住宅ローンの審査が通らない時の最終手段16選！どうしても通したいときの方法も解説

「マイホームを購入するために住宅ローンを組む必要があるのに、審査になかなか通らない。」こんな状況に置かれている方もいるのではないでしょうか。

せっかく準備を進めてきたのにいざ住宅ローンを組めないとなると、購入に充てる費用を捻出することも難しく非常に困ることも多いのではないでしょうか。

そこで今回は、「住宅ローンの審査が通らない時の最終手段」や「どうしても通したいときの対策」を現実的な内容で15項目に分けて解説していきます。

・住宅ローンの審査に一度落ちてしまったがこの先どうしたら良いか分からない

・今回の住宅ローンの審査をどうしても通すための最終手段があればすぐに知りたい

上記のような方は本記事を参考にすると、自分がこれからどんな手段を取れるのかを明確にできます。

住宅ローンの審査が通らない・どうしても通したいときの最終手段は以下の16個です。

どんな手段があるか把握することで、次にする行動を決める際の参考になります。

各方法について詳しく見ていきましょう。

家計・住宅ローンの専門家であるFPへの相談が住宅ローンに通らない際の最終手段として最もおすすめです。

住宅ローンの審査に通らない場合の対処法には大きく以下の2つの方法があります。

• 審査に落ちた原因を改善する
• 審査の基準が自身にあったローンに申し込む

とはいえ前者の場合には原因の特定や改善の方法を知ることが、後者の場合ではどういったローンに申し込むべきかを判断することが、自分自身の力や知識だけでは難しいです。

そこで、その両方に関して客観的な視点から選択肢を検討してもらえる「ファイナンシャルプランナーへの相談」が有効な解決手段になってきます。

特に、「無料で何度でも」FPへの相談を行うことのできるサービスであるマネーキャリアは事前準備無しで気軽に相談ができる点から多くの方に利用されています。

審査が通らない際の最終手段として「フラット35への申込」も有効な手段の一つです。

フラット35とは、住宅金融支援機構と民間金融機関が提携して提供する、最長35年の全期間で金利が固定となる住宅ローンです。

融資を受けて資金を受け取る際に、返済終了までに支払い続ける返済額が確定するため、長期にわたる計画が立てやすい特徴があります。

また、最も大きな特徴が多くの金融機関が「債務者自身の返済能力」を審査で重視するのに対し、フラット35は「物件の担保価値」を審査で重視する点。

適切に購入する住宅を選択することができれば、自身の信用情報に自信が無い方も住宅ローンを組める可能性を高めることができます。

ただし、固定金利であるがゆえ、変動金利と比較すると金利水準は高めであり、将来的に支払う金額が高額になりがちなので詳細に検討することが重要です。

審査がどうしても通らない場合は、公的融資制度の活用を検討するのも有効な方法です。

公的融資制度とは、低所得者・高齢者・障害者の生活を守るため、国や自治体が無利息または低金利で融資をする制度のことを指します。代表的な制度として、住宅金融支援機構の「フラット35」や自治体の住宅ローン制度があります。

さらに、生活福祉資金貸付制度では住宅の増改築にも対応しています。高齢者向けには不動産担保型生活資金も選択肢の一つです。

バリアフリー化支援や中堅所得者向け公的賃貸住宅など、地域によって多様な支援制度が存在します。各制度には固有の条件や制限がありますので、詳細は地域の社会福祉協議会や自治体の住宅関連部署に相談することをお勧めします。

公的融資制度を利用する際は、自身の状況を慎重に評価し、返済計画をしっかりと立てることが重要です。これらの制度を上手に活用することで、従来の方法では難しかった住宅取得への道が開ける可能性があります。

参考：生活福祉資金貸付制度｜厚生労働省

審査に通らない場合の最終手段として、地銀の住宅ローンに申し込む方法があります。

地銀の住宅ローンは、大手のものに比べて審査が柔軟であるといわれており、担当者とのコミュニケーションが取りやすくやりとりがしやすいです。

特に長年その銀行の口座を利用していて、自身が優良顧客とみなされている場合は、金融機関が措置を取ってもらえる可能性があります。

このような要因を鑑みても、地銀の住宅ローンに申し込むことは、審査が通らない場合の最終手段としておすすめです。

ノンバンクに申し込むことは、審査が通らない場合の有効な選択肢です。

ノンバンクとは、銀行とは異なり預金業務を行わずに融資などの金融サービスを提供する金融機関のことで、一般的な銀行よりも審査基準が柔軟な場合があります。

特に労働金庫（ろうきん）や農業協同組合（JA）などは、組合員の生活をサポートする目的で運営されているため、組合員であれば一般の銀行より審査が通りやすい傾向があります。

銀行の住宅ローン審査に通らなかった方は、これらのノンバンクへの加入と申込みを検討してみるのも一つの方法です。

ただし、金利条件や融資限度額などは銀行と異なる場合があるため、しっかり比較検討することが重要です。

銀行以外のローンを利用すれば、審査が通らない場合でも、住宅を購入できる可能性があります。

たとえば、クレジットカードのキャッシングや消費者金融への借入などです。

ただし、クレジットカードのキャッシングは利用限度額が設定されているため、必要な分だけのお金が用意できない可能性があります。

これは、消費者金融からの借入の場合も同様のことがいえます。

ほかにも、住宅ローンと比べて利息が高くなる場合があるため、これら方法を利用するかどうかは慎重な判断が求められます。

住宅ローンの一括審査は、審査が通らない場合の最終手段として有効です。

一括審査とは、代行サービスを利用して、仮審査を複数申し込みし一括で審査を行うというものです。審査に通らない場合、別の審査を受けるために再度準備が必要となります。

一括審査であれば、一度の入力で複数の仮審査を一度に受けられるため、時間の短縮になります。

また、それぞれの仮審査の結果を比較できるため、実質金利や自身のニーズに合わせた比較も可能となります。

このように、一括審査は審査に通らないと不安に思っていて複数の審査を受けたい人に、おすすめな最終手段です。

審査にどうしても通らない場合、担保や保証人を用意して再審査をする方法があります。

自身が審査に通らない状況であっても、別で担保を用意できれば、審査が通りやすくなる可能性があります。担保があれば、金融機関からの信頼度が上がり審査が通る可能性を上げられます。

また、審査に落ちても、保証人が用意できれば再審査には通りやすくなる可能性があります。

保証人には、家族や友人を頼る方法がありますが、保証人側にはリスクが発生する点に注意が必要です。

したがって、保証人をお願いする人に、保証人側にどのようなリスクがあるかを理解してもらう必要がある点に注意しましょう。

審査に通らない場合、必要書類以外にも追加で書類を提出することで、再審査が通る可能性が高まります。

必要書類のほかに書類を提出すると、自身の状況に対する信憑性が増したり評価が上がったりして、金融機関からの信頼度が上がる可能性があります。

どのような書類を提出すればよいかは状況によって異なりますが、たとえば、納税証明書や現在の預金残高証明書などが経済力や信用能力を測る上でプラスとなることが多いです。

審査に通らないという人は、今一度、提出できる書類がないかを探すことを最終手段としておすすめします。

会社員の人でも有効ではありますが、個人事業主の人で審査が通らないと思っている人には、事業計画書を提出する最終手段がおすすめです。

個人事業主の場合、事業を開始してまもない時期は設備の導入コストなどもあり、資金繰りが苦しい状況になる可能性があります。しかし、事業計画書に今後の見通しを明示していれば、金融機関からの信頼を得て審査が通る可能性が高まります。

「今は事業が開始して間もないために苦しい状況だが、数年後には事業が軌道に乗りキャッチアップできるという明確な根拠を示せる」などの内容を伝えられれば、審査に通りやすくなるといえます。

今ある借金をできる限り返済するのも一つの方法です。

なぜなら、借金があると審査が通らない可能性が高くなってしまうからです。

審査に通らなかった場合は、自身の借入履歴を確認して整理することが大切です。

もし借入履歴を確認した結果、まだ借入が残っている場合は、できる限り返済するようにしましょう。

返済計画を立てて債務整理をするなど、借金をできる限り返済してから、再度審査を受けることで審査に通る可能性が高くなります。

審査に通らない場合、実際に審査を担当した人に相談してみるのも最終手段のひとつです。

実際に審査を担当した人と話し合いをし、審査に落ちてしまった原因はどこにあったのか・どこを改善すればよいのか、などを直接聞くことで審査への通過に大きく近づけるといえます。

原則として、住宅ローン審査が通らない理由は公開されませんが、担当者と近い関係になれれば審査が落ちたあとに共有される場合があります。また、担当者と近い関係にならなくても、審査基準でギリギリに審査に通らないという人にも、アドバイスという形で原因を教えてもらえる場合があります。

審査に通らない場合に、住宅ローンの斡旋業者の変更を行うことは、最終手段としておすすめです。

住宅購入での融資は、ハウスメーカーや工務店から申請するケースが多いです。銀行はハウスメーカーとの付き合いなども考慮して審査している可能性がないとはいえません。銀行も民間企業であり、関係性が悪くなると今後の運営に影響する可能性があるためです。

ハウスメーカー側も審査に通過できないと困るため、審査が通過できないということにならないように、最優先の銀行を最初にすすめてきます。

この最優先にすすめてきた銀行の審査に通過できない場合、この契約で行うこれ以降の審査は通過できない可能性が高いです。

このため、別の物件や業者に変更するのも最終手段としておすすめです。

審査が通らない場合、一つの不動産会社ではなく、複数の不動産会社に相談してみるのも最終手段の一つです。

金融機関自体が、住宅ローンの審査が通らない理由を直接教えてくれるケースはあまりありません。しかしながら、不動産会社やハウスメーカーなどの住宅ローンの申し込みを斡旋しているような業者に相談すると、アドバイスがもらえる可能性があります。

専門的な視点で見た場合に、今回の審査の見立てやどのような対策をすればよいかのアドバイスを、このような業者から出してもらえる可能性があります。ただし、実際に審査をしたわけではないため、根本的な審査が通らない原因はわからず、業者によって意見が異なる場合が多いのです。

このため、意見をもらうのであれば、できるだけ複数社で審査を受けて、その審査が通らない原因に対する意見の違いを比較するとよいでしょう。

審査が通過できない可能性の理由の一つとして、申込期間の間隔が短いことがあげられます。このような場合、時間をおいて来年また審査に臨む最終手段があります。

カードローンなどの無担保融資の場合、いくつも同時に申請すると審査に通過できる確率が下がるといわれています。

住宅ローンは、審査が長期に渡ることや融資までの期限が厳しいという理由から、複数の申請で審査が通過できないケースは稀です。しかしながら、一度目の審査が通過できなかったあとに、そのあとに何度申請しても続けて落ちてしまう場合は、新製するまでの期間が短いことが原因であることを疑った方がよいです。

続けて申請しても審査が通過できない場合は、間を開けて申請するのも最終手段の一つとしておすすめです。

信用情報から事故情報が削除されるのを待つことも一つの手段です。

信用情報は、クレジットカードの支払い遅延や携帯利用の月々の支払い遅延などで傷がつく可能性があります。

信用情報から事故情報が削除されるまでにはしばらくの期間がかかるため、信用情報の傷に疑いがある場合は、審査を控えるようにしましょう。

事故情報が削除されてから再度審査を受けることで審査を通過できる可能性が高くなります。

今回我々は「1度住宅ローンの審査に落ちたが2回目以降の審査で住宅ローンに通った人」に独自でアンケートを取りました。

そのアンケートから効果のあった具体例を3つ紹介します。

このようにローンの返済や契約形態の変更による信用改善や、期間を開けて信用情報を集めることで住宅ローンの再審査に通った例が多く見られます。

また、上記のうち2人のように専門家に相談をすることで自身の抱える問題を発見し、その改善によって再審査に通過しているケースも多いです。

マネーキャリアのような住宅ローンに詳しいFPに無料で相談できるサービスが、再審査に向けた準備を進めるための最終手段として効果的に活用されています。

一昔前までは、住宅ローンの審査通過の裏工作や強引に審査に通すような業者が確かに存在していた時代はありました。しかしながら、今は規制が厳しくなっており裏工作や通し屋が通用しなくなっています。

このため、「住宅ローンの審査を必ず通します」と言って勧誘してくる営業マンが今もいますが、「必ず通せる」の言葉に信憑性はありません。

住宅ローンには、どんなものでも必ず審査があるため、絶対に通るとはいえません。

金融機関が返済能力のない人に貸付を行うことは、罰則対象となっており、このようなことが起きないよう厳しく審査が行われています。

営業マンが自身の業績のために「必ず審査を通します」といううたい文句で勧誘をしてくることがあるかもしれませんが、ゴリ押しで審査を通すことは金融機関が不正融資したことになりかねません。

したがって、「絶対に通します」の言葉を信用しないようにしましょう。

ここまでで、住宅ローンを通すための裏工作や裏技が存在しないことがわかりました。

住宅の購入は、とても高額な買い物となり、人生の中でも大きな買い物となります。このような高額な買い物を一括では支払えないために、住宅ローンを利用して住宅を購入します。

一方、金融機関は住宅ローンでの貸付を行う際に、貸し倒れが起きることを警戒しています。 貸し倒れが起きない契約者かどうかを確認するために、契約者の返済能力をみるべく、審査を行なっているのです。

このため、住宅ローンの審査というのは、重要な工程となります。金融機関によって審査の基準は異なりますが、どの金融機関であったとしても裏工作や裏技は通用しません。

ただ、審査に通るためのポイントはあるため、後述していきます。

住宅ローンが通らない際に確認すべき5つのポイントは以下のとおりです。

• 完済時の年齢
• 団体信用生命保険に加入できるかどうか
• 現在の仕事の勤続年数
• 購入する住宅の担保評価
• 収入に占める返済金額の割合

これらの項目を審査の時点でチェックされるため、自身の状況と見比べる参考にしてみてください。

では各ポイントについて詳しく見ていきましょう。

住宅ローンの審査で最も重要なのは完済時の年齢で、ほとんどの金融機関では80歳未満での完済が基準です。

35年ローンの場合は44歳までに申し込む必要があり、定年退職までの完済を考えると30代での契約が理想的で、20代は収入の安定性に疑問を持たれやすいため、審査に通りづらくなります。

審査に通るためには、以下の3点が効果的です。

• 安定した収入を証明できる正社員としての勤続年数を増やすこと
• 頭金を多く用意して借入額を抑えること
• 他の借入を減らしてローンの返済負担率を下げること

審査においては、健康状態も重要な項目の一つです。

多くの場合、融資を受ける際には団体信用生命保険への加入が必要になりますが、がんや心疾患などの既往歴があると保険審査に通らず、住宅ローン自体の審査にも通らない可能性があります。

審査に通るためには、以下の3点が効果的です。

• 健康診断を定期的に受けて健康状態を良好に保つこと
• 軽度の既往症がある場合は引受基準を緩和した団信を扱う金融機関を選ぶこと
• 健康上の問題がある場合は健康状態の良い家族を連帯債務者に加えること

勤続年数は、審査における重要な項目となっています。

多くの金融機関は2〜3年以上の勤続を求めるため、20代で働き始めたばかりの人や転職したばかりの人は審査に通りにくくなります。

審査に通るためには、一つの企業での長い勤続年数を示せることが理想的ですが、転職後すぐに住宅ローンを組みたい場合は、以下の2点が効果的です。

• 勤続年数を問わない金融機関を選ぶこと
• 正社員として安定した雇用形態であることを証明すること

転職予定がある場合は、住宅ローン審査の前に転職を済ませ、新しい職場で数ヶ月の給与明細を用意できるようにすると、安定収入の証明になり審査が有利になります。

購入する住宅の担保評価も審査における重要な項目です。

金融機関は契約者の支払いが滞った場合に備えて物件の担保価値を重点的にチェックするため、物件の価値が高いほど審査が通りやすくなります。

審査に通るためには、以下の3点が効果的です。

• 立地条件の良い物件を選ぶこと
• 築年数が浅い物件を選ぶこと
• 人気エリア、標準的な間取りがある物件を選ぶこと

逆に、特殊な構造や間取りの物件、再建築不可物件、市場価値が低下しやすい地方の過疎地域の物件などは担保評価が低くなりがちで、審査に通りにくくなる可能性があります。

収入に占める返済金額の割合が審査の際にチェックされます。

多くの金融機関では上限を30〜35%としており、この割合が高いと返済能力が低いとみなされて審査に通らない可能性があります。

審査に通るためには、以下の3点が効果的です。

• 年収に対して無理のない借入額に抑えること
• カードローンや自動車ローンなどを事前に完済しておくこと
• 頭金を多く用意して借入額を減らすこと

また、共働き世帯の場合は配偶者も連帯債務者として申し込むことで世帯年収が考慮され返済負担率が下がるため、単独で審査に通らない場合でも審査通過の可能性が高まります。

住宅ローン審査に落ちる理由は年齢や勤続年数、健康状態など様々ですが、別の金融機関を検討したり、頭金を増やして借入額を減らしたりなど、審査通過のための適切な対策を行うことで通過できる可能性を高められます。

適切な対策が分からないという場合でも、専門家のアドバイスを受ければ状況を改善できる可能性があります。

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ここまで、住宅ローンの審査が通らない場合の最終手段に関して紹介しました。

結論として、住宅ローンの審査が通らない場合には様々な対策がありますが、どの方法も「絶対に通る」という保証はなく、自分の状況に合った適切な対策を選ぶことが重要です。

住宅ローン審査の基準は金融機関ごとに異なり、また個人の状況も複雑なため、自分一人で最適な対策を見つけるのは非常に難しいのが現実です。

そこで効果的なのが、住宅ローンの専門家であるFPへの相談です。

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さらに、審査に通るための事前対策や、万が一審査に落ちた場合の代替プランまで提案してくれるので、「どうしても住宅ローンを通したい」という方には最適のサービスです。

審査に通らずに諦めてしまう前に、マネーキャリアの専門家に相談して、あなたに最適な住宅ローン戦略を立ててみてはいかがでしょうか。