45歳で住宅ローンはいくら借りれる？頭金なしの場合は？

• 45歳から住宅ローンをいくら借りれるか知りたい人
• 頭金なしでも住宅ローンを組めるか審査が気になる人
• 老後に備えた返済計画や団信加入のポイントを押さえたい人
• 年齢や年収に応じた住宅ローンの組み方を知りたい人

45歳でも住宅ローンを組むことは可能です。

住宅ローンは一般的に申込年齢70歳未満、完済年齢80歳未満が条件とされており45歳なら十分に条件を満たします。

また、頭金なしでも借入は可能ですが、頭金を用意することで返済額の軽減や金利優遇の可能性が高まります。

以下は物件価格ごとの頭金平均額です。

45歳から住宅ローンを組む際は、将来の返済負担も見据えできるだけ頭金を用意することをおすすめします。

2020年の住宅支援機構のフラット35利用者調査によると、住宅ローンの申込年齢は40.3歳です。

住宅ローンを組む人の年齢推移は2010年度から増加傾向にあり、サラリーマンの所得低下や晩婚化が要因としてあげられます。

さらに、子供ができる年齢も遅くなっていることから、住宅購入の検討をする機会も遅くなっているといえます。

そのため、45歳で住宅ローンを組むのも、2020年のデータを考慮すると遅くないといえます。

ただし、45歳以降で住宅ローンを組む場合は下記2店に注意が必要です。

1. 完済時年齢と働ける年齢のバランスが取れているか
2. 万が一に備えられる団信には加入できるか

45歳で住宅ローンは借りる場合、借入可能額の目安について以下シミュレーションで解説します。

• 平均は年収の7.4倍
• 世帯年収450万円の場合：1,550万円
• 世帯年収600万円の場合：2,000万円
• 世帯年収800万円の場合：3,500万円
• 世帯年収900万円の場合：4,000万円
• 世帯年収1,100万円の場合：5,000万円

ただし、実際の借入額は金融機関ごとの審査基準や、返済負担率・年齢・健康状態によっても変わることを把握しておきましょう。

また、無理な借入は家計を圧迫し、将来的なリスクにもつながるため慎重な判断が必要です。

住宅ローンで借りられる上限額の平均は、年収の7.4倍までといわれています。

ただし、この数値には頭金も含まれているため、頭金と借入額は合算して考えます。

なお、住宅ローンの借入額と年収の倍率は購入する物件の種類によっても違いがあり、中古戸建では平均5.5倍までである点に注意が必要です。

新築マンションや注文住宅では、いずれも7倍近くの水準まで借入れできます。

ただし、これらは借入れできる上限額であるため、無理のない返済計画を立てたいならギリギリまでの金額を借りるのはおすすめできません。

また、年収の平均7倍まで借りられるのは、あくまでも目安であることには考慮しておきます。

世帯年収450万円であれば、借入可能な住宅ローンの目安は約1,550万円まで借りられます。

この金額を頭金なし・返済期間15年・金利1.35％（全期間固定）で借りた場合、月々の返済額は約9.6万円となります。

返済比率が25％を超えないようにするには、年収460万円前後が目安ですが頭金なしで1,550万円を借りると、購入できる住宅の選択肢が限られる点には注意が必要です。

なお、変動金利型を選べば年1％を下回ることも多く、返済負担をさらに抑えられる可能性がありますが、将来的な金利上昇リスクも考慮しましょう。

この条件で借りた場合、総返済額は約1,714万円になります。

世帯年収600万円であれば、借入可能な住宅ローンの目安は約2,000万円まで借りられます。

この金額を頭金なし・返済期間15年・全期間固定金利1.35％で借りた場合、毎月の返済額は約12.3万円となります。

返済比率25％以内に収めるためには、世帯年収はおよそ590万円以上あるのが望ましい水準です。

頭金なしで2,000万円を借りた場合、都市近郊の中古住宅や中古マンションなどが購入候補になり、さらに頭金を加えれば新築住宅の選択肢も広がります。

変動金利1％未満の住宅ローンを選べば、返済額を抑えることも可能ですが、将来的な金利上昇のリスクも忘れずに検討する必要があります。

世帯年収800万円あれば、借入可能な住宅ローンの目安は約3,500万円まで借りられます。

この金額を頭金なし・返済期間20年・固定金利1.35％で借りた場合、毎月の返済額は約16.6万円となります。

返済比率25％以内に収めるには、世帯年収800万円程度が理想的です。

3,500万円の借入が可能であれば、都市近郊で新築マンションや注文住宅などの選択肢が広がります。

返済額が負担に感じる場合は、返済期間を延ばすか変動金利を検討するのも手ですが、総返済額や金利上昇リスクには十分注意が必要です。

世帯年収900万円あれば、借入可能な住宅ローンの目安は約4,000万円まで借りられます。

頭金なし・返済期間20年・全期間固定金利1.35％で契約した場合、毎月の返済額は約19万円となります。

返済比率25％以内に収めるには世帯年収910万円程度が望ましく、年収900万円なら十分に返済可能な水準です。

この水準であれば、都市近郊の新築住宅を無理なく購入できる可能性が高いです。

なお、800万円の頭金を用意すれば月々の返済額は約15.3万円に抑えられ、必要な年収も約734万円まで下げられます。

世帯年収1,100万円なら、借入可能な住宅ローンの目安は約5,000万円まで借りられます。

頭金なし・返済期間20年・固定金利1.35％で契約すると、毎月の返済額は約23.8万円になります。

返済比率25％を基準にすると、世帯年収は1,140万円程度が望ましい水準です。

この金額を借り入れできれば、都市近郊で注文住宅を建てられますが高額ローンとなるため、頭金の準備や返済期間の調整で月々の負担を軽減するのがおすすめです。

たとえば、1,000万円の頭金を用意すれば返済額は約19万円に抑えられます。

ここからは、40代の住宅ローンに関する下記2つのデータを詳しく解説していきます。

1. 平均年収
2. 頭金の平均額

国土交通省の「令和2年度住宅市場動向調査報告書」によると、40代で住宅ローンを借りる人の平均世帯年収は737万円です。

40代の世帯では、子供が小学校や中学校に通っているケースが多いでしょう。住宅以外の支出も増える傾向にあるため、返済比率はできるだけ低めにしておくのがおすすめです。

なお、50歳代に上がると平均世帯年収が全体の中でピークとなり、「874万円」と結果が出ています。収入が高いほどまとまった金額を借りられますが、他の支出にも考慮しておくべきです。

また、貯金に余裕があるなら頭金を支払って住宅ローンを借りると、毎月の返済額を抑えられたり、返済期間を短くできたりします。

住宅支援機構の「2020年度フラット35利用者調査」によると、40代で住宅ローンを借りる人の頭金は物件価格の17.5％が平均値です。

例えば、5,000万円の物件を購入する場合の頭金は、875万円が平均支払額となります。頭金を多く支払っておくと、返済期間を短くできたり、毎月の返済額を低めにできたりします。

ただし、貯金の多くを頭金に回してしまうと、急な出費に対応できなくなる可能性があるため、余裕資金は多めに手元に残しておくのがおすすめです。

また、最近では変動型金利で1％未満と低い水準で借入れできるため、頭金を多く支払うメリットは薄くなっているといえます。

低金利で住宅ローンを借りられるなら、無理に多額の頭金を支払わなくてもいいかもしれません。

45歳で住宅ローンを組むときには、次の3つの点に注意が必要です。

1. 健康状態によっては団信に加入できない可能性がある
2. 収入の安定性が重視されやすい
3. 頭金をある程度用意しておくのがおすすめ

健康状態によっては、住宅ローンの団信（団体信用生命保険）に加入できない可能性があります。

団信は、住宅ローン契約者が死亡または高度障害になった際にローン残債を肩代わりしてくれる重要な保障です。

持病がある人や過去に大病を経験した人は、通常の団信に通らないケースもあり健康状態に不安がある人でも加入しやすい「ワイド団信」の利用を検討しましょう。

ワイド団信は、保険料が割高になるものの加入基準が緩和されており、住宅ローン契約の選択肢を広げられる点がメリットです。

万が一に備えて、団信の種類にも目を向けることが大切です。

収入の安定性は、住宅ローン審査において特に重視されるポイントです。

45歳で住宅ローンを組む場合、定年までの期間が短くなるため若年層よりも収入の継続性や職業の安定性が重視されがちです。

正社員か？勤続年数は？といった情報が審査に影響したり、自営業やフリーランスの場合1年だけの高収入ではなく直近2〜3年の収入が安定しているかどうかが問われます。

住宅ローン審査を通過するためには、継続的に安定した収入を証明できる資料を整えることが重要です。

不安がある場合は、事前に金融機関へ相談することで対策を講じることも可能です。

頭金をある程度用意しておくことは、住宅ローン審査を有利に進めるために有効です。

なぜなら、頭金を入れることで借入額を減らせるため返済負担が軽くなり金融機関からの評価も高まるからです。

たとえば、物件価格の2割程度を頭金として支払うと借入額が減り返済比率も抑えられるため、審査で好印象を与えることができます。

また、自己資金を持っていることは家計管理能力の証明にもなるため、審査通過率を上げたい場合には、無理のない範囲で頭金を用意するのが賢明です。

可能な限り早めに資金計画を立て、少しずつでも頭金を準備しておくことをおすすめします。

45歳で住宅ローンを組むときには、次の3つの事項を知っておくとよいです。

1. 老後の貯蓄も踏まえて借入金額を決める必要がある
2. 80歳までに完済する必要がある
3. 借入金額で悩む場合はFP相談がおすすめ

住宅ローンを組むときには、老後の貯蓄などについても考えておく必要があります。

なぜなら、45歳で住宅ローンを組むと老後まで返済が続く可能性が高いからです。

老後は働けなくなるリスクや、病気・介護へのリスクなどに備えておく必要があります。

老後に現役時と同様の稼ぎを得られるケースは少ないため、老後に向けて多くの貯蓄を残しておくべきといえます。

また、子供がいる世帯では進学などのライフイベントにも考慮していなければ、思わぬ出費に対応できなくなる可能性が高いです。

老後に多くの貯蓄を残すためには、無理のない返済計画を立てたり、今後起こりうるライフイベントに対して事前に備えておくことが重要です。

住宅ローンは、完済時の年齢が80歳以下であることが多くの金融機関で条件となっています。

そのため、45歳でローンを組む場合、最長でも返済期間は35年が限度となります。

ただし、金融機関によって完済年齢の上限は異なるため、75歳完済を条件とする場合は最長30年ローンしか組めません。

また、年齢が上がるほど健康リスクや収入減が予想されるため、働いて安定収入が得られる65歳までの完済を目標にプランを立てておくと、老後の生活にゆとりが生まれます。

返済期間を慎重に設定し、将来の生活リスクに備えることが大切です。

住宅ローンで借入れる適正な金額はいくらなのか、どの程度の返済期間で返していくべきなのかなど、住宅ローンに関する悩みがあるならFPへの相談がおすすめです。

FPに相談すると、お金の専門家の立場から、相談者の収入や資産状況などに応じたライフプランを設計してくれます。

FPへの相談にはお金がかかるといったイメージがありますが、無料で相談できるケースも多くあります。

また、住宅ローン以外にも、保険の相談や将来必要な貯蓄額の資産なども行っているため、お金の不安も解消できるかもしれません。

45歳で住宅ローンを組む場合は、子供のライフプランへの備えや、あらゆるリスクに対する適正な保険加入をしておくべきといえます。

無料相談なら気軽に行えますので、住宅ローンを組むときには一度相談してみるのも重要です。

45歳から住宅ローンを組むときは、ローンの支払金額だけでなくライフプランを総合的に見直すことも大切です。

住宅ローンで借入れる適正な金額や、どの程度の返済期間で返していくべきなのかなどはプロのファイナンシャルプランナー（ＦＰ）に相談すれば適格なアドバイスをもらえます。

プロのFPに相談すると、お金の専門家の立場から、住宅ローンだけでなく相談者の収入や資産状況などに応じたライフプランを設計してくれます。

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45歳でも頭金なしで住宅ローンを組めます。ただし、頭金なしで住宅ローンを組むときには、「毎月の返済額が多くなる」「老後資金を貯蓄するのが難しくなる」点には注意が必要です。

また、45歳から住宅ローンを組む場合は、世帯収入が安定していたり、老後を見据えた住宅を建てやすくなったりするなどのメリットも生じます。

なお、45歳で頭金なしの住宅ローンを組む場合は、契約者の万が一に備えて団信に加入しておくのがおすすめです。

さらに45歳から住宅ローンを組むときは、ローンの支払金額だけでなくライフプランを総合的に見直すことも大切です。

このように45歳から住宅ローンを組むときには、今後のライフプランを検討して考えるべき課題がたくさんあります。

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