子どもの学費は大学卒業までいくら準備するべき？シュミレーション解説

子どもの学費は子育て世代にとって大きな出費です。特に、子どもが小さいご家庭では、将来の教育費がいったいいくらかかるのか、全体像をしっかり把握していないケースも少なくありません。

教育のステージごとに必要な費用は大きく変わってきます。例えば、幼稚園の費用は地域や私立、公立の選択によっても異なりますし、小学校、中学校と進むにつれて、教材費や習い事の費用も加わってきます。また、高校になると、私立と国公立では学費が大きく異なり、大学進学を考えた場合の学費も、それぞれの大学や学部によって大幅に変わります。

さらに、近年では「教育費の無償化」が進む一方で、一部の私立学校では「学費の値上げ」も見られます。これらの動向も踏まえ、どのように費用を計画し、準備していくかが重要ですね。たとえば、教育ローンや学資保険の活用、または貯蓄プランの見直しなど、様々な選択肢を考慮する必要があります。

本記事では、各教育段階で考慮すべきポイントを解説しつつ、子ども一人あたりに必要とされる教育費の平均的な見積もりを示します。「ひとり1,000万円」と言われることもありますが、この数字がどのように算出されるのか、また、それをどう準備していけば良いのか、具体的な方法についても触れていきたいと思います。

以下の項目別に解説をしていますので、ご覧ください。

• 全て国公立, 私立の場合
  
• 高校・大学から私立の場合
  
• 大学のみ私立の場合
  

国公立学校と私立学校では、学費に関して大きな違いがあります。

それでは、国公立学校と私立学校で学費がいくら違うのか見てみましょう。 

以下の図表では、幼稚園から大学までを国立・公立学校に通う場合と私立学校に通う場合の学費を比較しています。

ケース別教育費用の違い

全て国公立, 私立の場合　ケース①

引用：文部科学省『結果の概要・平成30年度子どもの学習費講座』/『私立大学等の令和3年度入学者に係る学生納付金等調査結果について』より試算、作成

※国公立大学の費用は、国立と公立の平均

各進学段階での国公立と私立の学費を比較すると、子どもの学費が約800万円から約2,300万円かかることが確認できました。しかし、これだけでは実際の学費の参考になりにくいかもしれませんね。幼稚園から大学まで国公立か私立か一方に通い続けるケースは珍しいですし、学費の幅が広すぎてイメージしにくいと思います。

そこで、より具体的に実際の進学ルートを考えてみましょう。それを基に、より現実的な子どもの学費はいくらなのかについて考えていきます。      

次に、中学校の義務教育までが国公立、高校から私立のケースだといくらかかるのかを見ていきます。

幼稚園・小学校・中学校が公立、高校・大学が私立の場合　ケース②

引用：文部科学省『結果の概要・平成30年度子どもの学習費講座』/ 『私立大学等の令和3年度入学者に係る学生納付金等調査結果について』より試算、作成

総額で1200万弱の金額が想定されます。

文部科学省「学校基本調査ー令和3年度　結果の概要ー」によると、国公立が66.4％で私立が33.6％なので3人に1人は私立高校に通う計算です。高校から私立に通うケースは一般的に想定できそうです。

次は、高校まで公立で、大学のみ私立に通ったケースだといくらかかるのか見ていきます。

幼稚園・小学校・中学校・高校が公立、大学のみ私立の場合　ケース③

文部科学省『結果の概要・平成30年度子どもの学習費講座』/ 『私立大学等の令和3年度入学者に係る学生納付金等調査結果について』より試算、作成

このケースですと約1000万です。一般的に、「ひとり1,000万円」という表現はあながち間違いではないようです。 ただ、それぞれのご家庭での事情や子どもの希望進学先により、必ずしも想定通りにはいかないものです。

進学ルート別の学費の総額を3パターンで見てきましたが、あくまでも全体を把握する一つの目安としてとらえていただけたらと思います。

前の章では、子どもの学費、子どもが幼稚園から大学まで通った場合いくらかかるのか、全体像をケース①～ケース③で見てきました。

この章では、幼稚園・小学校・中学校・高校（全日制）・大学のそれぞれの段階での費用がいったいいくらかかるかについて、統計データを示しながら学費の内訳を詳しく見ていきましょう。

詳細はこちら

• 幼稚園でいくらかかる？
• 小学校でいくらかかる？
• 中学校でいくらかかる？
• 高校でいくらかかる？
• 大学でいくらかかる？

幼稚園でいくらかかる？

子どもの学費、私立幼稚園の場合は年間約53万円となっており、国公立幼稚園の場合の約2.4倍に上ります。主に授業料などの学校教育費に関しては、国公立と私立でかなりの違いが認められます。塾や習い事にかかる費用学校課外活動費は、習い事の内容によっても家計の負担はかなり変わってくるようです。

文部科学省の『令和３年度学校基本調査』を見ると、私立幼稚園の在園者割合は86.8%に達しています。幼稚園は私立に通うケースは充分に想定すべきであり、かかる費用はしっかり準備する必要があります。

また、私立幼稚園へ通う子どもを持つ保護者への助成制度もありますので、自治体によって内容は異なることも想定されますが、利用が可能です。      

小学校でいくらかかる？

子どもの学費、国公立小学校の場合が年間約32万円なのに対し、私立小学校の場合は年間約160万円となり、約5倍の開きがあります。

文部科学省『令和３年度学校基本調査』によると、私立の小学校に通う子どもの割合は1.3％、国公立の小学校に通う子どもの割合は98.7%になっています。小学校ではほとんどの家庭の場合、国公立へ進学すると見て良さそうです。

国公立の小学校であれば、学校教育費（授業料、遠足・見学費、教育資材費など）はあまり大きな金額ではありません。ただ、これだけを見て国公立小学校はお金がかからない、とはなりません。

国公立の小学校での主な出費としては「学校課外活動費」が挙げられます。

学校課外活動費は、スポーツ、芸術、塾、家庭学習（通信教育や知育教育など）といった習い事にかかる費用です。たとえ国公立の小学校だったとしても、中学受験を目指していたり、ピアノ、水泳、そろばんなど、習い事をかけ持ちしたり、習い事に本格的に取り組んだりする場合には、費用が膨らむ可能性も十分に考えられると言えます。      

中学校ではいったいいくらかかるのでしょうか。

中学校でいくらかかる？

子どもの学費、国公立中学校の場合が年間約49万円なのに対し、私立中学校の場合が年間約141万円なので、約2.9倍の開きがあります。しかし、中学校で私立へ通う子どもの割合は7.6％に過ぎず、92.4%が国公立へ進学しています。私立と国公立では学校教育費に大きな差がみられますが、学校課外活動費についてはほぼ変わりません。これは高校受験を控えて塾や家庭教師の費用が多くなってくるからでしょうか。

場合によっては、国公立であっても、学校課外活動費用が大きくかかることはありそうです。

高校ではいったいいくらかかるのでしょうか。

高校ででいくらかかる？

子どもの学費、私立高校の場合は年間約97万円で、国公立高校の約2.1倍に上ります。この差はかなり大きく、子どもが高校進学を考える際には家計への負担も大きいので、よく吟味する必要がありそうです。

文部科学省の『令和３年度学校基本調査』によると、私立高校への進学率は33.6％となり、比較的高い割合になっています。この背景には、大学進学を視野に入れて高い教育水準を求める意識や、進学校を希望する保護者の思いなどがあると考えられます。

また、私立高校に通う場合、学費以外にも受験勉強や進学準備のための費用が必要になるため、家計への負担はさらに増えるでしょう。

大学ではいったいいくらかかるのでしょうか。

大学でいくらかかる？

子どもの学費、大学進学時には、国公立大学と私立大学とでは大きな差があります。国公立大学の場合、4年間の学費の総額は約250万円前後ですが、私立大学では文科系学部で約410万円、理科系学部で約550万円、医歯系学部（6年間）ではなんと2,400万円にもなります。

文部科学省の『令和３年度学校基本調査』によりますと、大学の在校者数の割合は国公立大学が21.9%で私立大学は78.1%だそうです。このことからも、子どもが大学進学を考える際には私立大学進学もしっかりと視野に入れて考えておくべきでしょう。大学進学に向けて、十分な学費の準備が必要不可欠です。     

これまで、幼稚園から大学までの子どもの学費と、それぞれの教育段階で必要となる費用がいくらなのかについて詳細にみてきました。

学校が国公立か私立かによって学費は大きく異なるため、子どもの進学計画に応じて必要な資金も変わってきますが、おおよその費用のイメージはできたと思います。

しかし、これらの学費をいかにして準備するかが、更に重要な課題となります。

次に、幼稚園から大学に至るまでの各教育段階で利用可能な支援制度や資金調達の方法を詳しく見ていきたいと思います。

• 幼稚園で利用可能な制度
  
• 小学校で利用可能な制度
  
• 中学校で利用可能な制度
  
• 高等学校（全日制）で利用可能な制度
  
• 大学で利用可能な制度
  

これまで存在していた「私立幼稚園等就園奨励補助制度」は、子どもを私立幼稚園に通わせる家庭に対して、特定の条件下で補助金を提供する公的な支援策でした。この制度の利用にはいくつかの要件がありました。まず、保護者がその自治体に住民票を置いていること、次に子どもが私立の幼稚園に在籍していることが必要でした。

しかし、この制度は2019年9月をもって終了し、同年10月から新たに「幼児教育・保育の無償化」政策がスタートしました。この新制度のもとでは、幼稚園や保育所、認定こども園などを利用する3歳から5歳までの全ての子どもたちに対して、利用料が月額上限2.57万円まで無料となります。さらに、0歳から2歳までの子どもを持つ住民税非課税世帯には、これも利用料が無料になるなど、さらに広範な支援が提供されています。

このように政策は変化していますが、そのすべての支援を完全に把握するのは難しいかもしれません。そのため、子どもが幼稚園に入園する前に、地方自治体の窓口やオンラインのホームページを訪れて、利用可能な支援制度について情報を得ることが大切です。

小学校に通うお子様を持つご家庭にとって、経済的な理由で教育費の支払いが困難な場合、市町村から支援を受けることが可能です。

これは「就学援助制度」と呼ばれ、学用品や通学用品、さらには遠足や修学旅行などの費用も支援の対象になることがあります。

お住まいの地域によって支援内容が異なるため、具体的な情報は市町村の窓口や公式ホームページで確認することをおすすめいたします。地元の役所にぜひ相談してみてはいかがでしょうか。

中学生を持つご家庭で、経済的な困難に直面している場合には「就学援助制度」を利用できる可能性があります。この制度では、学用品費から生活に密接な通学用品費、さらには修学旅行費やクラブ活動費、生徒会費、PTA会費などが支援の範囲内に含まれます。

支援を受けるための条件は自治体によって異なるため、お住まいの市町村役場の窓口やホームページを通じて、詳細な情報を入手することが重要です。

就学援助制度を活用することで、経済的な負担を軽減し、お子様の学びの環境を整える手助けができるかもしれません。不明点があれば、地元の役所に相談してみることをお勧めします。

高校生の保護者の方々へのサポートとして、「高等学校等就学支援金制度」という公的助成が存在しています。

この制度は、国公立、私立問わず、高等学校に通うすべての生徒が対象です。この支援金の目的は、経済的な負担を軽減し、より多くの学生が高等教育を受けられるようにすることにあります。 この制度は主に年収が約910万円以下の家庭が支援の対象となりますが、支給される金額はさまざまな条件によって変動します。基本的な支給額は月額9,900円で、公立高校生や通信制の私立高校生の場合、この金額は1.5倍から2.5倍に増額されることがあります。

さらに、私立高校に通う生徒であれば、ご家庭の年収が約590万円以下の場合は月額が33,000円に増額されます。 しかし、支給額は保護者の働き方や、兄弟姉妹の有無、通学している高校の種類など、多くの要因によって左右されるため、事前に確認することが大切です。

このように、支援金の詳細を把握し、適切に申請を行うことで、高校生の教育機会を支える手助けとなります。

大学進学に伴う学費の負担は非常に大きく、その解決策として様々な奨学金や教育ローンが存在します。

これらの支援策は、日本学生機構が提供する奨学金、大学自体が提供する奨学金、地方自治体や民間団体による奨学金など、多岐にわたります。

奨学金には返済不要のものと返済が必要なものがあり、特に返済型の場合、優れた学業成績やその他の条件を満たす必要があります。

また、教育ローンに関しても国の支援プログラムや民間の金融機関からの借入れが可能ですが、これには利息が発生することが多いため、計画的に利用する必要があります。どのような支援を利用するにせよ、借入金の返済は避けられないため、将来的な返済計画をしっかりと立てることが重要です。

ただ、奨学金や教育ローンに頼る前に、学資保険や定期的な貯蓄・積立を活用し、教育費を賄う準備をしておくことが大切だと言えるでしょう。

子どもの教育費の無償化や公的補助制度に関する話題は、現代社会における重要なテーマの一つであり、教育費の負担が家計に与える影響や、教育格差の是正、子どもの教育機会の平等性など、さまざまな観点から議論されています。

社会全体の教育水準向上や子どもたちへの支援が図られることが期待される、以下の3つの施策について見ていきます。

1. 幼児・保育教育の無償化が令和元年10月より開始
2. 高校生等への修学支援
3. 高等教育の修学支援新制度

2019年10月から新たに「幼児教育・保育の無償化」が開始しました。

幼児教育保育の無償化とは、以下のような内容です。

• 3歳から5歳までの全ての子どもたちが幼稚園、保育所、認定こども園等を利用する際の利用料が無料。
• 0歳から2歳までの子どもたちについては、住民税非課税世帯を対象として利用料が無料。
• 幼稚園、保育所、認定こども園に加え、地域型保育も同様に無料。 

この政策は、子どもたちの教育や保育にかかる費用を軽減し、全ての家庭が安心して子育てに取り組める環境を整えることを目的としています。詳しくは、幼児教育・保育の無償化についてをご参照ください。

高等学校等就学支援金（返還不要の授業料支援）の制度改正で、 私立高校等に通う生徒への支援が手厚くなっています。

この制度は、国公立・私立問わず、高等学校に通うすべての生徒が対象です。この支援金の目的は、経済的な負担を軽減し、より多くの学生が高等教育を受けられるようにすることです。 

• 主に年収が約910万円以下の家庭が支援の対象となるが、支給される金額はさまざまな条件によって異なる。
• 基本的な支給額は月額9,900円で、公立高校生や通信制の私立高校生の場合、この金額は1.5倍から2.5倍に増額されることがある。
• 私立高校に通う生徒のうち、家庭の年収が約590万円以下の場合は、月額が33,000円に増額される。

支給額は保護者の働き方や、兄弟姉妹の有無、通学している高校の種類など、多くの要因によって左右されるため、詳細は事前に確認することが重要です。

詳しくは、2020年4月からの「私立高等学校授業料の実質無償化」リーフレットを参照ください。

• 対象になる学校：一定の要件を満たすことを国等が確認した、大学、短期大学、高等専門学校（4年・5年）、専門学校に通う学生。
• 対象になる学生：住民税非課税世帯及びそれに準ずる世帯で、進学先で学ぶ意欲がある学生であること。

第Ⅰ区分（住民税非課税世帯）の場合は、下記の額が支給されます。

給付型奨学金の支給額（年額）

※大学・短期大学・専門学校

給付型奨学金の支給額（年額）

※高等専門学校

給付奨学金のほかに、授業料等減免制度もあり、世帯収入、世帯構成によって異なります。詳しくは文部科学省特設ホームページでご確認ください。

1. 定期預金や積立定期預金を始める
2. 学資保険に加入する
3. NISAやiDeCoで投資を始める

定期預金は、使う予定のない資金を期間を定めて預金する手段ですが、低金利では何年預けても利子はほとんど増えないのでおすすめはできません。ただ、「使わない」ための一定の効果は期待できるとは言えそうです。

積立定期預金は、毎月決まった日に、決まった金額を自動的に普通預金口座から定期預金へ振り替えて積み立てる銀行の商品です。

積立額は変更可能なので、生活の状況に合わせて無理なく自分のペースで貯めていくことが可能です。また、毎月の給与が振り込まれた直後に振り替えられるように設定すれば、給与天引きと同様の仕組みでコツコツ貯まる仕組みが作れます。

定期預金を始めることで、いくらかでも将来の子どもの学費に備えるための資金を確保することができます。

生命保険には、満期保険金や解約返戻金のある「貯蓄型保険」と呼ばれるタイプがあります。このタイプの保険では、子どもの学費が必要になった際に途中解約したり、満期を迎えるように契約したりして、その保険金を学費に充てることで『学資目的』にすることができます。

保険商品や契約内容によって異なりますが、支払った保険料よりも受け取る保険金の方が上回ることもあります。 貯蓄型保険の大きなメリットは、被保険者を両親のどちらかにすることで、万が一の場合に家族がまとまった保険金を受け取れることです。

具体的な貯蓄型保険としては、終身保険、学資保険、外貨建て保険などがあります。これらの保険を活用することで、将来に向けて学費を貯める方法を検討することが可能です。

子どもの学費の準備として、新しいNISA制度を利用した投資が有効な方法の一つです。2024年から導入されたこの改訂版NISAは、より長期的な資産形成をサポートする特徴を備えています。具体的には、年間の投資限度額が360万円まで引き上げられ、非課税の保有期間が無期限に設定されました。これにより、安心して長期投資を行うことが可能となります。 

NISAの枠組みでは、資産形成に二つの側面があります。 一つは「積立投資」であり、毎月一定額を定期的に投資することで少しずつ資産を増やしていきます。

もう一つは「一括投資」で、これは特定のタイミングでまとまった金額を投資する方法です。

特に家族の未来を考える際、二つの方法を組み合わせることが有効でしょう。例えば、月々の積立てに加え、年に一度のボーナスで大きな額を投資することも一つの戦略です。このように柔軟な投資計画を立てることで、子どもの教育資金など、特定の目的に向けた資産形成が効果的に進められます。 また、NISAを利用する最大のメリットは、得られた利益が非課税となる点です。この利点を活かせば、税金の心配をせずに投資収益を最大限に伸ばすことが可能です。さらに、NISA口座からはいつでも資金を引き出すことができるため、急な出費があった場合でも安心です。

積立期間中、運用期間中、受け取るときの税金が安くなるiDeCoも有効な手段でしょう。ただ、60歳にならないと引き出せないので、例えばお子さんの大学進学時期が60歳というようなことではない限り、自分たちの将来の備えてとして考えるのが一般的です。    

小学校から大学までの子どもの学費について考えてきましたが、これは一般的な話であり、実際にはさまざまな要因によって子どもの学費がいくらかかるのかは異なります。

子どもの進路や兄弟姉妹の人数などによって、必要な学費の金額も変わってきます。そのため、自分に合った学費の準備方法を考える際には、多くの知識や時間が必要になります。 

学費の準備方法について悩んでいたら、ファイナンシャル・プランナーに相談するのも一つの方法です。ファイナンシャル・プランナーは、お客様の状況や希望に合わせて最適な準備方法を提案してくれます。

マネーキャリアには、知識と経験が豊富なプロフェッショナルが多数在籍しています。お金のことで悩んでいる方、学費の準備方法について相談したい方は、お気軽にご連絡ください。あなたのお悩みにお応えするため、スタッフ一同心よりお待ちしております。