40代貯金はいくらあれば安心できる？貯金1000万円は少ないのか検証

想定されるライフプランを挙げたら、いくらあれば安心だと思える金額を明確にしましょう。

貯金をするためには、事前に目標を立てておくことが大切です。

目的もなく貯め続けられるならばそれでも良いですが、将来の出費を事前に把握しておくと貯金のモチベーションも保てます。

また、金額が分からないまま貯金するよりは、いくらあれば安心するか目標を定めておいたほうがよいでしょう。

想定される出費や内訳を整理して、目標金額を定めておくだけでも効果はあります。

ただし、退職金や公的年金が支給される人も多いため、無理をしすぎる必要はありません。

実際にいくらあれば安心できるか計算する方法は後述してるので、最後までご確認ください。

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯]（令和４年）」によると、金融資産保有額の平均値は657万円・中央値は53万円です。

先ほど紹介したデータは総世帯の数値なので、平均値785万円、中央値200万円と比較すると少なめです。

なお、総世帯とは単身世帯と2人以上の世帯を合算したものです。

「独身だと出費が少ないため、貯金しやすいのでは？」と思うかもしれません。

しかし、実際の金額を調査すると低水準であることがわかりました。

働き手が1人なので収入が少ない点も影響しますが、貯金に消極的な人も一定数いると考えられます。

また、一人暮らしか実家暮らしか、男性や女性の収入の違いでも変わってくるでしょう。

総務省が公表した「2022年度 家計調査 世帯人数別（表番号3-1)」によれば、4人家族の毎月の生活費は平均して330,355円です。

ただし、上記の数値には社宅や借家の住居費である17,249円が含まれているため、賃料を計算しなおすとより近い数値となります。

また、4人家族の貯金中央値のデータは確認できなかったため、2人以上世帯調査の結果を掲載します。

同委員会の「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和４年）」によれば、貯金の平均値が825万円で中央値が250万円です。

「40代は何かと出費が発生するので、正直、まったく貯金ができない」と悩んでしまうかもしれませんと悩むかもしれません。

特に子供2人となると、ますます厳しいと思うでしょう。

しかし、共働き夫婦であれば2人分の収入を合算できます。

また、いざというときのために備える意識が働くので、結果的に支出を抑えられているとも考察できます。

堅実に貯金している人が多いと思いますが、実は40代で貯金なしと答えた人も全体の28.4％います。  

すでに紹介した令和4年度の40代の平均貯金額を、改めて表にまとめました。

冒頭で紹介したとおり、最低でも老後の生活費は平均で毎月23.2万円が必要だと考えていながらも、なかなか貯金ができないと悩むかもしれません。

しかし、今からでもコツコツと貯金すれば、老後の負担は軽減できるので安心してください。

おすすめの貯金方法は後ほど紹介しているので、ぜひ参考にしてくださいね。

考えられる出費を一覧にして可視化すると、いくらあれば安心できるか把握しやすいでしょう。

40代以降に生活費以外で必要となる出費の一例を紹介します。

• 養育費
• 教育費
• 住宅ローン
• 介護費
• リフォーム代

積立NISAとは、少額からでも長期的な資産運用を支援する目的で始まったシステムです。

2024年からNISAの制度が変わり、月10万円を上限に1,800万円まで積み立てられます。

また、運用して発生した収益に税金がかからない点がメリットです。

たとえば株で差益を得られた場合、配当益に対して20.315％の税金がかかるため、手元に残るお金は減ってしまいます。

一方、NISAは非課税で運用できるため、収益が発生しても納税する必要はありません。

積立NISAであれば、毎月の積み立てる金額と引き落とし日を設定するとほったらかしでも運用できるため、忙しい方にもおすすめです。

途中で積立金額を変更したり積み立てを停止したりすることもできるので、投資初心者にもおすすめです。

iDeCoは個人的に掛け金を設定して、任意で年金を積み立てるイメージです。

毎月積み立てられる金額は職業や勤め先によって、月額1.2万～6.8万円とさまざまです。

iDeCoのメリットは掛け金が全額所得控除の対象となるため、所得税と住民税の負担を軽減できます。

ただし注意点があり、原則60歳まで引き出すことができません。

引き出すためにはさまざまな要件をクリアする必要があり、条件は厳しいといえます。

大きな出費が発生しても現金化できないため、手元に資金がない場合は慎重に検討すべきだといえます。

ただし、NISAと同様に運用益に対する税金はかからず節税効果も大きいため、余裕がある方は検討してみてください。

「個人年金保険」を聞いたことがない方もいるかもしれません。

個人年金保険とは、公的年金以外に自分で用意する私的年金のことです。

契約時に定めた年齢に到達すると、一定期間支払われるため老後の保障を手厚くしたい人におすすめです。

すべての場合に適用されるわけではありませんが、個人年金保険料控除が適用されると節税効果も期待できます。

また、銀行の定期預金より高利率を見込めるため、うまくいけば効率よく資産を貯められるでしょう。

ただし、NISAやiDeCoと異なり個人年金保険を受け取る際に課税される点はデメリットだといえます。

また、保険の商品も多いため、どれを選ぶべきか悩んだ場合はプロに相談してみましょう。

まずは、毎月の支出がどれくらいか、お金を何に使っているのか洗い出しましょう。

内訳を把握できると削るべき内容が分かります。

日常の支出を管理する際は、家計簿アプリを使用するのがおすすめです。

食費や交通費で分類できたり、毎月の支出の変化が一目でわかったりするのでおすすめです。

最近では一つひとつの金額を入力しなくても、レシートを撮影すると自動で金額が反映されるアプリなどもあり、大変便利です。

家計簿に手書きで記入するのが面倒、ついつい書き忘れてしまう方はサクサク入力できるアプリをチェックしてみてください。

変動費は毎月変わるため一時的に増えたり減ったりもしますが、固定費を削減できると節約効果は大きくなります。

代表的な固定費を掲載するので、料金を見直せないかチェックしましょう。

• 携帯代
• 電気代
• 水道代
• サブスク費用

ほかにも、毎月料金を支払って音楽や動画を楽しめる、サブスクリプションを減らすのも効果的です。

登録したまま使用していないサービスがあれば、解約を検討しましょう。

資産運用や投資などの側面とは異なりますが、体が資本と言われるように健康であることも重要です。

健康寿命が伸びた兼ね合いから定年を70歳まで延長する企業も珍しくなく、健康であれば長く働けるので収入も安定します。

また、病院を利用する機会が少なければ通院費や治療費の負担を軽減できます。

もしも体調を崩して外出が難しくなると、お金があっても老後を楽しく元気に過ごせません。

特に40代から体力の衰えを感じたり、女性は体の変化も大きくなるため体調に悩まされるケースも多くなるでしょう。

いくらあれば安心か見積もることも大切ですが、健康も意識してバランスの良い食事や規則正しい生活、定期的な運動などをこころがけましょう。

40代は出費が多く発生しやすい時期でもあります。

いくらあれば安心できるかは人によって異なるため、ライフイベントを整理して出費を見積もることが重要です。

現時点で十分に貯金ができていると感じる方でも、物価上昇して現金の価値が目減りするケースも考えられるため、資産運用がおすすめです。

毎月どのくらい貯金に充てたらいいかわからない方は、マネーキャリアの無料相談をご利用ください。

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