| 世帯構成 | 平均貯蓄額 |
|---|---|
| 単身世帯 | 約559万円 |
| 2人以上の世帯 | 約811万円 |
▼この記事を読んで欲しい人
内容をまとめると
- 40代の理想の貯金額は約2,700万円であり、貯金額1,000万円は理想とはいえない可能性がある
- 老後に安心できる理想の貯金額は30年間で5,400万円も必要
- 世帯構成によって貯金額に大きな差があるため、自分に合った貯金計画が必要
- 専門家のアドバイスを受けることで、効率的な家計の見直しや資産形成が可能
- 数あるサービスの中でもマネーキャリアなら、資産形成から家計見直し、ライフプランまで幅広く相談できる。一人ひとりの状況に合わせたアドバイスで安心して将来設計ができる
監修者 井村 那奈 フィナンシャルプランナー
ファイナンシャルプランナー。1989年生まれ。大学卒業後、金融機関にて資産形成の相談業務に従事。投資信託や債券・保険・相続・信託等幅広い販売経験を武器に、より多くのお客様の「お金のかかりつけ医を目指したい」との思いから2022年に株式会社Wizleapに参画。
>> 井村 那奈の詳細な経歴を見る
この記事の目次
- 40代の平均貯金額や中央値を紹介
- 40代全体の平均貯金額は929万円
- 40代独身の平均貯金額は883万円
- 40代4人家族の貯金額の平均貯金額は944万円
- 40代で貯金なしは全体の26%も
- 40代の理想の貯金額は？ぶっちゃけ1,000万円は少ない？
- 40代が理想の貯金額を達成するためのポイント
- ライフプランを立ててみる
- 目標金額を設定する
- 40代から老後に備えるための資産運用3選
- 新NISAでコツコツ資産運用
- iDeCoで老後の資金形成
- 個人年金保険を利用する
- 40代が貯金をする上で日常から気を付けるべきこと
- 家計簿アプリを利用して日常の支出を管理する
- 固定費の見直しを行う
- 健康に気を付ける
- 40代の貯金に関するよくある質問
- 50代までにいくら貯金すれば安心？
- 40代女性の平均貯金額はいくら？
- 貯金や家計に関する悩みを相談するには？
- 40代の貯金額の理想はいくらあれば安心かのまとめ
40代の平均貯金額や中央値を紹介
40代の貯金額の実態について、以下の内容を紹介していきます。40代全体の平均貯金額は929万円
40代全体の貯金額の平均値と中央値は以下の通りです。
| 金額 | |
|---|---|
| 平均値 | 929万円 |
| 中央値 | 200万円 |
※参照：家計の金融行動に関する世論調査[総世帯]令和6年調査結果｜金融広報中央委員会
こちらは40代全体ですので、単身世帯、夫婦世帯なども合わせた数値になります。
中央値である200万円が皆さんに近い数値ですので、こちらが参考すべき数値です。
まずは中央値である200万円を目標金額に設定すると分かりやすいです。
40代独身の平均貯金額は883万円
40代独身世帯の貯金額の平均値と中央値は以下の通りです。
| 金額 | |
|---|---|
| 平均値 | 883万円 |
| 中央値 | 85万円 |
※参照：家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］令和6年調査結果｜金融広報中央委員会
独身世帯なので、先ほど紹介したデータに比べると平均値・中央値共に少ないです。
近年は共働き世帯も増えており、独身では収入の額が独身以外の世帯に比べて低くなっています。
また、独身だからこそ余暇時間も多くあるため、出費が増えてしまうパターンもあります。
独身だとしても中央値以上の貯金はあると安心しますので、家計の見直しや節約を駆使することが大切です。
40代4人家族の貯金額の平均貯金額は944万円
貯金額の平均値と中央値については、4人家族のデータは確認できなかったため、2人以上世帯調査の結果となりますが、以下の通りです。
| 金額 | |
|---|---|
| 平均値 | 944万円 |
| 中央値 | 250万円 |
※参照：家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査]令和6年調査結果｜金融広報中央委員会
40代で子供が2人となると、貯金は難しく感じてしまうかもしれませんが、共働き夫婦であれば2人分の収入を合算できます。
それに加えて、子供を育てるという責任感から、意識的に家計管理を行い、支出を抑えている家庭が多いです。
そのため、40代全体の貯金額に比べて、平均値・中央値共に上回る結果となっています。
40代で貯金なしは全体の26%も
40代で金融資産を保有していない人も全体の26.8％（※）です。
令和5年度の40代の平均貯金額をまとめると以下の表の通りです。
| 平均値 | 中央値 | |
|---|---|---|
| 単身 | 559万円 | 47万円 |
| 2人以上の世帯 | 889万円 | 220万円 |
| 総世帯 | 811万円 | 180万円 |
貯金なし世帯も含まれることも、平均値に比べて中央値が大きく減っている要因となります。
貯金なし世帯では、そのほとんどが貯金ができないのではなく、貯金をしていないことが多いです。
収入がある場合は、40代からであっても、家計の見直しや節約を行うことで、少しずつ貯金する余裕を作ることは十分に可能です。
40代の理想の貯金額は？ぶっちゃけ1,000万円は少ない？
| 年金の種類 | 金額（月額） |
|---|---|
| 国民年金 | 約68,000円※1 |
| 厚生年金 | 約14万円※2 |
月15万円×12か月＝180万円
年間180万×定年後30年（90歳まで生きる想定）＝5,400万円
40代が理想の貯金額を達成するためのポイント
40代が理想の貯金額を達成するには、以下の2つのポイントが重要です。- ライフプランを立てる
- 目標金額を設定する
ライフプランを立ててみる
| 平均費用 | |
|---|---|
| 養育費（子供一人あたり） | 3000～4500万円 |
| 住宅ローン | 月12万円※1 |
| 介護費 | 月83,000円 |
| リフォーム代 | 488万円※2 |
目標金額を設定する
今後に必要なお金を考える上で、目標金額の設定も重要です。
目標金額を達成するためには、家計の見直しや日々の生活での節約が重要になってきます。
中には、退職金や公的年金を貰える方も多いので、それも計算に入れて目標を設定しましょう。
まずは出ていくお金をコントロールするだけでも日々の貯金額は増えていくはずです。
そのためにも家計の見直しや節約は、簡単にできてとても重要なものです。
40代から老後に備えるための資産運用3選
40代から老後の備えを始めるための資産運用方法として、以下の3つが挙げられます。- 新NISAでコツコツ資産運用
- iDeCoで老後の資金形成
- 個人年金保険を利用する
新NISAでコツコツ資産運用
新NISAとは、少額からでも長期的な資産運用を支援する目的で始まったシステムです。
2024年からNISA制度が変わり、従来の積立NISAと一般NISAが新NISAに統一されました。
新NISAはつみたて投資枠と成長投資枠に分かれており、詳細は以下の通りです。
| つみたて投資枠 | 成長投資枠 | |
|---|---|---|
| 非課税保有期間 | 無制限 | 無制限 |
| 年間投資枠 | 120万円 | 240万円 |
| 非課税保有限度額 （総枠） | 1800万円 | 1800万円のうち 1200万円 |
| 投資対象商品 | 長期の積立・分散投資に適した 一定の投資信託 （金融庁の基準を満たした投資信託に限定） | 上場株式・ 投資信託等 |
| 対象年齢 | 18歳以上 | 18歳以上 |
※参照：NISAを知る｜金融庁
NISA制度の一番のメリットは、運用して発生した収益に税金がかからない点です。
通常、配当益に対して、約20%の税金がかかりますが、NISAは非課税なので、配当益に税金がかかりません。
NISAでは、自動積立や自動引き落とし設定も可能で、金額も途中で変更可能なので、忙しい方や投資初心者の方にもおすすめです。
iDeCoで老後の資金形成
iDeCoは個人的に年金を積み立てるためのシステムです。
概要については以下の表の通りです。
| iDeCo | |
|---|---|
| 非課税保有期間 | 無制限 |
| 年間投資枠 | ・会社員（企業年金なし）：年額27.6万円（月額23,000円） ・公務員：年額14.4万円（月額12,000円） ・自営業者：年額81.6万円（月額68,000円） ・専業主婦（主夫）：年額14.4万円（月額12,000円） |
| 非課税保有限度額 | なし |
| 投資対象商品 | 利用する証券会社や金融機関によって異なる |
| 対象年齢 | 加入年齢：日本国内に住む20～65歳 引き出し年齢：60歳以降（加入期間による条件あり） |
iDeCoのメリットは掛け金が全額所得控除の対象となるため、所得税と住民税の負担を軽減できます。
ただし、すぐさま現金化ができないので、手元に十分な資金を残しつつ、余剰資金を老後用に運用する方法がおすすめです。
NISAと同様に運用益は非課税で節税効果も大きいため、余裕がある方は検討してみましょう。
個人年金保険を利用する
「個人年金保険」を聞いたことがない方もいるかもしれません。
個人年金保険とは、公的年金以外に自分で用意する私的年金のことです。
契約時に定めた年齢に到達すると、一定期間支払われるため老後の保障を手厚くしたい人におすすめです。
すべての場合に適用されるわけではありませんが、個人年金保険料控除が適用されると節税効果も期待できます。
また、銀行の定期預金より高利率を見込めるため、うまくいけば効率よく資産を貯められるでしょう。
ただし、NISAやiDeCoと異なり個人年金保険を受け取る際に課税される点はデメリットだといえます。
また、保険の商品も多いため、どれを選ぶべきか悩んだ場合はプロに相談してみましょう。
40代が貯金をする上で日常から気を付けるべきこと
家計簿アプリを利用して日常の支出を管理する
まずは家計簿アプリを使用して、お金を何に使っているのか洗い出しましょう。家計簿アプリでは食費や交通費で分類できたり、毎月の支出の変化が一目でわかったりするのでおすすめです。
最近では一つひとつの金額を入力しなくても、レシートを撮影すると自動で金額が反映されるアプリなどもあり、大変便利です。
家計簿に手書きで記入するのが面倒、ついつい書き忘れてしまう方はサクサク入力できるアプリをチェックしてみましょう。
固定費の見直しを行う
固定費の見直しを行うことで、支出を減らせる可能性があります。代表的な固定費は以下になります。
- 携帯代
- 電気代
- 水道代
- サブスク費用
ほかにも、毎月料金を支払って音楽や動画を楽しめる、サブスクリプションを減らすのも効果的です。
登録したまま使用していないサービスがあれば、解約を検討しましょう。
健康に気を付ける
健康状態を維持することも、間接的に支出の削減につながります。健康寿命が伸びた兼ね合いから定年を70歳まで延長する企業も珍しくなく、健康であれば長く働けるので収入も安定します。
また、病院を利用する機会が少なければ通院費や治療費の負担を軽減できます。
いくらあれば安心か見積もることも大切ですが、健康も意識してバランスの良い食事や規則正しい生活、定期的な運動などをこころがけましょう。
40代の貯金に関するよくある質問
50代までにいくら貯金すれば安心？
結論、50代までに約3,000万円の貯金を目指すことが安心の目安です。
老後の生活費は夫婦で月約22万円（※）とされ、退職後30年間では約8,000万円が必要と試算されます。
老齢厚生年金の受給額が約5,220万円と見込まれるため、約2,780万円が不足する計算です。
この不足分を補うため、50代までに計画的に貯蓄を進めることが大切です。
ただし、ライフスタイルや健康状態など個々の状況によって必要額は異なりますので、自分に合ったライフプランを立てることが必要です。
40代女性の平均貯金額はいくら？
結論、40代女性の平均貯金額は約741万円とされています。
この金額は、単身世帯と二人以上世帯を含む全体の平均を基にした目安です。
以下の表に、世帯構成別の平均貯蓄額をまとめました。
| 世帯構成 | 平均貯金額 |
|---|---|
| 単身世帯 | 約657万円 |
| 二人以上世帯 | 約825万円 |
これらの数値は平均であり、個人の収入や生活環境により異なることを理解することが重要です。
自分の現状と比較し、目標に向けて計画的な貯蓄を進めることが安心な老後への第一歩となります。
貯金や家計に関する悩みを相談するには？
40代になると子育て・老後などに備えて貯金や資産運用について真剣に考える人も多いです。
たとえば、子どもの進学や自分たちの老後資金、さらにライフスタイルの変化などを見越して自分にあった資産運用を考えましょう。
マネーキャリアなら、家計の見直しやどの資産運用方法があっているのかなどを無理なく準備できる方法を専門家に相談できます。
お金に関する知識がなくても専門家が丁寧にアドバイスしてくれるので、気になることがあれば気軽に利用してみましょう。
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40代の貯金額の理想はいくらあれば安心かのまとめ
この記事では、40代の理想の貯金額や、平均額や中央値について詳しく紹介していきました。この記事のポイントは以下の通りです。
- 40代全体の平均貯金額は929万円・中央値は200万円
- 40代で貯金なしは全体の26%もいる
- 40代の理想の貯金額は2,700万円だが、家計の見直しや資産運用で老後までの資金を準備できる
- 40代で貯金を無理なくするためにはライフプランや目標金額の設定から始める
- 新NISAやiDeCo・個人年金保険なども使って資産運用もおすすめ
40代以降はライフイベントでの出費も多く、支出が多い時期です。
いくらあれば安心できるかは人によって異なるため、ライフイベントを整理して出費を見積もることが重要です。
そして貯金をしていく上で大切なのは家計の見直しと節約です。
さらに、新NISAやiDeCo・個人年金保険といった金融商品を使って資産運用するのも効果的です。
ただし、資産運用方法は数多くあるため、自分にどの方法が合っているのか自分では判断が難しいケースも多いです。
そんな場合は、マネーキャリアのオンライン無料相談サービスを利用しましょう。
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