20代で「貯金と投資の割合はどうしよう」と迷ったら、まずは「月の手取り金額から生活費を除いた余剰資金」を基準に考えることが重要です。
一般的には、「貯金5:投資5」が目安とされていますが、病気や失業といった緊急時用の資金の有無や、今後のライフイベントによって、最適な割合は変わります。
この記事では、20代の手取り額や、住環境による貯金余力の違いを踏まえながら、20代に合った貯金と投資の割合を解説します。
内容をまとめると
- 20代の貯金と投資の割合は、住環境や手取り額から算出する「貯金余力」をベースに決める。
- 将来に向けた余剰資金は、「貯金5:投資5」を目安に配分するのが基本戦略。
- ただし、失業・病気への備えや、数年以内のライフイベント資金は、別途預金で確保する。
- 自分の状況に最適な貯金と投資の割合に迷ったら、自己判断せずFPに相談するのがオススメ。
この記事の目次
- 20代の貯金平均額・中央値はいくら?
- 20代の収入実態:平均・中央値から見る「手取り月収」
- 住環境による「貯金余力」の決定的な差
- 20代の貯金実態:平均値と中央値の比較
- 20代で、貯金だけでなく投資が重要な理由
- インフレによる「預金の目減り」を回避する
- 20代最大の特権:「複利」と「運用期間」の最大化
- 投資を始める前に:ライフイベントを守る「お金の分類」
- ステップ1:「使わないお金」と「使うお金」に分類
- ステップ2:「使うお金」を、使う時期で3つに分類
- ステップ3:10年以上先に使うお金を「貯金と投資」で分類
- 20代の具体的な投資手段
- 国の非課税制度「新NISA」と「iDeCo」を活用する
- 少額の積立投資から始める
- 「投資信託・インデックスファンド」でプロに運用を任せる
- 20代の資産形成で「よくある質問」と解決策
- Q:奨学金返済中でも投資を始めていいですか?
- Q:暴落して損をするのが怖くて一歩が踏み出せません。
- Q:結局、自分に合う投資方法や金額がわかりません。
- まとめ:20代の時間を将来の自由につなげよう
20代の貯金平均額・中央値はいくら?
20代の貯金額は、住環境や収入状況によって大きく異なります。
なぜなら、貯金の元手となる「原資(=手取り額)」に対し、住環境が支出に与える影響が極めて大きいからです。
同じ年収でも、家賃負担の有無で「貯金余力(生活費を差し引いて貯金に回せるお金)」は数万円単位で変動します。
まずは貯金の元手となる原資と、住環境によって決まる貯金余力を把握した上で、同世代の貯金額の実態(平均値・中央値)を確認していきましょう。
データを小さい順に並べたときに、ちょうど真ん中の順位に位置する値のこと。
平均値は一部の高額貯金者に引き上げられるため、実際の生活感とかけ離れた数字になりがちです。
自分に近い「普通」の水準を知るためには、平均値だけでなく、中央値に着目する必要があります。
20代の収入実態:平均・中央値から見る「手取り月収」
20代の手取り額は、中央値で見ると月約20万円が現実的なラインです。
▼ 20代の年収・月収水準
(左右にスクロールできます)
| 平均値 | 中央値 | |
|---|---|---|
| 年収 | 約352万円※ | 約301万円※ |
| 推定月収(年収÷12) | 約29万円 | 約25万円 |
| 推定手取り月収 | 約23万円 | 約20万円 |
平均年収は約352万円ですが、実態に近い「中央値」は約300万円に留まります。

推定手取り月収から、社会保険料等を引いた手取り月収は約20万円。
この限られた原資の中から、「住環境」のコストを捻出することになります。
住環境による「貯金余力」の決定的な差
手取り20万円という同じ原資でも、住環境によって、貯金余力に大きな差が生じます。
総務省「家計調査」によると、単身世帯の場合、住居費や光熱費など基礎的な固定費だけで毎月約7〜8万円が消えるとされています。
そのため、貯金余力は数万円に留まることに。
一方、二人以上世帯(夫婦等)はこの固定費を大幅に抑えられるため、一人暮らしに比べて貯金に回せる金額が多くなります。

20代であれば、単身世帯や夫婦世帯のほかに、実家暮らしであることも多いでしょう。
その場合は固定費の負担額がより大幅に下がるため、他の一人暮らし世帯と比較して、貯金余力が格段に大きくなります。
20代の貯金実態:平均値と中央値の比較
20代の貯金額の中央値は、単身世帯で20万円、二人以上世帯で120万円と、住環境によって6倍もの開きがあります。
▼世帯構成別:20代の貯金額(平均値・中央値)
(表は左右にスクロールできます)
| 世帯構成 | 平均値 | 中央値 |
|---|---|---|
| 単身世帯(一人暮らし) | 121万円 | 20万円 |
| 二人以上世帯(夫婦など) | 249万円 | 120万円 |

さらにシビアな現実として、単身世帯の約4割、二人以上世帯でも約1割が「貯蓄ゼロ(金融資産非保有)」と言われているんです。
参考:金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査(令和5年)」
実は私も、まだ貯金ができていないんです。

そんなあなたは、今がまさに貯金をはじめるタイミング!
マネーキャリアなら、お金プロであるファイナンシャルプランナー(以下、FP)が、固定費の根本的な見直しや、少額からの資産形成といった具体的なアクションまで、あなたにぴったりの貯金プランを一緒に考えてくれますよ。
20代で、貯金だけでなく投資が重要な理由
20代の今、預金に加えて「投資」を始めるべき理由は、大きく以下の2点です。
- インフレによる「預金の目減り」を回避するため。
- 20代最大の特権「複利」と「運用期間」を最大化するため。
物価上昇が続く現代では、銀行預金だけでは資産価値を守り切れません。
そのため、「目減りリスク」を回避しつつ、20代ならではの「時間」という最強の武器を活用して、資産を育てる必要があります。
インフレによる「預金の目減り」を回避する
インフレ(物価上昇)による資産の目減りを防ぐためには、物価の上昇スピード以上の利回りを見込める「投資」へと、お金の置き場所を変える必要があります。
現在のメガバンクの普通預金金利は約0.03%ですが、日本の物価上昇率は2%を超えて推移しています。
仮に100円のおにぎりが102円に値上がりしても、銀行に預けた100円はほぼ増えません。
預金だけだと実質的にお金が減るなんてショック……。
でも、投資って元本割れしそうで怖いです。

おっしゃる通り、投資に絶対はありません。
インフレ対策として投資が必要とはいえ、やっぱり怖いですよね。
実は、「元本割れのリスク」を抑えつつ、リターンを安定させる最強の武器が「時間」なんです。
だからこそ、20代の「今」から始めることが重要になります。
20代最大の特権:「複利」と「運用期間」の最大化
少額の元手であっても、20代から始めるという「最長の運用期間」を活かすことで、「複利」の力を味方につけることができます。
複利とは、投資で得た利益を引き出さずに再び元本に組み込み、再投資する仕組みです。
この利益が新たな利益を生む仕組みによって、運用期間が長ければ長いほど、資産が雪だるま式に膨れ上がっていきます。
雪だるま式に増えるのは魅力的ですね!
でも、長く投資している間に大暴落が起きたらどうしよう……。

暴落は確かに怖いですよね。
でも、実はその「長期間投資を続けること」自体が、暴落による損失リスクをカバーする最大の防御策になるんですよ。
20年、30年と投資期間を長く確保することで、一時的な市場の暴落によるマイナスをプラスの年で相殺し、リターンを平準化しやすくなります。
手元にまとまった資金がなくても、「時間をかけること」自体が強力なリスクヘッジとなり、最終的なリターンを最大化してくれるのです。
これこそが、20代から投資を始めるべき最大の理由と言えます。

それでも不安なときは、お金の専門家であるFPに相談しましょう!
マネーキャリアでは、厳選されたFPが対応。何度相談しても無料なので、まずは気軽に予約してみてくださいね。
投資を始める前に:ライフイベントを守る「お金の分類」
投資を始める前の準備として最も重要なのが、手元にあるお金を「いつ・どのように使うか」を軸に、以下の流れで分類することです。
- 「使わないお金」と「使うお金」に分類
- 「使うお金」を、「1年以内」「2~5年以内」「10年以上先」というように、使う時期の目安で分類
- 10年以上先に使う「将来用のお金」を、貯金用と投資用に分類

20代以降は、結婚や就職、車や住居の購入など、多くのライフイベントが控えています。
それらに備えて予め分類しなければ、後々大きなデメリットを負いかねません。
お金を分類せず「何となく」持っていると、貯めるべきお金まで使ってしまい、本当に必要な際に資金が不足する恐れがあります。
消費せずに投資へ回したとしても、いざ現金が必要な時に値下がりしていた場合、本来なら値上がりを待つべきなのに、支払いのために損を承知で無理やり換金し、大切な資産を大きく削ってしまうというデメリットが生じ得ます。

自分では難しいと感じたら、マネーキャリアの専門FPに相談するのもオススメですよ。
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ステップ1:「使わないお金」と「使うお金」に分類
まずは手元のお金を「使わないお金」と「使うお金」の2つに分類しましょう。
- 使わないお金(生活防衛資金):失業や病気など、万が一の際に自分を守るための緊急予備資金
- 使うお金(余剰資金):日々の生活費のほか、数年以内に使う予定があるお金や、投資に回すお金
特に最優先すべきは、使わないお金である「生活防衛資金」の確保です。

金融庁のガイドでも、目安として生活費の3カ月〜1年分を、すぐ引き出せる預金で準備することが推奨されているんです。
これがあれば、急な出費のときでも、値下がりしている投資を無理に売って損をする心配がありません。
心に余裕を持って運用を続けるための、大切な「守り」になりますよ!
自分の場合は生活防衛資金がいくら必要なのか分かりません。
生活防衛資金を貯めてから投資だと、結局はじめるのが遅くなってしまうのでは……。

そんな不安は、マネーキャリアに相談してみましょう!
お金の専門家であるFPが、あなたの状況を丁寧にヒアリングして、あなただけの投資プランを提案してくれますよ。
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ステップ2:「使うお金」を、使う時期で3つに分類
生活防衛資金が確保できたら、手取りから生活費を引いた余剰資金を「いつ使う予定か」で、3つに分類します。
使う時期によって、お金の最適な置き場所が変わるからです。
▼【一覧表】お金の時期別・分類ガイド
(左右にスクロールできます)
| 使う時期 | 用途の例 | 置き場所 |
|---|---|---|
| 1年以内 | 生活費 | 銀行預金 |
| 2〜5年 | 結婚・引越し・住居・車 | 銀行預金 |
| 10年以上先 | 老後資金・将来の資産形成 | 銀行預金・新NISAやiDeCo |

この分類のポイントは、「5年以内に使う予定のお金」を投資に回さない点にあります!
ここを投資に回してしまうと、結婚や出産など、いざお金が必要となった際に相場が暴落していた場合、損を承知で売却するしかなくなります。
大切なライフイベントを安心して迎えるためにも、中期までは銀行預金で守るのが鉄則です。
ステップ3:10年以上先に使うお金を「貯金と投資」で分類
10年以上先に使う予定の、将来のためのお金は、すべてを預金だけで持つのではなく、「貯金」と「投資」に分けて準備することが重要です。
20代の場合は、「貯金5:投資5」を目安に配分すると、将来の安心資金を確保しながら、長期的な資産形成にも取り組みやすくなります。
貯金だけではインフレによる資産の目減りに弱く、一方で投資だけでは急な環境変化への対応力が下がるからです。

「守るお金(貯金)」と「育てるお金(投資)」をバランスよく持つことが、20代の資産形成において重要なんです。
- 手取り月収:20万円
- 生活費・ライフイベント費(1年以内・2〜5年以内):16万円 (家賃・食費・光熱費、数年内の旅行や結婚資金の積立など)
- 将来のためのお金(10年以上先):4万円 (ここを5:5で分けます)
▼10年以上先に使うお金の分類
(左右にスクロールできます)
| 分類 | 金額 | 置き場所 |
|---|---|---|
| 将来用の「貯金」 | 2万円 | 銀行預金 |
| 将来用の「投資」 | 2万円 | 新NISA・iDeCoなど |
「投資と貯金に充てるお金は、月2万円ずつでいいの?」と、思うかもしれません。
ですが、20代から月2万円を30年間、年利5%で運用できれば、将来の資産は約1,600万円にもなり得ます。※
まずは「5:5」から始めて、収入が増えたら少しずつ投資額を増やしていくのが、挫折しないコツと言えるでしょう。
※将来の運用成果を保証するものではありません。シミュレーションによる試算です
投資は月2万円だけで本当に大丈夫なんですか?

20代から月2万円を30年間、年利5%で運用できれば、将来の資産は約1,600万円にもなり得ます。
まずは無理のない「5:5」から始めて、収入が増えたら少しずつ投資額を増やしていくのが、挫折しないコツですよ!
でも、一人で続けられる自信がありません。
生活費にもかなり圧迫されていて……。

そんな時こそプロの出番です!
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20代の具体的な投資手段
20代が無理なく、かつ賢く資産を増やすための手段は、大きく分けて以下の3つです。
- 国の非課税制度「新NISA」と「iDeCo」を活用する
- 月々100円からの「少額積立」でリスクを抑える
- 「投資信託(インデックスファンド)」で世界に分散する
自分に合った手段を知ることで、投資へのハードルをグッと下げることができます。
国の非課税制度「新NISA」と「iDeCo」を活用する
将来のための資産形成には、まずは利益に税金がかからない「新NISA」と「iDeCo」を活用するのがスタンダードと言えます。
- 新NISA: 2024年から始まった最新の制度。いつでも引き出し可能で、非課税期間も無期限。将来の結婚や住宅購入など、柔軟に使いたい長期資金に最適。
- iDeCo: 自分で作る年金制度。原則60歳まで引き出し不可ですが、掛け金が全額所得控除になるなど税制上のメリットが非常に大きい。

通常、投資で得た利益には約20%の税金がかかりますが、これらの制度を使えば、増えた分をまるまる受け取ることができます。
どちらか一方ではなく、資金の目的に応じて使い分けることが重要です。
少額の積立投資から始める
毎月定額を買い続ける「積立投資」は、資金が限られる20代に最適です。
ネット証券なら月100円から始められ、まとまった資金は不要。給料日の自動引落を設定すれば、手間なく投資を習慣化できます。
また、価格変動に合わせて購入量を調整する「ドル・コスト平均法」により、長期的に見て平均購入単価を抑え、リスクを分散できるのも強みです。

「まずは月5,000円から」など、少額から投資をしている自分に慣れていくことが、失敗しないための第一歩です。
積立投資がいいのはわかったけれど、結局どの商品を選べばいいの?

そんな疑問が出てきたら、ぜひプロに相談してみてください。
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「投資信託・インデックスファンド」でプロに運用を任せる
商品選びに迷う初心者には、個別の株を自分で選ぶのではなく、専門家が選定した複数の銘柄がセットになった「投資信託(ファンド)」を活用するのもおすすめです。
中でも、市場全体(米国のS&P500や、全世界の株価指数など)と同じ値動きを目指す「インデックスファンド」は、20代の長期運用に非常に適しています。
- 1つで「分散投資」が完了: 投資信託を1つ買うだけで、世界中の何百、何千という企業に少しずつ分散して投資しているのと同じ効果が得られます。
- 圧倒的に低コスト: 運用中にかかる手数料(信託報酬)が非常に安いため、30年以上の長期運用でも利益を削り取られにくいのが特徴です。
投資信託は、いわば「おまかせ詰め合わせパック」です。
例えば「どのフルーツが美味しいか」を一つずつ見定めるのは大変ですが、プロが旬の果物を詰め合わせたパックなら、安心して手に取れます。
あとは、そのパックを「どこでどう買うか」を決めるだけ。そう考えると、一気にハードルが下がるでしょう。

マネーキャリアなら、あなたの状況を丁寧にヒアリングし、「どこでどう買う」のが合っているか、一緒に考えてくれます。
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20代の資産形成で「よくある質問」と解決策
Q:奨学金返済中でも投資を始めていいですか?
A:奨学金の金利と、投資の期待リターンを比較して判断しましょう。
奨学金の金利(多くは年1%未満)よりも、投資の期待リターン(年利3〜5%など)の方が高いと見込める場合は、返済と並行して少額から投資を始めるメリットが大きいです。
ただし、「まずは借金をゼロにして安心したい」という場合は、無理に投資を急ぐ必要はありません。

それでも不安なら、マネーキャリアのFPに相談するのがオススメです。
事前にFPの情報を確認できるから安心!投資に詳しいFPに相談して、あなただけの投資プランを提案してもらいましょう。
Q:暴落して損をするのが怖くて一歩が踏み出せません。
A:20代には「30年以上の運用期間」があるため、過度に恐れる必要はありません。
長期運用において、短期的な暴落は単なる「通過点」です。
むしろ積立投資をしている期間なら、暴落時は「安くたくさん買えるチャンス」にもなります。
相場の回復を待つ時間がたっぷりあることこそが、20代最大の武器です。
Q:結局、自分に合う投資方法や金額がわかりません。
A:お金のプロであるFPに相談して、あなた専用のプランを作ってもらうのが最短ルートです。
実家暮らしなのか、奨学金はあるか、今後のライフイベントの予定はどうなっているかによって、「正解の金額と方法」は一人ひとり全く異なります。
自分だけで完璧な正解を出すのは非常に困難なので、一人で悩まずにプロの力を借りるのがオススメです。
まとめ:20代の時間を将来の自由につなげよう
20代の貯金額は、年収だけでなく「住環境」によって大きく変わります。
また、物価上昇が続く現代では、預金だけでは資産価値を守りにくいため、「貯金」と「投資」を両立しながら将来に備えることが重要です。
ただし、投資を始める前には、まずお金を「いつ使うか」で分類しなければなりません。
- 生活防衛資金
- 1年以内に使う生活費
- 2〜5年以内に使うお金(結婚・引越し・住居など)
- 10年以上先に使う将来用のお金
特に重要なのは、「5年以内に使う予定のお金」を投資に回さないことです。
その上で、10年以上先に使う「将来用のお金」を、「貯金5:投資5」を目安に分けるのが、20代の資産形成の基本戦略となります。
また、投資では、新NISA・iDeCo・積立投資・インデックスファンドなどを活用しながら、長期でコツコツ続けることが重要です。
でも決めることが多くて……。
自分だけで判断を重ねていくのは不安です。間違ってたらどうしよう……。

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