5年で400万貯めるには？シミュレーションや年代別の実態を解説

5年で400万貯めるには、「毎月もしくは年間いくら必要なのか？」を知ることが、目標達成のための出発点です。

この章では、毎月一定額を貯金した場合と、ボーナスや臨時収入を組み合わせた場合の2通りについて具体的に解説します。

毎月一定額を貯金して5年で400万貯めるためには、400万円を60か月で割ると毎月約66,666円を積み立てる必要があります。

月の手取りが25万円の場合、日々の支出をきちんと管理しなければ、目標達成はなかなか難しいです。

積立定期預金や自動振替を利用して、確実に貯金できる仕組み作りが大切です。

まずはいきなり約7万円からスタートするのではなく、無理のない範囲でスタートして慣れてきたら増額していきましょう。

最初はハードルが高く感じても、着実なステップを踏んでいくと目標達成に近づけます。

毎月７万円近くをコツコツ貯めるのが難しい場合は、年間80万円貯めることを目標にボーナスや臨時収入を活用する方法もあります。

例えば、夏と冬のボーナスからそれぞれ20万円ずつ、年2回で合計40万円を貯金に回すと、残りの40万円は月々約33,000円の積立で達成できます。

臨時収入や副業収入、税金の還付金、使っていないポイントの現金化など、普段の家計に余裕ができたときにその分を貯蓄に充てていくのも効果的です。

生活費への負担を抑えつつ、ボーナスや臨時収入を計画的に使えば、突発的な出費があった場合も安心です。

年代ごとに貯蓄400万円を持つ人の割合は異なります。

ここでは、20代から50代までで400万円以上の貯蓄がある人の割合を紹介します。

年齢やライフステージごとの現状を知って、自分の貯金目標の参考にしましょう。

20代から50代にかけて、貯蓄400万円以上を持つ方の割合は年齢とともに増加します。

例えば、20代から50代の単身世帯と2人以上世帯の400万円から500万円の貯蓄がある方の割合は、以下の通りです。

参照：各種分類別データ（令和５年）｜知るぽると

参照：家計の金融行動に関する世論調査｜知るぽると

若い世代では世帯人数や共働きの影響で貯蓄額が増える傾向にあり、30代から50代ではより多くの方が400万円以上を貯めています。

具体的には単身世帯の場合、20代では約5.7％、30代で約17.5％、40代で約27.8％、50代では約38％の方が400万円を超える貯蓄を持っています。

一方、世帯人数を含む総世帯調査では、同じ年代でそれぞれ10.0％、25.0％、35.0％、45.0％と、単身世帯よりも割合は大きいです。

年代が上がるにつれて貯蓄額の差も大きくなり、50代では高額貯蓄を持つ層が増える一方、若いうちはまだ貯蓄の途中段階である方が多いのが特徴です。  

貯蓄金額の400万円が多いか少ないかは、年齢や家族構成、今後のライフイベントによって大きく異なります。

例えば、20代で400万円を貯めていれば、同世代と比べても高水準といえます。

30代以降は教育費や住宅購入など大きな支出も増えるため、400万円ではやや心もとないと感じる人も少なくありません。

実際には「何に使うお金か」「今後どんなイベントが控えているか」で評価は変わります。

今後必要になる資金と現状の貯蓄を照らし合わせ、キャッシュフローを簡単に作成してみると、自分にとっての十分な貯蓄額が見えてきます。

5年で400万貯めるためには、支出の見直しが欠かせません。

固定費や変動費を抑えることから、衝動買いを防ぐ習慣づくり、さらに確実に貯金できる積立の活用まで、無理なく効果的に貯蓄を増やすための具体的な4つの方法を解説します。

毎月の固定費の中でも、保険料や通信費の見直しは大きな節約につながります。

具体的には、加入している保険の内容を再確認し、必要以上の保障や重複している部分があれば削減を検討しましょう。

毎月の保険料を5千円削減できると、年間で6万円を貯蓄に回せます。

また、スマホやインターネットの料金プランの見直すも効果的です。

主に見直すべき固定費の項目は以下の通りです。

• 家賃や住宅ローンの見直しや借り換え検討する
• 生命保険、医療保険、損害保険の内容と重複をチェックする
• 携帯電話の料金プランやインターネット回線の見直し
• 電気・ガス・水道料金の会社のプランの見直し
• 利用していないサブスクリプションサービスを解約する
• 車のローンや駐車場代、保険料の見直し
• 子供の習い事の見直し

こうした固定費の削減は、一度見直すだけで継続的な貯蓄効果が得られるため、積極的に見直しましょう。

食費や交際費は家計のなかで毎月支出額が変わりやすい項目ですが、予算を設定して計画的に管理すれば無理なく節約できます。

例えば、外食を減らし自炊を増やすことで食費を抑えられます。

お弁当や飲み物は自宅から持参する習慣をつけると、外食やコンビニでの出費を大幅に減らせます。

日用品のまとめ買いや特売の活用も効果的です。

交際費も「毎月1万円まで」や「半年で5万円」と予算を決めて使い過ぎを防ぎましょう。

また、交際費では職場の飲み会やイベントの優先順位を見極め、必要なものだけに参加することで無駄な支出を避けられます。

こうした工夫をすると日々の無駄遣いを減らしつつ、計画的に家計をコントロールできるようになります。

衝動買いは無駄遣いの大きな原因です。

買い物時はリストを作り、必要なものだけを購入するルールを設定しましょう。

オンラインショッピングを使う場合は、商品をカートに入れたらすぐに買わずに1日ほど置いておくのもおすすめです。

時間を置くことで、本当に必要かどうか冷静に考え直すことができ、衝動的な買い物を防げます。

翌日に改めて見直すと、「やっぱりこれはいらないかも」と気づくケースも多いです。

クレジットカードの利用も衝動買いの原因の1つになりがちです。

クレジットカードを使った後は以下のいずれかの方法で管理すると、使いすぎを防ぎつつ、支出をコントロールできます。

• カードの引き落とし口座に入金する
• 使った金額を入れる封筒を作って分けて管理する

例えば毎月のクレジットカード利用分の予算を封筒に入れておき、使った金額をカードの引き落とし口座にその都度入金します。

もしくはクレジットカード支払管理用の封筒を作って使うたびに封筒に現金を移すのも1つの方法です。

こうした工夫で衝動買いを減らせば、無駄な出費が減り貯蓄に回せるお金が増えます。

確実に貯金を増やすには積立定期預金や積立投資信託の活用がおすすめです。

積立定期預金と積立投資信託はいずれも、毎月決まった額を自動的に積み立てることができる仕組みで、貯金の習慣を自然に身につけられます。

積立定期預金は安全性が高く元本が保証されているため、貯蓄が苦手な方やリスクを避けたい方に向いています。

一方、積立投資信託は元本割れのリスクはあるものの、長期的に資産を増やす可能性があるため、資産形成を目指す方におすすめです。

それぞれの特徴を踏まえて、自分の目的やリスク許容度に合った方法を選びましょう。

5年で400万貯める目標達成に向けてスピードを上げたいときは、収入を増やすのも選択肢の1つです。

支出の見直しと合わせて、働き方やスキルアップで収入増を図りましょう。

ここでは、現在の職場や副業やスキルアップで収入を増加させる具体的な方法と副業をする際の注意点を解説します。

勤務先での昇給や昇進は長期的な収入アップに繋がります。

業務での成果や社内の人間関係を良好に保つこと、さらには必要な資格やスキルを取得し会社の期待に応えられる人材になることがポイントです。

会社によっては「〇〇の資格を取得すると毎月の給料に資格給が1万円を追加」などと保有資格に応じて手当てを支給する制度を設けている場合もあります。

必要なスキルや資格を積極的に取得して給料アップを目指しましょう。

所属している会社の評価制度や昇給基準を理解し、目標を明確に持って取り組むと、昇進のチャンスを引き寄せられます。

副業やスキルアップも収入増の手段として効果的です。

近年はインターネットを活用し、クラウドソーシングやフリマアプリなど自宅でできる副業が多数あります。

専門的なスキルがなくても、簡単な作業から始められるものも多いです。

• アンケートモニター
• データ入力
• 文字起こし
• ポイントサイト活用
• フリマアプリでの不用品販売

これらは初期投資や特別な知識がほとんど不要で、スキマ時間に取り組みやすいため、初心者に特におすすめです。

また、資格取得や新しい技術の習得は本業での評価アップはもちろん、転職する際の交渉力向上に繋がる可能性があります。

短期間で結果が出なくても焦らず取り組むことが大切で、継続が成功へのカギです。

意欲的に続けると、安定的な収入が期待できます。

副業を始める際には労働時間や税金、勤務先の規則に注意しましょう。

過労や本業への影響を避けるため、無理のない範囲で続けることが大切です。

また、副業の収入は確定申告の対象となるため、収支管理をしっかり行いましょう。

副業の収入は年間の所得が20万円を超えると確定申告が必要です。

確定申告では所得金額を計算し、それを基に税金を申告します。

• 所得金額＝副業の収入－経費

貯金が400万円を超えたら、将来の資産形成を視野に入れて資産運用を検討しましょう。

ここでは税制優遇もあるNISAやiDeCoの活用をはじめ、資産運用のメリットやリスクの種類について具体的に解説します。

貯金が400万円を超えたら、まずはNISAやiDeCoの活用を検討しましょう。

NISAは少額投資非課税制度で、2024年から従来の内容が一部変更された新NISAが始まり、つみたて投資枠と成長投資枠が利用可能になりました。

NISAは運用中の利益について非課税となり、途中で資金を引き出せる自由度の高さが特徴です。

一方、iDeCoは掛金が所得控除の対象となり、節税メリットが大きいものの、原則60歳まで資金を引き出せないため、老後資金作りに向いています。

それぞれの特徴を理解し、目的に応じて選択や併用を検討しましょう。

資産運用を始めるメリットは貯蓄以上のリターンが期待でき、インフレ対策にも繋がる点です。

先ほど説明したNISAやiDeCoなど運用で得た利益が非課税になる制度を利用すれば、効率的に資産を増やせます。

また、長期的な視点で資産を分散投資するとリスクを抑える効果もあります。

資産運用を始めると、インフレ対策も可能です。

例えば毎日の食品の価格が2％上がると、今まで100円で買えた商品が102円になるため、同じ金額で買える量が減ってしまいます。

こうした影響を抑えるためにも、定期預金だけでなく株式や投資信託に資産を振り分けて運用すると、物価上昇に伴い資産自体の価値も上がる可能性があります。

長期的な投資がリスク抑制につながり、計画的に資産を増やす手段として効果的です。

資産運用には元本割れリスクがあり、市場の変動によって資産価値が減少する可能性があることは知っておきましょう。

リスクの種類には以下がありますが、これらは投資対象や運用期間によって異なります。

大切なのは、自分のリスク許容度に合った商品を選び、分散投資や長期運用でリスク分散を図ることです。

リスクを正しく理解し管理することで計画的な資産形成が可能になります。

5年で400万貯めるには、将来のライフイベントを意識した資金計画も大切です。

人生のなかで、結婚や出産、マイホームの購入など、まとまったお金が必要になる場面は多く、それぞれのイベントにかかる費用をあらかじめ把握しておくと無理のない貯蓄計画が立てやすくなります。

具体的な金額やタイミングを知ることで「いつまでにいくら必要か」が明確になり、資金不足のリスクを減らせます。

また、優先順位の高い支出を前倒しで準備でき、急な出費に慌てず対応できる点も大きなメリットです。

このように漠然と5年で400万貯めるより、具体的な目標を決めつことで計画的な貯蓄が進み、将来の安心につながります。

この章では、5年で400万円を貯めることに関するよくある疑問に対する回答をわかりやすく解説します。

貯蓄期間における生活費の目安や、具体的な毎月の貯金額の算出方法を知り、貯蓄計画の作成に役立てましょう。

貯金400万あれば何年暮らせるかは、生活費によって生活可能な期間が異なります。

例えば、1か月の生活費が20万円の場合は1年8ヵ月暮らせます。

もし光熱費や食費を抑え生活費を15万円にできれば、2年2か月と長く生活可能です。

一方で、毎月30万円かかる生活なら約1年程度です。

予期せぬ医療費や家電の買い替えも考慮しつつ、収入の有無や他の貯蓄も踏まえて計画を立てる必要があります。

貯金400万を生活費として暮らしたいなら、支出を見直し生活費を調整すれば貯蓄はより長持ちします。

3年で500万円を貯めるには、単純に月数で割ると毎月約13万9,000円の貯蓄が必要です。

• 500万円÷36か月＝13万8,888円

1年で80万円貯める場合は、毎月約6万7,000円を貯金に回す必要があります。

• 80万円÷12か月＝6万6,666円