がんの既往歴があっても入れる団信はある？種類や注意点を解説

「がんの既往歴があっても団信には入れる？」

「団信に加入できなかった場合はどうすればいい？」

とお悩みではないでしょうか。

団信は、住宅ローン契約者に万が一のことがあった際に、残された家族の生活を支える重要な保障です。

しかし、がんの既往歴がある場合は、加入できる団信が限られることがあるため、幅広く情報を集めて慎重に選ぶことが大切です。

本記事では、がんの既往歴が団信の加入に与える影響や注意点などについて解説します。

過去にがんを経験し、団信への加入に不安を感じている方は、ぜひ参考にしてください。

• 団信は契約者に万が一のことがあった際に返済負担を軽減するための保障
• がんの既往歴がある場合は加入できる団信が限られる可能性がある
• 専門家の意見も参考にしながら自分に合った商品を選ぶことが大切
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「がんの既往歴があると団信には加入できない」と考えている方もいるかもしれません。

しかし、過去にがんを経験しているからといって、すべての団信に加入できないわけではありません。

団信は種類や商品によって加入条件や引受基準が異なるため、がんの既往歴がある方でも加入できる可能性があります。

たとえば、一般団信よりも引受範囲を広げたワイド団信などが選択肢になります。

そのため「がんになったことがあるから団信は無理だろう」と自己判断せず、自分の既往歴に対応できる商品を探すことが大切です。

複数の金融機関の商品を比較し、保障内容や加入条件を確認した上で検討しましょう。

団信（団体信用生命保険）は、住宅ローンを契約した人が死亡した場合や高度障害状態になった場合などに、保険金によって住宅ローンの残高が弁済される制度です。

団信に加入しておくことで、住宅ローン契約者に万が一のことがあった場合でも、残された家族の返済負担を軽減可能です。

団信には、死亡・高度障害を保障する一般団信だけでなく、がんや三大疾病などを保障する商品もあります。

また、引受条件を緩和したワイド団信を提供している金融機関もあります。

ただし、団信によって保障内容や加入条件などは異なるため「どのような場合に保障されるのか」「加入条件を満たせるのか」などを確認して、商品を選ぶことが大切です。

※参照：一般社団法人 全国信用保証協会連合会｜団体信用生命保険

団信は生命保険の一種であるため、加入する際には健康状態やこれまでにかかった病気などについて告知が必要です。

がんの既往歴がある場合は、再発の可能性なども考慮して保険会社による審査が行われるため、健康状態に問題がない人と比べて加入のハードルが高くなることがあります。

加入できるかどうかは、がんの種類や発症時期、治療内容、現在の通院や投薬の状況などをもとに総合的に判断されます。

なお、告知の際に事実と異なる内容を申告したり、告知すべき事項を故意に申告しなかったりすると、告知義務違反に問われる可能性があるため注意が必要です。

がんの既往歴がある場合でも、加入できる可能性がある団信はいくつかあります。

たとえば、健康上の理由から一般団信への加入が難しい方を対象としたワイド団信や一定の条件を満たすことでがん保障を付けられるがん保障付き団信などです。

• 一般団信
• ワイド団信
• がん保障付き団信

一般団信をはじめ、がんの既往歴がある方が検討できる団信の種類や特徴を知っておくことで、自分の状況に合った商品を選びやすくなります。

一般団信は、住宅ローン契約者が死亡した場合や高度障害状態になった場合などに、保険金によって住宅ローン残高が支払われる団信です。

一般的に「団信」と呼ばれる場合は、一般団信を指すことが多く、住宅ローンに付帯する基本的な保障として幅広く利用されています。

がんや三大疾病などの保障が付いていない商品が多く、保障内容が比較的シンプルであるのが特徴です。

また、ワイド団信やがん保障付き団信と比べて、適用される金利が低く設定されている傾向があります。

ワイド団信は、一般団信よりも引受条件が緩和された団信のことです。

健康上の理由から一般団信への加入が難しい方でも、申し込みしやすいのが特徴です。

たとえば、高血圧症や糖尿病、脂質異常症など、持病や過去の病気などがある方が検討できる選択肢の一つで、がんの既往歴がある場合にも加入できる可能性があります。

ただし、ワイド団信だからといって、健康状態に関係なく必ず加入できるわけではありません。

がんの種類や治療内容、現在の状況などをもとに、保険会社による審査が行われます。

また、通常の団信と比べて住宅ローン金利が上乗せされる商品もあるため、加入条件だけでなく金利や総返済額も確認することが大切です。

がん保障付き団信は、一般団信の死亡・高度障害保障などに加えて、所定のがんと診断された場合などに住宅ローン残高が保障される団信です。

保障内容は商品によって異なり、がんと診断確定された時点で住宅ローン残高の全額が保障されるものや、一定割合が保障されるものがあります。

過去にがんを経験した方でも、経過年数や病状などの条件を満たせば加入できる可能性がある商品もあります。

そのため「過去にがんを経験しているから加入できない」と最初から決めつけるのではなく、自分の状況に合った団信を慎重に比較検討することが大事です。

ただし、がん保障付き団信は一般団信よりも金利が上乗せされる場合があるため、毎月の返済額や総返済額を事前にシミュレーションしておくことが大切です。

がん既往歴がある人が団信に加入できない場合の主な対処法は、次のとおりです。

• 団信の取り扱いが異なる金融機関を探す
• 団信加入が必須ではない住宅ローンを検討する

金融機関や住宅ローンによって団信の加入条件は異なるため、選択肢を広げることで、自分の状況に合った団信を見つけられる可能性があります。

また「団信に加入できないから住宅ローンも利用できない」と考えるのではなく、団信加入が必須でない住宅ローンを検討するのも一つの方法です。

団信の加入条件や取り扱っている商品は、金融機関によっても異なります。

そのため、ある金融機関で団信への加入が難しいと判断された場合でも、引受保険会社が異なる団信を取り扱う別の金融機関であれば、加入できる可能性があります。

また、がんの既往歴がある方は、一般団信だけに絞らず、ワイド団信や過去のがん経験者が申し込める商品なども含めて比較するとよいでしょう。

一般団信にがん保障などの特約を付けずに基本保障のみを選択したり、健康状態を考慮して債務者を配偶者にしたりする方法も一つです。

ただし、金融機関を変えたからといって、必ず団信に加入できるとは限らない点には注意が必要です。

団信への加入が難しい場合は、団信への加入を融資の条件としていない住宅ローンを選択する方法もあります。

たとえば、フラット35などの住宅ローンには、団信に加入していなくても利用できる商品があります。

ただし、団信に加入しない場合、契約者に万が一のことがあっても住宅ローン残高は弁済されません。

団信なしで住宅ローンを利用する場合は、生命保険などの別の保障を用意するなど、万が一の際に家族が困らないよう備えておくことが大切です。

※参照：住宅金融支援機構｜機構団体信用生命保険特約制度

※参照：住宅金融支援機構｜新機構団体信用生命保険制度

がん既往歴がある人が団信を選ぶときの主なポイントは、次のとおりです。

• がん保障の有無だけでなく保障条件を確認する
• 金利の上乗せを確認する
• 保障開始日や免責期間を確認する
• 告知事項・加入年齢などを確認する

これらのポイントを確認しておくことで、自分に合った団信を選びやすくなり、将来の万が一の事態にも適切に備えられます。

がんの既往歴がある方が団信を選ぶ際は、がん保障の有無だけでなく、どのような場合に保障を受けられるのかまで確認することが重要です。

たとえば、商品によって次のような保障があります。

・がんと診断された場合に住宅ローン残高が0円になる

・上皮内がんや皮膚がんと診断された際に一時金が支払われる

※商品によって保障対象・支払条件は異なります。

保障対象となるがんの種類や診断方法、保障を受けるための条件などは商品によって異なります。

実際にどのような場合にどの程度の保障を受けられるのかまで確認して、自分に必要な保障が備わった団信を選びましょう。

団信を選ぶ際は、保障内容だけでなく、住宅ローンの金利にどの程度上乗せされるのかも確認しましょう。

がん保障や三大疾病保障などが付いた団信では、保障を充実させる代わりに住宅ローンの金利が上乗せされる場合があります。

金利がわずかに上がるだけでも、毎月の返済額や総返済額に大きな差が生じる可能性があります。

たとえば、5,000万円を35年返済で借り入れた場合、金利による返済額の違いは次のとおりです。

・金利1.0%：月14万1,142円　総返済額5,927万9,814円

・金利1.3%：月14万8,241円　総返済額6,226万981円

※三菱UFJ銀行「住宅ローン新規借入シミュレーション」を使用

金利上乗せによる毎月の返済額や総返済額への影響もシミュレーションした上で検討することが大切です。

がん保障付き団信は、申し込み後すぐに保障が開始されるとは限らないため注意が必要です。

たとえば「保険加入日を含めて91日目以降に、保障対象となるがんに罹患し、診断確定された場合」など、保障が適用されるまでの期間や条件が定められていることが多いです。

がんの既往歴がある方は、加入できるかどうかだけでなく、いつから保障が開始されるのか、どの時点から保障の対象となるのかを確認しておくことが重要です。

実際に保障を受けられるタイミングを正しく理解しておきましょう。

団信には加入できる年齢などの条件や告知事項が設けられているため、申し込み前に確認する必要があります。

告知項目は商品によって異なりますが、たとえば、ポリープ、上皮内新生物、がん、肉腫、白血病、腫瘍、悪性リンパ腫などが告知の対象となる場合があります。

また、がん以外にも、脳卒中や高血圧症、狭心症、肝機能障害など、さまざまな病気について告知が必要です。

加入年齢も商品によって異なるため、自分が申し込みの対象となるか事前に確認しましょう。

なお、告知内容に事実と異なる申告があると、告知義務違反に該当して、契約を解除されたり保険金が支払われなかったりする可能性があるため注意が必要です。

※参照：保険法｜第28条（告知義務違反による解除）

がん既往歴がある人が団信に申し込むときの主な注意点は、次のとおりです。

• 金融機関によって引受基準や加入条件が異なる
• 同じ「がん団信」でも保障内容は異なる
• 申し込み前に現在の治療状況などを整理しておく

これらの注意点を把握しておくことで、自分の健康状態や希望に合った団信を検討しやすくなります。

団信の加入条件や引受基準は、金融機関や取り扱っている商品によって異なります。

同じような保障内容の団信であっても、加入できる年齢、健康状態に関する基準などが異なる場合があるため、商品ごとに条件を確認することが大切です。

そのため、ある金融機関で加入を断られたとしても、別の金融機関であれば加入できる可能性があります。

特にがんの既往歴がある方は、一般団信だけに限定せず、引受条件を緩和したワイド団信なども含めて幅広く比較するとよいでしょう。

ただし、金融機関を変えれば必ず加入できるわけではないため、申し込み前に各商品の加入条件や引受基準を確認することが重要です。

「がん保障付き団信」と呼ばれる商品でも、保障の対象や適用条件は商品ごとに異なるため、名称だけで判断せずに具体的な保障内容を確認することが重要です。

たとえば、がんと診断された場合に住宅ローン残高の全額が保障される商品がある一方、残高の一定割合のみが保障される商品もあります。

また、保障対象となるがんの種類や診断方法などに条件が設けられている場合もあります。

上皮内がん（上皮内新生物）が保障対象に含まれるか、保障開始までに免責期間が設けられているかなども確認しておきましょう。

がんの既往歴がある方は、加入できるかどうかだけでなく「どのような場合にどの程度の保障を受けられるのか」まで確認した上で商品を選ぶことが大切です。

団信に申し込む際は、現在の健康状態だけでなく、過去の病気や治療歴などについても告知する必要があります。

がんの既往歴がある方は、発症時期やがんの種類、治療内容、治療終了時期などをあらかじめ整理しておくと、告知書を記入する際にもスムーズです。

また、団信に加入したいからといって、がんの既往歴や現在の健康状態について事実と異なる内容を告知することは避けましょう。

告知義務違反にあたると、契約解除や保険金が支払われなかったりする可能性があるため注意してください。

※参照：保険法｜第28条（告知義務違反による解除）

がんの既往歴がある場合でも、すべての団信に加入できないとは限りません。

たとえば、特約が付いた団信への加入が難しい場合でも、特約なしの一般団信やワイド団信などであれば、加入できる可能性があります。

また、団信は商品によって加入条件や引受基準、保障内容が異なります。

そのため、1つの商品だけで判断せず、複数の団信を比較することが大切です。

保障内容や金利、加入条件などをしっかり確認して、自分の健康状態や家計に合った団信を選びましょう。

どの商品を選ぶべきか迷った場合は、FPなどの専門家に相談するのもおすすめです。