パーソナルトレーナーは、指導中の事故による賠償だけでなく、自身のけがや病気で働けなくなった場合への備えも必要ですが、雇用・業務委託などの働き方や指導場所、勤務先・資格団体の補償内容によって異なります。
この記事では、パーソナルトレーナーが備えたいリスクから、賠償責任保険や所得補償保険などの種類、働き方別の公的保障、選ぶ際の確認事項まで解説します。
- パーソナルトレーナーが必要な保険について知りたい人
- 勤務先・資格団体の保険だけで足りるか判断したい人
は本記事を参考にすると、必要な保障を整理して、安心してパーソナルトレーナーとして働き続けるための備えがわかるようになります。
パーソナルトレーナーの保険では、顧客への賠償だけでなく、自身が働けなくなった場合の収入への備えも大切です。
勤務先や資格団体の保険、公的保障で何を補えるのかを確かめ、自分で備える必要があるものを判断しなければなりません。とはいえ、必要な保障は一人ひとり異なるうえに、過不足なくが鉄則になるのですが、一人での判断は難しいといえます。
そのため、少しでも迷ったときは「FPへの無料相談」を活用し、最適な保障を見つける人も多いのです。
勤務先や資格団体の保険証券を読んでも、副業や顧客宅での指導、休業中の収入が対象になるか判断できないことがあります。
そのような場合でも、FPに相談して、賠償・治療費・収入減などの備えを確認しておけば安心です。
マネーキャリアなら、現在の補償内容や保障の重複について、何度でも無料で相談できます。
この記事の目次
- パーソナルトレーナーに保険は必要？
- パーソナルトレーナーが保険で備えたい主なリスク
- 顧客や施設に損害を与えるリスク
- 自身のけがや病気で働けなくなるリスク
- パーソナルトレーナーが検討したい保険の種類
- 賠償責任保険
- 医療保険・傷害保険
- 所得補償保険
- 就業不能保険
- 生命保険
- 働き方で異なる保障と公的制度
- ジムに雇用されている場合
- 個人事業主として働く場合
- パーソナルジムを経営している場合
- パーソナルトレーナー向け保険の選び方
- 業務内容・指導場所と補償範囲
- 保険金が支払われる条件と対象外となるケース
- 現在の保障と保険料のバランス
- パーソナルトレーナーが保険を選ぶときのチェックリスト
- パーソナルトレーナーに必要な保険をFPへ相談するメリット
- パーソナルトレーナーに必要な保険と選び方のまとめ
パーソナルトレーナーに保険は必要？
勤務先が保険に入っていれば、自分では保険に加入しなくてもよいのでしょうか？
勤務先の保険だけで足りるとは限りません。
雇用か業務委託かといった働き方や、勤務先・資格団体で受けられる補償を確かめ、自分で備える部分があるかを判断する必要があります。
パーソナルトレーナー全員が同じ保険に加入する必要はありませんが、現在の補償や貯蓄だけで賠償や休業中の生活費をまかなえない場合は、保険で備えるのも一つの方法です。
特に個人事業主として働く場合、指導中の事故で顧客や施設に損害を与えると、自分で賠償責任を負うことがあります。
勤務先や資格団体の保険に加入していても、レンタルジムや顧客宅、副業で行う指導は補償対象外となる契約もあります。
自身のけがや病気で仕事を休んだときに、治療費だけでなく収入減まで補えるかも重要な判断材料です。
顧客への賠償、治療費、休業中の生活費のうち、現在の保障で補えないものがあれば、その負担に対応する保険を検討しましょう。
パーソナルトレーナーが保険で備えたい主なリスク
パーソナルトレーナーが保険で備えたいのは、顧客や施設に与えた損害と、自身が働けなくなった場合の負担です。
たとえば、次のような場面が考えられます。
- 指導中に顧客が転倒し、けがをした
- トレーニング器具や施設の設備を壊した
- 自分が腰や脚を痛め、指導を休むことになった
- 病気で働けず、収入が減った
必要な保険は、誰にどのような損害が生じたかによって変わります。
ここからは、仕事中の賠償と、自身のけがや病気による治療費・収入減について、それぞれ関係する保険を説明します。
パーソナルトレーナーが備えたいのは、顧客への賠償だけではありません。
自身が働けなくなった場合も含め、それぞれどのような保険が関係するのか見ていきましょう。
顧客や施設に損害を与えるリスク
指導中に顧客へけがを負わせたり、施設の設備や顧客の持ち物を壊したりすると、パーソナルトレーナーが損害賠償責任を問われることがあります。
顧客のけがの程度によっては、治療費に加え、休業による損失や慰謝料を請求されるケースもあります。
勤務先の施設内で起きた事故であっても、業務委託で働くトレーナーまで勤務先の保険で補償されるとは限りません。
個人事業主として活動する場合は、指導場所や業務内容が補償対象に含まれているかを、契約書や保険の約款で見ておく必要があります。
高額な賠償を自己資金だけで負担するのが難しい場合は、業務中の事故を対象とする賠償責任保険が備えの一つになります。
もし個人事業主として活動しているケースで万が一のことがあった際に、上記のような慰謝料や損害賠償を求められることがあります。
とくに、個人事業主となると自己資金からの支出は大きなダメージとなるうえ、いつ損害が発生するかもわからないことから備えが必要であることがわかります。
とはいえ、どのような備えをしておくのが最適なのかはケースによって異なるので、FPと一緒に最適な準備を予めしておくのがおすすめです。
自身のけがや病気で働けなくなるリスク
パーソナルトレーナーが個人事業主として活動している場合、仕事を休むとその期間の売上や報酬が減ります。
その一方で、普段の生活費に加えて治療費も必要になるため、家計の負担は大きくなります。
身体を使う仕事のため、入院するほどではなくても、腰や肩、脚などの不調によって指導を続けられないケースもあります。
しかし、医療保険や傷害保険は治療費への備えが中心で、休業による収入減はそのまま補えません。
そのため、生活費まで備えたい場合は、所得補償保険や就業不能保険が候補になります。
パーソナルトレーナーが検討したい保険の種類
顧客への賠償と、自分が働けなくなった場合では、加入する保険も異なるのでしょうか？
顧客や施設への賠償、自身の治療費、休業中の収入減、家族の生活費には、それぞれ別の保険が関係します。
まずは、どの保険が何に備えるものなのか確認してみましょう。
パーソナルトレーナーが検討したい保険には、仕事中の賠償に備えるものと、自身や家族の生活を支えるものがあります。
次の表では、それぞれの保険が主にどのような負担に対応するのかをまとめました。
| 保険の種類 | 主に備えられるもの |
| 賠償責任保険 | 顧客のけがや施設・持ち物の破損による賠償 |
| 医療保険・傷害保険 | 病気やけがによる治療費 |
| 所得補償保険 | 仕事に従事できない期間の収入減 |
| 就業不能保険 | 所定の就業不能状態が続いた場合の収入減 |
| 生命保険 | 本人が死亡・高度障害状態になった場合などの家族の生活費 |
表にある保険すべてに加入する必要はありません。
公的保障や勤務先の補償、貯蓄、家族構成を考慮し、備えたいリスクに合った保険を選びましょう。
所得補償保険と就業不能保険のように、目的が似ていても支払条件が異なる保険があります。
保険の名前だけで判断せず、どのような状態が保障されるのかを確かめてください。
賠償責任保険
賠償責任保険は、仕事中に顧客へけがを負わせたり、施設の設備や持ち物を壊したりして、法律上の損害賠償責任を負った場合に備える保険です。
損害賠償金のほか、裁判や弁護士にかかった費用などが補償される商品もあります。
ただし、日常生活中の事故を対象とする個人賠償責任保険では、仕事中の事故は原則として補償されません。
パーソナルトレーナーが加入する場合は、業務中の事故が補償対象に含まれているかを確かめる必要があります。
医療保険・傷害保険
医療保険と傷害保険は、いずれも治療費への備えになる保険ですが、対象となる病気やけが、支払条件が異なります。
医療保険は、病気やけがによる入院や手術などが主な保障対象です。
一方、傷害保険は、転倒や器具による負傷など、急激かつ偶然な事故によるけがを主な補償対象としています。
腰痛などの不調は、原因によって傷害保険の対象外となります。約款や重要事項説明書で支払条件を確かめましょう。
所得補償保険
所得補償保険は、病気やけがで働けない間の所得減少を補う損害保険です。
比較的短い免責期間が設定されていることが多いため、仕事へ復帰するまでの収入減少に備えられます。
一般的には、契約時に申告した仕事へまったく従事できない状態などが、保険金の支払条件です。
指導件数を減らしただけの場合や、一部の業務を続けられる場合は、契約上の就業不能状態に該当しないことがあります。
保険金額は契約前の所得をもとに設定されるため、支払条件と自分の収入に合う補償額を確かめておきましょう。
就業不能保険
就業不能保険は、病気やけがによって長期間働けない状態が続いた場合の収入減に備える生命保険です。
就業不能となってから60日間など、所定の支払対象外期間が経過した後に給付金を受け取るタイプが一般的です。
短期間の休業よりも、治療や療養が長引き、仕事への復帰まで時間がかかる場合の備えに向いています。
ただし、就業不能と認められる状態や給付期間、在宅療養の扱いなどは商品ごとに異なります。
想定する休業期間と照らし合わせ、支払条件や保障期間を比べましょう。
生命保険
生命保険は、本人が死亡した場合や、契約で定められた高度障害状態になった場合などに、残された家族の生活費へ備える保険です。
家族を扶養しているパーソナルトレーナーが亡くなると、日々の生活費だけでなく、子どもの教育費や住居費にも影響します。
一方、独身で扶養する家族がいない場合は、大きな死亡保障を必要としないこともあります。
このように、必要な保障額は、家族構成や貯蓄、遺族が受け取れる公的保障によって変わるため、保険料とのバランスも考えながら、誰の生活をいつまで支える必要があるのかをもとに決めましょう。
保険ごとの役割が分かっても、どの保障を優先するか、保障額をいくらにするかは、収入や家族構成によって答えが変わります。
判断に迷ったときは、FPに相談するのも一つの方法です。
FPには、勤務先の補償や加入中の保険を伝えたうえで、必要な保障や重複している保障について相談できます。
マネーキャリアなら、50社以上の保険商品を比較しながら、何度でも無料でFPに相談できます。
働き方で異なる保障と公的制度
パーソナルトレーナーが利用できる保障は、雇用契約の有無や事業の形態によって異なります。
雇用されている人は健康保険や労災保険を利用できますが、個人事業主は備えが必要な範囲が広くなります。
働き方別の保障と制度は次のとおりです。
| 働き方 | 主に確認したい保障・制度 |
| ジムや会社に雇用されている | 健康保険の傷病手当金・高額療養費、労災保険、勤務先の賠償責任保険 |
| 業務委託や出張型で活動する個人事業主 | 国民健康保険の高額療養費、労災保険の特別加入、民間の賠償責任保険や所得補償保険 |
| 店舗を構えてパーソナルジムを経営している | 健康保険または国民健康保険の高額療養費、顧客への賠償、施設・設備の損害、従業員の労災、自身の治療費や収入減への備え |
同じパーソナルトレーナーでも、働き方によって、休業時に受けられる給付や自分で備える内容が変わります。
副業や業務委託で指導している場合は、勤務先や契約先の保険がどの仕事まで対象としているかも確かめておきましょう。
雇用されている人と個人事業主では、病気やけがで休んだときに利用できる制度が異なります。
勤務先や契約先から受けられる保障を確かめ、自分で備える内容を考えていきましょう。
ジムに雇用されている場合
ジムに雇用されているパーソナルトレーナーは、公的保障や勤務先の保険を利用できる場合があります。
健康保険の加入条件を満たしている人が、業務外の病気やけがで仕事を休み、給与を受け取れないときは、傷病手当金の対象です。
仕事中や通勤中のけがについては、労災保険から治療費や休業中の所得に対する給付を受けられます。
指導中に顧客や施設へ損害を与えた場合は、勤務先の賠償責任保険が使えるかを就業規則や契約内容で確かめておきましょう。
ただし、副業や勤務時間外に個人で受けた指導は、勤務先の補償から外れることがあります。
勤務先の保険が適用されない活動については、個人で賠償や休業に備えるかを検討しましょう。
※参照：傷病手当金｜協会けんぽ
個人事業主として働く場合
個人事業主として働くパーソナルトレーナーは、顧客への賠償や休業中の収入減を自分で負担する場面が多くなります。
国民健康保険の高額療養費制度を利用すれば、高額になった医療費の自己負担を一定額まで抑えられますが、仕事を休んだ期間の収入は補えません。
契約先の施設で起きた事故でも、顧客のけがや設備の破損が施設側の保険で補償されるとは限らず、契約内容によっては自分で賠償責任を負います。
業務中の事故には賠償責任保険、休業中の生活費には所得補償保険や就業不能保険など、想定する負担に応じた備えが必要です。
なお、企業やジムなどから業務委託を受けて働く場合は、特別加入団体を通じて労災保険へ任意加入できます。※特別加入制度（一人親方・フリーランス等）は、国の定める「特定フリーランス」などの対象業種・職種に指定されている必要があります。
労災保険の特別加入では、仕事中や通勤中のけがに対する給付を受けられるため、民間保険とあわせて検討しましょう。
パーソナルジムを経営している場合
パーソナルジムの経営者は、自身や顧客への保障に加え、施設や設備、従業員に関する損害にも備える必要があります。
指導中に顧客がけがをした場合や、施設内の設備が原因で事故が起きた場合は、経営者が賠償責任を負うことがあります。
火災や水漏れで建物やトレーニング器具が損害を受けると、修理費だけでなく、休業中の売上にも影響します。
従業員を雇っている場合は、原則として労災保険への加入が必要であり、職場の安全管理も経営者の責任です。
賠償責任保険や施設に関する保険へ加入していても、休業による売上減まで補償されるとは限りません。
経営者自身の治療費や生活費も含め、保険で補償される事故や損害を確かめたうえで、必要な備えを追加しましょう。
パーソナルトレーナー向け保険の選び方
パーソナルトレーナー向けの保険を選ぶ際は、保険の種類だけでなく、自分の仕事内容や活動場所に合う補償かを見極める必要があります。
同じ名称の保険でも、対象となる業務や指導場所、保険金の支払条件は商品によって異なります。
たとえば、次のような点に注意が必要です。
- レンタルジムや顧客宅での指導が補償されない
- 一部のトレーニングや指導内容が対象外となる
- 免責金額や支払限度額が設定されている
- 勤務先や資格団体の保険と補償が重複している
保険料だけでなく、実際に事故や休業が起きたときに利用できる内容かも確認しましょう。
保険に加入していても、普段の指導場所や業務内容が対象外では十分な備えになりません。
補償範囲や支払条件など、契約前に見るべき項目を順に解説します。
業務内容・指導場所と補償範囲
保険を選ぶ際は、普段の指導内容と活動場所が補償対象に含まれているかが重要です。
筋力トレーニングに加えて、ストレッチやヨガ、ピラティスなども行う場合は、それらの業務まで対象となる契約かを確かめましょう。
また、勤務先のジムでは補償されても、レンタルジムや顧客宅、屋外での指導は対象外となる保険があります。
副業やオンライン指導、イベントでの指導についても、契約によって扱いが異なります。
自分の仕事内容や活動場所が補償範囲に含まれているかは、申込前に約款や重要事項説明書で見ておきましょう。
保険金が支払われる条件と対象外となるケース
保険金や給付金を受け取るには、契約で定められた支払条件を満たす必要があります。
賠償責任保険では支払限度額や免責金額、所得補償保険や就業不能保険では免責期間や給付期間が設定されているため、事故の内容や休業期間によっては支払われないことがあります。
また、故意による事故や申告していない業務、約款で除外されている症状なども補償の対象外です。
たとえば、一部の仕事ならできる、稼働時間を減らすなど、働ける状況が残っている場合は、所得補償保険や就業不能保険の支払条件に該当しないことがあります。
契約前に、どのような状態なら支払われるのか、自己負担はいくらか、いつからいつまで受け取れるのかを確認しましょう。
現在の保障と保険料のバランス
新たな保険への加入を考える前に、勤務先や資格団体の保険、公的保障、すでに加入している民間保険の内容を見直しましょう。
顧客への賠償や治療費に十分備えられている場合、似た保障を追加すると、補償が重複して保険料の負担だけが増えることがあります。
一方で、勤務先以外での指導や休業中の生活費が補償の対象外なら、その部分は別の保険や貯蓄で補う必要があります。
必要な補償額は、収入や毎月の生活費、貯蓄、家族構成によって異なります。
現在の保障で補えない負担を確認し、無理なく支払える保険料の範囲で、どの保障を優先するか決めましょう
パーソナルトレーナーが保険を選ぶときのチェックリスト
パーソナルトレーナー向けの保険を選ぶ際は、事故や休業が起きた場面を想定して、次の項目を見ておきましょう。
- 指導中の顧客のけがが補償対象に含まれている
- 施設の設備や顧客の持ち物を壊した場合も補償される
- レンタルジムや顧客宅、屋外など、普段の指導場所が対象となっている
- ストレッチやヨガ、ピラティスなど、実際に行う指導内容が補償される
- 損害賠償金の支払限度額と自己負担となる免責金額を把握している
- 病気とけがのどちらが保障対象となるか分かっている
- 一部の仕事を続けられる場合でも保険金が支払われるか確認している
- 休業から給付開始までの免責期間を把握している
- 保険金や給付金を受け取れる期間と金額が、毎月の生活費に合っている
- 保険で補えない期間を、貯蓄で何か月まかなえるか計算している
- 勤務先や資格団体の保険が、自分の働き方や指導場所にも適用される
- 公的保障や加入中の保険と、補償内容が重複していない
- 副業や業務委託で行う仕事も補償対象となっている
- 補償対象外となる事故・症状・業務を確認している
- 必要な保障を優先し、無理なく支払える保険料に収まっている
すべての負担を保険だけで補う必要はありません。
勤務先の補償や公的保障、貯蓄で対応できる範囲を確かめ、足りない部分に合う保険を選びましょう。
パーソナルトレーナーに必要な保険をFPへ相談するメリット
勤務先のジムでは保険に入っているんですが、個人で受けている出張指導まで補償されるのか分からなくて……
私は業務委託なので、けがで休んだらそのまま収入が減ってしまいます。
賠償の保険だけでなく、自分が働けないときの備えも必要ですよね
そうなんです。
それに私たちは身体が資本なので、入院するほどでなくても、腰や肩を痛めただけで指導を続けられなくなることもあって……
短期間でも休むと収入に直結しますよね。
でも、どの保険をどこまで付ければいいのか、自分では判断しにくいです
このように、働き方や指導場所が複数にわたると、何にどこまで備えるかは一人では判断しにくいものです。
もしものことを考えると、心配になりますよね。
パーソナルトレーナーは、働く場所や契約形態によって利用できる補償が異なります。
勤務先の保険や公的保障を確認し、足りない部分を保険や貯蓄でどう補うか考えてみましょう。
こうした確認をひとりで進めるのが難しいときは、FPに勤務先や資格団体の保険、公的保障、加入中の保険を伝え、顧客への賠償や自身の治療費、休業中の生活費について意見を聞くのも一つの方法です。
収入や貯蓄、家族構成まで共有し、必要な保障と無理なく支払える保険料をFPとすり合わせてみましょう。
そこで、マネーキャリアなら、パーソナルトレーナーの働き方に合う保障について、何度でも無料でFPへ相談できます。
パーソナルトレーナーに必要な保険と選び方のまとめ
パーソナルトレーナーに必要な保険は、働き方や指導場所、勤務先・資格団体の補償内容によって異なります。
勤務先や資格団体の保険に加入していても、業務委託や副業、レンタルジム、顧客宅での指導まで補償されるとは限りません。
保険を選ぶときは、次の点を意識するとよいでしょう。
- 顧客への賠償と、自身が働けなくなった場合の備えを分けて考える
- 普段の指導内容や活動場所が補償対象か、支払条件が自分の働き方に合っているか確かめる
- 勤務先の補償や公的保障で足りない部分を見極める
- 休業中の生活費を、保険と貯蓄のどちらで補うか考える
必要な保険や保障額は、働き方や収入、貯蓄、家族構成によって異なるため、すべての保険へ加入する必要はありません。
自分で判断するのが難しい場合は、FPに現在の補償や家計を伝え、賠償・治療費・収入減のうち、どこに備えが必要か相談できます。
マネーキャリアなら、50社以上の保険商品を比較しながら、何度でも無料でFPに相談できます。
