家を購入したいのですが、物件探しと予算決めはどちらから始めればよいのでしょうか？
家の購入では、まず無理のない購入予算を考え、その後に物件探しや住宅ローンの手続きを進めます。
全体の順番を把握しておくと、次に必要な準備を判断できますよ。
子どもの成長や家賃の支払いをきっかけに、戸建てやマンションの購入を考え始める方もいるでしょう。
しかし、初めて家を購入する場合は、いつ何を進めればよいのか、どのような点を考えて決めればよいのかわからないものです。
この記事では、家を購入する流れを9つのステップに分け、購入を考え始めてから入居後までに必要な手続きを紹介します。
- 初めて家を購入するため、予算決めや物件探しをどの順番で進めればよいか知りたい人
- 住宅ローンや売買契約、火災保険をいつ準備するのかまとめて確認したい人
は本記事を読むと、戸建て・マンションによる違いや購入時の注意点、引き渡し日までに必要な火災保険の準備もわかるようになります。
- 家の購入は、予算決めから入居後の手続きまで順番に進める
- 戸建て・マンションや物件の種類によって購入の流れや期間が異なる
- 住宅購入では、物件価格以外に手付金や諸費用も必要になる
- 火災保険は、物件の引き渡し日から補償が始まるように準備する
- マネーキャリアでは、手数料や税金、火災保険など、住宅購入時に必要な費用についてFPに相談できる
監修者ファイナンシャルプランナー
この記事の目次
- 家を購入する前に知っておきたい全体スケジュール
- 家を購入する流れ
- STEP1 購入予算と希望条件を決める
- STEP2 物件情報を集めて比較する
- STEP3 内覧・現地見学で物件を確認する
- STEP4 購入申し込みと住宅ローンの事前審査を進める
- STEP5 重要事項説明を受けて売買契約を結ぶ
- STEP6 住宅ローンの本審査と契約を行う
- STEP7 引き渡し前に火災保険と引っ越しを準備する
- STEP8 残代金を決済して物件の引き渡しを受ける
- STEP9 入居後の住所変更や税金の手続きを行う
- 住宅タイプによって購入の流れや期間はどう変わる？
- 完成済み物件購入時の流れ
- 注文住宅購入時の流れ
- 引き渡し前に確認したい火災保険のポイント
- 火災保険はいつまでに決める？
- 建物・家財の補償内容はどう考える？
- 家の購入で失敗しないための注意点
- 借りられる額ではなく返せる額で予算を決める
- 火災保険を後回しにしない
- 家の購入の流れに関するよくある質問
- 家を購入するときは何から始めればよい？
- 住宅購入で現金が必要になるのはいつ？
- 火災保険は住宅ローンで必要になる？
- 火災保険はいつから探し始める？
- まとめ：家を購入する流れを把握して計画的に準備を進めよう
家を購入する前に知っておきたい全体スケジュール
家の購入は、予算と希望条件を決めて物件を探し、売買契約や住宅ローンの手続きを経て、引き渡しを受ける流れで進みます。
大まかなスケジュールは、次のとおりです。
|
段階 |
主な準備・手続き |
|
購入前 |
購入予算と希望条件を決める |
|
物件選び |
情報収集、内覧、購入申し込み、住宅ローンの事前審査を行う |
|
契約・住宅ローン |
重要事項説明、売買契約、本審査、ローン契約を進める |
|
引き渡し前 |
火災保険や引っ越しを準備する |
|
引き渡し・入居後 |
残代金の決済、登記、鍵の受け取り、住所変更などを行う |
完成済みの新築戸建て・マンションや中古住宅は、契約や住宅ローンの手続きが整ったあとに引き渡しへ進みます。
一方、注文住宅には土地探しや設計、建築工事の工程があるため、入居までにより長い期間が必要です。
物件の種類や売主との契約条件によって日程は変わるため、まずは購入から入居後までの全体像をつかみ、各段階で必要な準備を押さえておきましょう。
家を購入する流れ
家の購入では、物件を探す前の準備から契約、住宅ローン、引き渡し、入居後の手続きまでを順番に進めます。
ここでは、初めて家を購入する方にも流れがわかるよう、9つのステップに分けて紹介します。
まずは、物件を探し始める前に決めておきたい購入予算と希望条件から見ていきましょう。
STEP1 購入予算と希望条件を決める
家を購入するときに最初に決めておきたいのが、無理のない購入予算と希望条件です。
予算には自己資金と住宅ローンの借入額だけでなく、手数料や税金などの諸費用も含めて考えましょう。
ただし、借入可能額いっぱいまで借りると毎月の返済が負担になるため、収入と支出をもとに無理なく返済を続けられる金額を基準にすることが大切です。
希望条件を考えるときは、住みたい地域、戸建て・マンション、新築・中古、間取り、入居時期などを挙げ、優先順位をつけていきます。
すべての条件を満たす物件が見つかるとは限らないため、「譲れない条件」と「調整できる条件」に分けておくとよいでしょう。
※参照：不動産基礎知識・返済できる金額から借入額の目安を出す｜不動産ジャパン（不動産流通推進センター）
子どもの進学や働き方の変化など、今後の支出を見据えて購入予算を決めるのが難しい場合は、FPに相談するのもおすすめです。
現在の収支や今後のライフイベントをもとに、購入予算や住宅ローンの返済額をFPに無料で相談できるのがマネーキャリアです。
LINEでいつでも相談予約ができ、オンラインにも対応しているので、家探しで忙しい時期でも、自宅から相談できますよ
STEP2 物件情報を集めて比較する
予算と希望条件が決まったら、条件に合う物件情報を集めて比較します。
新築と中古、戸建てとマンションでは、維持費や修繕の負担が異なるため、立地や広さだけでなく、購入後にかかる費用も比べましょう。
戸建ての場合、建売住宅と注文住宅で入居までの工程が異なります。
土地探しや設計、工事が必要な注文住宅は入居までに時間がかかるため、余裕を持った計画が必要です。
希望地域の相場が予算を上回る場合は、対象エリアを広げる、新築と中古の両方を見るなど、優先順位に沿って条件を見直すとよいでしょう。
複数の物件を同じ項目で比べて候補を絞ったら、次は内覧や現地見学です。
STEP3 内覧・現地見学で物件を確認する
気になる物件が見つかったら、内覧や現地見学で建物の状態と周辺環境を確かめます。
室内では、間取りや日当たり、収納、設備の使い勝手、傷や不具合の有無に加え、実際の広さや生活動線もチェックしておきましょう。
中古住宅の場合は、建物や設備の劣化状況、過去の修繕履歴、今後必要となる修繕を確認します。
基礎や外壁などを調べる建物状況調査（インスペクション）の実施状況は、不動産会社で調べられます。
周辺環境を確認するときは、駅や学校、スーパー、医療機関までの距離に加え、交通量や騒音、夜間の明るさも見ておきたいところです。
あわせて、洪水や土砂災害、津波などのリスクをハザードマップで調べておくと、物件選びや火災保険の補償内容を考える際の参考になります。
※参照：現地見学時のチェックポイント｜不動産ジャパン（不動産流通推進センター）
STEP4 購入申し込みと住宅ローンの事前審査を進める
購入したい物件が決まったら、購入申込書を提出し、住宅ローンを利用する場合は事前審査を受けます。
購入申し込みは、物件を購入する意思と希望条件を売主へ伝える手続きで、申込書を提出した時点で契約が成立するわけではありません。
申込証拠金を支払う場合は、返還条件や売買契約を結ばなかった場合の扱いを確かめておきましょう。
住宅ローンの事前審査では、希望する借入額や返済期間、申込者の収入などをもとに、融資を受けられる見込みを確認します。
ただし、事前審査を通過しても融資が正式に決まるわけではなく、売買契約後に本審査が必要です。
購入条件と資金計画に問題がないかを見直し、納得したうえで重要事項説明と売買契約へ進みましょう。
STEP5 重要事項説明を受けて売買契約を結ぶ
売買契約の前に、宅地建物取引士から物件や契約条件に関する重要事項説明を受けます。
登記上の権利関係や法令上の制限、設備の状況、諸費用、契約解除の条件を確認し、疑問点はその場で質問します。
住宅ローンを利用する場合は、住宅ローン特約の対象となる金融機関や借入額、手続きの期限も確認しておきましょう。
契約条件に合意したら売買契約書に署名・押印し、一般的には手付金を支払います。
相手方が契約の履行に着手する前に買主都合で手付解除する場合は手付金は返還されませんが、住宅ローン特約の条件を満たす場合は契約書の定めに従って返還されます。
重要事項説明と契約書を十分に理解し、支払い条件や引き渡し日も確認したうえで契約を結びましょう。
STEP6 住宅ローンの本審査と契約を行う
売買契約後は、必要書類をそろえて住宅ローンの本審査を申し込みます。
本人確認書類や収入証明書、売買契約書、重要事項説明書など、金融機関が指定する書類を早めに準備しておきましょう。
本審査では、収入や勤務状況に加え、購入する物件の内容や担保価値も審査されるため、事前審査を通過していても借入が確定しているわけではありません。
本審査で融資が承認されたら、金利タイプ、返済期間、毎月の返済額、手数料、繰り上げ返済の条件を確認して住宅ローン契約を結びます。
団体信用生命保険への加入が必要な場合は、死亡時などに住宅ローン残高が返済される保障内容を確認し、加入中の生命保険と保障が重なりすぎないようにしましょう。
STEP7 引き渡し前に火災保険と引っ越しを準備する
住宅ローンの契約が整ったら、引き渡し日に向けて火災保険と引っ越しの準備を進めます。
引っ越しにあたっては、引っ越し業者の手配に加え、電気・ガス・水道・インターネットの開始手続きも必要です。
現在の住まいが賃貸住宅であれば、退去日と引き渡し日がずれないよう日程も調整しておきましょう。
火災保険は、引き渡しを受けた時点で補償が有効になるよう、事前に契約を済ませます。
建物と家財は補償の対象が分かれているため、それぞれの補償範囲を決めておきましょう。
引き渡し後に手続きを始めると補償のない期間が生じるため、物件の構造や所在地、引き渡し日などがわかった段階で見積もりを取っておくと、スムーズに手続きが進められます。
火災だけでなく、風災や水災などに備えるには、自宅の災害リスクに合う内容を選ぶ必要があります。
補償内容によって保険料も変わるため、必要な補償と保険料のバランスに迷ったときは、FPに相談して複数のプランを比較するのも一つの方法です。
住宅の構造や災害リスクをもとに、火災保険の補償内容と保険料をFPに相談できるのがマネーキャリアです。
複数のプランを比較し、購入後の家計に合う補償を考えてみましょう。
STEP8 残代金を決済して物件の引き渡しを受ける
引き渡し日には、売買代金の残額や諸費用を支払い、物件の鍵を受け取ります。
住宅ローンを利用する場合は、金融機関から振り込まれた融資金で残代金を決済するのが一般的です。
このほか、固定資産税・都市計画税や管理費の精算金、登記費用、仲介手数料の残額が必要になることもあります。
決済と同時に所有権移転登記や抵当権設定登記を申請するため、司法書士から指定された住民票や印鑑証明書などを事前にそろえておきましょう。
残代金の入金と登記申請が済み、鍵や関係書類を受け取ると物件の引き渡しは完了です。
当日に手続きが滞らないよう、必要な金額と持ち物を事前に不動産会社や金融機関へ確認しておきましょう。
※参照：引渡しまでの注意点｜不動産ジャパン（不動産流通推進センター）
STEP9 入居後の住所変更や税金の手続きを行う
新居へ入居したら、住所変更や住宅ローン控除などの手続きを行います。
転入届や転居届は、引っ越した日から14日以内に市区町村へ提出します。
運転免許証、金融機関、勤務先、保険など、登録住所の変更も必要です。
住宅ローンを利用して一定の要件を満たす場合は、住宅ローン控除を受けられます。
控除を初めて受ける際は入居した年の翌年に確定申告が必要ですが、2年目以降は、給与所得者であれば勤務先の年末調整で手続きできます。
売買契約書や登記事項証明書など、申告に必要となる書類は処分せずに保管し、期限に間に合うよう準備を進めましょう。
※参照：マイホームを持ったとき｜国税庁
住宅タイプによって購入の流れや期間はどう変わる？
家を購入する流れは、建売住宅、中古住宅、マンション、注文住宅など、選ぶ住宅タイプによって異なります。
建売住宅や中古住宅、マンションなどの完成済み物件は、購入する住宅を決めたあとに、購入申し込み、売買契約、住宅ローン、引き渡しへ進むのが基本です。
一方、注文住宅は、土地探しや設計、建築工事などの工程が加わります。
そのため、完成済み物件と比べて入居までに時間がかかります。
住宅タイプごとの違いを把握し、入居したい時期から逆算して準備を始めましょう。
完成済み物件購入時の流れ
完成済み物件を購入する場合の主な流れは、次のとおりです。
-
購入予算と希望条件を決める
-
物件を探して内覧する
-
購入を申し込む
-
住宅ローンの事前審査を受ける
-
重要事項説明を受けて売買契約を結ぶ
-
住宅ローンの本審査と契約を行う
-
残代金を決済して引き渡しを受ける
完成済み物件は、注文住宅で必要となる間取りや仕様の決定、建築工事、完成後の検査などがないため、購入から引き渡しまでの流れが比較的シンプルです。
ただし、中古住宅では売主の退去時期によって引き渡し日が変わることがあります。
建築中の建売住宅やマンションを購入する場合も、完成時期によって引き渡し日が変わります。
住宅ローンの審査期間や契約条件によっても入居時期は変わるため、購入前に引き渡し予定日を確認しておきましょう。
注文住宅購入時の流れ
注文住宅を購入する場合は、土地探しと住宅会社選びを並行して進めるのが一般的です。
主な流れは、次のとおりです。
- 購入予算と希望条件を決める
- 土地と住宅会社を探す
- 土地の購入と住宅の建築を申し込む
- 住宅ローンの事前審査を受ける
- 建物の間取りや仕様を決める
- 土地の売買契約と工事請負契約を結ぶ
- 住宅ローンの本審査と契約を行う
- 建築確認後に工事を始める
- 完成後の検査を受ける
- 残代金を支払い、建物の引き渡しを受ける
土地探しや設計、建築確認、工事の工程があるため、注文住宅は建売住宅より入居までに長い期間が必要です。
また、土地代や工事費の支払時期が分かれ、住宅ローンの融資実行前に資金が必要になることもあります。
入居希望時期から逆算し、住宅会社や金融機関に支払時期を確認したうえで、完成済み物件より早めに準備を始めましょう。
引き渡し前に確認したい火災保険のポイント
火災保険は、家の購入後に考えるのではなく、物件の引き渡し日から補償が始まるように準備しておく必要があります。
契約する際は、建物と家財それぞれの補償範囲に加え、風災や水災、盗難などをどこまで含めるかを決めます。
補償範囲が広くなるほど保険料も高くなるため、物件の構造や周辺の災害リスク、家財の量をもとに選びましょう。
戸建てとマンションでは、自分で備える建物の範囲も異なります。
住宅の種類に合った補償内容を考え、引き渡しまでに契約を終えましょう。
火災保険はいつまでに決める？
火災保険は、物件の引き渡し日から補償を受けられるよう、引き渡し前までに契約を終えておきましょう。
引き渡し後の損害は買主が負担するため、日程が決まったら見積もりを取り、補償開始日を引き渡し日に設定します。
見積もりには、所在地、建物の構造、延べ床面積、建築年月などの情報が必要です。
売買契約書や重要事項説明書、建築確認済証などを手元にそろえておくと、手続きをスムーズに進められます。
住宅ローン申し込みの際に加入を求められる場合もありますが、金融機関から案内された保険に限られるわけではありません。
補償内容と保険料を比較し、自分に合った過不足のない保険を選びましょう。
建物・家財の補償内容はどう考える？
火災保険では、建物と家財を別の補償対象として契約するため、それぞれに必要な補償を考えましょう。
建物の補償は住宅本体のほか、門や塀、物置などが対象となり、家財の補償は家具や家電、衣類などが対象です。
戸建てでは建物全体を所有者が補償するため、建物の構造やハザードマップをもとに風災・水災などの補償を選ぶとよいでしょう。
分譲マンションでは、室内や間仕切り壁などの専有部分を区分所有者が補償し、廊下や外壁などの共用部分は管理組合が契約するのが一般的です。
管理規約や管理組合の保険内容を確認し、自分で備える範囲に不足や重複がないようにしましょう。
参照：マンションなどの区分所有建物に対する地震保険の契約方法を教えてください｜日本損害保険協会
地震・噴火・津波による火災や損壊は、通常の火災保険では補償されないため、必要に応じて地震保険への加入も検討しましょう。
ただし、補償を増やすほど保険料は高くなるため、住宅の災害リスクと購入後の家計を踏まえて考えることが大切です。
補償範囲や保険料で迷う場合は、FPに相談し、複数のプランから災害リスクと家計に合う補償を絞り込みましょう。
住宅の構造や所在地、家財の量をもとに、必要な補償内容と保険料をFPと相談できるのがマネーキャリアです。
住宅ローンの返済や今後の教育費なども含めたキャッシュフローを作成し、購入後も無理なく支払える保険料の目安を考えられますよ。
家の購入で失敗しないための注意点
家の購入では、物件価格や入居時期だけで判断せず、住宅ローンの返済や購入後に必要となる費用まで考える必要があります。
予算や契約条件、火災保険の補償内容を十分に検討しないまま決めた場合、入居後に住宅ローンの返済が負担になったり、必要な補償が不足したりするおそれがあります。
家の購入後に後悔しないためにも、ここで押さえておきたいポイントを見ていきましょう。
借りられる額ではなく返せる額で予算を決める
住宅ローンの借入可能額と、無理なく返済を続けられる金額は同じではありません。
金融機関から提示された借入可能額いっぱいまで借りると、毎月の返済額が大きくなり、日々の生活費を圧迫します。
さらに、教育費や老後資金、車の買い替えなど、将来に備えるための貯蓄へ回せるお金も少なくなります。
購入予算を決める際は、現在の収入だけでなく、今後の働き方や家族構成の変化、固定資産税や修繕費などの継続的な支出も考えましょう。
ボーナスや昇給を前提にした返済計画では、収入が想定どおりに増えなかった場合に、住宅ローンが家計を圧迫しかねません。
将来を楽観的に見込まず、毎月の収入で返せる金額を基準にすることが大切です。
火災保険を後回しにしない
火災保険は、物件を引き渡された時点で補償を受けられるよう、事前に契約を済ませておく必要があります。
住宅ローンや引っ越しの準備に追われて後回しにすると、検討する時間が足りずに保険料の安さだけで選んだり、反対に必要以上の補償を付けたりするおそれがあります。
物件の情報がそろった段階で見積もりを取り、複数のプランを比べる時間を確保しておきましょう。
火災保険の補償に不足や付けすぎがないか判断しにくい場合は、FPに相談すると、購入後の家計も踏まえて補償内容と保険料のバランスを考えられます。
火災保険は、補償範囲や特約が多く、自分だけでは判断に迷うこともあります。
マネーキャリアを利用すれば、プロフィールや口コミ、経歴を確認したうえで何度でも無料でFPに相談できますよ。
家の購入の流れに関するよくある質問
家の購入では、予算を決めるタイミングや現金が必要になる時期、火災保険の準備について疑問を持つ方も多いでしょう。
ここでは、家の購入の流れに関するよくある質問に回答します。
家を購入するときは何から始めればよい？
家を購入するときは、まず無理なく購入できる予算を考えることから始めましょう。
現在の家計と住宅購入に使える自己資金を確認し、毎月無理なく返済できる金額から購入予算を決めます。
貯蓄のすべてを頭金や諸費用に使わず、購入後の生活費や急な支出に備えるお金も残しておく必要があります。
予算の目安が決まったら、住みたい地域や住宅タイプ、間取り、入居時期などの希望条件を挙げ、優先順位をつけて物件探しへ進みましょう。
住宅購入で現金が必要になるのはいつ？
住宅ローンの融資が実行される前に、手付金や諸費用などを現金で支払う場面があります。
一般的に、売買契約を結ぶ際に手付金を支払います。
手付金は残代金の支払い時に売買代金の一部へ充てられますが、契約時点では自己資金から用意するのが基本です。
このほか、印紙税や仲介手数料の一部、住宅ローンの手数料など、支払時期が融資実行前になる費用もあります。
必要な金額と支払日を不動産会社や金融機関へ確認し、すぐに使える現金を残しておきましょう。
火災保険は住宅ローンで必要になる？
火災保険への加入は、住宅を購入する人すべてに法律で一律に義務付けられているものではありません。
ただし、住宅ローンを利用する場合は、担保となる建物を守るため、金融機関から火災保険への加入を求められることがあります。
住宅金融支援機構の住宅ローンでも、返済期間中は一定の条件を満たす火災保険を継続する必要があります。
利用する住宅ローンによって条件が異なるため、必要な補償や保険期間を金融機関へ確認しましょう。
火災保険はいつから探し始める？
物件の構造や所在地がわかり、引き渡し日が決まった段階で、火災保険の見積もりを取り始めましょう。
直前になってから探し始めると、補償内容や保険料を十分に比較できないまま契約することになりかねません。
物件の所在地や構造、床面積などの情報がそろった段階で複数のプランを比べ、引き渡し日までに契約手続きを終えておくと安心です。
まとめ：家を購入する流れを把握して計画的に準備を進めよう
家を購入するときは、まず無理なく返せる予算と希望条件を決め、物件探し、住宅ローン審査、売買契約、引き渡しの順に準備を進めます。
入居希望時期から逆算し、住宅ローン審査や契約、引き渡しまでに必要な期間を見込んで準備を進めましょう。
また、火災保険も購入スケジュールに組み込み、物件情報と引き渡し日が決まったら見積もりを取りましょう。
火災保険を考える際は、住宅の災害リスクと購入後の家計を踏まえ、必要な補償と無理なく支払える保険料を考えることが大切です。
水災を付けるか、家財をいくらまで補償するかなど、火災保険は判断に迷う項目が多くあります。
物件の条件や購入後の家計を踏まえて決めたい場合は、FPに相談してみましょう。
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住宅ローンの返済額や教育費、生活費も含めて家計を見てもらえるほか、オンラインで何度でも無料で相談できます。
物件情報がそろった段階で相談し、引き渡しまでに火災保険の準備を整えておきましょう。