本当に必要な保険は3つだけ?詳しく解説【FP監修】のサムネイル画像
▼この記事を読んで欲しい人
  • 本当に必要な保険はどれか知りたい人
  • 保険に入りすぎていると感じている人
  • 結婚や子どもの自立など、ライフステージが変わった人
  • どんな保険が向いているのか詳しい人に聞きたい人
▼この記事を読んでわかること
  • 最低限加入しておきた保険の種類
  • 本当に必要な保険は3つだけの理由
  • 年齢やライフステージ別におすすめする保険
  • 生活防衛資金をいくら持っていると保険が必要ないのか
  • おすすめの無料保険相談サービス

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保険には多くの種類がありますが、本当に必要な保険は3つだけなのはご存じでしょうか。保険の最大の出番は、アクシデントの際に必要となった出費をカバーすること。では、どれが「本当に必要な保険は3つだけ」と言われているのか、その正体と理由を解説します。

この記事の監修者「谷川 昌平」

この記事の監修者 谷川 昌平 フィナンシャルプランナー

株式会社Wizleap 代表取締役。東京大学経済学部で金融を学び、金融分野における情報の非対称性を解消すべく、マネーキャリアの編集活動を行う。ファイナンシャルプランナー証券外務員を取得。
>> 谷川 昌平の詳細な経歴を見る

この記事の目次

本当に必要な保険は3つだけ?その理由は


保険には数多くの種類が出回っていて、どれが必要でどれが不要なのかわかりにくいと思う方も多いでしょう。


必要な保険は「3つだけ」といわれる根拠はどこにあるのでしょうか?


そもそも、保険が本当に必要になるのは、万が一のことが起こった際に支払いや将来的な必要額が手持ちでは足りなくなり、生活が困窮してしまうようなときですよね。


その代表となるのは「発生する可能性は非常に低いが起こってしまった際の損失が非常に大きい」とされる以下の3つのリスクとなります。

  1. 死亡(高度障害)
  2. 自動車保険
  3. 火災保険
どうしてこの3つなのか、もう少しかみ砕いて説明していきます。

必要な保険①死亡保険

「必要な保険は3つだけ」の1つ目は、死亡保険があげられます。


死亡保険は被保険者本人というよりも、まわりの方々のための保険です。


特に小さい子がいる場合には、収入の大部分を担っている世帯主が亡くなってしまった場合、遺族のその後の生活が苦しくなってしまいます。


国の社会保障の金額とは、憲法で指定されている生存権に基づき「人として生活できる最低限」の金額に基づいて定められています。

よって、「最低限の生活費」以外の「子の習い事」「ひとり親になったことによる収入減(労働時間の減少)」「教育費」などは加味されていません。


小学校~大学までの学費だけでも、子どもひとりにつき500万1,000万円かかるといわれています。


また、亡くなる年齢が低ければ低いほどその損失は多額となります。

そしてこのリスクは主に残された家族が被ることになります。

まずは、万が一の際にいくらあれば生活の不安が無くなるのか、具体的にイメージして、ご家族の方の意見を参考にしながら検討することが重要です。

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必要な保険②自動車保険

「必要な保険は3つだけ」といわれる保険の2つ目は、自動車保険です。


「自動車には自動車損害賠償責任保険(自賠責保険)を強制的につけることになっているからいいじゃないか」と思うかもしれません。


ですが、自動車事故による損害賠償は非常に大きく、自賠責保険だけでは足りない可能性も出てきます。


自賠責保険の補償範囲は以下のとおりです。

被害内容補償限度額(一人につき)
死亡3,000万円まで
ケガ120万円まで
後遺障害75万~4,000万円

参考:一般社団法人 日本損害保険協会


もしも、自身が加害者になってしまった場合、慰謝料のほかに逸失利益(いっしつりえき、将来手に入るはずだった給与収入など)の支払い、ケガであれば慰謝料+治療費と休業損害を出す必要があり、生死や重い障害が関わるとその金額は億単位になる可能性も十分にあり得ます。


また、自賠責保険は「自分の責任で人に被害を与えたとき」のみでしか対象にならないことも注意しましょう。


相手にケガがない場合の損害賠償や自身のみの事故、自身に責任のない事故に関しては補償がおりません


事故や過失によるリスクは億単位になることもあり非常に大きいため、「必要な保険」のひとつとなっています。

必要な保険③火災保険

「必要な保険は3つだけ」のラスト3つ目は火災保険です。


持ち家が火事になると、家の立て直しや賃貸住宅への移住、家具の買い直しなど多大な被害を受けてしまいます。


火災保険は現在の家が持つ価値から一定の額もしくは全額を補償してくれるので、被災後の状況を立て直すために役立ちます。


また、火災保険は家財への補償も受けることができ、火事以外に浸水、盗難への対策としても有効です。


ただし、地震による被害は地震保険が必要になるので注意しましょう。


ちなみに、住宅ローンを組むときには団体信用生命保険(団信)も一緒に加入しますよね。


団信は多くの場合強制加入で基本無料の保険ですが、ローンの返済義務がなくなるのは死亡時のみです。(※特約をつけていない場合)


なので火災で家がなくなると、引き続きローンを返済しながら新たな家の資金も用意しなければならなくなります。


それほど大きな影響が出てくるので、火災保険が「本当に必要な保険」に入ってくるのは納得の結果といえるでしょう。

なぜ必要な保険は3つだけと言われることがあるの?まとめ


それでは、「必要な保険は3つだけ」といわれる理由についてさらに深堀していきましょう。


その理由は、以下の4つの理由からです。

  • 公的保険の保障が手厚いから
  • 保険を使う確率が保険料に見合っていないから
  • 保険料をカットしてその分を貯蓄や投資に回したいから
  • 保険をかけすぎると保険料の支払いで生活が厳しくなるから
さまざまな保険を見るたびにメリットばかりに目が行き、どれも加入しておきたい気持ちになるのもわかります。

しかし、あれもこれもと選びすぎては保険料が生活を圧迫してしまいます。

重要なのは「優先順位」です。

以下で解説していきます。

公的保険の保障が手厚いから

日本では、日本に住む国民全員が国が定める医療保険に入らなければならない制度を1961年から導入しています。

これを「国民皆保険制度(こくみんかいほけんせいど)」といいます。

公的医療保険を活用することで受けられる恩恵の例は、
  • 保険適用の医療費負担額が1~3割まで減らせる
  • 限度を超えた医療費には高額医療費制度が使える
  • 遺族基礎年金が支給される
  • 傷病手当金や休職手当がもらえる
  • 介護保険料の負担額が1~3割まで減らせる
などです。

医療に関する保障はかなり手厚く、大きな病気をしない限りは貯蓄ですべて払える程度の金額で済むようになっています。

大きな医療費が発生しても、高額医療費制度を使えば収入が月28万~50万円の方なら毎月8万円前後に抑えることができるため、医療保険はいらないといわれることがあるのです。

ただし、自己負担が数百万円単位になることもある先進医療や、そもそも、治療が長引いた場合は上限額までを医療費が毎月支払う必要があります。
そういった場合に、「医療費」として使用するための預金を手許に準備しておくことが非常に重要です。

保険を使う確率が保険料に見合っていない

保険を使う条件は限られているので、加入しても保障を使えずに終える人は多いです。


そもそも保険の仕組みは以下のような「支え合い」のシステムで行われています。

  1. みんなで小さなお金を持ち寄ってプールしておく
  2. 寄せ集めたお金がどんどん貯まっていく
  3. 参加者の誰かが必要になったとき、貯まったお金の一部で助けてあげる

保険で損をするなら貯蓄や投資をした方がいい

保険に入っても使えなければ保険料が無駄になってしまいますよね。であれば、貯蓄に回したほうが得をする、という考え方もできます。


運悪く事故や病気にあったとしても、十分な貯蓄さえあれば保険がなくてもカバーできます。


そして貯蓄を投資に回せば、資産をさらに増やすことも可能です。


確かに保険はあくまで「起こってしまったことによる預金の穴を埋めてくれる」ための商品なので、手持ちの資産でまかなえるのであれば加入の必要性はありません。


ただし、その考えには落とし穴があります。 

まず、貯金があったとしても「その貯金は万が一の医療費や生活費のために溜めてきたのか」ということです。

つまり、まとまったお金をもっていたとしても「子の教育費」や「老後の年金の補填」としての目的であったとすれば本意ではない支出です。今後叶えたいライフイベントをあきらめなくてはいけないことも。


資産形成の途中である30~40代の方は特に「貯金の使用目的」を十分考えたうえでその保険が本当に不要なのか確認してみましょう。

保険をつけすぎると保険料の支払いで生活が厳しくなる

保険にあれこれ手を出しすぎると保険料がかさんで生活に影響が出てくる可能性があります。


これも「必要な保険は3つだけ」といわれる理由です。


保険料は保険のジャンルによってもピンからキリまであり、月に200円程度の自転車保険から8,000円以上する医療保険までさまざま。特約をつければ月額は上がり、さらに年齢が上がるほど保険料も高くなる傾向があります。


たとえ一つひとつの保険を数千円で抑えていたとしても、加入している保険数が多ければ毎月の支払は何倍にも膨れ上がってしまうでしょう。


生命保険文化センターの調べでは、生命保険の年平均額は男性20.6万円、女性16万円と出ています。年間でこれだけの金額が収入から減っていると考えると結構大きいですよね。


つまり、保険を検討する際は「保険料」「資産状況」「今後のライフイベント(支出)」をもとに、保障内容と保険料のバランスを確認するのが大切なのです。


保険は「かければかけるほどいい」という思考に陥ってしまうと保険料負担が大きくなりますが、一方で心配性の方や身近に万が一が起こってしまった時期に保障を無下に減らしてしまうと不安感の中で生活するようになりQOLを著しく低下させてしまいます。


保険の加入しすぎには注意し、「自分には本当に保険が必要なのだろうか?」「今の保険をやめてしまっていいのだろうか?」定期的に見直して必要のない保険は解約するのがベストです。


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この保険はいらないの?


先ほど「本当に必要な保険は3つだけ?」の項目では損害保険を含めた「死亡・火災・自動車」の3つの保険を抜粋しました。

では、加入している人も多い下記の保険はやめてしまってもいいのでしょうか?


  • 医療保険
  • がん保険
どれもテレビのCMなどで聞き馴染みのある保険だと思います。

数ある生命保険のなかでどうしてこの3つが大事なのかを見ていきましょう。

医療保険

医療保険は各種保険のなかで最も出番の多いものではないでしょうか。


医師により病気を診断されたときや通院しているとき、手術を受けたとき、入院したときなどに給付金を受け取ることができる保険となっています。


なぜ医療保険が大事かというと「公的保障の効かないまたは足りない部分があるから」が一番の理由です。


たとえば、

  • 入院時の一部費用
  • 先進医療費
  • ケガや病気による収入減少
が主にあげられます。

入院時の一部費用

入院したときに公的保障がされない費用があります。

ベッド差額代という部屋代がそうで、大部屋では無料ですが2~4人部屋では2,000~4,000円ほど、1人部屋なら8,000円以上かかる費用です。

また、入院時食事療養費という入院食費用に関する公的保障がありますが、こちらを利用しても1食につき460円、低所得者で100~210円かかります。

これらを医療保険の給付金でまかなえるのは大きなメリットです。

先進医療費

先進医療費は全て実費で、高額医療費制度も使えません

金額は検査であれば3万円くらいですが、治療関連になると300万円ほどかかるものもあります。

医療保障では大体2000万円まで支払ってくれる商品も多く、特約の手数料も安めなので、念のため付加しておくと安心です。

収入減少

ケガで動けなくなった、入院して仕事に行けない、となると収入は減ってしまいます。

治療費もかかるため、家計を圧迫することは必須です。

そこで医療保障の保障を利用したり、所得補償保険就業不能保険でまかなう方法があります。

死亡保険

死亡時や寝たきりなどの高度障害時に保険金を受け取れる保険です。


自分のためにかける医療保険とは違い、遺族のための保険になります。

がん保険

医療保険をがんの保障に絞った保険です。


保障範囲が狭いので、医療保険よりも手厚い保障を獲得できます。


特にがんは、

  • 他の病気と比較して治療費や雑費が多く、支出が大きい傾向がある
  • 一生のうち2人に1人はかかる病気である

という特徴があり、これらががん保険をおすすめする理由です。


ただし、がんに対する医療は急速な研究がつづけられているので、今後医療形態が変わって保険内容と合わなくなる可能性もあります。


たとえば、近年ではがんによる入院日数が減っており、通院で治療するケースも増えてきました。


そこで入院保障ではなく自己負担額(実際は診療報酬点数をもとにした額)を保障する保険も注目されてきているのです。


保険内容がいまの医療環境に合っているかどうか、定期的に見直すようにしましょう。


また、がん保険の注意点としてあげられるのは「告知」です。


以前にがんと診断されたり大きな病気を患った経験があったりすると、加入を断られる場合保険料が高くなる場合があります。


女性は30代、男性は50代以降からがんの発症率が上がってくるので、不安な方は早めに加入するようにしましょう。

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年代別に本当に必要な保険を紹介


「保険の見直し」という言葉を耳にしたことはありませんか?

必要な保険は年齢によっても大きく変わります

なぜなら、年齢やライフステージが変わることで、病気リスクや保険の目的が変化していくから。

つまり生活の変化に合わせて保険も一緒に変更していくのが重要なのですね。


そこで、それぞれの年代別に本当に必要な保険とはどれなのかを解説しました。

  • 20代で本当に必要な保険
  • 30代で本当に必要な保険
  • 40代で本当に必要な保険
  • 50代で本当に必要な保険

20代で本当に必要な保険は?

20代では病気のリスクは低く体も丈夫なので、手厚い保険は必要ありません


保険料を抑えめにしたつぎの保険が20代にはおすすめです。

  • 医療保険
  • 就業不能保険
  • がん保険
この年代は貯蓄があまりないことが多く、入院や手術など突然の出費に対応できなくなると困るので、医療保険に入っておくと安心です。

治療により仕事ができない時期がくると収入面でも痛手となるため、就業不能保険もおすすめします。

特に自営業やフリーランスの方は傷病手当金がもらえません。生活の安定を考えれば就業不能保険の加入は検討してもよさそうです。

また、将来に備えて終身型のがん保険に加入しておくと、年齢が上がっても安い保険料で済ますことができます。

30代で本当に必要な保険は?

30代になると、結婚や出産、車やマイホームの購入、昇進などライフスタイルが大きく変わる時期です。


家族がいる家庭では、以下の保険がいいでしょう。

  • 死亡保険
  • 医療保険
  • 就業不能保険
子どもの年齢が低いうちは死亡保険を充実させて、不幸があったときに困らないようにしてあげましょう。

一家の稼ぎ手がケガや病気で働けなくなると、家計が苦しくなってしまいます。医療保険や就業不能保険でまかなうことができれば大きな助けになるはずです。

女性は乳がんや子宮がんなどの罹患率が上がってくる年齢なので、がん保険がおすすめです。

高齢になると発症確率は多少落ち着くため、途中で解約するのなら保険料を抑えた定期型に加入します。

独身の場合は、20代と同じく最低限の保険で問題ありません。

40代で本当に必要な保険は?

40代から病気になるリスクが上がり、さらに治りにくくなってくる年代です。


そこで必要な保険はこちら。

  • 死亡保険
  • 医療保険
  • がん保険
  • 個人年金保険

男性は40代くらいからがんになる確率が徐々に上がってきます。


がん保険に一生涯加入しつづけることを考えている方は、40代から保険料が一気に上がってくるため早めに加入しておきましょう。


体力が徐々に落ちてくるので医療保険は手厚くしておきたいところですし、老後のために資金も貯めておきたいですよね。


公的年金だけでは生活費が足りなさそうな方は、個人年金保険で年金を上乗せする準備をしておくのもおすすめです。もちろんコツコツと貯蓄や資産運用ができている方は加入の必要はありません。

50代で本当に必要な保険は?

50代は保険の目的を「家族のため」から「自身の老後のため」へと移行するターニングポイントです。


子どもが独立し、さらに退職が見え始める年齢なので、現在加入している保険を一度見直してみましょう


50代で必要な保険はこちら。

  • 医療保険
  • がん保険
  • 死亡保険
  • 個人年金保険
高齢者医療制度は65歳から、医療費が大きく下がるのは70歳からなので、まだまだ医療保険はあったほうが安心です。

子育てが終わったのであれば死亡保険は小さくしても問題ありません。

遺族の生活のための死亡保険から、遺産相続のための終身保険へと変更することも検討してみてください。

また40代に引き続き、個人年金保険で老後資金を育てていくのもおすすめします。 

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ライフステージ別に本当に必要な保険を紹介


年代別に必要な保険を見てきましたが、家族構成でも加入すべき保険は変わってきます。

独身の方もいれば、配偶者ができる方、子どもが生まれてから家を出た後など、条件はさまざま。

そこでつぎは、ライフステージ別に必要な保険を紹介していきましょう。


今回紹介するのは、以下の4パターンです。

  • 独身の方に本当に必要な保険は?
  • 既婚で子供がいない方に必要な保険は?
  • 既婚で子供がいる方に必要な保険は?
  • 既婚で子供が独立した方に必要な保険は?

独身の方に本当に必要な保険は?

独身の方は遺産を残す必要がないので、死亡保険は必要ありません


ただし、ケガや病気で長期的に動けなくなったときに代わりに収入を得られる人がいないため、生活が一気に苦しくなくなる危険性があります。


そこで独身の方が必要な保険はこの2つです。

  • 医療保険
  • 就業不能保険
貯蓄に自信のない方は、一時金形式の医療保険に加入しておくと生活費の助けにもなります。

就業不能保険は入院や自宅療養で特定日数(60日など)以上仕事ができなくなったときに、収入の代わりとしてお金を受け取れる便利な保険です。

近年ではうつ病や統合失調症により休職することも増えているため、どちらの保険も精神疾患の保障がついている商品のほうが心強いといえるでしょう。

既婚で子供がいない方に必要な保険は?

結婚していて子どものいない2人暮らしの場合、共働きかどうかで必要な保険は変わってきます。


共働きであれば、ひとりが動けなくなったり亡くなってしまっても収入をそのまま得られます。


なので、結婚したからといって特別用意する保険はないでしょう。必要な保険は独身と同じ考え方で大丈夫です。


もし配偶者が家事専業の場合は、あなたの収入が断たれると生活費を稼ぐことができなくなってしまいます。


そうならないよう、以下の保険を検討してください。

  • 死亡保険
  • 医療保険
  • 就業不能保険
家を守ってくれていたパートナーが新たな仕事を探すには時間がかかることも予想されます。

死亡保障をつけておくと、就職活動中でも不安にさせずにすむでしょう。

また、就業不能保険の給付金は独身時代よりも多めに設定してください。

既婚で子供がいる方に必要な保険は?

婚約者と子どもがいる家庭では、子育てや生活費にとにかくお金がかかります。

夫婦二人で暮らすときよりも家族のためのお金を意識しなければなりません。


そこで必要になる保険はつぎのとおりです。

  • 死亡保険
  • 医療保険
  • 就業不能保険
  • 学資保険
医療保険は同様に、そして死亡保険と就業不能保険は手厚くする必要があります。

特に死亡保険は重要です。

片方の親がいなくなってしまうと、ひとりで家事と子育てと仕事をすることになります。

金銭だけでなく、精神的にも肉体的にもダメージの大きな出来事になるため、死亡保険でカバーしてあげる必要があるのです。

子どもが独立するまで手厚くしたいのであれば、定期保険や収入保障保険といった掛け捨てタイプで一時的に補強する方法も考えてみましょう。


学資保険は、子どもの学費を積み立てるための保険です。早く加入するほど保険料が安くなり、満期の返戻率も上がります。


ちなみに、10年以上積み立てるのであれば終身保険を学資保険の代わりに加入し、死亡保険とまとめてしまうことも可能です。

既婚で子供が独立した方に必要な保険は?

子どもが独立した夫婦は、死亡保険を配偶者のみに向けたものへとダウングレードします。


また養育費も必要なくなるので、そのお金を老後資金に回すことになるでしょう。


そんなミドル~シニア世代に必要な保険はこちら。

  • 医療保険
  • がん保険
  • 個人年金保険
  • 死亡保険
年齢が上がるほどがんにかかる確率は上がっていきます。

医療費は70歳から2割、75歳から1割に減るので、そのときまで医療保険やがん保険は持っておくべきです。

死亡保険は最低限にしてもいいですし、遺産相続のために終身保険を検討してもいいでしょう。

保険金による相続は生命保険料控除によりかかる税金が少なくなります

リタイア後の生活も視野に入れ、資産に余裕があれば投資を、なければ個人年金保険で老後資金を蓄えることも大切です。

保険が必要ない人


保険が必要ない人の条件は、ずばり「貯蓄が十分にある方」です。


余剰資金や生活防衛資金が十分にあり、収入も安定しているのであれば保険は必要ありません。


保険はアクシデントにより生活や支払いが困難となった場合に備えて加入するもの。お金があればこれらはすべて自己解決できます。


ここで疑問なのは、保険が不要になるためにはどのくらいの資産が必要なのか、ですよね。


それは人によって違うのですが、目安として厚生労働省の保険料のデータを見てみましょう。


2019年(令和元年)の生涯医療費の平均は約2,800万円。このうち70歳までで50%使うようです。


データの数値から自己負担額を割り出すと、つぎのようになります。

医療費の平均自己負担額
70歳未満1,400万円420万円
70~74歳270万円54万円
75歳以降1,130万円113万円
合計2,800万円587万円

※自己負担額は70~74歳が2割、75歳以降は1割で計算。


こちらは全国の平均値なので、あくまで目安と捉えてください。実際は587万円よりも多めに用意しておいたほうが安全です。

必要な保険を探す前に知っておくべきこと


自分にとって本当に必要な保険はどれなのか、見えてきたでしょうか。


必要な保険がわかったところで、つぎは加入の前に知っておくべきことを紹介します。


いきなり保険を探そうとしても各種多くの数が出回っているので、どれがいいのか迷ってしまうことでしょう。


そこで、最初に決めておくことやっておくことを解説しましたので、参考にしてください。

  • 保険加入の目的をしっかりと設定する
  • 自分に必要な保険とその保障金額を整理しておく
  • 自分ではできそうになかったら保険の専門家に相談するという選択肢も

保険加入の目的をしっかりと設定する

保険の選択を考える場面では、加入する目的をしっかりと決めておきましょう。

保険に入ろうと思ったのは、なにか目的があるからですよね。

そこをしっかり定めなければ、保険を選んでいる最中に目移りし、元々の意図からずれた商品を選択することがあるのです。


たとえば死亡保険を見ても、

  • 遺族に生活費を遺す
  • 葬儀代や遺品整理費の用意をする
  • 遺産相続の準備をする
  • 貯蓄の代わりに使い、将来は解約する
などのような使い方があります。


それぞれの目的によって、保障内容や保険金額などの条件は千差万別。


また、目的があいまいだと必要のない特約をつけてしまい保険料が高くなることも考えられます。


必要な条件に合う保険を選ぶために、加入の目的をしっかりと設定して把握しておきましょう。

自分に必要保険とその保障金額を整理しておく

加入目的を決めておけば、おのずと必要な保険が絞られてきます。


候補の保険を比較しながらそれぞれの特徴を見つけて、自分に一番合った商品を選びましょう。


そして保険の必要金額を整理しておくことも大切です。


死亡保険を例にあげると、以下の計算式に従って被保険者が亡くなったあとで必要になる金額を出しておきます。

(その後の年間収入 - 遺族の年間生活費)× 末子が独立するまでの年数 + 葬儀費・墓代

年間収入には、遺族年金も計算に入れておきます。


年間生活費には、いまの生活費の7割程度を目安にしましょう。子どもの学費も忘れずに。


この計算から出た数字が、保険利用時に必要になるお金です。


ここから死亡退職金・相続財産・貯蓄などを考慮し、足りない金額分が保険加入時に設定すべき保険金額となります。


多すぎず少なすぎず、ちょうどいい金額を探してください。

自分ではできそうになかったら保険の専門家に相談するという選択肢も

「保険の目的」「将来足りなくなる金額の計算」など、保険の選択が難しいと感じた方もいるかもしれません。


まだわからない未来のことを想像して設計や計算をしなければならず、決めることも多いので複雑で大変ですよね。


そういうときは、保険に詳しい専門家に相談してみるのがおすすめです。


2023年現在では、保険や生活の悩みを気軽に聞けるサービスがたくさん登場しています。


マネーキャリアの無料相談サービスなど、インターネットを使った相談も可能なので、直接人と会わなくても詳しい話が聞けて便利です。


「自分ひとりでは保険を決められない」「もっといい保険がないか知りたい」という方は、つぎで紹介する保険相談窓口を使う選択肢も考えてみてください。

必要な保険を知るためにおすすめの保険相談窓口をご紹介


自分に必要な保険はどれなのかを相談できるおすすめの保険相談窓口を紹介します。


今回紹介するところは以下のとおりです。

  • マネーキャリア
  • ほけんのぜんぶ
  • 保険見直しラボ
  • マネードクター
  • ほけんの窓口
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保険以外にも投資や就活、ローンなどの悩みも幅広く聞いてくれるので、お金について困ったことがあったときは頼ってみましょう。

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(生命保険:24社 損害保険:10社 少額短期保険:7社)
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保険見直しラボは全国約70店舗展開している訪問型の保険相談サービスです。

訪問相談に力を入れていて、自宅や勤務先付近にコンサルタントが来てくれるので遠出する必要がありません。対応するコンサルタントは業界歴が平均12.1年とベテランぞろい。十分な知識で対応してくれます。


▼保険見直しラボのココがすごい!

  • マッチング時間が最短で10分
  • 相談満足度が97.3%と高評価
  • 保険相談で豪華賞品プレゼント

▼保険見直しラボの特徴

保険見直しラボの特徴
対応地域全国どこでも可能
相談形式訪問・オンライン
対応時間【電話】平日9:00~18:00
【Web】24時間365日
電話番号0120-222-785
取扱保険会社数合計:37社
(生命保険:22社 損害保険:14社)
主要商品生命保険
医療保険
がん保険
学資保険
個人年金保険
その他

マネードクター

マネードクターは日本全国140店舗以上の拠点を持つ保険相談窓口です。

予約してから最短で翌日の対応が可能と、スムーズな相談ができます。さらに直営店舗のマネードクタープレミアでは当日の対応もOK。豪華な個室でさらに詳しい相談ができるマネードクタープレミアは現在も拡大をつづけています。


▼マネードクターのココがすごい!

  • 最短翌日に相談可能
  • 相談満足度は90%以上
  • 最高水準のMDRT会員数888名在籍

▼マネードクターの特徴

マネードクターの特徴
対応地域全国どこでも相談可能
相談形式訪問・オンライン
対応時間【電話】9:00~20:00(土日祝は18:00まで)
【Web】24時間365日
電話番号0120-800-857
取扱保険会社数合計:41社
(生命保険:30社 損害保険:11社)
主要商品生命保険
医療保険
がん保険
特定三大疾病保険
火災保険
地震保険
学資保険
個人年金保険
収入保障保険
自動車保険

ほけんの窓口

ほけんの窓口は日本全国に多くの店舗を持つ保険相談窓口です。

お店での相談を重視しているほけんの窓口は、全国に700店舗以上もの窓口を構えています。また、オンラインでの簡易相談も可能。30分程度の相談や前回の相談を引き続きしたい場合に便利です。

▼ほけんの窓口のココがすごい!

  • 全国700店舗以上の窓口数
  • 2018年にポーター賞受賞
  • 取扱商品は300商品以上

▼ほけんの窓口の特徴

ほけんの窓口の特徴
対応地域全国どこでも相談可能
相談形式訪問・オンライン
対応時間【電話】9:00~19:00(土日祝は17:30まで)
【Web】24時間365日
電話番号0120-605-804
取扱保険会社数合計:46社
(生命保険:27社 損害保険:18社 少額短期保険:1社)
主要商品生命保険
医療保険
がん保険
火災保険
学資保険
個人年金保険
旅行保険
ペット保険
就業不能保険
介護保険
自動車保険
その他多数

まとめ:本当に必要な保険は3つだけ?


本当に必要な保険は3つだけ」をテーマに、人生において重要となる可能性の高い以下の保険を取りあげました。

  1. 死亡保険
  2. 自動車保険
  3. 火災保険
また生命保険に限定すると、必要な保険はこの3つとなります。
  1. 医療保険
  2. 死亡保険
  3. がん保険

基本的にはこれらの保険に加入しておけばアクシデントでお金に困ることは減るでしょう。


ただ、年代ライフステージによって必要な保険は変わってきます。将来の人生設計に合わせて保険の変更をしなくてはなりません。


「ただでさえたくさんある保険のなかから、どれを選べばいいかわからない」と不安に思う方は、今回の記事で紹介した保険相談サービスを利用してみてください。


対応してくれる保険のプロが、あなたに合った保険を見つけてくれるはずです。