【意外と大丈夫⁉︎】無理のない住宅ローンを組むコツと困ったときの対処法を解説

数十年続くローン返済は、不測の事態が起きたとしても返済できるよう、ゆとりを持って計画すべきです。

住宅ローンの返済により、家計に余裕がないとならないよう、月々の返済額を設定しなければなりません。

返済計画にゆとりを作るには、以下の点を考慮しましょう。

• 頭金を入れる
• 返済期間を延ばす 

住宅ローンを契約する際に悩むのが金利タイプの選択です。

金利のタイプは、自分の性格も考慮した上で、金利の上下に一喜一憂しないよう納得して選ぶのがおすすめです。

近年では、目先の金利が安く、初期の返済額が抑えられる変動金利が好まれていますが、今後の経済状況や日銀の政策により、変動金利は上昇する見込みが高いです。

一方で、誰も金利の動きを正確に予測することはできません。

金利は読めないものと割り切り、自分で把握できること（ライフイベント）を考え、将来の出費をあらかじめ考慮しておくのがおすすめです。

住宅ローンは長期の契約となるため、将来のことを予測しておけば、いざという時に困ることはないはずです。

ライフイベントには、以下のようなものがあります。

• 子どもに関する費用（就学や進学、習い事など）
• 家族旅行（年一回など）
• 車の購入

たとえば、子どもの進学は確実に来る未来です。

学費はいつまでに、どのくらいの金額が必要で、住宅ローンを契約しても用意できるかといった点も考慮し、ローンの返済計画を組むことができれば安心です。 

金融機関は、申込者の収入を元に、最大の借入可能額を設定します。

金融機関が借入可能としている限度額は、返済が可能な金額と同義ではないので注意が必要です。

金融機関によって差異はありますが、年収の10倍を借入可能額と設定しているところもあります。

しかし、金融機関の設定する借入可能額を目一杯借りてはいけません。

申込みする際は、年収の6〜7倍の額を借入額に設定すれば、無理なく返済できる範囲と言えることが多いです。

たとえば、年収500万円の場合、住宅ローンの借入額の目安は3000万〜3500万円です。

借り入れできる金額と、返済ができる金額は違うので注意が必要です。

年収に対する返済比率が高すぎると、日々の生活が住宅ローンにより圧迫されてしまいます。

収入や生活費（食費、光熱費、被服費など）を考慮することが、安心できる住宅ローンを組むことに繋がります。 

返済比率は年収の20〜25％程度に抑えましょう。

たとえば、年収500万円の場合、返済比率25％とすると年間返済額は125万円となります。

月々に直すと約104,000円です。

返済比率を20％に抑えると、更に月々の支払いを減額できます。

返済比率を考慮してローンを組むことで、日々の生活にゆとりができます。 

返済計画が無理のない住宅ローンを組むのが前提ですが、万が一返済できなくなった場合についても紹介します。 

住宅ローンの返済ができなくなると、信用情報への影響や法的手続きが進むため、早期の対策が求められます。

実際に返済ができなくなる前に、難しいと感じたら早めに相談することをおすすめします。

住宅ローンの返済を滞納すると、金融機関から督促状が届きます。

その後も滞納し続けると、個人信用情報機関に金融事故情報として登録されいわゆるブラックリストに入ることになります。

ブラックリストに登録されると、5年間は他のローンやクレジットカードが契約できなくなり生活に悪影響が出てしまいます。 

滞納が続くと、通常は約6ヶ月後に競売手続きが開始されます。

金融機関は裁判所に競売の申し立てを行い、住宅が差し押さえられます。

競売手続きには、通常数ヶ月から1年程度の時間がかかり、競売が行われると、最終的にオークション形式で住宅が売却されてしまいます。 

住宅ローンは20〜35年にわたる長期間の契約です。

数十年後も問題なく返済を続け、生活できているかは分かりませんよね。

当初は、大丈夫と考え契約した住宅ローンも状況が変わることも多いです。

将来の起こり得る不安要素を3つを解説しますので、あらかじめ心の準備をしておきましょう。

• 月々の返済ができなくなる
• 家計が圧迫され生活水準が下がる
• 予定していたライフイベントの変更が余儀なくされる

経済環境の変化や、収入の減少、支出の増加など、返済が困難になる要因は様々あります。

変動金利の金利上昇

しかしながら、毎月の返済額が増加して、返済が困難になる家庭が徐々に現れてきています。

金利の上昇は確実に家計にとってマイナスであり、影響は少なくありません。

年収が減少もしくは横ばい

失業まではいかなくとも、思ったよりも給与が伸びずに、住宅ローンの返済が苦しくなるケースも多いです。

ある程度見越していたキャリアプランが不透明になる可能性もあります。

昇給・昇進等をライフプランに組み込んでいたが、想定通りにいかず、返済が苦しくなることがあります。

住宅ローンの返済が家計の大部分を占めると、自由に使えるお金がなくなり、生活の水準・満足度が下がることが懸念されます。

旅行や趣味に使えるお金がなくなり、住宅ローン返済のために働くという状況になってしまいます。 

年一回の家族旅行や、車の購入など当初予定していたものが、住宅ローンの返済が重くなったため見直しを迫られる可能性もあります。

その他にも、住宅ローンにより学費が思うように貯められなかったなどで、子どもの進路を変更せざるを得ない状況が発生してしまうかもしれません。 

実際に住宅ローンを組んだ後に返済が難しくなった際、家計や返済計画の見直しが必要です。

ここからは住宅ローンの返済が困難になったときの対処法を5つ紹介します。

1. 固定費など家計を見直す
2. ライフイベントの変更を検討する
3. 住宅ローンの借り換えを検討する
4. 借り入れしている金融機関に相談する
5. 物件の売却を検討する

まず初めに住宅ローン以外の固定費を見直しましょう。

主な固定費は次のようなものが上げられます。

• 水道・光熱費
• ネット通信費
• 保険料
• 各種サブスク費

この固定費の中に削減できるものがあるかもしれません。

ただし、固定費は自分一人で見直しても、見直し案が思いつかない場合があります。

過去に、自分自身でよいと思って契約しているため、現在も最適な状態だと思ってしまうからです。

この場合、信頼のおけるFP等に相談することで、その豊富な相談経験から、自分に最適な固定費の内容を提案してもらえるかもしれません。 

一人で悩むよりもプロに相談することをおすすめします。 

返済が厳しいのであれば、何か支出を削減しなければなりません。

当初予定していた支出を削減すれば、返済に困ることはなくなるかもしれません。

車の購入や家族旅行などを削減すると、一時的に満足度が下がるかもしれませんが、代替手段を用意できれば対応できる可能性があります。

他にも、状況によりますが学費（進学先・進路の見直し）を削るといった手段もあります。

現在の住宅ローンの契約内容にもよりますが、住宅ローンの借り換えにより、返済額を減らすことができるかもしれません。

特に、一昔前であれば高い金利で住宅ローンを組んでいた可能性があり、借り換えにより数百万円ローン返済額を減らすことができることもあります。

住宅ローンの見直しは、自身で簡単にWebサイトでシュミレーションすることができます。

しかし、借り換え手続きを一人で全て実施するには不安が伴います。

借り換えも含めてFPに相談すれば、固定費の見直しと合わせて一度で総合的な家計の見直しになるのでおすすめです。

借り入れしている金融機関に早めに返済が厳しいことを相談すれば、返済計画を見直してもらえる可能性があります。

なお、相談する際は、返済が難しくなったことを先方に納得してもらえる詳細な説明が必要です。

金融機関に相談することで、返済額を一時的に減らしてもらうことや、返済期間を延長して月々の返済額を減らしてもらえるかもしれません。

ただし返済期間を延長すると、総支払額が増加する可能性があるため注意が必要です。 

どうしても返済が難しい場合は、物件の売却も視野に入れましょう。

物件の資産価値によりますが、売却してもローン残債がある場合があります。

ただし、早めに損切りをすれば、長期的に見れば、住宅に関する費用を抑えられるかもしれません。 

住宅ローン返済について「大丈夫」と余裕を持つには、現在の状況から可能な限り将来を予測して、無理のない返済計画を組む必要があります。

固定費や将来のことなどを総合的に考え、現時点で最適と言える住宅ローンを契約しましょう。

また、返済が難しくなってきた際は早めに見直すことをおすすめします。

住宅ローンを見直す際には、自分一人でなく、信頼のおけるFPに相談することで、より効果的な対処法を提案してくれるかもしれません。

住宅ローンを組む前、そして組んだ後も、信頼できるFPに早めに相談できる態勢を築いていれば、ローン返済に困ることは少なくなります。