積立NISAがマイナスになってるのはなぜ？原因と続けるべきかを解説

「積立NISAがずっとマイナスになっている…」

「このまま続けても大丈夫なの？」

そんな不安を感じている方も多いのではないでしょうか。

• 積立NISA（新NISAのつみたて投資枠）は長期的な資産形成を目的とした制度です。一時的に評価額がマイナスになっても、慌てて売却せず状況を整理することが大切です。

この記事では、積立NISAがマイナスになる原因や、売るべきか続けるべきかの判断基準、元本割れや借金のリスクについて、専門家の視点で解説します。

※本記事では、新NISAのつみたて投資枠を含め、便宜上『積立NISA』と表記しています

積立NISAがマイナスになっていると、「何か失敗したのでは？」と不安になる方もいるでしょう。

しかし、積立NISAがマイナスになること自体は珍しいことではありません。

主に確認したい原因は次の3つです。

• 相場下落や経済情勢の影響を受けるため
• 積立開始直後はマイナスになりやすいため
• 商品選びや投資タイミングが影響する場合もあるため

積立NISAは元本保証の商品ではないため、運用中に評価額が下がることがあります。

まずは、なぜマイナスになるのかを理解していきましょう。

積立NISAがマイナスになる最も大きな理由は、株式市場全体の下落です。

投資信託は国内外の株式や債券などへ投資しているため、世界経済や政治情勢の影響を受けます。

例えば2025年4月には、米国のトランプ大統領による関税政策の発表をきっかけに世界的な株価下落が発生しました。

 日本株だけでなく、S&P500やNASDAQなどの米国株も大きく下落したため、オルカンやS&P500へ投資していた人の中には、一時的に評価額がマイナスになった人も少なくありません。

このように、積立NISAがマイナスになる背景には、 個人の運用ミスではなく、市場全体の動きが影響しているケースも多くあります。

金融庁のNISA利用状況調査によると、2025年4〜6月のつみたて投資枠の買付額は1〜3月を下回っており、市場の不安定な動きが投資家心理へ影響したことがうかがえます。 

出典：金融庁「NISA口座の利用状況に関する調査結果（令和7年6月末時点）」 

積立NISAを始めたばかりの時期は、マイナスになりやすい傾向があります。

なぜなら、投資期間が短いほど相場変動の影響を受けやすいためです。

例えば積立を始めた直後に株価が5％下落すると、その影響がそのまま評価額へ反映されます。

一方で、積立期間が長くなるほど購入価格が平均化され、短期的な値動きの影響を受けにくくなります。

そのため、始めて数か月程度でマイナスになっていても、必ずしも異常な状態とは言えません。

同じ積立NISAでも、選ぶ商品によって値動きは異なります。

例えば、

• 全世界株式（オルカン）
• S&P500連動型
• 新興国株式型

などでは、リスクや値動きの大きさが変わります。

また、積立を始めたタイミングによっても短期的な損益は変わります。

相場が高値圏にある時期に始めた場合、一時的に評価額が下がることもあります。

ただし、積立投資は長期間にわたって買い続けることで購入価格を平準化する仕組みです。

そのため、短期的なマイナスだけで判断せず、長期的な視点で運用状況を確認することが大切です。

積立NISAがマイナスになると、

「このまま続けても大丈夫？」

「もう損をしてしまったのでは？」

と不安になる方もいるでしょう。

しかし、評価額がマイナスになっているからといって、必ずしも失敗とは限りません。

主に確認したいポイントは次の3つです。

• 評価損と確定損は意味が異なる
• 長期積立では一時的なマイナスも起こり得る
• 積立NISAは長期運用を前提とした制度

まずは基本的な考え方を理解しておきましょう。

積立NISAの損益を考えるうえで、まず理解しておきたいのが「評価損」と「確定損」の違いです。

評価損とは、保有している投資信託の価格が購入時より下がっている状態を指します。

一方、確定損とは、その商品を売却して損失が確定した状態です。

つまり、評価額がマイナスになっていても売却していなければ損失は確定していません。

例えば、

・購入額：100万円

・現在の評価額：90万円

この場合、10万円の評価損が発生しています。

しかし、この時点ではまだ保有しているため、将来的に価格が回復すれば評価額がプラスになる可能性もあります。

そのため、「マイナスになった＝損した」と考えるのではなく、評価損と確定損を区別して考えることが大切です。

積立NISAでは、一時的に評価額がマイナスになることは珍しくありません。

株式市場は常に上下を繰り返しているため、短期間では値下がりすることもあります。

そのため、数か月から1年程度の損益だけで判断するのではなく、長期的な視点で状況を見ることが大切です。

金融庁が公表している「長期・積立・分散投資とNISA制度」の資料では、20年間にわたり積立投資を続けた場合、国内株式だけでなく世界株式でも資産が大きく成長した事例が紹介されています。

出典：金融庁「長期・積立・分散投資とNISA制度」 

積立NISAは、もともと長期・積立・分散投資による資産形成を目的として作られた制度です。

金融庁でも、資産形成の基本として「長期・積立・分散投資」を紹介しています。 

短期的な値動きに一喜一憂するのではなく、長期間にわたってコツコツ積み立てることが重要です。

そのため、積立NISAを始めたばかりの段階で評価額がマイナスになっていても、慌てて売却する必要はありません。

積立NISAがマイナスになると、

「今のうちに売った方がいいのでは？」

「このまま積立を続けて大丈夫？」

と悩む方もいるでしょう。

しかし、評価額がマイナスになったからといって、必ず売却すべきとは限りません。

主に確認したいポイントは次の3つです。

• 損切りした方がよいケースもある
• 長期運用が前提なら継続が向いている場合も多い
• 感情的な売買は失敗につながりやすい

自分の状況に当てはめながら判断していきましょう。

積立NISAでは長期運用が基本ですが、場合によっては売却を検討した方がよいケースもあります。

例えば、

• 生活費が不足している
• 緊急でまとまった資金が必要
• 投資方針そのものを見直したい

といった状況です。

また、積立を始めた理由や資産形成の目的が大きく変わった場合も、一度運用方針を見直す価値があります。

ただし、「下がっているから不安」という理由だけで売却すると、損失を確定させてしまう可能性があります。

売却を判断する際は、一時的な値動きではなく、自分の家計状況や投資目的を基準に考えることが大切です。

老後資金や将来の資産形成を目的としている場合は、積立を継続した方が向いているケースが多いでしょう。

積立投資には、価格が下がったときに多くの口数を購入できるという特徴があります。

そのため、相場が下落している局面でも積立を続けることで、将来的な回復時に利益につながる可能性があります。

短期的なマイナスだけを見て判断するのではなく、自分が何年後に使うためのお金なのかを確認することが重要です。

投資の世界では、「狼狽売り」という言葉があります。

これは、相場が急落した際に不安や恐怖から慌てて売却してしまうことを指します。

実際には、相場は下落と回復を繰り返しながら長期的に成長してきた歴史があります。

そのため、一時的な下落局面で売却してしまうと、その後の回復による利益を逃してしまう可能性があります。

NISAは長期的な資産形成を目的とした制度です。

将来の値動きを予測することは難しいため、感情だけで判断せず、自分の投資目的や資産形成計画に沿って冷静に判断することが大切です。

積立NISAがマイナスになると、

「借金になることはある？」

「元本割れしたらどうなるの？」

と不安になる方もいるでしょう。

結論から言うと、積立NISAで借金が発生することはありません。

ただし、投資信託は元本保証の商品ではないため、一時的に元本割れする可能性はあります。

主に確認したいポイントは次の3つです。

• 積立NISAで借金が発生することはない
• 元本割れは起こり得る
• 長期運用では元本割れリスクを抑えやすい

それぞれ詳しく見ていきましょう。

積立NISAで借金が発生することはありません。

投資信託は購入額以上の損失が発生しないためです。 

追加で請求されたり、借金を背負ったりすることはありません。

そのため、「マイナスになったら借金になるのでは？」という心配は不要です。

ただし、投資した資金の一部が減る可能性はあるため、生活費や緊急資金まで投資へ回さないことが大切です。

元本割れとは、投資した金額よりも評価額が下回っている状態を指します。

例えば、

・購入金額：50万円

・現在の評価額：45万円

の場合、5万円の元本割れが発生しています。

積立NISAで購入する投資信託は、株式市場や債券市場の値動きによって価格が変動します。

そのため、短期間では元本割れすることも珍しくありません。

しかし、元本割れしている状態でも売却しなければ損失は確定しません。

一時的な元本割れだけで慌てて判断せず、長期的な視点で状況を見ることが大切です。

積立NISAでマイナスになる可能性はあります。

特に投資期間が短い場合は、相場変動の影響を受けやすく、元本割れすることもあります。

一方で、金融庁では長期・積立・分散投資を資産形成の基本として紹介しており、投資期間が長くなるほど運用成果は安定する傾向があるとされています。

実際に金融庁の資料では、20年間にわたって積立投資を続けた場合、国内株式や世界株式で資産が大きく成長した事例も紹介されています。

そのため、短期間の損益だけで判断せず、長期的な視点で運用を続けることが大切です。

出典：金融庁「長期・積立・分散投資とNISA制度」 

積立NISAがマイナスになると、運用成績ばかりに目が向いてしまいがちです。

しかし、本当に大切なのはNISAだけを見ることではなく、家計全体や将来のお金とのバランスを考えることです。

主に確認したいポイントは次の3つです。

• 積立額や家計負担を見直す
• NISAだけでなく資産全体で考える
• 老後資金や将来設計も含めて考える

投資の不安を減らすためにも、一度お金全体の状況を整理してみましょう。

積立NISAがマイナスになっていると、

「毎月の積立額を減らした方がいいのかな？」

と考える方もいるでしょう。

確かに、家計に無理が生じている場合は積立額を見直すことも選択肢のひとつです。

特に、

• 生活費が不足している
• 貯蓄がほとんどない
• 教育費や住宅ローンの負担が大きい

といった状況では、まず生活基盤を整えることが優先です。

積立投資は長く続けることが重要なため、無理な金額を積み立てるよりも、継続できる金額を設定することが大切です。

投資の成績が気になると、どうしてもNISA口座だけを見てしまいがちです。

しかし、資産形成はNISAだけで行うものではありません。

例えば、

• 預貯金
• 生命保険
• iDeCo
• 企業型DC
• 住宅資産

なども含めて考える必要があります。

NISAが一時的にマイナスでも、家計全体では十分な資産を保有しているケースもあります。

反対に、NISAへ資金を集中しすぎて生活防衛資金が不足している場合は注意が必要です。

積立NISAを利用している方の多くは、老後資金や将来の資産形成を目的にしています。

そのため、一時的なマイナスだけを見るのではなく、

• 老後までにいくら必要か
• 教育費をどう準備するか
• 住宅ローンとのバランスはどうか

といった将来設計も考えることが大切です。

将来必要なお金が明確になると、現在の積立額が適切なのか、どのくらいのリスクを取るべきなのかも判断しやすくなります。

また、資産形成はライフステージによって最適な方法が変わります。

そのため、「今の運用方法で大丈夫なのか分からない」と感じる場合は、専門家へ相談しながら整理するのも有効な方法です。

積立NISAがマイナスになっていると、

「このまま続けて大丈夫？」

「積立額は今のままでいい？」

「老後資金も含めて考えたい」

と悩むこともあるでしょう。

投資は将来のお金づくりの手段のひとつですが、本当に大切なのは家計全体とのバランスです。

そのため、NISAだけでなく、貯蓄や保険、住宅ローン、教育費なども含めて考えることが重要です。

まずは、FPへ相談することでどのようなメリットがあるのか見ていきましょう。 

FP（ファイナンシャルプランナー）へ相談することで、自分では気づきにくい家計の課題や改善点を整理できます。

例えば、

• 積立額は適切か
• 生活防衛資金は十分か
• 老後資金は足りるのか
• 教育費や住宅ローンとのバランスはどうか

などを客観的に確認できます。

マネーキャリアでは、NISAや資産運用だけでなく、家計全体のお金の悩みについて無料で相談できます。

主な相談内容は次のとおりです。

• NISAやiDeCoの活用方法
• 家計の見直し
• 保険の整理
• 教育資金の準備
• 老後資金のシミュレーション
• 住宅ローンの相談

相談実績は10万件以上、相談満足度は98.6％となっており、多くの方がお金に関する悩みの解決に活用しています。

さらに、何度でも無料で相談できるため、投資初心者でも気軽に利用しやすいのが特徴です。

オンライン相談にも対応しているため、全国どこからでも利用できます。

積立NISAがマイナスになっていて不安な場合は、一人で悩まず、家計や将来設計も含めて専門家へ相談してみるのも選択肢のひとつです。

ここでは、積立NISAがマイナスになっている方からよくある質問をまとめました。

積立NISAがマイナスになっていても、一時的な評価損は決して珍しいことではありません。相場下落や経済情勢の変化によって評価額が下がることはあり、売却しない限り損失は確定していません。

また、積立NISAは長期・積立・分散投資による資産形成を目的とした制度です。短期的な値動きだけで判断せず、自分の投資目的や将来設計に沿って考えることが大切です。

積立額が適切か、家計や老後資金とのバランスは問題ないかなど、お金全体の状況を整理したい場合は、FPへ相談して客観的なアドバイスを受けることも有効な選択肢です。