10年で2,000万円貯めるには？毎月の必要額と方法を解説

「10年で2,000万円を貯めるにはどうすればいい？」

「目標達成に向けて何を意識すればいい？」

とお悩みではないでしょうか。

10年で2,000万円を準備するには、収支や家計状況を整理し、計画的に資産形成を進めることが大切です。

先取り貯蓄や固定費の見直し、ボーナス・臨時収入の活用など、家計に合わせて取り組める方法があります。

本記事では、10年で2,000万円を貯める方法や意識したいポイント、取り組む際の注意点について解説します。

「10年で2,000万円」を目指している方は、ぜひ参考にしてください。

• 10年で2,000万円を貯めるには資金計画を立て継続的に取り組むことが大切
• 固定費の見直しやNISAによる資産運用など家計に合った方法を組み合わせる
• 無理な節約は避け高利回りをうたう怪しい投資話などには注意する
• マネーキャリアでは経験豊富なFPやIFAに無料で相談できる
• 相談実績は10万件以上、相談満足度98.6％の実績がある

10年で2,000万円を貯めるには、毎月いくら積み立てればよいのかを把握し、現在の家計状況に合わせて計画を立てることが大切です。

• 貯金だけで目指すなら毎月約16万7,000円必要
• 現在の貯蓄額によって毎月必要な金額は変わる
• 運用する場合は毎月の積立額を抑えられる可能性がある

貯金だけで目指す場合に必要な金額や現在の貯蓄額を踏まえた積立額、資産運用を取り入れる場合の考え方を確認しておくことで無理のない計画を立てやすくなります。

10年間で2,000万円を貯める場合、貯金だけなら単純計算で毎月約16万7,000円の積み立てが必要です。

ボーナスや臨時収入を含めない場合は、毎月この金額を継続して貯めることになります。

ただし、家計の状況によっては毎月16万7,000円を貯蓄に回すのが難しい場合もあります。

そのため、まずは現在の収入や支出を確認し、無理なく貯蓄できる金額を把握することが大切です。

参考までに、会社員などの給与所得者の平均年収は477万5,000円です。

また、年間の手取り収入に占める貯蓄割合は平均11％となっています。

※参照：国税庁｜令和6年分 民間給与実態統計調査

※参照：金融広報中央委員会｜令和5年（2023年） 家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］

10年後に2,000万円を目指す場合、現在の貯蓄額が多いほど、これから準備する金額を抑えられます。

たとえば、現在500万円の貯蓄がある場合は、残り1,500万円を10年間で貯めることになるため、単純計算で毎月12万5,000円の積み立てが必要です。

このように、目標額だけを見るのではなく「現在いくら持っているか」を確認することが大切です。

また、生活費や子どもの教育費、住宅購入・リフォームなど、今後まとまった支出が予定されている場合は、それらも考慮して計画を立てる必要があります。

2,000万円をすべて貯金で準備するのではなく、株式や投資信託などを活用して資産運用を取り入れる方法もあります。

運用によって資産が増えれば、貯金だけで準備する場合と比べて、目標達成に必要な毎月の積立額を抑えることが可能です。

たとえば、毎月一定額を投資信託などに積み立て、長期間運用する方法があります。

また、株式投資などで大きなリターンを得られれば、短期間で目標額に近づけられる可能性もあります。

ただし、想定した利回りで運用できるとは限らないため、運用益を前提とした無理な積立計画は避けましょう。

貯蓄と運用のバランスを考え、自分の家計に合った方法を検討することが大事です。

年代によって、収入や支出、今後予定されるライフイベントは異なります。

そのため、現在の貯蓄額や家計状況だけでなく、将来必要になる資金も考慮した上で、計画を立てることが大切です。

• 20代から10年で2,000万円を目指す場合
• 30代から10年で2,000万円を目指す場合
• 40代から10年で2,000万円を目指す場合

自分の年代ではどのようなことを考慮すべきなのか、あらかじめ把握しておくと、より具体的な計画を立てやすくなります。

20代から10年で2,000万円を目指す場合、収入がまだそれほど高くないケースもあるため、早い段階から貯蓄や資産運用の習慣を身につけることが大切です。

毎月の収入から一定額を先取りして貯蓄し、残ったお金で生活する仕組みをつくると、継続しやすくなります。

また、20代は長期的に資産形成に取り組みやすいため、余裕資金の一部を投資信託などで運用する方法もあります。

収入が増えた場合は積立額を増やすなど、ライフステージに合わせて計画を見直すことも重要です。

なお、20～24歳の平均年収は277万円、25～29歳は407万円、平均貯蓄額は105万円となっています。

※参照：国税庁｜令和6年分 民間給与実態統計調査

※参照：金融広報中央委員会｜令和5年（2023年） 家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］

30代から10年で2,000万円を目指す場合は、毎月の貯蓄額を確保しながら、今後のライフイベントに必要な資金も考慮することが大切です。

30代は、結婚や出産、住宅購入、子どもの教育など、まとまった支出が発生しやすい時期です。

結婚式や出産費用、住宅購入時の頭金や諸費用に加え、子どもの進学に伴う教育費なども想定しておく必要があります。

まずは現在の貯蓄額を確認し、今後のライフイベントに必要な金額を整理した上で、毎月いくら積み立てる必要があるのかを計算することが大切です。

家計に余裕がある場合は、生活に必要な資金を確保しつつ、貯蓄の一部で資産運用を取り入れる方法もあります。

40代から10年で2,000万円を目指す場合、20代や30代と比べて目標までの期間が限られるため、現在の資産状況を正確に把握することが重要です。

預貯金や投資資産などを確認し、2,000万円まであといくら必要なのかを明確にしましょう。

また、今後予定される大きな支出も含めて計画を立てる必要があります。

その上で、貯蓄と運用のバランスを考え、目標額までの距離が大きい場合は、運用によるリスクをどこまで受け入れられるか検討することも大切です。

家計の状況によっては、目標額や達成時期を見直すことも必要な場合があります。

なお、40～44歳の平均年収は516万円、45～49歳は540万円、平均貯蓄額は361万円となっています。

※参照：国税庁｜令和6年分 民間給与実態統計調査

※参照：金融広報中央委員会｜令和5年（2023年） 家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］

10年で2,000万円を貯めるための主な方法は、次のとおりです。

• 毎月の先取り貯蓄を習慣にする
• 固定費を見直して貯蓄に回すお金を増やす
• ボーナスや臨時収入を貯蓄に回す
• 副業や転職などで収入を増やす

これらの方法により、目標額に向けて計画的に資産形成を進めやすくなります。

10年で2,000万円を貯めるには、毎月の収入から一定額を先に貯蓄する「先取り貯蓄」を習慣にする方法があります。

たとえば「給料が入ったら毎月5万円を先に貯蓄する」と決め、残ったお金で生活する仕組みをつくると、使いすぎを防ぎやすくなります。

毎月の積立額は、家賃や食費、光熱費などの支出を確認して、無理なく継続できる金額に設定することが大切です。

金融機関や証券会社によっては自動積立制度もあり、活用すれば毎月の振り分けを忘れず、計画的に積み立てられます。

毎月の貯蓄額を増やしたい場合は、固定費を見直すこともおすすめです。

固定費は1度削減できれば、その後も継続して支出を抑えられる可能性があります。

たとえば、生命保険の保障内容を見直したり不要なサブスクリプションを解約したりして、月5,000円を節約できれば、年間で6万円の支出削減につながります。

現在利用しているサービスや保険の保障内容を確認し、生活への影響も考慮しながら無理なく見直すことが大切です。

10年で2,000万円を貯めるために、ボーナスや臨時収入を貯蓄に回すことも重要です。

毎月の収入から十分な金額を積み立てることが難しい場合でも、ボーナスなどを活用することで、年間の貯蓄額を増やせます。

また、株式投資や投資信託を行う場合、相場の状況によっては想定どおりに資産が増えないこともあります。

その場合も、ボーナスや臨時収入を貯蓄や投資に回すことで、目標額との差を埋めることが可能です。

ボーナスや臨時収入のすべてを回す必要はありませんが、無理のない範囲で目標達成に活用しましょう。

支出を減らすだけでなく、収入を増やすことも、10年で2,000万円を貯める方法の1つです。

副業で得た収入を貯蓄に回したり転職によって収入が増えた場合に積立額を増やしたりすることで、目標達成に向けた資金を増やせます。

ただし、副業をはじめる際は、勤務先の就業規則で副業が認められているか確認しましょう。

また、副業による所得が年間20万円を超える場合は、原則として確定申告が必要です。

転職する場合は、給与だけでなく、勤務条件や福利厚生なども含めて検討することが大事です。

収入が増えた分を生活費だけに充てるのではなく、一部を貯蓄に回すことで、資産形成を進めやすくなります。

参考までに、厚生労働省の調査によると、転職後に給与が「増加した」と回答した人は39.0％、「減少した」は40.1％、「変わらない」は20.2％でした。

※参照：国税庁｜確定申告が必要な方

※参照：厚生労働省｜令和2年転職者実態調査の概況

10年で2,000万円を貯めるために意識したいポイントは、次のとおりです。

• 貯蓄用と生活用の口座を分ける
• NISAを活用する
• 定期的に資産状況を確認する

これらを意識して計画的に資産形成に取り組むことで、目標額の達成に近づきやすくなります。

貯蓄を継続するために、生活費と貯蓄を別々に管理する方法がおすすめです。

生活用と貯蓄用で口座を分けておけば、いくら貯めているのかを把握しやすくなります。

一方、生活費と貯蓄を同じ口座で管理すると、使えるお金と貯めているお金の区別がつきにくく、貯蓄分まで使ってしまうことがあります。

定期的に資産状況を確認する際にも、貯蓄額を整理する手間が増えてしまうでしょう。

貯蓄用口座には普段の支払いに必要なお金を入れず、目標達成まで使わないお金として管理することが大事です。

10年で2,000万円を目指す場合、NISAを活用して資産運用を行う方法もあります。

通常、株式投資や投資信託などで得た利益には20.315％の税金がかかります。

しかし、NISAの投資枠内で得られた利益は非課税となるため、税負担を抑えながら資産形成を進めることが可能です。

また、NISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」があり、生涯にわたる非課税保有限度額は合計1,800万円となっています。

運用益にかかる税金を抑えられるNISAは、長期的な資産形成を考える上で積極的に活用を検討したい制度です。

※参照：金融庁｜NISAを知る

10年で2,000万円を目指す場合は、定期的に資産状況を確認して、計画どおりに進んでいるかをチェックすることが大切です。

毎月の積立額だけでなく、預貯金や投資資産の残高、収入・支出の変化なども確認しましょう。

結婚や出産、転職、住宅購入、子どもの進学などのライフイベントによって、家計の状況が変わることがあります。

また、投資資産は価格変動によって評価額が変わるため、定期的な確認が必要です。

定期的に状況を確認して計画を見直すことで、自分の状況に合った方法で資産形成を進めやすくなります。

10年で2,000万円を貯める際の注意点は、次のとおりです。

• 高利回りをうたう金融商品や勧誘に注意する
• 無理な節約をしすぎない

これらの注意点を把握しておくことで、資産形成に伴うリスクや負担を抑えながら、無理のない計画を立てやすくなります。

「短期間で大きな利益が期待できる」「元本割れしない」などとうたう金融商品や投資話には注意が必要です。

一般的に、高いリターンを期待できる金融商品ほど、価格変動のリスクも大きくなる傾向があります。

投資では、リターンが期待できる一方で、元本割れのリスクを伴うことを理解しておきましょう。

特に、SNSや知人から勧められたことだけを理由に投資するのは避けることが大切です。

また、仕組みやリスクを十分に理解できない商品には、安易に資金を投入しないことが重要です。

※参照：金融庁｜詐欺的な投資勧誘等にご注意ください！

10年で2,000万円を目指す場合でも、生活費を大幅に削るような無理な節約は避けることが大切です。

たとえば、食費や光熱費、趣味やレジャーなどを極端に減らすと、生活の満足度が下がり、節約を長期間続けることが難しくなる場合があります。

まずは、通信費や保険料など、見直すことで継続的に支出を抑えやすい固定費から確認するとよいでしょう。

節約は家計状況や生活への負担を考慮して、無理なく継続できる方法を選ぶことが大事です。

10年で2,000万円を貯めるには、現在の家計状況や貯蓄額を踏まえて計画を立てることが大切です。

また、固定費の見直しや先取り貯蓄、ボーナス・臨時収入の活用などを組み合わせることで貯蓄や投資に回せる金額を増やせます。

また、NISAを活用して投資信託や株式投資を行う方法もありますが、元本割れのリスクがあるため、余裕資金の範囲で行うことが重要です。

定期的に資産状況や家計を見直し、専門家のアドバイスも受けながら、自分に合った方法で資産形成を進めていきましょう。