築40年以上だからといって、すべての火災保険に入れなくなるわけではありません。
一方、火災保険には築年数や建築年月を申込条件としている商品があり、築40年以上ではWebから申し込めないものもあります。
更新や新規加入を考えているなら、まず自宅が申込対象になるかを確認する必要があります。
- 築40年以上の自宅で、火災保険に新しく加入できるか・更新できるか心配な人
- 築40年以上の火災保険料の相場や、希望する条件で入れない場合の対応を知りたい人
このような人はこの記事を読むと、築40年以上の住宅で確認したい加入条件や保険料の目安、希望する火災保険に入れないときの対応がわかります。
- 築40年以上でも火災保険に加入できるのか
- 築40年以上の火災保険料の相場
- 築40年以上で加入・更新時に確認したい条件
- 経年劣化と火災保険の補償の違い
- 希望する火災保険に入れないときの対応
まずは、築40年以上の住宅でも火災保険に加入できるのかを見ていきましょう。
この記事の目次
- 火災保険は築40年以上でも加入できる
- 築40年を超えても加入できる火災保険はある
- 築40年以上では商品ごとの申込条件の差が出てくる
- 築40年以上の火災保険料の相場
- 築40年以上の戸建ての火災保険料
- 築40年以上のマンションの火災保険料
- 同じ築40年以上でも保険料に差が出る理由
- 築40年以上で火災保険に加入・更新するときに確認したい条件
- 築40年以上ではWeb申込の対象外となる商品がある
- 築40年以上では保険期間が短くなる商品もある
- 築年数だけでなく建築年月も確認する
- 築40年以上の住宅は経年劣化と火災保険の補償を混同しない
- 経年劣化による損害は火災保険の補償対象外
- 住宅の修繕と火災保険で備える損害は別に考える
- 築40年以上の火災保険料が高いときに見直せるポイント
- 自宅の災害リスクに合った補償内容にする
- 免責金額と保険料を比較する
- 同じ補償条件で保険料を比較する
- 築40年以上で希望する火災保険に入れないときの対応
- ほかの保険会社の加入条件を確認する
- 加入できなかった理由を確認する
- 加入できる条件と保険料をまとめて比較する
- まとめ｜築40年以上でも加入できる火災保険はある
火災保険は築40年以上でも加入できる
築40年以上でも加入できる火災保険はあります。
ただし、すべての商品で同じ条件が使われているわけではありません。
実際に、築40年以上をWeb申込の対象外としている商品がある一方、1981年6月以降に新築された住宅を対象としている商品もあります。
築40年という数字だけを見るのではなく、次の点を確認する必要があります。
- 自宅の築年数が申込対象か
- 建築年月に条件がないか
- 希望する保険期間を選べるか
自宅がどの商品なら対象になるのかを確認することから始めましょう。
築40年を超えても加入できる火災保険はある
築40年以上の住宅でも、火災保険への加入が一律に断られるわけではありません。
しかし、古い住宅では申込条件が細かく設定されている商品もあるため、築年数だけでは加入できるかどうかを判断できない場合があります。
これまで加入していた火災保険でも、更新時には現在の築年数に応じた条件で改めて確認されることがあります。
そのため、まずは自宅の正確な建築年月を調べ、申込条件に合っているかを確認することが大切です。
築40年以上でも加入できる商品はあるので、一つの商品で条件に合わなくても、ほかに申込対象となる火災保険がないか確認してみましょう。
※参照：対象物件について｜お家ドクター火災保険Web（日新火災海上保険株式会社）
※参照：築年数が古い建物でも契約できますか？｜チューリッヒ保険会社
築40年以上では商品ごとの申込条件の差が出てくる
築40年以上の住宅では、商品ごとに申込条件の違いが明確に出てくることがあります。
たとえば、築40年以上をWeb申込の対象外とするケースや、保険期間が1年に限られるケースなどです。
また、築年数ではなく、建築基準法で新耐震基準が適用された「1981年6月以降に新築された建物」のように、建築年月で申込対象を区切るケースもあります。
そのため、「築40年以上でも入れるか」だけでなく、Webから申し込めるか、希望する保険期間を選べるか、自宅の建築年月が対象になっているかまで確認する必要があります。
築40年以上では、加入可否とあわせて具体的な契約条件まで確認し、自宅に合う火災保険かを判断しましょう。
※参照：対象物件について｜お家ドクター火災保険Web（日新火災海上保険株式会社）
※参照：保険期間｜ソニー損保
築40年以上の火災保険料の相場
築40年以上の火災保険料は、戸建てかマンションかによっても大きく違います。
東京都を所在地とする住宅の試算例では、築40年の場合、5年間の保険料は戸建てで144,590円、マンションで37,438円です。
ただし、これは特定条件による試算であり、全国の築40年以上の住宅の平均額ではありません。
まず具体的な保険料例を確認し、自宅ではどの程度になるのかを考えていきましょう。
築40年以上の戸建ての火災保険料
築40年の木造戸建てでは、一定の条件で試算すると、5年間の火災保険料は144,590円です。
同じ条件で築年数ごとの保険料を比較すると、次のとおりです。
|
築年数 |
5年間の保険料例 |
|
新築 |
52,249円 |
|
築10年 |
69,951円 |
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築20年 |
102,469円 |
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築30年 |
124,270円 |
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築40年 |
144,590円 |
※試算条件：東京都、木造一戸建て（H構造）、水災リスク区分2、保険始期日2025年10月1日、保険期間5年、一括払い、建物保険金額1,500万円、火災・風災・水災・水ぬれ・盗難などを補償、家財補償なし。基本補償の免責金額なし（水ぬれ・外部からの物体の衝突などは5万円）。
このように、同じ条件では築年数が進むほど保険料も高くなっています。
ただし、自宅の保険料は所在地や建物構造、補償内容などでも変わります。
144,590円は築40年以上の戸建て全体の相場ではなく、上記の条件で試算した場合の目安として考えましょう。
築40年以上のマンションの火災保険料
築40年のマンションでは、一定の条件で試算すると、5年間の火災保険料は37,438円です。
同じ条件で築年数ごとの保険料を比較すると、次のとおりです。
|
築年数 |
5年間の保険料例 |
|
新築 |
9,804円 |
|
築10年 |
14,388円 |
|
築20年 |
25,792円 |
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築30年 |
34,472円 |
|
築40年 |
37,438円 |
※試算条件：東京都、マンション（M構造）、水災リスク区分2、保険始期日2025年10月1日、保険期間5年、一括払い、建物保険金額1,000万円、火災・風災・水災・水ぬれ・盗難などを補償、家財補償なし。基本補償の免責金額なし（水ぬれ・外部からの物体の衝突などは5万円）。
マンションの場合でも、同じ条件では築年数が進むほど保険料も高くなります。
ただし、自宅の保険料は所在地や補償内容などでも変わるため、保険料は上記条件で試算した場合の目安として考えましょう。
同じ築40年以上でも保険料に差が出る理由
同じ築40年以上の住宅でも、建物の損害リスクや補償する金額・範囲が違うため、火災保険料には差が出ます。
建物構造や所在地が変われば、火災や自然災害で損害を受けるリスクも変わります。
保険会社が保険料率を決める際の基礎となる「参考純率」でも、建物構造や所在地などに応じて料率が区分されています。
くわえて、建物・家財の評価額や補償範囲、免責金額、保険期間によっても保険料は変わります。
保険料に影響する主な要因には、次のようなものがあります。
- 建物構造
- 所在地
- 建物・家財の評価額
- 補償内容
- 免責金額
- 保険期間
築年数が同じでも、損害リスクや補償条件が違えば保険料も変わるため、「築40年以上の相場」だけでは自宅で実際にいくらかかるかまでは判断できません。
相場がわかっても、結局うちはいくらなのかわからないのですね。
相場は目安として見て、自宅の条件で試算するのがいいですね。
補償内容や免責金額を変えた場合の保険料も比較してみましょう。
築40年以上の自宅でいくらかかるのか知りたい場合は、築年数や建物条件、希望する補償内容をもとに、マネーキャリアで火災保険料を無料でシミュレーションできます。
築40年以上で火災保険に加入・更新するときに確認したい条件
築40年以上の住宅では、火災保険に加入できるかだけでなく、どの条件で契約できるかまで確認する必要があります。
実際に、築年数が進むことで次のような制限が設けられている商品があります。
- 築40年以上はWebから申し込めない
- 築40年以上は保険期間が1年に限られる
- 一定の建築年月より前の住宅は申込対象外になる
同じ築40年以上でも、契約できる条件は商品ごとに異なります。
加入や更新の前に、自宅が申込対象か、希望する契約期間を選べるか、建築年月が条件に合っているかを確認しましょう。
築40年以上ではWeb申込の対象外となる商品がある
ネット型の火災保険のなかには、築年数や建築年月によってWeb申込の対象範囲を定めている商品があります。
ただし、Web申込の対象外でも、対面販売では申し込める場合があるため、オンラインで手続きできなかっただけで加入不可とは限りません。
そのため、オンライン見積もりで対象外になった場合は、Web以外の申込方法がないか確認することがポイントです。
Web以外の方法でも申し込めない場合は、自宅の築年数や建築年月で申し込めるほかの商品も探してみましょう。
築40年以上では保険期間が短くなる商品もある
築40年以上の住宅では、火災保険に加入できても、5年契約ではなく1年契約に限られる商品があります。
一部の商品では、築40年以上の建物は保険期間が1年に限られます。
また、築30年以上40年未満の段階で1年契約に限られ、築40年以上になるとWeb申込の対象外となる商品もあります。
そのため、現在5年契約をしていても、更新時に同じ契約期間を選べるとは限りません。
1年契約になれば更新手続きの頻度も増えるため、加入できるかだけでなく、希望する保険期間を選べるかまで確認しておきましょう。
※参照：保険期間｜ソニー損害保険株式会社
築年数だけでなく建築年月も確認する
築40年以上の住宅では、築年数だけで判断せず、正確な建築年月まで確認しておきましょう。
火災保険のなかには、建築基準法で新耐震基準が適用された1981年6月以降に新築された建物を申込条件としている商品があります。
このような商品では築年数だけでは申込可否を判断できないため、保険証券や登記簿謄本、建築確認書類などで建築年月を確認し、商品ごとの申込条件と照らし合わせましょう。
築年数が同じ住宅でも建築時期によって結果が変わるため、加入や更新の前に「何年何月に建てられたか」まで把握しておくと安心です。
※参照：築年数が古い建物でも契約できますか？｜チューリッヒ保険会社
『1981年6月以降』という建築年月の条件は一例です。
すべての火災保険に共通する条件ではないので、自宅の建築年月と商品ごとの申込条件を確認してください。
築40年以上の住宅は経年劣化と火災保険の補償を混同しない
築40年以上の住宅では、屋根や外壁、給排水設備などに修繕が必要になることがありますが、その費用をすべて火災保険でまかなえるわけではありません。
火災保険が補償するのは、火災や風災など契約で定められた事故による損害であり、年月の経過による劣化そのものは対象外です。
つまり、同じ「壊れた」「修理が必要」という状態でも、台風などの事故が原因なのか、長年の劣化によるものなのかで補償の扱いは変わります。
築年数が進んだ住宅ほど、修繕費と火災保険で備える損害を混同せず、何が原因で修理が必要になったのかを確認することがポイントです。
経年劣化による損害は火災保険の補償対象外
火災保険で補償されるかどうかは、建物が古いかではなく、損害が生じた原因で判断されます。
時間の経過による変色・変質・さび・かび・腐食など、自然な消耗や劣化そのものは一般的な火災保険の補償対象になりません。
たとえば同じ屋根の損傷でも、さびによる破損は補償対象外ですが、台風による風災が原因なら契約内容に応じて補償される可能性があります。
つまり、築40年以上の住宅では「古いから対象外」と考えるのではなく、事故による損害なのか、長年の劣化によるものなのかを見分けることがポイントです。
修理が必要になったときは、まず何が原因で損害が生じたのかを確認しましょう。
※参照：ソニー損保の火災保険について知っておいてほしいこと｜ソニー損害保険株式会社
住宅の修繕と火災保険で備える損害は別に考える
築40年以上の住宅では、日常的な修繕にかかる費用と、火災保険で備える突発的な損害を区別して考える必要があります。
屋根や外壁の塗装、老朽化した設備の交換などは、建物を維持するために所有者が負担する修繕費です。
これに対して、火災保険の契約に風災の補償が含まれていれば、台風で屋根が壊れた場合などは補償の対象になる可能性があります。
住宅の維持に必要な修繕費と、火災や風災など突発的な事故への備えは、役割が異なります。
築40年以上の住宅では、古くなった部分の修繕費は別に準備し、火災保険では事故による損害にどこまで備えるかを考えましょう。
火災保険は住宅のメンテナンス費用をまかなうものではありません。
築年数が進んだ家ほど、修繕が必要な部分と保険で備える損害を確認しておきたいですね
築40年以上の火災保険料が高いときに見直せるポイント
火災保険料が高いと感じたら、まず自宅の災害リスクを確認し、補償内容や免責金額に見直せる部分がないか考えましょう。
保険料だけを優先して補償を外してしまうと、災害時に自己負担する金額が増えることになりかねません。
主に確認したいのは次の3点です。
- 自宅の災害リスクに合った補償内容か
- 免責金額をどこまで自己負担できるか
- 同じ補償条件で他の商品はいくらになるか
自宅の災害リスクに応じて補償内容を決め、免責金額を変えた場合の保険料や複数社の見積もりを比べると、見直すポイントを絞れます。
保険料を下げること自体を目的にせず、事故時の自己負担まで含めて考えていきましょう。
自宅の災害リスクに合った補償内容にする
補償を見直す際は、自宅で実際に想定される災害を基準に考えましょう。
たとえば水災なら、国土交通省のハザードマップポータルサイトで、自宅周辺の洪水・内水・高潮・土砂災害などのリスクを確認できます。
こうした地域ごとの水災リスクは、火災保険料にも反映されます。
火災保険の参考純率では、所在地ごとに水災リスクを5区分に分けており、5等地の水災保険料は1等地の約1.5倍です。
住んでいる地域によって災害リスクや保険料も変わるため、補償を外すかどうかは保険料だけで決めず、自宅でどの災害が起こり得るかを確認して判断しましょう。
免責金額と保険料を比較する
保険料を見直すときは、免責金額を変更した場合に自己負担と保険料がどう変わるかを比べることも必要です。
免責金額とは、損害が発生したときに契約者自身が負担する金額のことで、たとえば免責金額5万円の契約で30万円の損害が出た場合は、5万円を自己負担し、残りの25万円が保険金として支払われます。
免責金額を高く設定すると保険料を抑えられる商品もありますが、その分、事故時の自己負担額は大きくなります。
また、損害額が免責金額以下の場合は、保険金が支払われないこともあります。
築40年以上の住宅では日常的な修繕費も考えておきたいため、保険料だけでなく、事故時にいくらまでなら無理なく支払えるかも確認しておきましょう。
自己負担が家計に無理のない範囲になるよう、免責金額を決めることが大切です。
同じ補償条件で保険料を比較する
複数の火災保険を比べるときは、同じ条件で見積もりを取り、保険料を比較しましょう。
たとえば、一方は水災あり、もう一方は水災なしというように補償内容が違えば、保険料だけを比べても自宅に合う契約は判断できません。
比較するときは、次の条件をそろえておきましょう。
- 保険金額
- 補償範囲
- 免責金額
- 保険期間
自宅に付ける補償内容や免責金額を決め、その条件で複数の見積もりを取れば、同じ条件で保険料を比較できます。
必要な補償や免責金額が決まったら、次は自宅の条件で保険料をシミュレーションしてみましょう。
条件を変えた場合に、どのくらい金額が変わるかも比較できます。
希望する補償内容や免責金額を変えた場合に保険料がどのくらい変わるのか、マネーキャリアの無料シミュレーションで比較できます。
築40年以上で希望する火災保険に入れないときの対応
一つの火災保険に加入できなかった場合でも、築40年以上の住宅がほかの商品にも加入できないとは限りません。
商品によって築年数や建築年月、申込方法などの条件が違うため、以下の項目をもとに対応を考えるとよいでしょう。
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ほかの保険会社の加入条件
-
加入できなかった理由
-
加入できる条件と保険料をまとめて比較
「築40年以上だから入れなかった」と決めつけず、どの申込条件に合わなかったのかを把握できれば、次に探す商品の条件も絞れます。
ほかの保険会社の加入条件を確認する
加入できなかった商品があった場合は、ほかの保険会社でも自宅が申込対象になるか確認しましょう。
火災保険の申込条件は商品ごとに異なり、築年数を基準にするものもあれば、建築年月や申込方法によって対象を分けるものもあります。
そのため、オンラインで申し込めなかった、あるいは一つの商品で条件に合わなかったという結果だけで、火災保険そのものへの加入を諦める必要はありません。
自宅の築年数や建築年月を把握したうえで、ほかの保険会社ではどのような条件で申し込めるかを確認してみましょう。
※参照：対象物件について｜お家ドクター火災保険Web（日新火災海上保険株式会社）
加入できなかった理由を確認する
火災保険に申し込めなかったときは、どの申込条件に合わなかったのかを具体的に確認しましょう。
加入できない理由は築年数だけとは限らず、建築年月や建物の用途、現在の使用状況などが関係することもあります。
確認したい主な条件は次のとおりです。
- 築年数
- 建築年月
- 建物の用途
- 現在の使用状況
たとえば、築40年以上であることからWeb申込を利用できない商品もあれば、空き家のため住宅向け火災保険に申し込めないケースもあります。
どの条件に合わなかったのかがわかれば、ほかの商品を探す際に、同じ条件で申し込めるかを重点的に確認できます。
※参照：対象物件について｜お家ドクター火災保険Web（日新火災海上保険株式会社）
加入できる条件と保険料をまとめて比較する
申し込める火災保険が複数見つかったら、保険料だけでなく、選べる契約条件も含めて比較しましょう。
築40年以上の住宅では、加入できても保険期間が短くなったり、希望する免責金額を選べなかったりすることがあるためです。
比較したい項目は次のとおりです。
- 補償内容
- 保険金額
- 免責金額
- 保険期間
- 保険料
申し込める商品のなかから、補償内容や保険金額を確認し、免責金額・保険期間・保険料を比べることで、自宅に合う契約を選べます。
加入できる火災保険がいくつか見つかったら、次はどこを比べればいいのですか？
保険料だけでなく、選べる保険期間や免責金額が希望に合うかも比べてみましょう。
築40年以上の住宅で申し込める火災保険を探したい場合は、マネーキャリアで加入条件と保険料をまとめて確認できます。
まとめ｜築40年以上でも加入できる火災保険はある
築40年以上の住宅でも、建築年月や商品ごとの申込条件を確認すれば、加入できる火災保険を探せます。
この記事のポイントは次のとおりです。
- 築40年以上でも加入できる火災保険はある
- Web申込の可否や保険期間、建築年月の条件は商品ごとに異なる
- 築40年の保険料例は、戸建てで5年間144,590円、マンションで37,438円
- 実際の保険料は建物構造・所在地・補償内容などでも変わる
- 経年劣化による損害は火災保険の補償対象外
- 一つの商品で入れなければ、加入できなかった理由を確認してほかの商品を探す
築40年以上の住宅では、「加入できるかどうか」だけで判断せず、自宅の建築年月や申込方法、選べる保険期間まで確認することが大切です。
そのうえで、自宅の災害リスクを踏まえて補償内容や免責金額を決め、保険料を比べれば、どの商品が自宅に合うかを判断できます。
一般的な相場を見ただけでは、自宅の加入条件や保険料まではわかりません。
建物の条件を入れて、自宅の保険料を試算してみましょう。
築年数・建物構造・所在地・希望する補償などに応じた火災保険料は、マネーキャリアで無料シミュレーションできます。
自宅で申し込める火災保険を確認し、希望する条件で保険料がいくらになるのか比べてみましょう。