積立NISAの銘柄はいくつ買う？複数銘柄のデメリットや分散例を解説【2026年版】

NISAのつみたて投資枠を利用するとき、「銘柄は1つでよいのか、複数に分けた方がよいのか」と迷う方もいるでしょう。

1銘柄でも幅広く分散できる商品がある一方、複数銘柄を持っていても投資先が重なる場合があります。

この記事では、1銘柄と複数銘柄の違いや、銘柄数を決めるポイント、初心者向けの組み合わせ例を解説します。 

• 1銘柄にするか複数銘柄にするか決められない方

• 分散投資と銘柄数の関係を知りたい方

• 自分に合った銘柄数の決め方を知りたい方

が本記事を参考にすると、どれくらい銘柄を買うべきなのか、分散をはじめとしたリスク対策など、NISA初心者でもミスなくNISAを始めることができます。

※2024年1月の制度改正により、旧つみたてNISAは新しいNISAの「つみたて投資枠」へ変更されました。この記事では、現行制度のつみたて投資枠について解説します。

参照：金融庁「NISAを知る」

つみたてNISAまたは現行NISAのつみたて投資枠を利用している100名を対象に、保有銘柄数や、銘柄数を決めるときに重視した点を調査しました。ほかの利用者がどのような選び方をしているかを知るための参考としてご覧ください。

1銘柄で運用している方と4銘柄以上を保有している方が、それぞれ34％でした。2銘柄の方が22％、3銘柄の方が10％と続き、1〜2銘柄を合わせると56％と半数を超えます。

管理がシンプルな1〜2銘柄を選ぶ方が多い一方、4銘柄以上を保有している方も同じく34％おり、運用スタイルは人によってさまざまであることがわかります。

最も多かった回答は「リスク分散を重視して」の47％でした。ひとつの投資先に集中させず、できるだけ損失の可能性を抑えたいと考えた方が多かったことがわかります。

次に多かったのは「管理のしやすさを重視して」の23％です。自分が無理なく管理できる範囲かどうかも、銘柄数を決める際のひとつのポイントになりそうです。

「どちらでもない」が15％、「やや不満である」が11％と、満足していない人もいる一方で、「やや満足している」が57％、「非常に満足している」が17％、合わせて74％の方が現在の銘柄数に満足していると回答しました。

現在の銘柄数で運用を続けながら、手応えを感じている方が多いようです。

「現状維持で問題ない」が46％と最多で、現在の銘柄数に満足して運用を続けている方が多いことがわかります。

変更を考えている方も、銘柄を増やしたい方・減らしたい方・配分を見直したい方とさまざまで、自分の状況に合わせて運用を考えていることがうかがえます。

アンケートでは、実際に運用を経験してきた方ならではの、アドバイスが寄せられました。

投資の目的や積立額、管理できる範囲は人それぞれ異なります。アドバイスも参考にしながら、自分に合った銘柄数を考えてみましょう。

アンケートからは、銘柄数の選び方に決まったパターンはなく、それぞれの目的や状況に合わせて判断していることがうかがえます。

リスクを抑えたい、管理をシンプルにしたい、もっと分散したいなど、優先することは人によって異なります。ほかの人の銘柄数を参考にしながらも、最終的には自分の投資目的や積立額、管理できる範囲をもとに考えることが大切です。

幅広い国や地域、資産に投資する投資信託であれば、1銘柄でも分散投資ができます。一方、複数銘柄を持っていても、投資先が重なっていれば分散につながらない場合があります。

銘柄数だけで判断せず、商品の中身や運用の目的に合わせて考えましょう。

投資に慣れるまでは、1～2銘柄から運用を始めるとよいでしょう。

投資を始めたばかりの段階で多くの銘柄を持つと、何にいくら投資しているのかがわかりづらくなりがちです。

銘柄が少なければ、毎月の積立額や運用状況を把握しやすく、管理の負担も抑えられます。値動きを見ながら、積み立てがどのように続いていくのかもつかみやすいでしょう。

まずは、自分が無理なく運用を続けられる銘柄数から始めてみましょう。

商品によっては、1銘柄だけでも投資先を分散できます。

複数の国や地域へ投資するものや、株式・債券・不動産などを組み合わせた商品であれば、複数銘柄を購入しなくても分散投資を始められます。

ただし、投資する地域や資産の割合は商品によって異なります。目論見書を読み、どこにどのくらい投資しているかを確認しましょう。

複数銘柄を選ぶときは、それぞれの商品に違う役割を持たせることが大切です。

商品名が違っていても、同じ地域や似た企業へ投資している場合があります。そのような商品ばかり増やしても、銘柄数が増えるだけで、リスク分散の効果は限られてしまいます。 

国内と海外、株式と債券など、投資する地域や資産の種類が異なる商品を組み合わせると、役割の違いがわかりやすいでしょう。

このような投資先やリスク分散について1人で確認するのが負担に感じたら、FPに相談するのもひとつの方法です。FPに相談すれば、投資の目的やリスク許容度に合わせて、地域や資産の組み合わせ方についてアドバイスを受けられます。 

上記の通り、FP相談を使った方が、家計や運用の目的、運用期間に合わせて、銘柄数や資産配分の考え方も最短で把握できます。とくに、マネーキャリアでは、何度でも無料で利用できるので、自分だけでは判断しにくいときに活用してみましょう。

1銘柄と複数銘柄のどちらがよいかは、商品の中身や運用の目的によって異なります。それぞれのメリット・デメリットを確認しながら、自分に合った選択肢を考えてみましょう。

1銘柄で運用するメリットは、積立設定や運用状況を管理しやすいことです。

確認する商品が1つで済むため、毎月の積立額や資産の状況を把握しやすくなります。また、幅広い国や地域、資産へ投資する商品を選べば、1銘柄でも投資先を分散できます。

管理にかかる手間が少ない分、投資を始めたばかりの方でも積み立てを続けやすいでしょう。

1銘柄で運用する場合、選んだ商品の投資先によっては値動きが偏ることがあります。

たとえば、特定の国や地域、資産だけに投資する商品は、その市場が下落したときの影響を受けやすくなります。

ただし、1銘柄でも幅広い地域や資産に投資していれば、投資先を分散できます。「1銘柄だから分散できない」と決めつけず、商品の投資対象を見て判断しましょう。

複数銘柄を保有するメリットは、地域や資産の配分を自分で調整しやすいことです。

国内と海外、株式と債券など、投資対象の異なる商品を組み合わせれば、1銘柄では足りない部分を補えます。 

ただし、分散させた投資先が常に反対の値動きをするとは限りません。複数銘柄を選ぶ場合は、本数を増やすことよりも、それぞれにどのような役割を持たせるかを考えましょう。

複数銘柄を保有すると、資産全体を把握しづらくなり、積立額や運用状況の管理にも手間がかかります。また、別々の商品でも、同じ地域や似た企業へ投資している場合があります。

そのような商品ばかり増やしても、銘柄数が増えるだけで、リスク分散の効果は限られてしまいます。

銘柄数が増えるほど確認の手間も増えるため、自分が無理なく管理できる範囲で保有することが大切です。

1銘柄と複数銘柄のどちらが向いているかは、投資経験の長さだけでは決まりません。商品の中身や運用の目的、自分で管理できる範囲によって、合う銘柄数は変わります。

銘柄数だけで判断せず、運用内容を理解したうえで、無理なく管理を続けられる方法を選びましょう。

積立NISAで買う銘柄数は、投資先や積立額、運用の目的などをもとに決めることが大切です。商品名や人気だけで選ぶと、投資先が重なったり、管理できる銘柄数を超えたりすることがあります。

銘柄数を決める際は、次の4点を順番にチェックしてください。

まずは、購入を検討している銘柄の内容を確認しましょう。

投資信託は、商品によって投資する国や地域、資産の種類が異なるため、商品名や人気だけではどこに投資する商品なのかまでは判断できません。

確認したい主な項目は、次のとおりです。

• 投資する国や地域
• 株式・債券などの資産の種類
• どの市場や指数に連動しているか 

投資先を見たうえで、自分の目的に合う銘柄かを考えましょう。

銘柄を追加する前に、現在保有している商品と何が違うのかを確認します。

商品名が異なっていても、投資する地域や企業が重なっている場合があります。投資先が似ていれば、銘柄数を増やしても分散の範囲はあまり広がりません。

「異なる地域を補う」「別の資産を加える」など、新しい銘柄にどのような役割を持たせるのかを考えて選びましょう。

複数銘柄を保有すると、銘柄ごとの積立額や残高を確認する手間が増えてしまいます。

また、相場の値動きによって資産の配分が当初の想定から変わることもあるため、定期的な見直しも必要です。

銘柄数を増やす場合は、毎月の積立額をどのように分けるかを考え、管理に負担がかかりすぎない範囲に抑えましょう。

何のために投資するのか、いつまで運用できるのかによって、適した銘柄数や資産配分は変わります。

教育資金や住宅資金のように使う時期が近いお金と、老後資金のように長く運用できるお金では、適した運用方法が異なります。また、どの程度まで値下がりのリスクを受け入れられるかは、収入や貯蓄、家族構成によっても変わってくるのです。

そのため、家計や将来の予定に合わせて、無理のない範囲で積立額や銘柄数を決めなければなりません。

自分だけで判断するのが難しい場合は、FPに相談するのも一つの方法です。プロの視点を取り入れることで、判断に迷うポイントを見直すきっかけになります。

マネーキャリアでは、家計の状況や今後の予定に合わせて、NISAの銘柄数や資産配分、リスク許容度について無料でアドバイスを受けられます。相談は何度でも無料なので、運用を始める前はもちろん、積立内容を見直したいときにも気軽に相談してみましょう。

積立NISAでは、1銘柄で幅広く分散する方法と、複数銘柄を組み合わせる方法があります。

ここでは、初心者でもイメージしやすい4つの組み合わせ例を紹介します。

一つ目は、幅広い国や地域の株式へ投資する商品を、1銘柄選ぶ方法です。

1銘柄で地域を分散できるため、複数の商品を自分で組み合わせる必要がありません。

ただし、株式を中心とした商品は値動きが大きくなる場合があります。投資する地域や商品の特徴を確認して選びましょう。

二つ目は、株式や債券、不動産など、複数の資産を組み合わせたバランス型の商品を1銘柄選ぶ方法です。

1銘柄で複数の資産に投資できるので、自分で商品を組み合わせる手間を減らせます。 

ただし、資産ごとの配分は商品によって決まっているため、自分で細かく調整することはできません。どの資産が、どのくらい含まれているかを確認して選びましょう。

三つ目は、株式を中心とした商品と、債券を中心とした商品を組み合わせる方法です。

株式と債券では値動きの傾向が異なるため、自分で資産の配分を調整したい方に向いています。

ただし、債券を組み合わせても元本割れを防げるとは限りません。どちらに多く配分するかは、運用期間やリスク許容度に合わせて考えましょう。

四つ目は、国内を投資対象とする商品と、海外を投資対象とする商品を組み合わせる方法です。

異なる地域の商品を選ぶことで、国内と海外へどのくらい投資するかを自分で調整できます。

ただし、海外への投資は為替変動の影響を受けます。組み合わせる前に、それぞれの商品がどの地域へ投資しているかを確認しましょう。

複数銘柄を保有すると、資産の配分を自分で調整できます。一方で、選び方によっては管理が複雑になったり、思ったように分散できなかったりすることもあります。

ここでは、複数銘柄を選ぶときに避けたい3つの失敗を紹介します。

似た投資先の商品を重ねて買うと、銘柄数を増やしても投資先の範囲はあまり広がりません。商品名が違っていても、同じ国や企業へ投資している場合があるためです。

新しい銘柄を追加するときは、「異なる地域を加える」「別の資産を組み合わせる」など、追加する目的を決めて選びましょう。

目的がはっきりしないまま、銘柄数だけを増やすのは避けましょう。

銘柄ごとの役割がはっきりしないまま商品を増やしても、資産配分が大きく変わるとは限りません。たとえば、人気の商品を複数選んでも、同じ地域や似た資産へ投資していれば、分散の効果は限られてしまいます。

新しい銘柄を追加する前に、現在の運用に足りない地域や資産があるかを確認し、必要がある場合にだけ追加を検討しましょう。

短期間の値動きだけで積立先を変更すると、運用方針がぶれやすくなります。 

直近の成績がよい商品でも、その後も同じように値上がりするとは限りません。また、変更のたびに運用状況を見直す必要があり、管理の手間も増えます。

積立先を見直すときは、短期の成績ではなく、投資の目的や運用できる期間をもとに考えましょう。

積立NISAの銘柄数については、制度の仕組みや積立設定の変更など、複雑な点があります。

ここでは、つみたて投資枠の銘柄数に関する5つの疑問に答えます。

※金融機関によって取扱商品や設定方法が異なるため、詳しい条件は利用する金融機関の公式サイトも確認してください。

NISAの銘柄数について自分だけで判断するのが難しいときは、FPへ相談するのも一つの方法です。

FPに相談すると、投資経験や収入、将来の予定に合わせて、つみたてNISAの銘柄数や分散の考え方についてアドバイスを受けられるうえに、NISAを始めるにあたってWeb上にはない、押さえておくべき「NISAの銘柄を選ぶ基本の考え方」もわかるのです。

NISAだけでなく、教育資金や住宅資金、老後資金など、家計全体について相談できるため、将来の支出を考えながら積立内容を見直したい場合にも活用できます。

マネーキャリアでは、このようなFPへの相談を無料で行えます。相談は何度でも無料なので、NISAを始める前はもちろん、積立内容を見直したいときにも相談してみましょう。

積立NISAで保有する銘柄数に、すべての人に共通する正解はありません。

1銘柄でも、幅広い国や地域、資産へ投資する商品であれば分散投資ができます。複数銘柄を選ぶ場合も、本数を増やすこと自体ではなく、それぞれの商品に異なる役割を持たせることがポイントです。

ほかの人が保有している銘柄数だけを見て、自分の銘柄数を決める必要はありません。

商品の中身と自分の状況を照らし合わせ、無理なく続けられる銘柄数を選ぶ必要があります。

一方、初心者の方にとっては、銘柄を選ぶ際に気をつけるべきことは何か、その銘柄を選び続けて本当に長期投資ができるのか、などを全て自己判断しなければなりません。

そのため、このような人生の「お金」に関わる不安や悩みは、FPに何度でも無料で相談できるマネーキャリアを使って、NISAはもちろん資産運用や家計の悩みなどもまとめて解決してしまいましょう。