本当に必要な保険は3つだけ？詳しく解説【FP監修】

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保険には数多くの種類が出回っていて、どれが必要でどれが不要なのかわかりにくいと思う方も多いでしょう。

必要な保険は「3つだけ」といわれる根拠はどこにあるのでしょうか？

そもそも、保険が本当に必要になるのは、万が一のことが起こった際に支払いや将来的な必要額が手持ちでは足りなくなり、生活が困窮してしまうようなときですよね。

その代表となるのは「発生する可能性は非常に低いが起こってしまった際の損失が非常に大きい」とされる以下の3つのリスクとなります。

1. 死亡（高度障害）
2. 自動車保険
3. 火災保険

「必要な保険は3つだけ」の1つ目は、死亡保険があげられます。

死亡保険は被保険者本人というよりも、まわりの方々のための保険です。

特に小さい子がいる場合には、収入の大部分を担っている世帯主が亡くなってしまった場合、遺族のその後の生活が苦しくなってしまいます。

国の社会保障の金額とは、憲法で指定されている生存権に基づき「人として生活できる最低限」の金額に基づいて定められています。

よって、「最低限の生活費」以外の「子の習い事」「ひとり親になったことによる収入減（労働時間の減少）」「教育費」などは加味されていません。

小学校～大学までの学費だけでも、子どもひとりにつき500万～1,000万円かかるといわれています。

また、亡くなる年齢が低ければ低いほどその損失は多額となります。

そしてこのリスクは主に残された家族が被ることになります。

まずは、万が一の際にいくらあれば生活の不安が無くなるのか、具体的にイメージして、ご家族の方の意見を参考にしながら検討することが重要です。

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「必要な保険は3つだけ」といわれる保険の2つ目は、自動車保険です。

「自動車には自動車損害賠償責任保険（自賠責保険）を強制的につけることになっているからいいじゃないか」と思うかもしれません。

ですが、自動車事故による損害賠償は非常に大きく、自賠責保険だけでは足りない可能性も出てきます。

自賠責保険の補償範囲は以下のとおりです。

参考：一般社団法人 日本損害保険協会

もしも、自身が加害者になってしまった場合、慰謝料のほかに逸失利益（いっしつりえき、将来手に入るはずだった給与収入など）の支払い、ケガであれば慰謝料+治療費と休業損害を出す必要があり、生死や重い障害が関わるとその金額は億単位になる可能性も十分にあり得ます。

また、自賠責保険は「自分の責任で人に被害を与えたとき」のみでしか対象にならないことも注意しましょう。

相手にケガがない場合の損害賠償や自身のみの事故、自身に責任のない事故に関しては補償がおりません。

事故や過失によるリスクは億単位になることもあり非常に大きいため、「必要な保険」のひとつとなっています。

「必要な保険は3つだけ」のラスト3つ目は火災保険です。

持ち家が火事になると、家の立て直しや賃貸住宅への移住、家具の買い直しなど多大な被害を受けてしまいます。

火災保険は現在の家が持つ価値から一定の額もしくは全額を補償してくれるので、被災後の状況を立て直すために役立ちます。

また、火災保険は家財への補償も受けることができ、火事以外に浸水、盗難への対策としても有効です。

ただし、地震による被害は地震保険が必要になるので注意しましょう。

ちなみに、住宅ローンを組むときには団体信用生命保険（団信）も一緒に加入しますよね。

団信は多くの場合強制加入で基本無料の保険ですが、ローンの返済義務がなくなるのは死亡時のみです。（※特約をつけていない場合）

なので火災で家がなくなると、引き続きローンを返済しながら新たな家の資金も用意しなければならなくなります。

それほど大きな影響が出てくるので、火災保険が「本当に必要な保険」に入ってくるのは納得の結果といえるでしょう。

それでは、「必要な保険は3つだけ」といわれる理由についてさらに深堀していきましょう。

その理由は、以下の4つの理由からです。

• 公的保険の保障が手厚いから
• 保険を使う確率が保険料に見合っていないから
  
• 保険料をカットしてその分を貯蓄や投資に回したいから
  
• 保険をかけすぎると保険料の支払いで生活が厳しくなるから
  

保険を使う条件は限られているので、加入しても保障を使えずに終える人は多いです。

そもそも保険の仕組みは以下のような「支え合い」のシステムで行われています。

1. みんなで小さなお金を持ち寄ってプールしておく
2. 寄せ集めたお金がどんどん貯まっていく
3. 参加者の誰かが必要になったとき、貯まったお金の一部で助けてあげる

保険に入っても使えなければ保険料が無駄になってしまいますよね。であれば、貯蓄に回したほうが得をする、という考え方もできます。

運悪く事故や病気にあったとしても、十分な貯蓄さえあれば保険がなくてもカバーできます。

そして貯蓄を投資に回せば、資産をさらに増やすことも可能です。

確かに保険はあくまで「起こってしまったことによる預金の穴を埋めてくれる」ための商品なので、手持ちの資産でまかなえるのであれば加入の必要性はありません。

ただし、その考えには落とし穴があります。 

まず、貯金があったとしても「その貯金は万が一の医療費や生活費のために溜めてきたのか」ということです。

つまり、まとまったお金をもっていたとしても「子の教育費」や「老後の年金の補填」としての目的であったとすれば本意ではない支出です。今後叶えたいライフイベントをあきらめなくてはいけないことも。

資産形成の途中である30～40代の方は特に「貯金の使用目的」を十分考えたうえでその保険が本当に不要なのか確認してみましょう。

保険にあれこれ手を出しすぎると保険料がかさんで生活に影響が出てくる可能性があります。

これも「必要な保険は3つだけ」といわれる理由です。

保険料は保険のジャンルによってもピンからキリまであり、月に200円程度の自転車保険から8,000円以上する医療保険までさまざま。特約をつければ月額は上がり、さらに年齢が上がるほど保険料も高くなる傾向があります。

たとえ一つひとつの保険を数千円で抑えていたとしても、加入している保険数が多ければ毎月の支払は何倍にも膨れ上がってしまうでしょう。

生命保険文化センターの調べでは、生命保険の年平均額は男性20.6万円、女性16万円と出ています。年間でこれだけの金額が収入から減っていると考えると結構大きいですよね。

つまり、保険を検討する際は「保険料」「資産状況」「今後のライフイベント（支出）」をもとに、保障内容と保険料のバランスを確認するのが大切なのです。

保険は「かければかけるほどいい」という思考に陥ってしまうと保険料負担が大きくなりますが、一方で心配性の方や身近に万が一が起こってしまった時期に保障を無下に減らしてしまうと不安感の中で生活するようになりQOLを著しく低下させてしまいます。

保険の加入しすぎには注意し、「自分には本当に保険が必要なのだろうか？」「今の保険をやめてしまっていいのだろうか？」定期的に見直して必要のない保険は解約するのがベストです。

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先ほど「本当に必要な保険は3つだけ？」の項目では損害保険を含めた「死亡・火災・自動車」の３つの保険を抜粋しました。

• 医療保険
• がん保険
  

医療保険は各種保険のなかで最も出番の多いものではないでしょうか。

医師により病気を診断されたときや通院しているとき、手術を受けたとき、入院したときなどに給付金を受け取ることができる保険となっています。

なぜ医療保険が大事かというと「公的保障の効かないまたは足りない部分があるから」が一番の理由です。

たとえば、

• 入院時の一部費用
• 先進医療費
• ケガや病気による収入減少

死亡時や寝たきりなどの高度障害時に保険金を受け取れる保険です。

自分のためにかける医療保険とは違い、遺族のための保険になります。

医療保険をがんの保障に絞った保険です。

保障範囲が狭いので、医療保険よりも手厚い保障を獲得できます。

特にがんは、

• 他の病気と比較して治療費や雑費が多く、支出が大きい傾向がある
• 一生のうち2人に1人はかかる病気である

という特徴があり、これらががん保険をおすすめする理由です。

ただし、がんに対する医療は急速な研究がつづけられているので、今後医療形態が変わって保険内容と合わなくなる可能性もあります。

たとえば、近年ではがんによる入院日数が減っており、通院で治療するケースも増えてきました。

そこで入院保障ではなく自己負担額（実際は診療報酬点数をもとにした額）を保障する保険も注目されてきているのです。

保険内容がいまの医療環境に合っているかどうか、定期的に見直すようにしましょう。

また、がん保険の注意点としてあげられるのは「告知」です。

以前にがんと診断されたり大きな病気を患った経験があったりすると、加入を断られる場合や保険料が高くなる場合があります。

女性は30代、男性は50代以降からがんの発症率が上がってくるので、不安な方は早めに加入するようにしましょう。

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そこで、それぞれの年代別に本当に必要な保険とはどれなのかを解説しました。

• 20代で本当に必要な保険
• 30代で本当に必要な保険
  
• 40代で本当に必要な保険
  
• 50代で本当に必要な保険

20代では病気のリスクは低く体も丈夫なので、手厚い保険は必要ありません。

保険料を抑えめにしたつぎの保険が20代にはおすすめです。

• 医療保険
• 就業不能保険
• がん保険

30代になると、結婚や出産、車やマイホームの購入、昇進などライフスタイルが大きく変わる時期です。

家族がいる家庭では、以下の保険がいいでしょう。

• 死亡保険
• 医療保険
• 就業不能保険

40代から病気になるリスクが上がり、さらに治りにくくなってくる年代です。

そこで必要な保険はこちら。

• 死亡保険
• 医療保険
• がん保険
• 個人年金保険

男性は40代くらいからがんになる確率が徐々に上がってきます。

がん保険に一生涯加入しつづけることを考えている方は、40代から保険料が一気に上がってくるため早めに加入しておきましょう。

体力が徐々に落ちてくるので医療保険は手厚くしておきたいところですし、老後のために資金も貯めておきたいですよね。

公的年金だけでは生活費が足りなさそうな方は、個人年金保険で年金を上乗せする準備をしておくのもおすすめです。もちろんコツコツと貯蓄や資産運用ができている方は加入の必要はありません。

50代は保険の目的を「家族のため」から「自身の老後のため」へと移行するターニングポイントです。

子どもが独立し、さらに退職が見え始める年齢なので、現在加入している保険を一度見直してみましょう。

50代で必要な保険はこちら。

• 医療保険
• がん保険
• 死亡保険
• 個人年金保険

保険選びで迷っていませんか？

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年代別に必要な保険を見てきましたが、家族構成でも加入すべき保険は変わってきます。

今回紹介するのは、以下の4パターンです。

• 独身の方に本当に必要な保険は？
• 既婚で子供がいない方に必要な保険は？
  
• 既婚で子供がいる方に必要な保険は？
  
• 既婚で子供が独立した方に必要な保険は？

独身の方は遺産を残す必要がないので、死亡保険は必要ありません。

ただし、ケガや病気で長期的に動けなくなったときに代わりに収入を得られる人がいないため、生活が一気に苦しくなくなる危険性があります。

そこで独身の方が必要な保険はこの2つです。

• 医療保険
• 就業不能保険

結婚していて子どものいない2人暮らしの場合、共働きかどうかで必要な保険は変わってきます。

共働きであれば、ひとりが動けなくなったり亡くなってしまっても収入をそのまま得られます。

なので、結婚したからといって特別用意する保険はないでしょう。必要な保険は独身と同じ考え方で大丈夫です。

もし配偶者が家事専業の場合は、あなたの収入が断たれると生活費を稼ぐことができなくなってしまいます。

そうならないよう、以下の保険を検討してください。

• 死亡保険
• 医療保険
• 就業不能保険

そこで必要になる保険はつぎのとおりです。

• 死亡保険
• 医療保険
• 就業不能保険
• 学資保険

学資保険は、子どもの学費を積み立てるための保険です。早く加入するほど保険料が安くなり、満期の返戻率も上がります。

ちなみに、10年以上積み立てるのであれば終身保険を学資保険の代わりに加入し、死亡保険とまとめてしまうことも可能です。

子どもが独立した夫婦は、死亡保険を配偶者のみに向けたものへとダウングレードします。

また養育費も必要なくなるので、そのお金を老後資金に回すことになるでしょう。

そんなミドル～シニア世代に必要な保険はこちら。

• 医療保険
• がん保険
• 個人年金保険
• 死亡保険

保険が必要ない人の条件は、ずばり「貯蓄が十分にある方」です。

余剰資金や生活防衛資金が十分にあり、収入も安定しているのであれば保険は必要ありません。

保険はアクシデントにより生活や支払いが困難となった場合に備えて加入するもの。お金があればこれらはすべて自己解決できます。

ここで疑問なのは、保険が不要になるためにはどのくらいの資産が必要なのか、ですよね。

それは人によって違うのですが、目安として厚生労働省の保険料のデータを見てみましょう。

2019年（令和元年）の生涯医療費の平均は約2,800万円。このうち70歳までで50％使うようです。

データの数値から自己負担額を割り出すと、つぎのようになります。

※自己負担額は70～74歳が2割、75歳以降は1割で計算。

こちらは全国の平均値なので、あくまで目安と捉えてください。実際は587万円よりも多めに用意しておいたほうが安全です。

自分にとって本当に必要な保険はどれなのか、見えてきたでしょうか。

必要な保険がわかったところで、つぎは加入の前に知っておくべきことを紹介します。

いきなり保険を探そうとしても各種多くの数が出回っているので、どれがいいのか迷ってしまうことでしょう。

そこで、最初に決めておくこと・やっておくことを解説しましたので、参考にしてください。

• 保険加入の目的をしっかりと設定する
• 自分に必要な保険とその保障金額を整理しておく
  
• 自分ではできそうになかったら保険の専門家に相談するという選択肢も

たとえば死亡保険を見ても、

• 遺族に生活費を遺す
• 葬儀代や遺品整理費の用意をする
• 遺産相続の準備をする
• 貯蓄の代わりに使い、将来は解約する

それぞれの目的によって、保障内容や保険金額などの条件は千差万別。

また、目的があいまいだと必要のない特約をつけてしまい保険料が高くなることも考えられます。

必要な条件に合う保険を選ぶために、加入の目的をしっかりと設定して把握しておきましょう。

加入目的を決めておけば、おのずと必要な保険が絞られてきます。

候補の保険を比較しながらそれぞれの特徴を見つけて、自分に一番合った商品を選びましょう。

そして保険の必要金額を整理しておくことも大切です。

死亡保険を例にあげると、以下の計算式に従って被保険者が亡くなったあとで必要になる金額を出しておきます。

（その後の年間収入　－　遺族の年間生活費）×　末子が独立するまでの年数　+　葬儀費・墓代

年間生活費には、いまの生活費の7割程度を目安にしましょう。子どもの学費も忘れずに。

この計算から出た数字が、保険利用時に必要になるお金です。

ここから死亡退職金・相続財産・貯蓄などを考慮し、足りない金額分が保険加入時に設定すべき保険金額となります。

多すぎず少なすぎず、ちょうどいい金額を探してください。

「保険の目的」「将来足りなくなる金額の計算」など、保険の選択が難しいと感じた方もいるかもしれません。

まだわからない未来のことを想像して設計や計算をしなければならず、決めることも多いので複雑で大変ですよね。

そういうときは、保険に詳しい専門家に相談してみるのがおすすめです。

2023年現在では、保険や生活の悩みを気軽に聞けるサービスがたくさん登場しています。

マネーキャリアの無料相談サービスなど、インターネットを使った相談も可能なので、直接人と会わなくても詳しい話が聞けて便利です。

「自分ひとりでは保険を決められない」「もっといい保険がないか知りたい」という方は、つぎで紹介する保険相談窓口を使う選択肢も考えてみてください。

自分に必要な保険はどれなのかを相談できるおすすめの保険相談窓口を紹介します。

今回紹介するところは以下のとおりです。

• マネーキャリア
• ほけんのぜんぶ
• 保険見直しラボ
  
• マネードクター
  
• ほけんの窓口
  

株式会社Wizleapが運営するマネーキャリアは、国内最大級のオンライン保険相談サービスです。

金融コンサルタント会社と提携しているので、対応可能なFPは全国に3,000人以上にも上ります。何度相談しても無料なところも好評で、しかもオンラインに特化しているため気軽に予約できるのも嬉しいポイントです。

FPをスコアで社内評価する独自のロジックを実装。低スコアのFPは対応から外されるので、満足度が98.6％と高い数値をたたき出しています。

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▼ほけんのぜんぶのココがすごい！

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「本当に必要な保険は3つだけ」をテーマに、人生において重要となる可能性の高い以下の保険を取りあげました。

1. 死亡保険
2. 自動車保険
3. 火災保険

基本的にはこれらの保険に加入しておけばアクシデントでお金に困ることは減るでしょう。

ただ、年代やライフステージによって必要な保険は変わってきます。将来の人生設計に合わせて保険の変更をしなくてはなりません。

「ただでさえたくさんある保険のなかから、どれを選べばいいかわからない」と不安に思う方は、今回の記事で紹介した保険相談サービスを利用してみてください。

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