
- 結論、貯金500万円を達成すると経済的な余裕が生まれ、転職や資産運用に挑戦したり、病気や事故などのリスクに備えられたりとさまざまなメリットがあります。
また、貯金500万円は資産運用で子供の教育資金や老後資金に向けてさらに増やしていくのがおすすめです。
▼この記事がおすすめな人
- 貯金が500万円あれば何ができるか知りたい人
- 貯金を500万円貯めている人の割合を知りたい人
- 貯金を貯めるコツを知りたい人

この記事の監修者 谷川 昌平 フィナンシャルプランナー
株式会社Wizleap 代表取締役。東京大学経済学部で金融を学び、金融分野における情報の非対称性を解消すべく、マネーキャリアの編集活動を行う。ファイナンシャルプランナー、証券外務員を取得。メディア実績:<テレビ出演>テレビ東京-テレ東「WBS」・テレビ朝日「林修の今知りたいでしょ!」
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この記事の目次
- 貯金が500万円貯まったらできること
- 仕事なしで約2年暮らせる
- 十分な元手で資産運用ができる
- 病気や事故などのリスクに備えられる
- 貯金500万円貯まったら資産運用がおすすめ!運用方法を紹介
- NISA
- iDeCo
- 個人向け国債
- 貯金500万円を超えている人の割合は?年代・年収別に解説
- 年代別の割合
- 年収別の割合
- 貯金が500万円貯まるまでにかかる年数
- 貯金500万を貯めるためのコツ
- 貯金の目的・目標を明確にする
- 「先取り貯金」で自動的に貯金をする
- 家計を見直し、余裕資金を確認する
- 自分に向いている資産運用を把握する
- 貯金500万円に関するよくある質問
- 貯金500万円の内訳は?
- 貯金を用途別に分けるのは効果的?
- 貯金が500万円貯まった時の資産運用はマネーキャリアに無料相談【まとめ】
貯金が500万円貯まったらできること

例えば、以下のことができるようになるでしょう。
- 仕事なしで約2年暮らせる
- 十分な元手で資産運用ができる
- 病気や事故などのリスクに備えられる
貯金が500万円貯まったときの自分を想像することは、貯金を続けるモチベーションにもつながります。
ここでは貯金が500万円貯まったら何ができるかについて具体的に紹介します。
仕事なしで約2年暮らせる
貯金が500万円貯まったら仕事なしで約2年暮らせます。
2023年に実施された『家計調査』によると、2人以上の世帯における月の消費支出は「29万3,997円」、単身世帯は「16万7,620円」となっています。
つまり、500万円あれば2人以上の世帯なら1年5ヶ月、単身世帯なら約2年6ヶ月はカバーできる計算です。
経済的な余裕が生まれることで、転職や留学、大学での学びなおしなど、新しい挑戦を前向きに考えられるようになるでしょう。
十分な元手で資産運用ができる
貯金が500万円貯まったら、十分な元手で資産運用ができるようになります。
少額投資では大きなリターンを得るのは難しいですが、500万円あればリスクの高い投資にも思い切って挑戦することができるでしょう。
また、まとまった資金があれば株式だけでなく債権やREIT、コモディティなどさまざまな資産へリスクを分散しながら安定的なリターンも狙えます。
500万円を単に貯金するのも良いですが、積極的に資産運用することで将来に備えることも考えましょう。
病気や事故などのリスクに備えられる
貯金が500万円貯まったら病気や事故などのリスクに備えられ、安心感を得られるでしょう。
貯金がない状態で大きな病気やけがをすると、生活費を確保するために借金をしたり、資産を売却したりする必要が出てくるかもしれません。
しかし、500万円の蓄えがあれば、収入が一時的に途絶えたとしても生活を維持しながらじっくり療養することができるでしょう。
突然の病気や事故だけでなく、リストラなどといった予期せぬ事態が発生した際も、まとまった貯金があれば冷静に対応できます。
貯金500万円貯まったら資産運用がおすすめ!運用方法を紹介
貯金が500万円貯まったら、資産運用を始めるのがおすすめです。
初心者にもおすすめの運用方法は次の3つです。
- NISA
- iDeCo
- 個人向け国債
NISAやiDeCoは初心者でも始めやすい積立投資ができて、利益も非課税になるため効率的に資産運用ができます。
また、個人向け国債は2025年3月現在金利が上昇傾向にあるため、低リスクで利率の良い魅力的な商品となっています。
ここでは、貯金が500万円貯まったときに始めたいおすすめの資産運用方法について解説します。
NISA
NISAは、少額からの資産運用に最適な非課税制度です。
投資で得た利益は通常だと税金がかかりますが、NISA口座を使えば一定の投資金額まで利益が非課税になります。
2024年から始まった新NISAは「成長投資枠」と「つみたて投資枠」の2つに分かれており、年間で最大360万円、通算で1,800万円まで非課税で投資が可能です。
また、購入できる投資商品も国内外の株式や投資信託、REIT(上場不動産投信)など幅広く、リスク許容度に応じて柔軟な資産運用ができます。
そのため、貯金で貯めた500万円を効率的に運用できるでしょう。
iDeCo
iDeCoは、老後資金を自分で用意するタイプの年金制度です。
毎月拠出する掛金で金融商品を購入して運用し、60歳以降に年金または一時金として受け取る仕組みとなっています。
購入できる金融商品は元本保証のない投資信託か元本確保型の定期預金、保険商品のみとなっており、積立投資のみに対応しています。
NISAと同様に運用益が非課税になるほか、掛金が全額所得控除の対象になるため節税効果はとても大きいです。
税負担を気にせず効率的な資産運用ができるため、貯金500万円を使って老後資金を増やしたいならiDeCoがおすすめです。
個人向け国債
個人向け国債は、低リスクで初心者でも安心して始められる資産運用の一つです。
個人向け国債は国が発行する債券であり、安全性が高く最低金利も保証されています。
例えば、2025年3月現在募集している個人向け国債の利率は満期別に以下のようになっています。
表面利率(税引前) | 満期 | |
---|---|---|
変動10年 | 0.92% | 10年 |
固定5年 | 1.03% | 5年 |
固定3年 | 0.87% | 3年 |
基本的には満期が長いほど利率は高くなりますが、変動10年は半年ごとに利率が見直されるため、状況によっては固定5年や固定3年よりも利率が低くなる可能性があります。
個人向け国債は最低1万円から購入でき、満期が来ると投資した金額が償還されます。
2025年3月現在金利が上昇傾向にあるため、低いリスクで堅実なリターンを得られる商品として個人向け国債が注目されつつあります。
貯金500万円を超えている人の割合は?年代・年収別に解説
貯金500万円を超えている人の割合について、ここでは以下の項目別に紹介します。
- 年代別
- 年収別
一般的に年代が上である人や年収が高い人ほど貯金500万円を超える割合が大きくなっています。
しかし、若い人や低年収の人でも貯金500万円を超えている人はゼロではありません。
ここでは「家計の金融行動に関する世論調査(2023年)」のデータを参考に、貯金500万円を超えている人の割合を年代・年収別に紹介します。
年代別の割合
貯金が500万円を超えている人の割合を世帯主の年代別にまとめると、以下の通りです。
年代 | 金融資産500万円以上の人の割合 (2人以上の世帯) | 金融資産500万円以上の人の割合 (単身世帯) |
---|---|---|
20代 | 10.5% | 7.8% |
30代 | 26.9% | 25.4% |
40代 | 35.7% | 29.3% |
50代 | 40.8% | 32.8% |
60代 | 56.1% | 40.5% |
70代 | 55.9% | 51.1% |
※「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](令和5年)」「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和5年)」より作成
2人以上の世帯でも単身世帯でも、年代が上に行くほど貯金が500万円を超えている人の割合は高くなっていることが分かります。
また、20代で貯金500万円を達成している人の割合は10%前後ですが、30代に入ると急激に割合が大きくなっています。
若いうちから計画的に貯金する習慣を身につけることで、20~30代でも500万円を達成できることが分かります。
年収別の割合
貯金が500万円を超えている人の割合を世帯主の年収別にまとめると、以下の通りです。
金融資産500万円以上の人の割合(2人以上の世帯) | 金融資産500万円以上の人の割合(単身世帯) | |
---|---|---|
300万円未満 | 25.7% | 27.0% |
300~500万円未満 | 39.9% | 35.6% |
500~750万円未満 | 46.5% | 57.0% |
750~1,000万円未満 | 58.7% | 75.7% |
1,000~1,200万円未満 | 70.2% | 36.4% |
1,200万円以上 | 69.7% | 63.6% |
※「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](令和5年)」「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和5年)」より作成
貯金が500万円以上貯まっている人の割合は、2人以上の世帯では年収1,000~1,200万円未満、単身世帯では年収750~1,000万円未満が最大となっています。
しかし、年収300万円未満の人でも貯金を500万円以上保有している人はいます。
調査結果は年金受給者なども含めているため一概には言えませんが、年収が少なくても節約や投資によって500万円を超える貯金を持つことは可能でしょう。
貯金が500万円貯まるまでにかかる年数
貯金が500万円貯まるまでの期間は、毎月貯金に回せる金額によって異なります。
「家計の金融行動に関する世論調査(2023年)」では、手取り額の何%を貯金しているのかを表すデータがあります。
手取り額から貯金に回す割合 | 回答者の割合(2人以上の世帯) | 回答者の割合(単身世帯) |
---|---|---|
5%未満 | 6.5% | 5.1% |
5~10%未満 | 13.5% | 8.8% |
10~15%未満 | 19.2% | 14.2% |
15~20%未満 | 3.5% | 3.3% |
20~25%未満 | 9.4% | 7.9% |
25~30%未満 | 1.4% | 2.2% |
30~35%未満 | 5.1% | 6.1% |
35%以上 | 7.7% | 11.2% |
貯蓄しなかった | 33.8% | 41.3% |
※「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](令和5年)」「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和5年)」より作成
もっとも割合が多いのは手取り額の10~15%未満となっています。
月の手取り額を25万円とすると、1ヶ月で2万5,000円~3万7,500万円貯金できる計算です。
1ヶ月に2万5,000円貯金へ回すとすれば年間で30万円貯まりますので、およそ「16~17年」で500万円に達成するでしょう。
貯金500万を貯めるためのコツ
ここでは貯金を500万円貯めるためのコツを4つ紹介します。
- 貯金の目的・目標を明確にする
- 「先取り貯金」で自動的に貯金をする
- 家計を見直し、余裕資金を確認する
- 自分に向いている資産運用を把握する
何となく貯金を始めても、途中で挫折したり、無駄な支出が増えてしまったりする可能性があります。
これらのコツをしっかり確認したうえで貯金を始めましょう。
貯金の目的・目標を明確にする
貯金をする目的や目標をはっきりさせることで、目標達成までのモチベーションを維持しやすくなります。
例えば、「将来のマイホーム購入資金」「転職や独立時の生活費の確保」といった具体的な目的を設定することで、それに向かってコツコツ貯金を続けやすくなります。
また、小さな目標達成を積み重ねることで、貯金を無理なく継続し、最終的に大きな金額を貯めることができるでしょう。
例えば、「まずは毎月1,000円貯金する」といった小さな目標から始め、「来月は2,000円」「再来月は3,000円」といったように少しずつハードルを上げていくと、達成感を得ながらモチベーションを維持できます。
目的や目標が曖昧だと途中で使ってしまったり、貯まった貯金をうまく活用できなかったりしがちです。
なぜ貯金するかを自分の中ではっきりさせることで、計画的にお金を貯め続けることが可能になります。
「先取り貯金」で自動的に貯金をする
「先取り貯金」で自動的に貯金する仕組みを作ることで、無理なく確実に続けられます。
先取り貯金とは、給料が振り込まれたのと同時に一定の金額を自動的に引き落として貯金する方法のことです。
例えば、給与が振り込まれた直後に一定額を貯金用口座へ自動振替する設定をすれば、お金を使ってしまう前に確実に貯めることができます。
積立定期預金口座などを契約して、目標額や期間を決めて自動積立の設定をすれば、計画的に貯金できるでしょう。
家計を見直し、余裕資金を確認する
家計を見直すことで無駄な支出を削減するとともに、貯金に回す分の余裕資金があるか確認できます。
家計を見直すにはどこにどれくらいお金を使っているのかを把握することが重要です。
家計簿アプリなどを駆使しながら支出の状況を可視化することで、貯金に回せる余裕資金があるか把握できるでしょう。
また、支出状況を把握したら家計の中で削れる部分を探します。
例えば、毎月の固定費(家賃、通信費、サブスクなど)は家計の大きな割合を占めているので、これを見直すだけでも大きな節約効果が期待できます。
このように、支出を把握し無駄な支出を削減することで、貯金に回すお金を増やすことができます。
自分に向いている資産運用を把握する
自分に向いている資産運用を把握することで、無理なく貯金を習慣づけることができます。
主な貯金方法と向いている人の特徴を示すと、以下の通りです。
貯金の種類 | 向いている人の特徴 |
---|---|
積立定期預金 | リスクを抑えて計画的に貯金を増やしたい人 |
財形貯蓄 | 給与からの自動引落で確実に貯金したい人 |
積立型保険 | もしもの時のための保障を得ながら計画的に貯金したい人 |
NISA・iDeCo | 投資でリスクを取って資産を増やしたい人 |
リスクを抑えて貯金するなら元本保証がある「積立定期預金」や「財形貯蓄」、保証を得ながらお金を貯めるなら養老保険などの「積立型保険」を選ぶのがおすすめです。
また、元本割れするリスクはありますが「NISA」や「iDeCo」を利用すれば、投資によって効率よくお金を増やせます。
貯金500万円に関するよくある質問
貯金500万円に関するよくある質問として、ここでは以下の2つについて解説します。
- 貯金500万円の内訳はどうなっている?
- 貯金を用途別に分けるのは効果的?
貯金500万円の内訳を知ることで、どのように貯金を進めればよいのかイメージできます。
また、貯金が500万円貯まった後の管理方法について知っておくと、効果的にお金を使うことができるようになります。
これらの疑問をあらかじめ解決することで、心置きなく500万円に向けて貯金を続けられるようになるでしょう。
貯金500万円の内訳は?
貯金500万円の内訳は、「家計の金融行動に関する世論調査(2023年)」のデータによると、以下の通りです。
金額 | 割合 | |
---|---|---|
預貯金 | 511万円 | 43.1% |
(うち定期性預貯金) | 244万円 | (47.8%) |
金銭信託 | 13万円 | 1.1% |
生命保険 | 126万円 | 10.6% |
損害保険 | 20万円 | 1.7% |
個人年金保険 | 69万円 | 5.8% |
債券 | 50万円 | 4.2% |
株式 | 244万円 | 20.6% |
投資信託 | 115万円 | 9.7% |
財形貯蓄 | 20万円 | 1.7% |
その他金融商品 | 17万円 | 1.4% |
※「(参考)家計の金融行動に関する世論調査[総世帯]令和5年」より作成
預貯金が43.1%と金融資産の半分近くを占めていることがわかります。
また、投資信託や株式、債権などのリスク資産の割合は合計で35%程度となっており、投資で資産を増やしていることもうかがわれます。
生命保険や損害保険、個人年金保険などの保険商品の割合も15%以上となっており、決して少なくありません。
このように、資産の約半分を預貯金に回し、約半分をリスク資産や保険商品などに振り分けることで、安定性と収益性のバランスを図ることが可能です。
貯金を用途別に分けるのは効果的?
貯まった500万円の貯金を用途別に分けることで、目的ごとに適切な管理ができ、計画的にお金を活用できます。
全額を普通預金に入れておくだけでは、すぐに使うお金と将来のために取っておくお金が混在し、管理が難しくなります。
「生活防衛資金」「将来のための投資資金」といった形で口座を分けて管理することで、無駄な支出を防ぎつつ、貯金をより効果的に活用できるようになります。
ただし、あまり細かく分けすぎると管理が難しくなるデメリットもあります。
500万円が貯まったらまずは当初の目的に使うようにして、余ったお金を1つか2つの用途に分ける程度にとどめれば、管理もしやすくなるでしょう。
貯金が500万円貯まった時の資産運用はマネーキャリアに無料相談【まとめ】
貯金が500万円貯まったときの将来の自分をイメージすることで、20代の若い人でも目標を達成することは可能です。
500万円という金額は、経済的な安心感を得るための大きな節目であり、人生の選択肢を広げる助けとなるでしょう。
ただし、貯金は貯めることがゴールではありません。
どのように活用すれば自分の理想的なライフプランを実現できるかを考えて、適切に資産運用することが重要です。