パーソナルトレーナーに損害保険は必要？加入方法などを徹底解説！

パーソナルトレーナーをする場合の経営リスク

近年のフィットネスジムは、ターゲット層を増やすため、パ－ソナルジムや24時間ジムなど、様々なコンセプトを売りにして拡大傾向となっています。

なかでも、トレーナーが個別対応でサポートするパーソナルトレーニングの市場は、今後さらなる成長が見込まれており、フリーランスとしてトレーナーになる方も増えてくることでしょう。

しかし、個人事業でパーソナルトレーニングを営むには、数々のリスクを理解したうえで備えておくことが大切です。

リスクの影響や発生頻度はリスクマップに置き換えることができますが、特に3つのリスクについては経営悪化に直結してしまう可能性があるので、しっかりと備えておかなければなりません。

1. 顧客がケガをするリスク
2. 施設や設備の不具合による損害リスク
3. 火災や爆発などに対するリスク

パーソナルトレーナーはトレーニングのプロですが、マンツーマンで指導する顧客はトレーニグについて素人といっても過言ではありません。

そのため、トレーナーがつきっきりで指導したとしても、顧客がけがをしないと断言することはできません。

パーソナルトレーナーとして事業を継続するためには、新規顧客を獲得し続けることが大切ですが、もしも事故が起きて顧客がけがをしてしまったときの信用低下は、経営に大きな打撃を与えてしまうリスクも考えられます。

顧客がけがをしないように、徹底した安全対策も大切ですが、すべての危険を避けてトレーニングをおこなうことは難しいですよね。

もしもの事故に備えるためには損害保険に加入し、治療費や損害金を支払えるよう準備しておくことが大切だと言えるでしょう。

顧客がトレーニングに使用する施設や設備は、パーソナルトレーナーが管理しなければなりません。

• ダンベルやウエイトなどのトレーニング器具
• エアコン設備
• 電気・水道設備

頻繁に起こることではありませんが、火災や爆発などに対するリスクに備えておくとも大切です。

もしもトレーニングで火災や爆発がおこった場合、中長期にわたって事業をおこなえなくなってしまうリスクは、経営の立て直しが困難となってしまうことがあります。

どんなに火気の取扱いに注意していても、放火や地震による火事や爆発も、事業のリスクとして考えておくべきだと言えるでしょう。

• 火事で怪我をしたひとへの治療費や賠償
• 損傷した施設や建物の復旧
• 延焼による他の施設への賠償

仮に、経営する施設が火事や爆発となった原因でなくても、経営の立て直しに加えて風評被害に対する懸念もあると言えます。

スポーツクラブの場合、規模や時間帯によっては多くのひとが集まる施設となるので、大きな規模になればなるほど、火事になったときの避難経路の確保や安全対策の徹底をしておくことが大切です。

これからパーソナルトレーナーとして事業をはじめようと思っているひとは、どのようなリスクに備えたら良いのでしょうか。

考えられるリスクに対して備えるには、過去の事例を参考にすると、より具体的なリスクを考えることができます。

1. 過度なトレーニングによる損害
2. スポーツクラブでの火災

これらについて、スポーツジムやパーソナルトレーナーが、実際に負った損害事例をご紹介します。

リスクは、いつ事故となって牙を剥くかわかりません。

損害や発生リスクが少なくても、少しでも経営に影響があると考えられるリスクについては備える方法を考えておくべきだと言えるため、過去の事例はぜひ参考にしておいてください。

トレーナーにより過度なトレーニングを強要され、腰椎椎間板などを発症したとして、利用者がスポーツクラブを相手取り、損害賠償を請求した裁判例があります。

訴えをおこした顧客は、レッグプレスにおけるトレーニング後、およびその後のトレーニングで、左腰から足先までの痛みを訴え続けたが、トレーナーからまともな回答を得られず、それからもトレーニングに通ったが、身体状態が悪化したというものでした。

参考：スポーツクラブに対する損害賠償請求事件

スポーツクラブは、顧客からのクレームに対し、事実関係を明確にさせるためにも、負傷した経緯や通院治療による医師の診断書があれば、交通費や治療費を支払う旨を文書で交付しましたが、損害賠償請求を巡る裁判へと発展したのです。

結果として、損害賠償の請求は認められないという裁判結果になりましたが、この事例における棄却理由は、以下のような内容がポイントでした。

1. 痛みを訴えたあとも、引き続きスポーツクラブに通いトレーニングを実施
2. 最大の痛みであるはずのレッグプレストレーニングも実施
3. キャンセルした予約を再予約してトレーニングに通う

お隣の韓国では2017年に、スポーツクラブのある9階建ての商業施設で火災が発生し、29人が死亡し36人が負傷する事故が起きました。

29人中20人が、2階の浴場にあるサウナ利用者で、ドアが開かずサウナから逃げ出せずに死亡に至ったのです。

参考：韓国スポーツクラブ火災で18人死亡

1階の吹き抜け天井が出火元となった火事ですが、大惨事となった背景には3つの不幸が重なったこともありました。

1. スプリンクラーが作動しなかった
2. 燃えやすい材質が外壁に使用されていた
3. 路上駐車に阻まれて消防車の侵入に遅れが出た

法人や個人事業主として、パーソナルトレーナー事業を営むなら、万が一に備えて損害保険へ加入することも検討してください。

• 個人賠償責任保険
• 施設賠償責任保険
• 法人向けの火災保険
• 個人情報漏洩保険

法人として規模の大きな事業にするなら、幅広いリスクに備える必要がありますが、個人事業主として事業をおこなうなら、リスクの高いものから損害保険へ加入すべきだと言えるでしょう。

もちろん月々の保険料をなるべく抑えたいという考えもあると思いますが、もしも事故が発生してしまったときには、莫大な損害賠償金を背負ってしまう可能性もあるのです。

ここでは、4つの損害保険について詳しく解説しているので、パーソナルトレーナー事業を経営するには、どの保険を検討すべきなのかを考えるときの参考にしてみてください。

また、自社で必要な保険について、専門家に相談したい方は「マネーキャリア」をご利用ください。

個人賠償責任保険とは、パーソナルトレーナー自身がなんらかの行動を起こし、その結果顧客に対して損害を与えてしまった場合の賠償金を補填する損害保険です。

マンツーマンで指導する顧客から、身体への損害などを理由に賠償責任を問われたときに必要となる補償で、治療費や交通費、休業損害や慰謝料などをパーソナルトレーナーに代わって損害保険で支払うことができます。

仮に「トレーニング中に起こった事故に対する責任は負いません」という文言のある同意書を顧客から取り付けていたとしても、事故が起こって顧客が怪我をした場合、パーソナルトレーナーの指導に起因するものであれば、責任を負う義務が発生します。

賠償責任があるにも関わらず賠償金を支払わずにいると、顧客との信頼関係も壊れ、トレーニングジムの顧客離れにも繋がってしまいます。

顧客との信頼関係を築き、安定したものにするためには、万が一のときにはきちんと賠償責任を果たせるよう、損害保険へ加入しておく必要があるのです。

パーソナルトレーナー事業では、施設に関する事故リスクに対して損害保険に加入しておくことも大切です。

• 施設の維持や管理不備が原因で、賠償責任を負った
• 施設や設備の構造上の欠陥が原因で、損害賠償が発生した
• 施設を使用した業務により、損害賠償を背負った

パーソナルトレーナー事業では、契約書を締結したり、健康状態や緊急連絡先などを記入してもらったりするため、個人情報には厳重な取扱いが必要となります。

万が一個人情報が漏洩してしまった場合には、該当する顧客から損害賠償を請求されるだけでなく、パーソナルトレーナー事業としての信用は失墜してしまうことに繋がります。

万が一、個人情報の管理をおこなうコンピューター管理で情報が漏洩してしまった場合、個人情報漏洩保険で以下のような損害を補うことはできますが、失った信用を取り戻すことはできません。

• 損害賠償金の補償
• 個人情報漏洩にかかわる対応費用を補償
• 情報漏洩となった対象者への見舞金やお見舞品の購入費用を補償
• 個人情報漏洩に対する再発防止対策の構築費用を補償

個人情報保護法は3年おきに見直されていくため、常に規定を新しく見直し、情報管理に敏感になっておくことが大切だと言えるでしょう。

個人情報漏洩保険について詳しい内容を知りたい方は、以下の記事をご覧ください。

パーソナルトレーナー事業に必要な損害保険へ加入する方法は3つあります。

1. 該当する損害保険を販売している保険会社に相談する
2. 該当する損害保険を取り扱っている代理店に相談する
3. 資格団体の会員となって会員特典から損害保険に加入する

マネーキャリアでは、法人保険に関する無料相談ができますが、「そもそも個人事業主でも法人保険に加入できるのか？」という相談もよく耳にしています。

法人保険とは、法人企業だけが加入できるわけではなく、事業をおこなっていれば個人事業主であっても法人向け保険に加入することができるのです。

法人・個人といった企業形態ではなく、経営者向けの保険と考えておきましょう。

ただし、加入しようとする損害保険によっては、企業形態が関係する場合もあるので、自身が経営する事業に対して、リスクと補償で悩んだときには、ぜひ法人保険や事業のリスク対策の無料相談が可能なマネーキャリアで相談してみてくださいね。

今後、さらなる拡大が見込まれているパーソナルトレーナー事業は、法人だけでなく個人事業主としても新規参入が見込める事業だと言われています。

しかし、どのような事業にもリスクはつきものであり、パーソナルトレーナー事業も例外ではありません。

• パーソナルトレーナー事業は、損害保険への加入が必要不可欠
• 過去の事例を参考にして、どのような損害保険に加入すべきか考える
• パーソナルトレーナー事業は、法人向け火災保険や個人損害賠償保険など、様々な損害保険を検討しなければならない
• 個人事業主であっても、法人向け保険に加入することができる
• 法人向け保険や事業のリスク対策で悩んだときには、マネーキャリアの無料相談がおすすめ