45歳でも住宅ローンを組むことは可能？頭金なしの場合は？いくら借りられる？

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結論から申しますと、45歳でも住宅ローンは組めます。

なぜなら、住宅ローンの申込可能年齢は20歳〜70歳であるからです。

また、完済時年齢は80歳未満であるのが一般的ですので、条件が整ってさえいれば45歳でも住宅ローンを組むことができます。

ただし、住宅ローンを組む年齢が高くなるほど、発生するデメリットやリスクもあるため、下記の2点に考慮して住宅ローンの検討をするとよいでしょう。

1. 住宅ローンを申し込む人は平均40.3歳
2. 健康状態や年齢によっては住宅ローンの団信に加入できないかも

2020年の住宅支援機構のフラット35利用者調査によると、住宅ローンの申込年齢は40.3歳です。

住宅ローンを組む人の年齢推移は2010年度から増加傾向にあり、サラリーマンの所得低下や晩婚化が要因としてあげられます。

さらに、子供ができる年齢も遅くなっていることから、住宅購入の検討をする機会も遅くなっているといえます。

そのため、45歳で住宅ローンを組むのも、2020年のデータを考慮すると遅くないといえます。

ただし、45歳以降で住宅ローンを組む場合は下記2店に注意が必要です。

1. 完済時年齢と働ける年齢のバランスが取れているか
2. 万が一に備えられる団信には加入できるか

45歳で住宅ローンを組むと、健康状態や年齢によって住宅ローンの団信に加入できない可能性があります。

団信とは、団体信用生命保険の略称で、住宅ローン契約者の死亡時や重度の病気で働けなくなったときに住宅ローン残高を0にできる保険です。

ほとんどの住宅ローンは、団信に加入することがローン契約の最低条件に設定しているため、団信に加入できなければローン契約は難しいといえます。

なお、持病があったり、過去に「がん」などの大病を患っていたりする場合は、団信への加入が困難といえます。

ただし、住宅ローン支援機構のフラット35では、団信に加入できなくても住宅ローンを組める可能性があります。

とはいえ、保障があるに越したことはないため、住宅ローン契約時には団信への加入がおすすめです。

ここでは、45歳でも頭金なしで住宅ローンを組めるかについて解説しています。

結論から申しますと、頭金なしでも住宅ローンは組めます。

ただし、2020年度のフラット35利用者調査によると、頭金の平均は物件価格の17.5％です。

それぞれの物件価格に対する頭金の平均は下表のようになります。

頭金を支払うことで、ローンの返済期間を短くできたり、毎月の返済額を低めに設定できたりするメリットが生じます。

45歳でも住宅ローンを頭金なしで組むことはできますが、長期間の返済に不安がある場合はできるだけ多くの頭金を支払っておくのがよいです。

住宅ローンを借りるときには、いくらまで借りられるか気になる人も多くいます。

ここからは、45歳でいくらまで借りられるかについて解説していきます。

結論としては、住宅ローン借入上限額の目安は次の通りです。

• 年収の約7.4倍まで
• 年収400万円の場合は約2,800万円まで

住宅ローンで借りられる上限額の平均は、年収の7.4倍までといわれています。

ただし、この数値には頭金も含まれているため、頭金と借入額は合算して考えます。

なお、住宅ローンの借入額と年収の倍率は購入する物件の種類によっても違いがあり、中古戸建では平均5.5倍までである点に注意が必要です。

新築マンションや注文住宅では、いずれも7倍近くの水準まで借入れできます。

ただし、これらは借入れできる上限額であるため、無理のない返済計画を立てたいならギリギリまでの金額を借りるのはおすすめできません。

また、年収の平均7倍まで借りられるのは、あくまでも目安であることには考慮しておきます。

45歳で年収400万円の人が借りられる住宅ローンの限度額は、約2,800万円までです。

2,800万円といえる数字の根拠は、年収400万円の7倍が2,800万円である点にあります。

ただし、上記の上限額は専業主婦世帯や独身世帯を条件に算出しています。

世帯年収が400万円の場合は2,800万円よりも低い金額までしか借りられない可能性がある点には注意が必要です。

また、住宅ローンで借りられる上限額は返済比率によっても異なります。

例えば、同じ金額を借りる場合でも返済期間が短いほど毎月の返済額は大きくなるのです。

短い返済期間で住宅ローンを組むと、収入に対する返済比率が高くなるため、借入上限額が少なくなる傾向にあります。

ここからは、45歳で住宅ローンを組む場合の具体例について解説していきます。

下記5つの例に分けて詳しく解説していきますので、頭金なしで住宅購入を検討している人は参考にしてみてください。

なお、全ての具体例は住宅ローン契約時に45歳で、頭金なしです。

1. 1,550万円を借りた場合
2. 2,000万円を借りた場合
3. 3,500万円を借りた場合
4. 4,000万円を借りた場合
5. 5,000万円を借りた場合

45歳で1,550万円の住宅ローンを頭金なし、返済期間15年で契約する場合、返済額は毎月9.6万円となります。

金利は全期間固定型の1.35％で計算しています。

返済比率25％で毎月9.6万円を返していく場合、世帯年収は460万円程度であるのが望ましいです。

ただし、頭金なしで1,550万円を借入れても、住宅を購入できる場所や種類が限定的になります。

なお。変動型で住宅ローンを組む場合は金利が年1％を切る場合がほとんどですので、より返済負担を抑えられる可能性が高いです。

ただし、金融情勢によって金利が高くなる可能性がある点には注意が必要です。

また、1,550万円を金利年1.35％で15年の期間で返済する場合、総返済額は1,714万円になります。

45歳で2,000万円の住宅ローンを頭金なし、返済期間15年で契約する場合、毎月の返済額は12.3万円になります。

金利は全期間固定型の1.35％です。

返済比率25％で毎月12.3万円を返していくなら、世帯年収は590万円程度あるのが望ましいです。

頭金なしで2,000万円を借りる場合は、都市近郊で中古マンションや中古住宅を購入できる可能性があります。

また、頭金500万円を含めずに2,000万円を借りるなら、新築住宅にも手が届く範囲になるでしょう。

さらに、変動金利で1％未満の住宅ローンを契約する場合は、より返済額を抑えられます。

金利変動リスクにも考慮していて、返済額を抑えたいと考えているなら変動型の金利で住宅ローンを検討してみてもいいかもしれません。

45歳で3,500万円の住宅ローンを頭金なし、返済期間20年で契約する場合、毎月の返済額は16.6万円になります。

金利は全期間固定型の1.35％です。

返済比率25％で毎月16.6万円を返していくなら、世帯年収は800万円程度あるのが望ましいです。

3,500万円の住宅ローンを契約するなら、都市近郊で新築住宅や新築マンションを購入できるでしょう。

なお、毎月16.6万円を返済するのが難しい場合は、返済期間を長くしたり、変動型の金利にしたりするのがおすすめです。

ただし、返済期間が長くなるほど総返済額は増えますし、変動型金利には金利変動リスクが生じる点には注意が必要です。

45歳で4,000万円の住宅ローンを頭金なし、返済期間20年で契約する場合、毎月の返済額は19万円になります。金利は全期間固定型の1.35％です。

返済比率25％で毎月19万円を返していくなら、世帯年収は910万円程度あるのが望ましいです。

頭金なしで4,000万円の住宅ローンを契約するなら、都市近郊で新築住宅を購入するのに十分な水準といえます。

ただし、世帯年収910万円は高い年収水準といえるため、無理のない範囲で返済する場合は返済期間を長くしておくのがおすすめです。

なお、800万円の頭金を用意できるなら、毎月の返済額を15.3万円にできます。

返済比率25％で毎月15.3万円を返すなら、世帯年収は734万円ほどあるのが望ましいです。

45歳で5,000万円の住宅ローンを頭金なし、返済期間20年で契約する場合、毎月の返済額は23.8万円になります。金利は全期間固定型の1.35％です。

返済比率25％で毎月23.8万円を返済するなら、約1,140万円の世帯年収であることが望ましいです。

5,000万円の住宅ローンを契約できる場合は、都市近郊で希望の注文住宅を購入できる可能性が高いです。

なお、必要な世帯年収が1,000万円を大きく超えるため、無理なく返済したい場合は頭金を用意したり、返済期間を長くしたりするのがおすすめです。

1,000万円の頭金を用意できるなら、同じ条件で毎月の返済額を19万円まで抑えられます。

また、より返済負担を抑えたいなら、変動型金利での契約もおすすめといえます。

ここからは、40代の住宅ローンに関する下記2つのデータを詳しく解説していきます。

1. 40代で住宅ローンを借りる人の平均年収
2. 40代で住宅ローンを借りる人の頭金

国土交通省の「令和2年度住宅市場動向調査報告書」によると、40代で住宅ローンを借りる人の平均世帯年収は737万円です。

40代の世帯では、子供が小学校や中学校に通っているケースが多いでしょう。住宅以外の支出も増える傾向にあるため、返済比率はできるだけ低めにしておくのがおすすめです。

なお、50歳代に上がると平均世帯年収が全体の中でピークとなり、「874万円」と結果が出ています。収入が高いほどまとまった金額を借りられますが、他の支出にも考慮しておくべきです。

また、貯金に余裕があるなら頭金を支払って住宅ローンを借りると、毎月の返済額を抑えられたり、返済期間を短くできたりします。

住宅支援機構の「2020年度フラット35利用者調査」によると、40代で住宅ローンを借りる人の頭金は物件価格の17.5％が平均値です。

例えば、5,000万円の物件を購入する場合の頭金は、875万円が平均支払額となります。頭金を多く支払っておくと、返済期間を短くできたり、毎月の返済額を低めにできたりします。

ただし、貯金の多くを頭金に回してしまうと、急な出費に対応できなくなる可能性があるため、余裕資金は多めに手元に残しておくのがおすすめです。

また、最近では変動型金利で1％未満と低い水準で借入れできるため、頭金を多く支払うメリットは薄くなっているといえます。

低金利で住宅ローンを借りられるなら、無理に多額の頭金を支払わなくてもいいかもしれません。

45歳で住宅ローンを契約しても、80歳までに完済する必要があります。なぜなら、完済時年齢は80歳が上限だからです。

45歳で組める住宅ローンの最大返済期間は35年となります。ただし、完済時年齢は利用する金融機関によって異なる場合がある点に注意が必要です。

例えば、完済時年齢が75歳に設定されているなら、45歳のときに組める住宅ローンの最大返済期間は30年となります。

なお、住宅ローンをきちんと返済していくには、安定的な収入を得ていることが重要です。

年金だけを頼りに住宅ローンを組んでしまうと、返済が苦しくなる可能性が高いため注意しましょう。

安定的な収入を得ながら住宅ローンを返していくなら、会社員として働ける期間までに完済できるプランを立てるのがおすすめです。

上記で触れたように、安定的な収入を得ながら住宅ローンを返していくなら、会社員として働ける期間までの完済がおすすめです。

なぜなら、65歳以降は年金を頼りに生活していくのが一般的になるからです。

年金から住宅ローンの返済をしていくと、生活が苦しくなる可能性が高いです。

また、年齢が上がるほど病気になるリスクも高くなり、働けなくなる可能性が高くなります。

たとえ万全の返済計画を立てられていたとしても、予定外のことが生じると返済不能に陥ってしまうかもしれません。

なお、65歳までに住宅ローンを完済しておくメリットは次の2つです。

1. 老後資金に手を付けずに済む
2. 退職金や貯金を多く残しておける

45歳で住宅ローンを組むときには、次の3つの点に注意が必要です。

1. 住宅ローンの金額が大きすぎると審査に通らない可能性がある
2. 定年後も返済が続く可能性がある
3. 老後資金を用意できなくなる可能性がある

住宅ローンの金額が大きすぎると、審査に通らない可能性があります。

前述の通り、住宅ローンは借入先の金融機関による審査に通過しなければ利用できません。

なお、住宅ローンの審査は借入額が大きいほど審査が厳しくなるため、多額のローンを組む場合には審査に通過できない可能性が高くなるのです。

審査は申込者の年齢や年収、勤続年数、信用情報をもとに行われます。

審査に通過できるか不安がある人は、返済比率が25％以内に収まるようにするとよいです。

また、45歳で返済期間を35年に設定すると、完済時年齢が80歳になるため、審査通過が難しくなります。

審査通過の可能性を高くするなら、可能な限りで65歳までに完済できる返済プランを立てるのがおすすめです。

45歳で住宅ローンを組むと、定年後でも返済が続く可能性があります。

例えば、45歳で返済期間30年のローンを組んだ場合、65歳で定年を迎えても75歳まで返済を続けなければいけません。

定年を迎えて思うように稼げなくなると、返済が苦しくなる可能性があります。

また、年金だけを頼りに住宅ローンを組むのも危険な行為でしょう。なぜなら、老後は病気やケガで動けなくなるリスクが高まるからです。

定年後も返済が続くプランを立てるなら、病気や介護のリスクにも考慮しながら、長期的な返済計画を立てるべきです。

また、返済できるか不安にならないためにも、定年までに多くの貯蓄を残すのがおすすめです。

45歳で住宅ローンを組むと、老後資金を用意できなくなる可能性があります。

65歳以降に必要な資金を老後資金と仮定すると、20年で完済しなければ老後資金から住宅ローンの返済に充てる必要があるのです。

老後は病気や介護のリスクに備えるための資金や生活費、趣味を楽しむための資金が必要といえます。

また、老後は現役時よりも稼げる金額が少なくなる傾向にあるため、生活費を年金に頼る人も多いです。

貯蓄を多く残していなければ生活苦に陥るリスクも高まるため、老後資金はできるだけ多く残しておくべきです。

貯蓄や退職金をあてにして住宅ローンを組むのはおすすめできないため、45歳から住宅ローンを組むなら65歳までに完済しておくとよいです。

45歳で住宅ローンを組むときには、次の4つの事項を知っておくとよいです。

1. 老後の貯蓄などにも考慮した住宅ローンの金額
2. 金利の種類の特徴
3. 住宅ローン控除を受けるための条件
4. 住宅ローンの悩みはFPへの相談が有効的

住宅ローンを組むときには、老後の貯蓄などについても考えておく必要があります。

なぜなら、45歳で住宅ローンを組むと老後まで返済が続く可能性が高いからです。

老後は働けなくなるリスクや、病気・介護へのリスクなどに備えておく必要があります。

老後に現役時と同様の稼ぎを得られるケースは少ないため、老後に向けて多くの貯蓄を残しておくべきといえます。

また、子供がいる世帯では進学などのライフイベントにも考慮していなければ、思わぬ出費に対応できなくなる可能性が高いです。

老後に多くの貯蓄を残すためには、無理のない返済計画を立てたり、今後起こりうるライフイベントに対して事前に備えておくことが重要です。

住宅ローンを組むときには、金利の種類、および特徴を把握しておきます。

金利とは、金融機関からお金を借りるときにかかる手数料の割合です。

なお、金利の種類は次の3つに分けられます。

• 全期間固定型金利
• 変動型金利
• 選択型固定金利

住宅ローンを組むと、住宅ローン控除を受けられるようになります。

住宅ローン控除とは、毎年支払う所得税や住民税を減税できる制度です。

生命保険控除などと比較して大きな節税効果を得られるのが特徴的といえます。

ただし、住宅ローン控除を受けるには次の3つの条件をすべて満たしている必要があります。

1. 控除を受ける年の合計所得額が3,000万円以下である
2. 対象住宅の床面積が50平方メートル以上で、2分の1以上を自己の居住用としている
3. 減税を受ける本人が住宅引き渡し日から6ヶ月以内に居住している

住宅ローンで借入れる適正な金額はいくらなのか、どの程度の返済期間で返していくべきなのかなど、住宅ローンに関する悩みがあるならFPへの相談がおすすめです。

FPに相談すると、お金の専門家の立場から、相談者の収入や資産状況などに応じたライフプランを設計してくれます。

FPへの相談にはお金がかかるといったイメージがありますが、無料で相談できるケースも多くあります。

また、住宅ローン以外にも、保険の相談や将来必要な貯蓄額の資産なども行っているため、お金の不安も解消できるかもしれません。

45歳で住宅ローンを組む場合は、子供のライフプランへの備えや、あらゆるリスクに対する適正な保険加入をしておくべきといえます。

無料相談なら気軽に行えますので、住宅ローンを組むときには一度相談してみるのも重要です。

45歳で住宅ローンを組むことに対して、ネガティブなイメージを持つ人も多くいるかも知れません。

しかし、45歳で住宅ローンを組む場合には次の3つのメリットが生じます。

1. 年収が高い人が多いため返済計画を立てるのが容易
2. 頭金を多めに用意できれば月々の返済金額を抑えられる
3. 老後を意識した住宅を建てやすい

45歳以降は比較的年収が高い人が多いため、容易に返済計画を立てられる可能性が高いです。

また、結婚していて子供がいる世帯では子育てが落ち着いている可能性も高く、夫婦共働きで収入を得ている世帯も多いです。

さらに、生活に必要な資金もある程度の範囲で固定化されている可能性も高いため、いくらまでなら居住費に充てられるかもすぐに判断できるかもしれません。

ただし、容易に返済計画を立てられても、生活費ギリギリの返済計画を立てるのはおすすめではありません。

特に夫婦共働きの世帯では、どちらかが働けなくなったときに生活苦に陥る可能性が高くなります。

あくまでも余裕を持って返済できるプランを心がけて、住宅購入を検討してみるのがよいです。

住宅を購入するときには、頭金を多めに用意しておくことで月々の返済額を抑えられます。45歳から住宅ローンを組む人の中には、多くの貯金を用意できている世帯も多いといえます。

頭金を多めに支払うことで、返済期間の短期化や、返済額を少なくできるメリットが生じます。

ただし、貯蓄のほとんどを頭金に充ててしまうと、余裕資金が減ってしまい思わぬ出費に対応できなくなる可能性が高くなります。

低金利で借りられる場合は多くの頭金を支払うメリットが薄くなるため、子供がいる世帯や働けなくなったときの備えが必要な世帯では、多めに余裕資金として残しておくのがおすすめです。

ただし、65歳までの完済を目指す場合や、毎月の返済額をできるだけ減らしたい場合は、多めに頭金を支払っておくべきです。

45歳から住宅を購入する場合は、老後を意識した住宅を建てやすくなります。

子育てが一段落してライフイベントも落ち着いているなら、老後の生活に向けて必要になる設備を意識しはじめます。

例えば小さい子供がいる世帯では、子供が大きくなったときに向けて大きめの住宅を購入したり、通学に便利な土地を選んだりするなど、家族全体のことを考えた家造りをするのが一般的といえます。

夫婦を中心に考えた住宅なら、必要以上に大きくする必要もなく、お互いの趣味などを重視した家造りができるかもしれません。

また、老後でも生活しやすい設備を多くしておくなど、利便性の高さを意識した住宅を建てやすくなる点もメリットです。

45歳で住宅ローンを組む場合は、下記3つのデメリットを意識しておく必要があります。

1. 若いうちに借りる場合よりも返済計画に余裕がなくなる
2. 老後資金を貯蓄する難易度が上がる
3. 住宅ローンの返済額が高くなる

45歳で住宅ローンを組む場合は、若いうちに借りるよりも返済計画に余裕がなくなります。なぜなら、住宅ローンは80歳までに完済する必要があるからです。

また、60歳〜65歳のうちに定年を迎える場合は、収入が大きく減る可能性にも考慮して返済計画を立てる必要があります。

さらに、病気や介護に対するリスクにも備えていなければ、思わぬ出費に対応するのが困難です。

45歳の人が定年を迎えるまでに住宅ローンを完済させる場合は、少なくとも20年以内に完済できるプランを立てておく必要があります。

返済期間が短くなるほど総支払額は減らせますが、毎月の返済額が大きくなる点には注意が必要です。なお、頭金を多く支払えると、毎月の返済額を抑えられます。

45歳で住宅ローンを組むと、老後資金を貯蓄する難易度が上がります。一時期話題となった老後2,000万円問題が取り上げられるように、老後には多くの資金が必要となります。

そのため、若いうちから老後に備えて多くの資金を貯蓄しておくのがおすすめですが、住宅ローンは老後資金を貯めにくくする大きな要因となります。

なお、日本では原則65歳から年金を受給できますが、年金を住宅ローンの返済に充ててしまうと、老後の生活が苦しくなる可能性が高いです。

また、65歳までに完済させようとすると、老後に向けた貯蓄をするのが難しくなります。

そのため、45歳で住宅ローンを組む場合は、無理なく返済できて貯蓄ができる返済プランを立てておくべきです。

45歳で住宅ローンを組む場合には、返済期間を短めに設定したいと考える人も多くなります。

なお、住宅ローンの返済期間を短くすると返済比率が高くなるため、無理に組むと生活が苦しくなるかもしれません。

45歳で住宅ローンを組む場合に生活を苦しくさせないためには、頭金を多く用意したり、借入額を少なくするのがおすすめです。

ただし、頭金を多く払いすぎると、余裕資金が減って思わぬ出費に対応できなくなる可能性が高くなります。そのため、住宅ローンを組む場合は借入金額と、現在の資産状況に考慮が必要です。

なお、「年1％未満」の低金利で住宅ローンを借りられる場合は、頭金を多めに支払うよりも、生活防衛資金として多めに手元に残しておくのがおすすめです。

45歳から住宅ローンを組むときは、ローンの支払金額だけでなくライフプランを総合的に見直すことも大切です。

住宅ローンで借入れる適正な金額や、どの程度の返済期間で返していくべきなのかなどはプロのファイナンシャルプランナー（ＦＰ）に相談すれば適格なアドバイスをもらえます。

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45歳でも頭金なしで住宅ローンを組めます。ただし、頭金なしで住宅ローンを組むときには、「毎月の返済額が多くなる」「老後資金を貯蓄するのが難しくなる」点には注意が必要です。

また、45歳から住宅ローンを組む場合は、世帯収入が安定していたり、老後を見据えた住宅を建てやすくなったりするなどのメリットも生じます。

なお、45歳で頭金なしの住宅ローンを組む場合は、契約者の万が一に備えて団信に加入しておくのがおすすめです。

さらに45歳から住宅ローンを組むときは、ローンの支払金額だけでなくライフプランを総合的に見直すことも大切です。

このように45歳から住宅ローンを組むときには、今後のライフプランを検討して考えるべき課題がたくさんあります。

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