
内容をまとめると
- パートの場合、住宅ローンを組むのは難しくなるが、資産状況や返済計画、商品によっては審査通過の可能性も十分にある
- 審査を通過しやすくするためには、「返済負担率を下げる」「信用情報を整える」「条件に合う金融機関を選ぶ」などの工夫が必要
- 共働き世帯であれば、収入合算やペアローンを活用することで借入可能額を増やすことも可能
- 住宅ローンは制度が複雑なため、自分に合った選び方を見つけるために、お金の専門家であるFPに無料で何度でも相談できる「マネーキャリア」を利用する人が増えている。

この記事の監修者 谷川 昌平 フィナンシャルプランナー
株式会社Wizleap 代表取締役。東京大学経済学部で金融を学び、金融分野における情報の非対称性を解消すべく、マネーキャリアの編集活動を行う。ファイナンシャルプランナー、証券外務員を取得。メディア実績:<テレビ出演>テレビ東京-テレ東「WBS」・テレビ朝日「林修の今知りたいでしょ!」
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この記事の目次
パート・アルバイトだと住宅ローンに通るのが難しいといわれる理由

パート・アルバイトだと住宅ローンを組むのが難しいといわれる理由は以下のとおりです。
- リストラの対象になりやすい
- 減収の可能性が高い
- 長期間の雇用が見込めない
住宅ローンは20年〜30年と返済期間が長いため、雇用形態が重視され、正社員と同程度の年収があっても審査のハードルは高くなります。
しかし、以下のような条件を満たせば、審査に通る可能性もあります。
- 預貯金などの資産がある
- 借入額が少ない
- 頭金を多く入れる
パート・アルバイトでも住宅ローンに通るための方法

パート・アルバイトでも住宅ローンを組む方法として「フラット35」の利用があります。
フラット35は、住宅金融支援機構が主体となって各金融機関と連携しており、一般的な住宅ローンとは審査基準や制度が異なります。
フラット35と一般の住宅ローンの主な違いは以下のとおりです。
比較 | フラット35 | 一般の住宅ローン |
---|---|---|
審査基準 | ・比較的ゆるやか ・返済負担率 | 年収や勤続年数など厳しい |
金利のタイプ | 全期間固定金利 | ・変動金利 ・期間選択型固定金利 ・全期間固定金利 ・ミックス型 |
使途 | 親族居住用なども可能 | 一般的に自己居住用のみ対象 |
団体信用生命保険の加入 | 強制ではない | 一般的に強制 |
保証人 | 不要 | 必要となることが多い |
保証料 | 無料 | 必要となるケースが多い |
フラット35はパートでも利用できる可能性がありますが、返済負担率(収入に対する返済額の割合)は厳しく審査されます。
また、フラット35を利用するには、購入する住宅が一定基準を満たし、建築基準法の「検査済証」が交付されている必要があります。
フラット35にてマイホームを検討する際は、返済負担率25%以内を目安に借入金額を設定するのがおすすめです。
パート妻の名義でも住宅ローン審査に通りやすくするポイント

妻名義でも住宅ローン審査に通りやすくするポイントは以下のとおりです。
- 信用情報を健全な状態にする
- 返済負担率を下げる
- 条件が合う借入先を見つける
信用情報を健全な状態にする
住宅ローン審査を通りやすくするためには、信用情報を健全な状態にすることが大切です。
信用情報を健全な状態にするための方法は以下のとおりです。
- すべての支払いを期日内に確実に行う
- 延滞中の支払いがあれば早急に完済する
- 信用情報機関に自分の情報を開示請求して現状を確認する
- 複数の金融機関への同時申込みを避ける
- クレジットカードを計画的に利用し、利用額を抑える
これらの対策を実践することで、時間はかかりますが信用情報を徐々に回復させることができます。
特に延滞情報は5年程度で削除されるケースが多いため、その間は支払いを確実に行うことが重要です。
返済負担率を下げる
住宅ローンの審査で特に重要とされるのが「返済負担率」です。
審査に通るには、この負担率を適正な範囲に抑える必要があります。
年収に対して返済額が多すぎると、「返済に無理がある」と判断され、審査に落ちる可能性が高くなります。
返済負担率の計算式は以下のとおりです。
返済負担率(%)=住宅ローンの年間返済額÷年収×100
理想とされる返済負担率は、一般的に20~25%とされています。
たとえば、年収が250万円のパート勤務者が、毎月52,000円の返済を行う場合、返済負担率は24.96%となり、審査に通る可能性も見込めます。
返済負担率を下げたい場合は、以下の2つの方法が効果的です。
- 頭金を多く入れる
- 住宅ローンの借入額を減らす
条件が合う借入先を見つける
審査に通りやすい金融機関を選ぶことも、住宅ローンを成功させる大きなポイントです。
実際、金融機関ごとに審査基準は異なるため、ある金融機関では審査に落ちたとしても、別の金融機関では通るというケースも珍しくありません。
たとえば、パート勤務の女性の場合、A社とB社での基準は次のように異なることがあります。
審査基準 | A社 | B社 |
---|---|---|
雇用形態 | 正社員または契約社員 | 問わない (パート・アルバイトも可) |
勤務年数 | 2年以上 | 問わない |
年収 | 前年度の年収が300万円以上 | 安定かつ継続した収入があれば可 |
女性の働き方を理解している金融機関や、女性向けの住宅ローン商品を提供している金融機関を選ぶと審査に通りやすくなる傾向があります。
なお、住宅ローンの審査には時間がかかるため、難しいと判断したら早めに他の金融機関で審査を受けたり、パート勤務の女性でも審査に通りやすい金融機関を見つけたりすることが重要です。
共働き夫婦におすすめの住宅ローンの組み方

共働きで住宅ローンを検討する場合は、夫婦で住宅ローンを活用する方法を検討するのがおすすめです。
夫婦で住宅ローンを活用する具体的な方法は主に以下の2つです。
- 収入合算を利用する
- ペアローンを利用する
収入合算を利用する
「収入合算」とは、夫婦の年収を合算して1つの住宅ローンを契約する仕組みです。
パート勤務で収入が少ない妻でも、夫の収入と合算することで借入額を増やしやすくなるというメリットがあります。
世帯収入をもとに審査されるため、単独では通らないような借入額でも、審査に通る可能性が広がります。
収入の合算方法は金融機関によって異なるため、あらかじめ合算ルールを確認することが重要です。
収入合算では以下のいずれかの契約形態を選ぶことになります
- 連帯債務:夫婦が同等に返済義務を負う
- 連帯保証:契約者が返済できない場合、もう一方が全額を返済する義務を負う
希望する借入額に届かない場合は、収入合算の活用を検討するのがおすすめです。
ペアローンを利用する
「ペアローン」は、1つの住宅に対して、夫婦がそれぞれ個別に住宅ローンを組む方法です。
たとえば、パート勤務で妻の借入可能額が少ない場合でも、夫も別途ローンを組むことで、2人分の借入額を合算し、希望額に近づけることができます。
また、夫婦がそれぞれの年収に応じたローンを組み、お互いが連帯保証人になることも可能です。
ペアローンには以下のメリットとデメリットがあります。
- メリット:夫婦それぞれが住宅ローン控除を受けられ、節税効果が期待できる
- デメリット:契約時の諸費用が2倍になる、どちらかが退職しても返済が継続される、離婚時に名義やローンの整理が必要になる
特に離婚時には、共有名義をどちらかに変更し、残りのローンを借り換える必要があるため、将来のリスクも考慮した上でペアローンを検討することが重要です。
パートでの住宅ローンについて相談したい人におすすめのサービス
パートの方が住宅ローンを組むためには、返済負担率を下げたり頭金を多く貯めておいたりすることが有効です。
とはいえ、返済負担率を下げるための具体的な方法や、頭金の適切な金額を自分で考えるのは非常に難しいです。
そんなパートでの住宅ローンについて相談したい人におすすめのサービスは「マネーキャリア」のオンライン無料相談窓口です。
マネーキャリアでは、住宅ローンの専門家(FP)があなたの働き方や収入状況に合わせた最適なプランを提案してくれます。
また、パート勤務の女性でも審査に通りやすい金融機関の紹介や、収入合算・ペアローンの活用方法、返済負担率を適正に保つための具体的なアドバイスが受けられるのでおすすめです。

パート・アルバイトでも住宅ローンに通る方法はある【まとめ】

ここまで、パートの方が住宅ローンを組む際のポイントや審査通過のための条件について紹介しました。
結論、パートでも返済負担率を下げる工夫や頭金の準備、収入合算やペアローンの活用によって住宅ローン審査に通る可能性を高めることが可能です。
しかし、住宅ローンの種類選びや頭金の貯め方、適切な購入予算の設定には専門知識が必要であり、個人で判断するには複雑な問題点があるため、無料でオンライン相談ができるサービス「マネーキャリア」の利用がおすすめです。
マネーキャリアは何度でも無料で相談できるので、住宅ローンに関する無料相談に最適です。
無料相談予約は30秒で完了するので、ぜひ気軽に相談して、自分に合った無理のない住宅購入プランを見つけてみましょう。
- パートでも審査に通りやすくするためのポイントを教えてもらえる
- 住宅ローンを組んだ後の資金計画立てのサポートも受けられる
- 何度でも無料で相談できる