年収600万の手取り額や生活レベルは?年収600万を目指せる職業も解説!

▼この記事を読んで欲しい人 

• 年収600万円以上もらっている人
• 年収600万円の生活が気になる人
• 年収600万円もらっていても将来が不安な人

▼この記事を読んでわかること

• 年収600万円の人の生活の実態
• 年収600万円の最適な家計のバランス
  
• 年収600万円を目指すならおすすめの業界

こんにちは。

マネーキャリア編集部です。

先日、ある読者さまからこんな質問を受けました。

一般的に言って、年収600万円と言うと高収入のイメージがあります。 でも、実際の手取り額はいくらになるのでしょう。

そして、その生活レベルは？ 

「年収600万円の家庭の実生活が知りたい！」 

今回はこの疑問に解説していきます。 

実際に年収600万円の人も、またこれから年収600万円を目指す人にも、役に立つ情報を載せていますので、ぜひ最後までお読みください。

年収600万円の人の手取り額は、約457万円です。この計算方法は後述します。

この記事で解説していくことは、

• 年収600万円の人の生活実態
• 年収600万円の人の住宅ローン・マイカーローンの相場
• 年収600万円の人の資産運用・節税・節約
• 年収600万円の人の毎月の貯金額

などです。

ただ言えることは、年収600万円の人でもその家庭環境によって、生活水準は変わってくるということです。独身の人と既婚の人では、当然生活実態も違います。

また年収600万円の人の住宅ローン・マイカーローンは、相場が決まっています。しかし家庭環境によって、どこに上限を設けるかさまざまでしょう。

なお年収600万円の人は、高収入と言われるだけに、資産運用・節税・節約を特に意識して、貯蓄に努めるべきです。

貯蓄額についても、人さまざまです。しかし貯金はないよりあった方がいいに決まっています。年収600万円の人は、貯蓄する余裕が十分にあるのですから。

年収600万円の手取り額の計算方法を解説します。

一般的な会社員が年収600万円の場合、控除額を引くと手取り額は約457万円になります。想定される控除の内訳は、以下のとおりです。

• 所得税：約20万3,000円
• 住民税：約30万3,800円
• 社会保険の健康保険：約34万8,900円
• 厚生年金保険：約54万9,000円
• 雇用保険：約1万8,000円
  

年収600万円の所得税は、約20万3,000円です。

日本の所得税は累進課税制度をとっています。そのため所得額が上がるほど段階的に税率は高くなります。 

所得税の税率は、5～45% の7段階に区分されています。

 年収600万円の人の場合、諸控除額を引いて課税所得金額を算出すると301万円になり、税率は10％となります。

つまり年収600万円は所得税の課税額が抑えられる範囲内にあります。というのは、課税所得金額が330万円を超えると、税率は20％に上がってしまうからです。

年収600万の生活の実態を例を用いて紹介します。生活レベルはどれくらいでしょうか？

ここでは、

• 独身で実家暮らしの場合 
• 独身で一人暮らしの場合 
• 既婚で子供がいない場合 
• 既婚で子供が一人いる場合
  

の4つのケースをとりあげ、毎月の支出を表にまとめました。年収600万円の家庭の方はぜひ参考にしてください。

独身で実家暮らしの場合、余裕のある生活ができます。

年収600万円で独身・実家暮らしの場合は、かなりゆとりのある生活ができるでしょう。生活費を5万円実家に入れても、20万円以上の貯蓄ができます。

独身で一人暮らしの場合は、月10万以上貯金が可能です。

年収600万円で一人暮らしの場合も、ある程度ぜいたくをしても、ゆとりのある生活をおくることが可能です。毎月10万以上貯金することができます。

既婚で子どもがいない場合、片働きのケースは節約が必要です。

夫婦2人の生活の場合は、食費や光熱費などの出費も倍になってきます。そして、将来子どもを希望する場合は、ある程度貯蓄をしていくことが必要です。

既婚で子供が一人いる場合は、節約を意識しましょう。

ぜいたくな生活を送ることは難しいですが、共働きをしなくても生活が成り立つ水準の収入と言えます。固定費の出費を抑えていくことが大切です。

年収600万円の最適な家計のバランスを、例をあげて解説していきます。

夫婦におよび子どもが１人いる家庭とします。 

手取り年収は460万円程度です。毎月の手取り金額が30万円、残りの100万円は、年2回のボーナスで支払われるような収入でしょう。 

この場合は、分かりやすくボーナスは除き、毎月の手取り金額を約38万円とします。 

子どもの年齢によって、家計も変わってくるので、今回は子どもの年齢は小学校低学年と想定します。

この家庭の最適な家計のバランスは、以下のような数値になります。

• 家賃：手取り収入の25%～30％
• 食費：10%～15％
• 日用雑貨費：5%
• 光熱費：3％～5%
• レジャー費：3％～5%
• 雑費（新聞代・被服費など）：5％
• 通信費：3％～5％
• お小遣い：5～10%
• 教育費：5～10%
• 保険料：3％～5%
• 貯蓄：15％～20％   
  

年収が600万円程度だと、家計にも余裕が出てくるでしょう。

 一番お金がかかるのが、住居費や子どもの教育費です。どちらも大きい金額になるので、注意が必要です。

老後の費用を準備するためにも、資金計画をきちんと立てましょう。 

また、保険料が家計の負担になる場合もあります。一般的に保険料は、手取り収入の5％を超えないようにしましょう。保険は優先順位をつけて加入することが大切です。

年収600万のローンや家賃の相場を解説していきます。

大まかにまとめると、以下のとおりです。

• 年収600万の住宅ローンの相場は4000万円程度 
• 年収600万のマイカーローンの相場は300万程度 
• 年収600万の家賃の相場は12.6万
  

年収600万円の人の住宅ローンの相場は、融資額の上限が決まっているからです。

また年収600万円の人のマイカーローンの相場は、年収の2分の1が目安だと言われています。

そして家賃の場合は、年収の3分の1が相場であると、一般的に言われています。

年収600万の住宅ローンの相場は4000万円程度です。

年収600万円の人がマイホームを購入することは可能です。 

ただし年収600万円の人の金融機関からの融資額は、上限が4,000万円程度までと言われています。

年収600万円の人が住宅ローンを組む場合、年間最大130万円前後の融資を受けることになります。月々の返済は約11万円になり、場合によっては家計の大きな負担になります。

住宅ローンを組んだときは、かなり節約を意識した生活を送らなければならないでしょう。

まず現在の家計の状態がどうなっていくのか、また将来の収入は安定しているか、十分予測を立てて、住宅ローンを組むことが必要です。 

年収600万のマイカーローンの相場は300万円程度です。

一般に年収にふさわしい車の購入金額は、年収の半分ぐらいだと言われています。 年収600万円だと300万円が目安というわけです。

新車、中古車で選ぶ車種も変わりますし、見た目のボディでも変わります。 家族の人数によっても、大型のファミリータイプ、機能を優先するなら最新のハイブリッド車など、さまざまでしょう。

それぞれの家庭で乗る車の種類は変わってきます。 自分の家庭や家計に合った車選びが大切です。 

年収600万の家賃の相場は12.6万円です。

一般に家賃は、収入の3分の1がふさわしいと言われています。

12.6万円の家賃が、年収600万円の人の3分の1の額になります。年収の3分の1と言っても、保険料や税金などで給料が減りますから、手取り収入を元に家賃を考えるべきです。

年収600万円の人の手取り収入は、約457万円ですから、

約457万円×1/3÷12か月≒12.6万円

となります。

ただし年収600万円あれば、よほど高い家賃のところに住まない限り、暮らしに余裕は生まれるでしょう。

あくまで手取り収入の3分の1は目安なので、自分の毎月の生活費を元に計算してください。

年収600万なら結婚は可能でしょうか？

結果的に言うと、年収に関係なく結婚すること自体は可能でしょう。

しかし、結婚相手と結婚後の生活をどれだけ具体的に思い描けるかによって、その後の結婚生活は変わってきます。

専業主婦（主夫）になるのか、共働きをするのか、二人の家庭の経済事情をよく考えて決めるべきでしょう。

場合によっては、節約の意識を強く持たなければならないし、あるいは生活レベルを上げたいと思うかもしれません。 

二人の将来に見合った働き方を、それぞれが選ぶべきでしょう。 

年収600万は税金を抑えるのに都合が良い理由は、以下のとおりです。

年収600万の人は、所得税率が10％になる場合が多いからです。

日本の所得税は累進課税制度のため、所得額が上がるほど段階的に税率は高くなります。所得税の税率は、5～45% の7段階に区分されています。所得税は、年収が高いほど税率が高くなります。 

 所得税額は、単純に「年収×税率」で計算されません。年収から給与所得控除や基礎控除などを引いたものを「課税所得金額」と言います。 

所得税額は、次の計算式で求められます。 

課税所得金額×税率＝所得税額 

年収600万円の人の場合、諸控除額を引いて課税所得金額を算出すると301万円になり、税率は10％です。つまり年収600万円は税率を10％で抑えられるギリギリの線なのです。

というのは、課税所得金額が330万円を超えると、税率は20％に上がってしまうからです。

そのため年収600万円の人は税額が低く、手取り額が多くなる都合のよい金額でもあると言えるのです。 

年収600万円の人の平均的な貯蓄額は、5～7万円程度です。

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査(2人以上世帯調査)」(2019年)をもとに、年収600万円台の人が毎月の貯蓄する額を調べてみると、以下のとおりです。

1. 約5万～7万円：22.6% 
2. 約2万～4万円：18.4% 
3. 貯蓄しない：23.4% 
   

全額使いきっている人もいるとのこと。

年収が高い場合には、常に「節税」を意識してください。少しでも税金を安くしながら、資産を増やすことにも努めましょう。 まず節税は「所得控除」を活用しましょう。

また、将来に向け。手元のお金を増やすことにも積極的になりましょう。優遇税制の制度を利用して、将来的に資産を大きく増やすことができる、iDeCoやつみたてNISAを活用するとよいでしょう。

年収600万円の人におススメの資産運用はつみたてNISAです。

つみたてNISAは、年間の投資上限金額は40万円です。

たとえば毎月3万円を20年間、利回り5％の投資信託で運用することができれば、約1,233万円の利益になります。

つみたてNISAの投資元本は720万円です。そのため500万円程度増える上に、20年間の運用益は非課税であるので、利益は全額受け取ることが可能です。

• つみたてNISA：特に少額からの長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度（2018年1月からスタート）。金融庁の公式ホームページへ

年収600万の人におススメの節税方法は、「所得控除」を活用することです。

小規模企業共済等掛金控除

 iDeCo（個人型確定拠出年金・私的年金の制度・加入は任意）の掛金は全額所得控除になり「小規模企業共済等掛金控除」が適用になります。そのため所得税・住民税を安くすることができます。

生命保険料控除

民間の生命保険に加入している人は、「生命保険料控除」が適用になります。2012年以降に契約した人は、介護医療保険料が加わっているため、最高で一般の生命保険料4万円、個人年金保険料4万円、介護医療保険料4万円の合計12万円の控除が受けられます。 

寄附金控除

ふるさと納税を利用して自治体に寄附すると、2,000円を超えた金額については、所得税と住民税から控除されます。さらに寄附のお礼として、返礼品ももらえます。 

医療費控除

 1年間に医療費が10万円を超えた場合、10万円を超えた分の金額が所得から控除されます。最高200万円まで申告することができます。医療費控除は家族の医療費も合算が可能です。 

セルフメディケーション税制 

1年間に対象となる市販薬を購入し、1年間に支払った金額が1万2,000円を超えた場合、その超えた分の金額（最高8万8,000円まで）について所得から控除されます。医療費控除とセルフメディケーション税制は、併用できないため、どちらかの選択になります。

年収600万の人の割合は約20％です。

「民間給与実態統計調査」（国税庁 2020年11月）によると、年収600万円台の人は約16人に1人という割合です。

 すべての労働者の中で年収600万円を超える人は約20％です。年収601万円～700万円の層だけに限るとわずか6.5％に過ぎません。

給与所得者１人当たりの平均年収は436万円です。600万円台に達しない人々がほとんどと言う結果です。

この結果から見ても分かるように、ほとんどの人の給与階級は年収300万円超～400万円以下の段階です。600万円以上の年収になるのは困難であると言えます。

現在、年収600万円の人の多い世代は、40～50代が中心、いわゆる働き盛りの年代です。その平均年齢は44.3歳となっています。

この層は会社員なら、何らかの役職に就いていて、役職手当などの別手当を支給されている可能性があります。

年収600万の割合を年齢別に解説します。

同じく「民間給与実態統計調査」（国税庁 2020年11月）によると、以下のことがわかりました。

• 年収601万円～700万円の層：全体の6.5％
• 年収600万円の人の平均年齢：44.3歳
• 年収600万円を超えている女性給与所得者：全体の7.1％
• 20代前半で年収600万円に達している人：ほぼ0％

年収600万の割合を男女別に紹介します。

• 年収600万円を超えている女性は全労働者のうちのわずか7.1％
• 男性の年収分布：300万円～600万円までが中心、および～1500万円まで
  
• 女性の年収分布：100万円～400万円まで
  
• 女性で年収2000万円以上の人はかなり少ない
  

このように、男性と女性の間にこれだけの年収差があるのには、次のような理由があげられます。

• 女性の方が、パートなど非正規雇用の人が多い
  
• 結婚や出産、育児で職歴が止まってしまうこともある
  
• 女性の能力が認められにくい職場環境、etc.

年収600万に到達できる職に転職するためには、次の2つの方法が考えられます。

1. 職種は変えずに年収の高い業界に転職する
   
2. 同業界の年収の高い会社に転職する
   

またおすすめの業種としては、

• 金融業界
• インターネット業界
• 外資系企業
• MR

などがあげられます。

職種は変えずに年収の高い業界に転職することです。

転職のありかたとして年収アップを第一に考える場合は、業界を変えるべきでしょう。

年収の高い業界は限定されます。

一般的に言うと、銀行、コンサル、エネルギー業界といったところでしょうか。 最近は、インターネット業界も注目されています。

数年前まで、ソーシャルゲームが最盛期でしたが、これからはインターネット業界の中でも特にフィンテック系（金融サービスと情報技術を結びつけた仕事）の企業などが上昇株です。 

フィンテック系の企業は、経営者が金融出身者であることが多く、業績に見合った正当な報酬が支払われる傾向にあります。

同業界の年収の高い会社に転職するのも、また一つの選択肢です。

転職する側から見れば、同業他社への転職は最も年収を上げやすい方法だからです。

なぜなら即戦力になる可能性の高い会社に行くことが、自分の能力・技術を一番高く売る方法であり、給与面においてはもっともな選択と言えるからです。 　

また、同じ業界の会社であっても、まったく同じ分野や考え方、方法で仕事をしているわけではありません。同業の会社でもそれぞれの特色があり、習得する知識や技術は異なってきます。

業界ランキングが上位の企業に転職すれば、仕事の幅が広がる利点もあります。 　

自分が最も働きやすく、即戦力になる可能性の高い会社に転職するのは、働く側としては自然な選択と言えます。

年収600万円を目指すのにおススメの業界3選を、ここでは紹介します。

• 金融業界
• 外資系企業
• MR（医療情報担当者、製薬企業の営業職）

しかし、どの業界も厳しいことは確実です。

本気で真剣に取り組まないと、あっという間に脱落します。

本気で年収を上げたいのなら、それ相応の気概が必要です。

おすすめの業界、一つ目は金融業界です。

民間給与実態統計調査（平成30年）によると、金融・保険業の業界全体の平均年収は631万円です。

前述したとおり、業界全体では600万円を超える年収を得られるのは、40代前半が最も多く占めています。

 20〜30代で600万円以上の年収を得たいのなら、営業職やコンサルティング業などに就いていくことをおすすめします。

また金融業界と言っても、これからはインターネット業界の中でも、特にフィンテック系（金融サービスと情報技術を結びつけた仕事）の企業が狙い目でしょう。

二つ目のおすすめの業界は、外資系企業です。

外資系企業とは大きく3つのタイプがあります。

• 海外企業の100％子会社、日本法人
  
• 海外企業と日系企業の共同出資
  
• 日系企業が買収されて外資系企業になる
  

一般的に外資系企業は、年収が高いと言われています。

転職する際にも、即戦力として活躍することが求められます。社内のシステムとしては、完全実力主義の能力給制度です。 

 そのため、競争やあつれきも激しいでしょうが、転職により給与アップを目指すなら、おすすめの業界かもしれません。

おすすめの業界、3つ目は、MR（医療情報担当者、製薬企業の営業職）です。

MRとは、Medical Representative（メディカル・リプレゼンタティブ）の略です。

MRは2種類に分かれます。

• 製薬会社に勤務し自社の医薬品を扱う
  
• MRを派遣する企業（CSO：医薬品販売業務受託機関）に所属して、複数の製薬会社の医薬品を扱う（コントラクトMRと呼ばれる）

どちらも「医薬情報担当者」と呼ばれます、MRの最大の特徴は、医薬品そのものではなく「医薬品の情報」を扱うことです。

MRの仕事は、医師や薬剤師などの医療関係者への情報提供を行い、自社の医薬品の有益性を理解・採択してもらうことです。

営業職の経験のある方は、MRに転職するのはいかがでしょうか。

当然専門的な知識が必要ですが、経験者であれば違う業界からも転職しやすいと人気の職種だそうです。

 ヘルスケア業界には安定した需要があり、他の営業職よりも年収が高いと言われています。

ご自分の能力を試していきたいと考える方には、おすすめの転職先です。

いかがでしたでしょうか。

この記事では年収600万円の人について

• その手取り額 
• それぞれの家族環境における生活レベル 
• 最適な家計のバランス：住宅ローン・マイカーローン・家賃 
• 結婚は可能か？ その結婚生活は？ 
• 年収600万円の人の人の税金は意外に安い 
• 毎月の貯金額は？ 
• 貯蓄を殖やすための資産運用・節税・節約 
• 労働者全体における年収600万円の人の割合 
• 年収600万円の仕事に転職するためには？ 
• 年収600万円の業界おすすめ3選
  

以上を解説してきました。

年収600万円といっても、それぞれの家庭で生活水準は異なることが分かりました。

年収600万円の人の手取りは約457万円程度なのですから。

ゆとりのある生活をできる人もいれば、毎日節約を意識しなければならない人もいます。

しかし、年収600万円という家庭は、日本のうちでも2割にしか当たりません。大半の家庭はそれ以下の収入で生活しています。

いわば高収入の家庭です。

だからこそ、よけいに節税・節約・資産運用をもっと意識して工夫し、老後の資金や子どもの教育費の貯蓄に努めるべきでしょう。

そのためにこの記事が役に立てば幸いです。