副鼻腔炎でも生命保険に入れる？告知義務や加入の条件も解説

▼この記事がおすすめの人

• 副鼻腔炎でも生命保険に入れるか知りたい人
• 副鼻腔炎でも生命保険に加入できる条件を知りたい人
• 副鼻腔炎で生命保険に入れない場合の対処法を知りたい人

ここでは、副鼻腔炎でも生命保険に加入できる条件を解説します。

副鼻腔炎でも生命保険に加入できますが、以下のいずれの条件に当てはまるかによって加入できる保険が変わることがあります。

• 手術をしている
• 治療中か入院期間1ヵ月以上

生命保険会社ごとに加入条件は異なるのであくまでも目安ですが、加入する生命保険を決める際には上記の条件を基準に考えると良いでしょう。

副鼻腔炎に罹患した経験がある場合でも、すでに副鼻腔炎が完治していれば無条件で生命保険に加入できる可能性が高いです。

また、現在は治療中であっても、治療の状況や保険会社の判断次第で加入できる可能性はあります。

ただし、治療が完了していないと何らかの条件が付いたり、加入できなかったりすることがあるかもしれません。

保険会社によって条件が異なるため、加入申し込み前に告知内容をよく確認してみましょう。

治療中や入院期間が1ヵ月以上に及ぶ重度の副鼻腔炎の場合、部位不担保の保険にのみ加入できるケースがあります。

部位不担保とは、保険会社が指定する部位の疾病などについて保障の対象外となる保険のことです。

部位不担保でも、保障の対象外ではない部位のケガや病気は通常どおり保障されます。

ただ、治療中でも部位不担保ではない通常の保険に加入できる可能性もあるため、不安な方は保険の専門家（FP）への相談をおすすめします。

副鼻腔炎が原因で生命保険に加入できなかった場合、完治したあとに一定時間が経過するのを待ちましょう。

生命保険や医療保険に加入するには告知義務がありますが、副鼻腔炎なら完治していれば加入できる可能性が高まります。

ただし、完治した直後では条件付き加入になる可能性も否定できません。

完治直後よりもしばらく時間をおいたほうが良いでしょう。

通常の生命保険に加入できない場合、「引受基準緩和型保険」への加入を検討する方法もあります。

引受基準緩和型保険は告知内容が通常の生命保険よりも少なく、以下の告知内容に該当しなければ加入できます。

• 現在入院をしているか、または最近3ヵ月以内に医師から入院や手術をすすめられたことがあるか
• 過去1～2年以内に入院または手術を受けたことがあるか
• 過去5年以内にがんまたは上皮内新生物・肝硬変・認知症・統合失調症・アルコール依存症などで医師の診断・検査・治療・投薬のいずれかを受けたことがあるか

引受基準緩和型保険は部位不担保の保険と違い、将来的にまた副鼻腔炎になっても保障される点がメリットです。

ただし、告知内容が緩い分だけ保険料は割高で、保障金額や内容が限定的になる可能性もあります。

副鼻腔炎が原因で生命保険に加入できない場合、保険の専門家（FP）に相談することも検討しましょう。

保険の専門家（FP）はあらゆる保険の加入条件やプラン内容を熟知しており、相談者の方の副鼻腔炎の治療状況に応じて適切な保険を案内してくれます。

また、専門家なら副鼻腔炎の方が抱えやすい疑問や不安についても丁寧に解説してくれます。

副鼻腔炎でも入れる生命保険（医療保険）を探している方は、まずは相談してみましょう。

副鼻腔炎は、鼻のなかにある副鼻腔（ふくびくう）と呼ばれる空間が炎症を起こしている状態のことです。

鼻のなかには上顎洞・篩骨洞・前頭洞・蝶形骨洞の4つの副鼻腔があり、炎症を起こすと、鼻づまり、ドロっとした鼻汁、頬・鼻周囲の痛み、顔の腫れ、発熱などの症状が起こります。

以前は「蓄膿症（ちくのうしょう）」という名称で呼ばれており、こちらになじみのある方もいるでしょう。

耳鼻咽喉科で鼻内視鏡やレントゲン、CT検査で副鼻腔炎と診断されたあとは、抗菌薬などの投与による治療をおこないます。

ここでは、副鼻腔炎の生命保険に関するよくある質問と回答を解説します。

今回集まった質問は以下のとおりです。

• Q1：手術は給付金の対象ですか？
• Q2：通院は給付金の対象ですか？
• Q3：告知は絶対必要ですか？

副鼻腔炎の手術をした場合、医療保険の「手術給付金」の対象になるケースが一般的です。

手術給付金の金額は入院給付金×倍率で決まるため、保険の契約内容を確認してみましょう。

例えば入院給付金の日額が5,000円で倍率が10倍の場合、50,000円を受け取れる計算です。

ただし、契約している保険よっては手術が保障の対象外となることもあるため、気になる方は事前に確認しましょう。

入院をせず、通院治療のみで治療する場合は、医療保険の対象には含まれないことが一般的です。

医療保険のなかには「通院給付金」が支払われるものがありますが、それも「入院給付金が支払われる入院が終わったあとの通院」が条件になっていることがあります。

ただ、生命保険の契約内容によっては、通院のみでも受け取れる契約になっている可能性もあるでしょう。

まずは、保険契約の内容を確認してみましょう。

過去に副鼻腔炎をはじめ、何らかの病気の治療歴がある場合、生命保険に申し込む際に「告知」が必要です。

告知すべき内容を意図して隠したり、軽い症状で申告したりすると、告知義務違反に該当します。

告知義務違反になると保険金や給付金が支払われなかったり、契約を解除されたりすることがあるため注意が必要です。

治療状況に応じた正しい告知の方法がわからない方は、保険の専門家（FP）に相談しましょう。

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ここまで、副鼻腔炎で生命保険に入れる理由や加入条件、もし入れなかった場合の対処法などをお伝えしてきました。

記事のポイントをまとめると以下のとおりです。

• 副鼻腔炎でも生命保険への加入は可能
• 治療状況によっては特定部位不担保または引受基準緩和型保険にしか加入できないこともある
• 副鼻腔炎の方が生命保険に加入する場合「告知義務違反に注意する」「複数の生命保険を比較する」「保険の専門家（FP）に相談する」などに気を付けて比較する

副鼻腔炎でも完治していれば、無条件で生命保険に加入できる場合があります。

一方、副鼻腔炎が悪化したり再発したりする可能性があると判断された場合などは、部位不担保の保険や引受基準緩和型保険のみ加入可能なケースもあります。

保険に入れないときの対策はさまざまですが、どの方法が最適かは人によって異なります。

加入すべき保険で迷うときは、保障の専門家（FP）に相談しましょう。

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