保険のプロが入っている保険はどれ？現役FPがおすすめの保険を解説

保険のプロは、保険にはあくまで「本当に必要な保障」だけに加入すべきだと考えています。

つまり、社会保険などの公的保障や自分の貯蓄で備えられない万が一の大きなリスクにこそ保険を活用し、それ以外では過剰に保険に頼らないのが特徴です。

具体的には、自分では賄えないような大きなリスクへの備え、公的保障で不足する分の補填、必要な保障額・期間の見極め、貯蓄型よりも掛け捨て型を選ぶことを重視します。こうした考え方から、プロ自身が加入する保険も必要最小限で、必要不可欠な保障に限られる傾向です。

ここでは、現役FPがこれらのポイントについて詳しく解説します。ぜひ、自分の保険選びの参考にしてください。

保険のプロは、自分の貯蓄や公的保障では賄いきれないような大きなリスクにこそ、保険で備えるべきだと考えています。保険料を支払ってでも準備すべきなのは、起これば家計に甚大な影響を及ぼすようなリスクだけです。

逆に、数万円程度の出費で対処できる小さなリスクにまで保険でカバーする必要はないと考えています。プロは損害の大きさと発生頻度を見極めて、保険をかけるかどうか判断します。数万円程度の医療費がかかる軽い病気は日常的に起こり得ますが、その都度民間保険で備える必要はありません。

なぜなら、自己負担分は貯蓄や日々の家計のやりくりで十分対応できるからです。また、頻繁に起こる小さなリスクにまで保険をかけてしまうと、保険会社の取り分も含まれる保険料を払い続けることになり、結局、自分で貯蓄した方が安く済むケースがほとんどなのです。

反対に、滅多に起こらないものの一度発生すれば家計が傾くほどの重大なリスクには、保険料を払ってでも備える意義があります。実際に、多くのFPは保険加入を必要最低限にとどめ、日頃から緊急時に備えた貯蓄（生活防衛資金）で小さなリスクに対処しています。

日本には公的保険制度が充実しており、健康保険・高額療養費制度・遺族年金など手厚い公的保障が整っています。プロは公的保障でどこまでカバーできるかをしっかり確認し、すき間だけを民間保険で補うのが基本となります。

公的保障は、私たち自身が日頃から税金や保険料を拠出して支えている制度です。恩恵を最大限に活用し、不足する部分のみを民間で補うことが重要です。医療費は健康保険によって自己負担が原則3割となり※、高額療養費制度により月々の自己負担額に上限が設けられています。

1000万円の治療費がかかっても、この制度のおかげで自己負担は数万円〜数十万円で済みます。また、公的年金には遺族年金や障害年金があり、世帯主が死亡した場合や重い障害で働けなくなった場合でも、一定の給付を受けることが可能です。

もちろん、公的保障だけですべてを賄えるわけではありませんが、大部分がカバーされるため、民間保険で備える金額や期間は最小限で済む場合が多いです。子供のいる家庭で世帯主が亡くなった場合、公的年金から毎月十数万円程度の遺族年金が支給されます。それだけでは生活費を賄えないものの、民間の死亡保険で補う金額は減らせます。

保険のプロは、保障の金額や期間を具体的に算出し、必要な分だけに絞って保険でカバーするようにしています。闇雲に大きな額の保険に入るのではなく、遺族の生活費や医療費、就業不能時の生活費など、それぞれのリスクに応じて「いくらの保障が・いつまで必要か」を計算するのです。

保険のプロが加入している、3つの保障を以下の表にまとめました。

このように、想定されるリスクごとに過不足のない保障額・期間を見極めてから保険を設計することがプロの基本スタンスであり、この計算によって保障不足や保険の掛けすぎを防ぐことができます。

保険のプロは「保険は資産形成の手段ではない」と考えており、万が一に備える保障に特化させるべきだと捉えています。貯蓄や投資はNISA（少額投資非課税制度）やiDeCo（個人型確定拠出年金）など保険以外の制度・金融商品で行い、保険は掛け捨て型など純粋な保障を得られる商品を優先するのが基本です。

実際、解約返戻金のある貯蓄型保険（終身保険や学資保険など）は保険料が割高なうえ、貯蓄性の割に利回りは低く設定されています。また、支払う保険料の一部は保障のコストや保険会社の経費に充てられるため、同じ資金でも自分で運用した方が効率的に増やせる可能性が高いと言えます。

途中で解約すれば元本割れのリスクも高く、資金が拘束されるデメリットもあるのです。その点、掛け捨て型保険（定期保険や収入保障保険など）は同じ保障額でも保険料が割安で、浮いたお金を他の資産運用に回すことができます。

保険のプロ自身はどんな生命保険に加入しているのでしょうか。

その答えは、無駄を省き必要な保障を確実に得られる保険商品にあります。

プロは、必要な期間と金額だけをカバーできる定期保険や、ライフプランに合わせた収入保障保険など、合理的でコストパフォーマンスの良い保険を選ぶ傾向です。

ここでは、保険のプロが実際に利用している生命保険について、おすすめの形式で詳しく解説していきます。

保険のプロは、必要な期間と金額だけを低コストで保障できるネット型の掛け捨て定期保険を選ぶ傾向があります。このタイプの保険は、満期保険金や解約返戻金がなく純粋な死亡保障に特化しているため、保険料が割安です。

また、インターネット申し込みにすることで営業経費が抑えられ、一層手頃な保険料で加入できます。特約も必要最低限しか付けず、無駄を省いたシンプルな内容である点も特徴です。定期保険は必要な保障期間を自由に設定できるため、子供の成長や住宅ローンの返済期間などライフステージに合わせて期間を選ぶことが可能です。

保険金額も、万一の際に家族が必要とする額に絞ることで、過剰な保障にかかる保険料を避けられます。特に子育て中の世代のプロには人気が高く、子供が独立するまでの一定期間だけ大きな保障額を確保したい場合に重宝されています。

収入保障保険は、万が一の際に毎月の生活費を年金形式で受け取れるタイプの死亡保障です。必要な時期だけ保障を持てる合理的で非常にコストパフォーマンスに優れた商品で、保険のプロも自身のライフプランに合わせて積極的に活用しています。

収入保障保険では、契約時に定めた受取期間内に被保険者が死亡した場合、遺族はその後の期間にわたり毎月一定額の保険金を受け取ることが可能です。保険期間を子供が独立するまでの20年間と設定し、その期間の途中で亡くなった場合、残りの期間にわたり毎月保険金が支払われ、遺された家族の生活費をカバーできるでしょう。

保険金は時間の経過とともに受取総額が減少する仕組みになっており、その分保険料も抑えられています。このように、必要なときに必要なだけ保障が続くため、過剰な保障や保険料の無駄を防げます。

また、あらかじめ保険金総額が期間とともに減少するため、同じ当初の保障額を一時金で用意する定期保険に比べて保険料は割安です。遺族にとっても、一度にまとまった保険金を受け取るより毎月の年金形式で受け取れる方が生活費に使いやすい利点があります。

独身の方や子供のいない家庭では、原則として大きな死亡保障はほとんど必要ありません。しかし、保険のプロの中には将来の葬儀費用や相続対策など最低限の目的のために、必要額だけ終身保険で備えるケースもあります。

終身保険は一生涯保障が続くため、いずれ必ず保険金を受け取れるのが特徴です。そのため、自分の葬儀代など確実に発生する支出や、相続で家族に現金を残したい場合にも適した保険と言えます。

また、死亡保険金には一定額まで非課税枠が設けられているため、終身保険で死亡保険金として現金を残せば相続対策に役立ちます。保険金を相続税の支払いに充てれば、遺族の負担を軽減することが可能です。

保険のプロは、死亡リスク以上に働けなくなるリスクへの備えを重視しています。必要な期間と金額に合わせて、就業不能保険（所得補償保険）で家計を支える保障を確保するケースが多く見られます。

就業不能保険（所得補償保険）は、病気やケガで長期間働けなくなった場合に毎月など定期的に一定額の給付金を受け取れる保険です。働けない間の収入を補うことで、家計への打撃を緩和します。いわば「生きているのに収入が途絶えるリスク」に備える保険であり、保険のプロもこの保障を非常に重視しているのです。

収入源を失うリスクは、死亡以上に家計に深刻な影響を及ぼす可能性があります。実際、働き盛り世代が病気やケガで長期間就業不能となる確率は、死亡する確率よりも高くなることが一般的です。死亡の場合、生命保険で遺族に一時金が支払われますが、就業不能状態では公的な障害年金や蓄えだけで十分にまかなえないケースも少なくありません。

そのため、高額療養費制度などで医療費の自己負担に上限がある医療保険以上に、働けなくなったときの収入減少への備えを優先するプロもいます。

保険のプロは、高額療養費制度など公的な医療保障を踏まえ、自己負担部分のみをカバーするシンプルな医療保険を選ぶ傾向があります。無駄な特約や過剰な保障はつけず、必要最小限の保障にとどめるのが特徴です。

日本には、高額療養費制度※という公的医療保険の仕組みがあり、一定額以上の医療費がかかった場合に自己負担上限を超えた分が後から支給されます。この制度のおかげで、治療費がどれだけ高額になっても、一ヶ月あたりの自己負担額には上限が設けられています。

一般的な収入の世帯では月の自己負担上限額は約8万円程度※です。それ以上の医療費は公的保険から補填されるため、患者が負担する必要はありません。

保険のプロはまずこの公的保障を把握したうえで、不足する部分だけを民間の医療保険で補うようにしています。

保険のプロは、保険を選ぶ際にどんな点を重視しているのでしょうか。

プロはリスクの大きさや発生確率、公的保障とのバランスなどを見極めて保険を選びます。

さらに、過剰な保障を避けるため、必要な保障額や期間を算出し、掛け捨て型中心のシンプルなプランを選びます。

また、結婚や出産などライフステージが変わるごとに保険を見直し、保障内容を適切に調整します。保険のプロが保険を選ぶ際の注意点は、以下のとおりです。

• リスクの大きさと発生確率を見極める
• 公的保障や自分の貯蓄でカバーできる範囲を確認する
• 必要な保障額・期間を具体的に計算する
• 掛け捨て型を基本とする
• 特約やセット商品は「本当に必要か」を吟味する
• 商品比較・保険料の妥当性チェック
• ライフステージの変化に合わせて見直す

こうした保険選びのポイントについて詳しく解説します。

保険を選ぶ第一歩は、カバーすべきリスクの大きさと発生確率を正しく見極めることです。保険は本来、発生頻度が低いものの起きれば家計へ甚大な影響を与えるリスクに備えるものだからです。

まず、保険を検討するときは「それは自分や家族の生活が破綻するほど大きなリスクか？」「そのリスクが実際にどれくらいの確率で起こり得るか？」と自問してみましょう。

日常的に起こり得る小さな出費であれば、保険を使わずとも手持ちの貯蓄や予備資金で対処可能な場合が多いです。

一方、発生可能性は低くても、起きれば数千万円規模の損害や長期の収入減少につながる事態には、保険で備えておく意義があります。なお、保険料はリスクの大きさと確率に応じて設定されています。

保険を検討する際は、公的保障制度や自身の貯蓄でどこまでリスクをカバーできるかを確認することが重要です。日本には公的医療保険や高額療養費制度、遺族年金など、いざという時に家計を支える公的保障が整っています。

主な公的保障制度には以下のようなものがあります。

• 公的医療保険
• 遺族年金
• 障害年金

保険で備えるべき金額（保障額）とその保障をいつまで続けるべきか（保障期間）を、具体的な数字で算出することが大切です。なんとなく多めの額を設定するのではなく、根拠に基づいて必要最小限の保障を見極めましょう。

まず「いくら必要か」を計算するには、自分に万一のことが起きた場合に家族が必要とする費用を洗い出します。遺された家族の生活費を月◯万円と見積もり、それを子どもが独立するまでの年数分を掛け算します。

さらに、子どもの進学に備えた教育費や、住宅ローンの残債など、一時的にまとまった支出が予想されるものも加えましょう。次に「いつまで必要か」を考えます。生活費のサポートであれば子どもが社会人になるまで、住宅資金であればローン完済まで、といった具合に、保障が必要な期間を設定しましょう。

こうした計算により、自分に本当に必要な保障額と期間が明確になります。重要なのは、必要以上の保障は持たないことです。過剰な保障を付ければその分保険料も高額になり、家計の負担が増してしまいます。適切な保障額・期間を把握し、無駄のない保険契約にすることがポイントです。

保険は“万が一”のリスクに備えるものに徹し、資産形成は別途貯蓄や投資で行うのが賢明です。そのため、貯蓄性のない掛け捨て型（純粋な保障のみのタイプ）の保険を基本に選ぶことがおすすめです。掛け捨て型保険は、満期時に満期金が出たり解約返戻金が戻ってきたりしません。

その分、同じ保障内容でも貯蓄型保険（終身保険や養老保険など）に比べて保険料が割安に設定されています。言い換えれば「何も起こらなかった場合に戻ってくるお金」がない代わりに、日々の保険料負担を抑えつつ大きな保障を得ることができるのです。

保険本来の目的であるリスクへの備えを効率よく確保できる点で、掛け捨て型はコストパフォーマンスに優れています。

保険加入の際には、特約（オプションの保障）や複数の保障をまとめたセット商品について「本当にその保障が必要か？」を一つひとつ精査することが重要です。特約を付ければ付けるほど保障内容は手厚くなりますが、その分保険料も高くなりがちです。

特約の保険料は1つあたり月々数百円～数千円程度でも、複数重ねれば負担増が馬鹿にはなりません。本当に必要な保障だけに絞ると、無駄な保険料負担を減らすことができます。保険会社からさまざまな特約を勧められることもありますが、すべてに加入する必要はありません。

特約の中には、加入者にとって不要だったり、公的制度や貯蓄で十分備えられたりするものもあります。例えば、入院時の一時金特約などは魅力的に感じるかもしれませんが、高額療養費制度によって医療費負担が抑えられるため、人によってはなくても困らないケースもあります。

保険料の妥当性を確認するため、同じ保障内容であれば複数の保険会社の商品を比較検討することが欠かせません。保険会社によって保険料や細かな条件（支払い限度や免責事項など）が異なるため、比較せずに一社だけで決めてしまうと割高な商品を選んでしまう恐れがあります。

保険料は長期にわたり支払うものですから、毎月のわずかな差でも積もれば大きな負担差となります。同じ保障内容の保険でも、保険会社によって月々の保険料が数千円違うこともあります。

必ず複数社の見積もりを取り、保障内容と保険料のバランスが適切かをチェックしましょう。知名度やイメージだけで一社に決めず、中立的な目線で複数社のプランを見比べる姿勢も大切です。

結婚、出産、住宅購入、子どもの独立など、人生の節目ごとに必要な保障内容は変化します。保険は一度加入したら終わりではなく、ライフステージの変化に応じてぜひ見直しを行いましょう。

その時々で保障の過不足をチェックし、状況に合わなくなった保障は減額や解約をためらわずに行うことが大切です。

また、新たに生じたリスクに対しては必要に応じて保障を追加し、常に自分のライフプランに合った適切な内容にアップデートしておくよう心がけます。

保険は万一に備えるものですが、実はすべての保険に加入する必要があるとは限りません。

貯蓄や公的保障等で十分カバーできる場合、保険料の負担が無駄になってしまうケースもあるのです。

保険のプロはそうした必要性の低い保険を見極めて無駄を省いています。ここでは、保険のプロが必要性が低いと考える保険とその理由について解説していきます。

それでは、保険のプロが必要性が低いと判断する保険はどれなのか見ていきましょう。

貯蓄型保険は、保障機能と貯蓄（資産運用）機能を合わせ持つ商品です。代表的な貯蓄型保険には、終身保険や学資保険、養老保険などがあります。

保険は本来、病気や死亡など予測できないリスクに備えるものです。貯蓄・資産運用は将来に向けて計画的にお金を貯め増やす行為です。目的が異なるものを一つでまかなうと、それぞれのメリットを十分に活かせず非効率だと保険のプロは考えます。

多くのFP（ファイナンシャルプランナー）も「保障は保障、貯蓄は貯蓄」と分けて考えるのが基本とアドバイスしています。貯蓄型保険は一般に手数料やコストが高く、支払った保険料のうち自分の貯蓄に回る部分は目減りしがちです。多くが保険会社の運用コストや保障のための費用に充てられるため、実質的な利回りは非常に低く抑えられてしまいます。

また、契約期間の途中で解約すると元本割れ（支払った保険料総額より解約返戻金が少なくなる）リスクも高く、長期契約前提の保険を途中で解約して損をするケースも少なくありません。

日本の公的医療保険制度には「高額療養費制度」があり、医療費の自己負担額には月ごとの上限があります。近年は入院日数が年々短期化する傾向にあります。そのため、入院給付金の日額が1万円以上や高額の入院一時金が支給されるような手厚すぎる医療保険は、必要以上の保障になりがちです。

保障を厚くすれば当然保険料も高くなるため、過剰なプランは保険料の無駄と言えます。一般には入院給付金の日額5,000円程度でも公的保障と併用すれば十分で、1万円以上の保障はオーバーカバーになりやすいでしょう。

高額療養費制度とは、1ヶ月間の自己負担額が一定額（所得に応じ数万円～数十万円）を超えた場合に、超過分が後から払い戻される制度です。年収にもよりますが、一般的な所得の方であれば自己負担の上限は約8万円程度に設定されており※、それを超える医療費は公的保険から給付されます。

その結果、どんなに大きな医療費がかかっても、患者が実際に支払うのは上限額までで済みます。

女性疾病保険や特定疾病特約などを次々に付加すると、保険料ばかりが高くなるだけです。基本となる医療保険（入院給付金や手術給付金）があれば、多くの場合それだけで十分に対応できます。

女性疾病保険は、乳がんや子宮筋腫など女性特有の病気で入院したときに給付金が上乗せされるものですが、これらの病気でも通常の医療保険で入院費用はカバーされます。上乗せの給付があれば安心感は得られますが、その分の保険料を払い続ける価値があるかは慎重に考える必要があるのです。

特定疾病特約も同様で、特定の疾病にかかった場合のみ一時金などが受け取れるものです。三大疾病特約では、がん・急性心筋梗塞・脳卒中で所定の状態になった場合にまとまった一時金が給付されますが、その上乗せ保険料は決して安くはありません。重大疾病でも、治療費は基本の医療保険や高額療養費制度で多くが賄われます。

乳幼児・子どもの医療費は自治体の公的助成が手厚いです。事実、全国ほぼすべての自治体で乳幼児医療費助成制度が整備されており※1、程度の差こそあれ子どもの医療費負担は大幅に軽減されています。多くの自治体では中学生くらいまでの子どもの医療費自己負担が無料かごくわずかな金額に抑えられています。

自治体により対象年齢や自己負担額は異なるものの、小学校就学前の子どもは自己負担ゼロとしている地域がほとんどです。自治体によっては、通院は1回数百円程度の負担で済み、入院費用は全額助成されるケースもあります。子どもの医療費が心配で民間の医療保険加入を検討する親御さんもいるかもしれません。

しかし、子どもの医療費はほとんど親の負担がかからないのが一般的です。入院しても家族が負担するのは病院での食事代などわずかな実費程度で、治療費は高額療養費制度や自治体助成によって極めて少額で済むでしょう。

そのため、子どものために民間の医療保険に加入するメリットはほとんどありません。保険金が下りたとしても、公的な助成のおかげで本来支払うはずだった自己負担額がそもそも少額なので、保険料を払ってまで備える必要性が低いのです。

低金利時代に契約された個人年金保険は予定利率が非常に低いのが特徴で、その結果、将来受け取れる年金額も少なくなります。資金を長期間拘束される割にリターンが小さいため、資産形成には極めて不向きです。

予定利率とは、保険会社が運用で見込む利回りのことで、これが高ければ契約者に有利になります。しかし、近年の超低金利環境下では円建て個人年金保険の予定利率は0.5%前後と極めて低く設定されているのです。

そのため、保険料を長年支払っても資産の増加がほとんど期待できず、将来もらえる年金額が少なくなります。予定利率が高かった1990年頃に比べ、予定利率が1%台にとどまった2010年代では、同じ年金額を受け取る契約でも契約者が払う保険料総額が約2倍に増えるケースもありました。

低金利下では効率良く資産を増やしにくいといえます。現行の個人年金保険では支払保険料総額に対する受取年金総額の割合（返戻率）も100%台前半にとどまり、増える金額はごくわずかです。さらに、利回りが低い契約ではインフレ発生時に受取額の価値が目減りするリスクもあります。

保険のプロは、以下の保険について必要性が低いと考えています。

• 貯蓄型保険
• 保障が過剰な医療保険（高額な入院給付金など）
• 女性疾病保険や特定疾病特約などの細かい特約
• 子どもの医療保険、低金利下の個人年金保険

公的保障や他の制度で代替可能だったり、コストに対するリターンが小さかったりするため、保険料を払ってまで備える必要性が低いです。

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