マニュライフ生命

こだわり終身保険v2(低解約返戻金型)

月額保険料4,252

基本プラン:保険金額200万円 終身払 非喫煙者保険料率 / 特定疾病保険料払込免除特則適用なし

保険期間: 終身

保険料払込期間:終身

保険料払込経路・方法:口座振替扱・月払

コメント

一生涯の保障をご用意したい方、老後生活資金などを計画的に築きたい方におすすめの終身保険です。ガン・急性心筋梗塞・脳卒中で所定の状態になったとき、以後の保険料の払込が免除されます(特定疾病保険料払込免除特則が適⽤された場合)。また、タバコを吸わない方はタバコを吸う方に比べて保険料が割安(⾮喫煙者保険料率が適⽤された場合)になります。

基本情報

保険会社名マニュライフ生命保険株式会社
商品こだわり終身保険v2(低解約返戻金型)
無配当終身保険Ⅱ型(低解約返戻金特則付)
加入年齢終⾝払で特定疾病保険料払込免除特則の適⽤がない場合:標準保険料率:0歳〜90歳、⾮喫煙者保険料率:20歳〜90歳
保険期間 終身
保険料4,252 円/月
支払い期間 終身
支払い回数 月払
申込方法 保険相談
支払い方法口座振替
普通死亡・高度障害保険金 200万円
災害死亡・高度障害保険金 200万円
解約返戻金 あり
※ 低解約返戻⾦特則により、保険料払込期間中の解約返戻⾦は、低解約返戻⾦特則を適⽤していない場合の70%(低解約返戻⾦割合)の⽔準となります。終⾝払の場合、低解約返戻⾦期間が⼀⽣涯継続します。
※ 解約された場合、以後の保障は消滅します。
低解約返戻金抑制型 該当する
総払込保険料 終身払いのため、表示できません
健康体料率 非喫煙者保険料率
過去1年以内に喫煙していないこと等(喫煙歴については告知に加えマニュライフ生命所定の喫煙検査を実施させていただきます)が適用の条件となります。検査結果などによっては、非喫煙者保険料率でのご契約をお引き受けできない場合があります。
特定疾病保険料払込免除 -
※ 「契約時に特定疾病保険料払込免除特則」を「あり」とした場合、被保険者が保険料払込期間中にガン・急性⼼筋梗塞・脳卒中で所定の状態になったとき、それ以後の保険料の払い込みを免除します。
※ ガン責任開始日は、責任開始期の属する⽇からその⽇を含めて91⽇⽬からとなります。
災害時の上乗せ保障 -
※ 無配当新災害割増特約を付加することで、不慮の事故を直接の原因として、その事故の日を含めて180⽇以内に死亡・⾼度障害状態になったとき、または感染症により死亡・⾼度障害状態になったときに、災害死亡保険⾦または災害⾼度障害保険⾦を受け取れます。
年金形式での保険金受け取り -
※ 無配当年金特約または無配当年金支払移行特約を付加することで年金として受け取れます。
※ 年⾦額はご加⼊時点で定まるものではありません。将来お受け取りいただく年⾦額は、年⾦⽀払開始時点の基礎率など(予定利率など)によって計算されます。
その他の保障-
リビング・ニーズ あり
保険料払込免除 不慮の事故による傷害を直接の原因として、その事故の日からその日を含めて180日以内にマニュライフ生命所定の身体障害の状態に該当されたときに、以後の保険料のお払い込みを免除します。
電話健康相談
メンタル相談
専門家のセカンドオピニオン
医師・医療機関の紹介
人間ドック・PET検診の相談/予約
補足
募集文書番号MLJ(営教)23010017
  • この資料は、比較可能な同種の保険商品と比較するため、「商品の概要」を記載した資料となり、保険商品の内容の全てが記載されているものではありません。お申し込みに際しては、ご契約に際しての重要事項(契約概要・注意喚起情報)を必ずご確認ください。また「ご契約のしおり-約款」をご確認ください。
  • 電話健康相談、メンタル相談、専⾨家のセカンドオピニオン、医師・医療機関の紹介に関する付帯サービスは、ティーペック株式会社が⾏います。サービス利用の結果について、マニュライフ生命は責任を負いかねます。
  • 募集代理店の担当者(生命保険募集人)は、お客さまとマニュライフ生命の保険契約締結の媒介を行う者で、保険契約締結の代理権はありません。したがって、保険契約はお客さまからの保険契約のお申込みに対してマニュライフ生命が承諾したときに有効に成立します。
  • 記載の保険料、および保障内容は2023年8月1日現在のものです。
用語解説
保険期間保険契約が有効となる期間で、いわゆる保険の加入期間のことです。
主に以下の3種類があります。
終身 :一生涯の保険期間のことをいいます。
歳満了:60歳、70歳など定めた年齢までが契約期間となります。
年満了:10年、20年など定めた年数が契約期間となり、契約満了後に更新できるタイプの保険もあります。

※ 用語解説は一般的な説明であり、保険会社によっては解釈や呼名が異なる場合があります。

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