大家族はお金をどうしてる？生活費の収支と節約術を徹底解説

大家族の家計の収支バランスと、節約の必要性について解説します。

紹介する内容は以下のとおりです。

• 平均収入と生活費の目安
• 節約が必要になる理由 

大家族の家計の傾向を知ることで、自分の状況と照らし合わせ、ムリのない節約のヒントが見つりやすくなるのでぜひ参考にしてください。

総務省の調査によると、6人以上の大家族世帯の1ヵ月あたりの可処分所得（使えるお金）は、約57万3,000円（※1）です。

一方で、同じく月間の実支出（実際に生活に使ったお金）は約46万円（※2）となっています。

実支出が可処分所得を下回っており、表面的には約11万円の黒字が出ている計算です。

このデータからわかるように、収入に対して支出をしっかり管理していけば、決して破綻する家計ではありません。 

とはいえ、この"約11万円の黒字"は、将来的な教育費・車両費・老後の備えなの貯蓄に回る分も含まれるため、単純に余裕があるとは言い切れません。

そこで次に、大家族だからこそ節約が必要になる理由について見ていきましょう。

※1・2参照：家計調査/家計収支編 二人以上の世帯 詳細結果表（2024年）｜家計調査/家計収支編 総世帯 詳細結果表

節約が必要になる理由は、家族の人数が多いぶん、毎月かかる食費・光熱費・教育費などの支出が増えやすく、貯金にまわす余裕が少なくなりやすいからです。 

そのうえ、子どもの進学費用や車の買い替え・維持費など、まとまったお金が必要になる場面も定期的に発生します。 

こうした将来の出費に備えるには、いまの支出を見直しておくことがとても大切です。 

日頃からムリのない節約を少しずつ積み重ねておくことで、大きな支出にも慌てず対応しやすくなります。  

大家族の節約術5選を紹介します。 

紹介する方法は以下のとおりです。 

• 食費は「まとめ買い・冷凍保存・業務スーパー」で効率化
• 固定費は「通信・サブスク・保険」を中心に見直す 
• 住宅費は「住み替え・借り換え・制度活用」で減らす
• 車両費は「買い方・保険・維持費」で減らす 
• 公的制度や支援サービスを活用する

家計を支出の項目ごとに分けて見直すことで、「まず何から手をつけるべきか」が整理しやすくなり、ムリのない節約を始めやすくなるので、ぜひ参考にしてください。  

食費を、まとめ買い・冷凍保存・業務スーパー活用で効率化することで、大家族の節約を無理なく続けやすくなります。 

まとめ買いで単価を下げ、冷凍保存を前提にすると、食材を無駄なく使い切れるからです。

例えば、週1回の献立作成で必要な分だけを買い、肉や野菜は下処理して冷凍すれば、時短にもつながります。 

業務スーパーでは冷凍食品や大容量商品を安くまとめて買えるため、家計への負担を抑えやすくなります。 

こうした習慣を取り入れることで、日々の食費を賢くコントロールできるようになります。

固定費を、通信・サブスク・保険を中心に見直すことで、大家族の節約を効率的に進めやすくなります。

固定費は、一度見直すだけで、その効果が毎月の支出に継続的にあらわれるからです。

例えば、スマートフォンを格安SIMに変えるだけで、1人あたり月数千円の節約になるケースもあります。 

また、ここ3ヵ月以上使っていないサブスクや、ライフスタイルに合っていない保険も見直しの候補になります。 

固定費はの見直しは、手間なく続けられる節約なので、忙しい家庭でもムリなく家計改善に取り組めます。

住宅費を、住み替え・借り換え・制度活用で見直すことで、大家族の節約を安定的に続けやすくなります。 

住宅費は金額が大きいため、見直しによる支出減が家計全体に大きく影響するからです。

例えば、住宅ローンを低金利のプランに借り換えると、毎月の返済額を数万円単位で抑えられることがあります。 

賃貸に住んでいる方は、自治体による多子世帯向けの家賃補助や移住支援制度を調べてみるのも一案です。

住まいにかかるコストを見直すことは、大家族にとって無理のない暮らしを支える確かな土台になります。

車両費を、買い方・保険・維持費で見直すことで、大家族の支出を長期的に抑えやすくなります。 

車は購入費だけでなく、保険料やガソリン代などの維持費もかかるため、見直しによって家計全体の負担を大きく減らせるからです。

例えば、新車ではなく中古車を選ぶと、車両本体の購入費を抑えられます。

頭金ゼロのカーリースを選べば、まとまった初期費用をかけずに車を持つことも可能です。 

また、任意保険は家族割やネット保険に見直し、ガソリン代は安い曜日や価格比較アプリを活用するだけでも節約につながります。 

公的制度や支援サービスを活用することで、大家族の節約を、自分たちだけの努力に頼らず続けやすくなります。 

支出を減らす手段を"仕組みの活用"に広げることで、家計への負担を無理なく軽減できるからです。 

例えば、ふるさと納税では返礼品を日用品に充てることで、税控除と合わせて実質的な支出を抑えることができます。 

また、高額療養費制度や高校の修学支援制度なども、条件が合えば家計の大きな支えとなるでしょう。 

こうした“制度を活かした節約”は、日々の暮らしを守りながら、安心感のある家計管理を支えてくれます。

大家族が無理なく続けられる家計管理の方法を、3つ解説します。

紹介する方法は以下のとおりです。 

• シンプルな家計簿をつける 
• パートナーと家計情報を共有する
• 家族全体で支出を意識する仕組みをつくる

小さな工夫を積み重ねることで、家計管理が習慣として自然に定着しやすくなるので、ぜひ参考にしてください。

シンプルな家計簿をつけることで、大家族が無理なく家計管理を続けやすくなります。

完璧な記録よりも、ざっくりと流れを把握するほうが、継続しやすくストレスも少ないからです。

例えば、レシートを撮るだけで自動集計できる家計簿アプリを使えば、手間なく支出を見直せます。 

また、支出を食費・固定費・変動費に分け、週1回など決まったペースで見返す方法も取り入れやすいでしょう。

ゆるく続ける家計簿習慣が、日々の支出管理をラクにし、家計改善の第一歩になります。  

パートナーと家計情報を共有することで、大家族が無理なく家計管理を続けやすくなります。

お互いのお金の流れが見えないままでは、誤解やストレスが積み重なり、家計の見直しがうまくいかなくなるからです。

例えば、家計簿アプリを一緒に使ったり、簡単なエクセル表で収支を共有したりするだけでも、自然に家計の状況を共有できます。

また、給料日後に一緒に家計を見直す時間をとったり、ボーナス日やどちらかの誕生日などの節目に将来の暮らしについて話す習慣も、前向きな協力体制につながるでしょう。

こうした家計の見える化は、パートナーと支え合いながら節約や貯蓄に取り組むための土台になります。

家族全体で支出を意識する仕組みをつくることで、大家族が無理なく家計管理を続けやすくなります。 

一方的に「節約して」と言うだけでは、家族の協力をえるのがむずかしく、負担が自分だけに偏りがちだからです。

例えば、冷蔵庫に"今月の食費の使い道"を貼るだけでも、支出への関心が日常のなかで自然と高まります。 

また、“節約できたらポイント加算”といった工夫も、家族の参加意識を育てます。 

こうした、みんなで取り組む仕組みが、ストレスを減らしながら家計を見直すきっかけになります。

子どもが増えると、にぎやかで幸せな時間が増える一方で、目先の生活費や将来のお金の不安も大きくなっていませんか？ 

将来の進学費用や、住宅ローンの返済・住み替えの費用まで見据えるなら、一度しっかり家計と向き合うことが大切です。

とはいえ、忙しい毎日のなかで毎月の支出を見直したり、何を削って何を残すかを判断するのは、ひとりではむずかしいものです。

マネーキャリアなら、お金の専門家（FP）が、食費・通信費・住宅費などの固定支出を一緒に整理しながら、“いま改善できる支出”と“未来のために貯めるお金”を数字で見える形にしてアドバイスします。

相談はすべてオンラインで完結し、土日対応・何度でも無料で相談できるので、ぜひお気軽にご相談ください。

大家族のお金に関するよくある質問を2つ解説します。 

紹介する質問は以下のとおりです。 

• 子供5人の7人家族は生活費いくらですか？ 
• 子供5人に必要な世帯年収はいくらですか？ 

大家族の生活費や年収の目安を知っておくことで、将来の備えや支出の優先順位を立てやすくなるので、ぜひ参考にしてください。

子ども5人の7人家族では、月40万〜50万円程度の生活費がかかるケースが多いです。 

この目安は、総務省の家計調査（2024年）における“6人以上世帯の平均支出＝約46万円”をもとに、人数や条件差を加味したものです。

ただし、子どもの年齢や地域、住宅ローンの有無によって実際の支出額は大きく変わります。

特に、食費・教育費・光熱費は人数に比例して増えるため、平均より高くなる傾向があります。

一方で、地方在住や持ち家で住宅費が低ければ、月40万円台前半に抑えられる可能性もあるでしょう。  

子ども5人を育てる家庭では、世帯年収800〜900万円前後が1つの目安になります。 

総務省の家計調査（2024年）によると、6人以上の勤労者世帯の可処分所得は月約57万3,000円で、年間では約688万円になります。

この手取り額を実現するには、税金や社会保険料を加味して、年収ベースでおよそ860〜915万円が必要です。

さらに、進学費用や老後の備えに充てる貯蓄まで含めると、年収900万円以上あれば比較的ゆとりある家計が組みやすいでしょう。 

ただし、支出を見直したり制度を活用したりすることで、年収600万円台でも無理のない暮らしを実現することは可能です。

大家族のお金のやりくりは、工夫次第で安定させることができます。

具体的には、食費・固定費・住宅費・車両費の見直しや、支援制度の活用、家族全体で支出を意識する仕組みづくりなどを取り入れることで、家計の不安を減らしやすくなります。 

とはいえ、大家族と過ごす忙しい毎日のなかで、自分ひとりで家計全体を把握し、最適な方法を見つけていくのは簡単ではありません。

毎月ギリギリの生活に悩んでいる方や、使える支援制度の把握に手が回らない方は、専門家（FP）への相談をおすすめします。