結婚式なしの場合の結婚資金はいくら？男女の負担割合も解説

「結婚式はしないつもりだけど、結婚にはどのくらいお金が必要なの？」

「式を挙げなければお金はそんなにかからないと思っていたけど、実際はどうなの？」

と金銭面で不安を感じる方も多いのではないでしょうか。

結婚式をしなくても新婚旅行や引っ越し、家具の購入などで予想以上にお金がかかってしまい、準備不足で慌ててしまう方は多いです。

今回は結婚式なしでも必要になる結婚資金の目安や、カップルでのお金の分担方法などを分かりやすく紹介します。

この記事を読めば、まだ結婚式をしない方でも余裕を持って結婚準備の計画を立てられます。

結婚式を行わない場合でも、新生活の準備やその他の費用でまとまった結婚資金の準備が必要です。

新居への引っ越し費用、家具などの購入、結婚指輪の準備、新婚旅行などさまざまな出費が発生します。

これらの合計額は、ライフスタイルや選択によって幅がありますが、一般的に100万円から300万円程度は必要になる人が多いです。

具体的な費用や、その準備期間について詳しく解説していきます。

結婚式を行わない選択をした場合でも、新生活のスタートには最低でも100万円程度の資金が必要であり、実際には平均150万円程度の資金を準備するケースが多いです。

ゼクシィ結婚トレンド調査2023によると結納・婚約から新婚旅行までにかかった費用の総額平均は456.9万円ですが、挙式・披露宴などの総額平均が356.3万円のため、結婚式を挙げない場合でも最低100万円は用意しておく必要があります。

新婚生活を始めるにあたり、結婚式をしない場合でも以下のような費用が発生します。

先ほどの調査では新居への引っ越し費用が含まれていないため、実際は150万円近くの費用が発生する場合もあります。

また、地域によって新居の準備費用などが異なるケースもあります。

都市部では家賃が高い傾向にあるため、地方での新居準備費用と比べると2～3倍の差がつく可能性もあります。

後悔せずに新生活をスタートさせるためにも、各費用の内訳を詳細に検討し、計画的に準備を進めていきましょう。

新婚旅行の費用は行き先や時期、滞在日数によって大きく変動します。そのため費用は幅がありますが、結婚資金の中でも大きな割合を占める出費です。

JTB総合研究所の調査によると、国内の新婚旅行では平均が約30万円、海外旅行では平均が約65万円と公表されています。

これらの費用には、航空券や宿泊費、現地での交通費、食事代、アクティビティ費用、お土産代などが含まれています。

費用を大幅に抑えるためには旅行時期の選定が重要です。旅行代金が高騰するトップシーズンを避け、オフシーズンや平日を選べば、旅行費用を約30%程度削減できる場合もあります。

また調査結果で国内旅行と海外旅行の平均費用が倍以上違うため、国内旅行に切り替えれば50％の費用削減も可能です。

新婚生活を始める際の新居費用は、結婚式なしの場合でも大きな支出項目となります。

新居費用は主に、賃貸契約時の「初期費用」と、生活に必要な「家具・家電購入費用」の2つがあります。

これらの費用はまとまった金額になるため、事前準備金が不足すると新生活のスタートに支障をきたす場合もあるため注意しましょう。

賃貸の初期費用は、物件の家賃や契約内容によって変動しますが、一般的に家賃の4.5ヶ月分から5ヶ月分が必要となるケースが多いです。これは、敷金、礼金、仲介手数料などを合算した金額です。

また、必要な家具や家電の費用も、購入方法によって大きく変わります。

すべて新品で揃える場合、冷蔵庫、洗濯機、テレビ、ベッド、ダイニングセットなどを購入すると、80万円程度の費用がかかるケースが多いです。

しかし、フリマアプリの活用、リサイクルショップでの購入、家電レンタルサービスの利用などを組み合わせれば30万円程度にまで費用を抑えられるケースもあるため検討してみましょう。

参照：SUUMO「賃貸契約に必要な初期費用（敷金礼金など）の相場はどのくらい？ 安くする方法は？引越し費用は？」

結婚資金の負担割合には主に3つの基本パターンがあり、それぞれにメリット・デメリットが存在します。

結婚式をしない場合でも、新生活のスタートにはまとまった資金が必要となるため、これらの費用をカップル間でどのように負担するかは重要です。

リクルートブライダル総研によるゼクシィ結婚トレンド調査2023によると、結婚費用の負担方法としては「ほぼ半々」とするカップルが45.7%と最も多く、次いで「男性が多め」が36.7%を占めています。

それぞれの方法のメリットとデメリットは以下の通りです。

どのパターンを選択するにしても、大切なのはお互いの経済状況や価値観を理解し、納得できる方法を選ぶことです。 

十分に話しあいを重ねて、最適な負担割合を決めていきましょう。

結婚資金が不足する場合、ブライダルローンは計画的な資金調達方法の1つになります。

結婚式なしの場合でも新婚旅行や新居準備などでまとまった資金が必要となるため、自己資金だけでは不足してしまう場合にブライダルローンも検討してみましょう。

ただし、ローンは負債の1つですので、慎重に検討しましょう。主な銀行のブライダルローンや、結婚資金に使用できる多目的ローンをまとめました。

細かな金利条件や限度額は審査結果によりますが、口座の有無や特定のサービス利用などで変動する可能性が高いため、それぞれの公式サイトで最新の情報を確認しましょう。

どのローンも基本的には20歳以上で安定した収入があることが最低条件で、その上で信用情報に問題がないかどうかが審査されます。

例えば100万円を金利3%で5年間（60回払い）借り入れた場合、月々の返済額は約1万7,969円です。総返済額は約107万8,140円となり、金利負担額は約7万8,140円になります。

年間のローン返済額は年収の20%以内が目安で、理想的としては10%以内に収まる範囲での借入が推奨されています。

上記の場合は年間で21万円程度の返済になるため、年収が200万円を超えている場合は無理のない範囲といえます。

ブライダルローンを利用する場合は、このように返済比率を考えて、慎重に検討していきましょう。

結婚式をしない選択をした場合でも、疑問や不安はつきものです。

金銭的には結婚式をしないことで余裕は生まれますが、それでも100万円以上のまとまったお金が必要になるため、不安を感じる人は少なくありません。

ここでは結婚式をしない場合に関するよくある質問について詳しく解説していきます。

 結婚指輪は夫婦の絆の象徴として広く認識されていますが、必ずしも購入しなければならないというものではなく、夫婦の価値観やライフスタイルによっては、購入しない選択をするカップルも存在はします。

一方でゼクシィ結婚トレンド調査2023では、結婚指輪を購入しなかったカップルは 1.6％。つまり 約98.4％ は購入しているという結果でした。

購入をしなければならないものではありませんが、ほとんどすべてのカップルが結婚指輪を購入しています。

ただし、近年では結婚指輪の代わりに、ペアリングやその他のアクセサリーを選ぶカップルも増つつあります。

経済状況や結婚資金の準備期間を考慮して、結婚指輪を用意するか考えましょう。

結婚資金は式を挙げない場合でも最低100万円は用意しておいた方が良いため、結婚までにまとまった金額を用意できるか不安なカップルは多いです。

しかし、2人で協力して月々の貯金をしていけば1～2年の準備期間で達成できる可能性がある金額です。

重要なのはそれぞれの支出を把握して、無理のない範囲で貯金を続けられるかなので、お互いの経済状況を考慮しながら、どのように結婚資金を貯めるか相談していきましょう。

結婚資金の貯め方や、資金を貯める場合の適切な配分、貯金のための家計見直しなどで悩んだ場合は、マネーキャリアのような実績豊富でFP資格を所有した専門家が対応してくれる無料相談窓口を活用しましょう。

あなたの状況にあった適切なアドバイスをしてくれるので、結婚に向けた経済的な不安を軽減してくれます。

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本記事では結婚式なしの場合の結婚資金について、一般的な費用やその内訳、また結婚資金を貯めるための方法などを詳しく解説しました。

内容をまとめると以下のようになります。

• 結婚式無しでも結婚にかかる費用は100～150万円はかかると考えておく必要がある
• 結婚資金はカップルで折半したり、収入に比例した割合で負担するケースが多い
• 貯金0から結婚資金を貯める場合、2人でも1～2年はかかる
• 結婚資金が足りない場合はブライダルローンを利用したり、親族から援助を受けるなどの方法もある
• 結婚資金の分配方法や、計画的な貯金はFPなどのお金のプロに相談すると最適なアドバイスがもらえるのでおすすめ