

この記事の監修者 谷川 昌平 フィナンシャルプランナー
株式会社Wizleap 代表取締役。東京大学経済学部で金融を学び、金融分野における情報の非対称性を解消すべく、マネーキャリアの編集活動を行う。ファイナンシャルプランナー、証券外務員を取得。メディア実績:<テレビ出演>テレビ東京-テレ東「WBS」・テレビ朝日「林修の今知りたいでしょ!」
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この記事の目次
- 子どもの教育費はいつまでにいくら必要?
- 大学入学時までに300万円~500万円が目安
- 児童手当をすべて貯金すれば約200万円準備できる
- 教育費は貯めどきを逃さないことが重要
- 教育費は計画的な準備が必要!プロと一緒に今すぐ貯蓄プランを考えよう
- 教育費はどのように貯める?効果的な貯め方・準備方法3つ
- 学資保険・貯蓄型保険で確実に備える
- つみたてNISAを活用して資金を増やす
- 児童手当・家計からの積立を活用する
- あなたの家庭にぴったりの方法は?無料FP相談で最適な貯蓄方法を見つけよう
- 子どもの教育費についてよくある質問
- 学資保険とつみたてNISA、どちらで教育費を準備するのがいいですか?
- 子どもの習い事や塾の費用はいくらまでが適切ですか?
- 教育費が足りないときはどうしたらいいですか?
- 【まとめ】子どもの教育費は貯めどきを逃さずに貯蓄するのが重要
子どもの教育費はいつまでにいくら必要?

進学ルート | 必要な教育費の目安 |
---|---|
すべて公立 | 1,009万円 |
大学のみ私立(文系ルート) | 1,175万円 |
大学のみ私立(理系ルート) | 1,335万円 |
すべて私立(文系ルート) | 2,316万円 |
すべて私立(理系ルート) | 2,475万円 |
大学入学時までに300万円~500万円が目安
教育費の中でも、まとまった金額が必要となるのは、大学進学のタイミングです。私立大学の入学金と初年度授業料等が、平均で136万円程度必要ということを考慮すると、最低でも150万円は貯めておきたいところです。
ある程度の余裕を考えると、大学2年目までに必要とされる300万円〜500万円程度用意できると安心できます。入学時までの4年分の学費を用意できれば心強いですが、とりあえずは300万円の貯蓄を目指すと良いでしょう。
児童手当をすべて貯金すれば約200万円準備できる
思いの外、大きなお金が必要ということがわかると、一気に現実味が増して不安になる方も多いのではないでしょうか。幸い我が国では児童手当が給付されているため、児童手当をうまく貯蓄して教育費に備える方法もあります。
児童手当は子どものためにその都度使うためのお金なので、すべて貯蓄する必要がありませんが、もし、すべて貯蓄できた場合、高校卒業を目処におおよそ200万円程度貯めることができます。私学への進学がなければ、なんとかやりくりできる範囲です。
教育費は貯めどきを逃さないことが重要
子どもの教育費の貯めどきは、大きく分けると以下、3つのタイミングがあります。
- 幼稚園・保育園の頃
- 小学生の頃
- 児童手当の受給期間
教育費は計画的な準備が必要!プロと一緒に今すぐ貯蓄プランを考えよう

子どもの教育費の準備は早い段階での準備が必要です。すべて公立の学校で大学まで進学したとしても、教育費は総額1,000万円程度かかります。無計画のままだと、早晩行き詰まることは明白です。
大学進学時にまとまったお金が必要になることが多いため、一つのゴール地点として目標を定めておくと良いでしょう。中学受験を計画する場合は、子どもが小さなうちから、教育費の計画を立てておく必要があります。経済的な余裕がなければ中学受験から私立コースへ進むのは難しいかもしれません。

教育費はどのように貯める?効果的な貯め方・準備方法3つ

まとまった教育費が必要ということは認識できたものの、具体的にどうやって教育費を貯めると良いのでしょうか。
効果的な貯蓄方法と準備の方法について、3つのポイントにて説明します。
学資保険・貯蓄型保険で確実に備える
学資保険は、子どもの教育費用の貯蓄に特化した保険です。毎月一定額の保険料を払い込みつつ、子どもの成長に合わせて教育資金を受け取ることができます。
学資保険で貯蓄できる金額は、保険金の受け取り総額や加入年齢、家計の状況によって異なりますが、保険金の受け取り200万円の場合の掛け金は、月々1万円から1万5,000円程度です。
受け取り金額400万円を目安とする場合は、月々2万円から3万円程度になります。子どもの年齢が低ければ低いほど、保険料を抑えつつ満期保険金として受け取れる金額は多くなります。
つみたてNISAを活用して資金を増やす
つみたてNISAを活用して低リスクな運用をしつつ、教育資金を準備する方法もあります。運用期間が長ければ長いほど、リスクを軽減できることから、大学入学までに10年以上の時間的余裕がある場合に選択できる方法です。
低リスクな運用なので、爆発的な収益を手にすることはできませんが、うまくいけば運用なしで貯蓄するよりも、教育費用を多く準備できます。運用利回りと目標金額の関係性は、各金融機関のWEBサイトにてシミュレーションできますので、試してみてはいかがでしょうか。
児童手当・家計からの積立を活用する
児童手当は、子供が中学を卒業するまで月額10,000円〜15,000円の手当が支給される制度です。児童手当を可能な限り将来の貯蓄に回しつつ、家計の中から毎月1万円を捻出して貯蓄に回すことができれば、毎月2万円程度の教育費積立が実現します。
毎月2万円の貯蓄を10年間継続したとすると、240万円の教育費を準備できます。家計の事情で2万円を捻出できなかった場合でも、10年間継続すると、150万円から200万円程度は貯蓄できるのではないでしょうか。お金を用意する方法は様々ですが、継続的な積立に勝るものはありません。
あなたの家庭にぴったりの方法は?無料FP相談で最適な貯蓄方法を見つけよう

教育費の準備は早い段階で計画し、準備を進めておく必要があります。短期間で準備しようとすると毎月の積立金額を多く設定する必要があるため、家計とのバランスがうまく取れなくなり、積立の継続が難しくなりがちです。
教育費の計画を立てるときは、まず目標設定から始めると良いでしょう。子どもの人数や進路の希望、状況などによっても必要な教育費は変わります。理想と現実の違いもよく考えなければいけません。現実的な目標設定が積立継続のポイントです。
子どもの教育費についてよくある質問
教育費について多く寄せられる質問にお答えします。3つの質問をピックアップしました。
学資保険とつみたてNISA、どちらで教育費を準備するのがいいですか?
より確実性を重視したい方は、学資保険がおすすめです。少しのリスクなら許容できるという方は、リターンを期待してつみたてNISAを選択するのも選択肢の一つです。
学資保険とつみたてNISA、どちらも元本は保証されていませんが、元本割れのリスクが高いのはつみたてNISAです。また、つみたてNISAは運用成果次第で受け取れる金額が変動します。つみたてNISAを選ぶ場合は、事前に投資のリスクとリターンの関係性についても学ぶ必要があります。
子どもの習い事や塾の費用はいくらまでが適切ですか?
教育費の捻出ばかりを優先してしまうと、日々の生活の豊かさが失われてしまいます。豊かな人間性を育む方法の一つとして、できれば子どもの習い事も捻出したいところです。また、学力アップのための塾の費用も、状況次第では捻出しなければいけません。
基本的に子どもの習い事の費用は、手取りの5%と言われています。世帯の手取りが月30万円なら15,000円、50万円なら25,000円です。教育費の積立をしつつ習い事や塾通いも検討する場合は、今よりも世帯年収を増やす必要が出てくるかもしれません。
教育費が足りないときはどうしたらいいですか?
どう計算しても教育費が足りない、という場合に考えられる選択肢を3つ考えてみました。
- 奨学金などの公的支援制度を使う
- 教育費の見直し
- 家計の見直し
【まとめ】子どもの教育費は貯めどきを逃さずに貯蓄するのが重要

子ども教育費は、早い段階での計画と目標の設定が必要です。10年以上の準備期間を設けることができれば、月々の負担は少なく済みます。5年しか準備期間がなければ、単純計算で負担は2倍です。
家計の見直しでできた余裕資金を、定期預金や学資保険、つみたてNISAなどを活用しつつ、積み立てていくのがセオリーです。まずは教育費のための余裕資金をどの程度捻出できるのか計算してみましょう。
マネーキャリアでは、具体的な教育費の捻出方法をアドバイスしています。家計のスリム化を始めとして、学資保険やつみたてNISAを選ぶときの考え方、奨学金など公的支援の選び方など幅広いアドバイスができます。教育費の捻出に関して、どうしたら良いものか迷いが尽きない方は、ぜひマネーキャリアへご相談ください。
