年収1500万稼ぐためにすべきことは?手取りや生活レベルや割合も解説

▼この記事を読んで欲しい人 

• 年収1500万円もらっている人
• 年収1500万円の生活が気になる人
• 年収1500万円もらっていても将来が不安な人

▼この記事を読んでわかること

• 年収1500万円稼ぐためにやるべきこと
  
• 年収1500万の人がやるべき税金対策
  
• 年収1500万の生活レベル
  

こんにちは、マネーキャリア編集部です。

先日、スキルアップを考えている30代男性からこんな相談がありました。

年収1500万円を稼ぐ人は日本人全体で約0.8％しかいません。

この0.8％に入るためのモチベーションとして年収1500万円を稼ごうと考えている人は多いと思います。

一方で、日本人全体の0.8％に入ることは至難の業です。

「年収1500万円を稼ぐためには何をすればいいのでしょうか。」

年収を増やしたいと考えている人はたくさんおり、そのためのやるべき方法を具体的にイメージできている人もいらっしゃいます。

しかし、年収1500万円を稼ぐためには普通の人と同じ考え方では実現させることはできません。

今回は年収1500万円を稼ぐためにやるべきことや年収1500万円を稼いでる人のライフスタイルについて紹介します。

スキルや年収のアップを考えている人のお手伝いになれば幸いです。

まずは年収1500万円を稼ぐためにやるべきことについて解説します。

年収1500万円を稼ぐ方法は達成されている人の数だけありますが、今回は以下の4つについて紹介します。

• 社内で昇進・昇給すること
  
• 転職時に一度給与が下がることを受け入れること
  
• 平均給与の高い業界に就職するor転職すること
  
• 平均給与の高い業界に就職するor転職すること
  

年収1500万円稼ぐためにやるべきこと1つ目は社内で昇進・昇給することです。

社内で昇進・昇給することで時間当たりの単価が上げられるため、年収1500万円に近付くことができます。

日本企業の場合、社内で昇進・昇給するためのルートが2つあります。

1. ゼネラリストとして会社の幹部候補になること
   
2. 資格を取得し、スペシャリストになること

1つ目はゼネラリストとして会社の幹部候補になることです。

ゼネラリストとは、社内のいろいろな部署を経験し、かつそれぞれの部署で対応できる能力（職能）が高い人のことをいいます。

管理職や経営層の幹部候補になると部門長として方針を決めるだけでなく、部門間での調整が必要になります。

その際に、コミュニケーション能力が高くてかつ仕事ができる人として尊敬されていると部門間調整を行いやすくなります。

幹部候補になるためにはコミュニケーション能力を高めるだけでなく、いろいろな経験をして職能を高めることも重要になります。

2つ目は資格を取るなどスペシャリストになることです。

スペシャリストとは特定分野において専門性が高い人のことをいいます。

スペシャリストになれば、社内で代わりがいない存在になるため、給与アップに期待することができます。

年収1500万円稼ぐためにやるべきこと2つ目は転職時に一度給与が下がることを受け入れることです。

これは自身の経験値を高めるために一度給与水準の低い会社に転職することを意味しています。

そもそも会社員で年収1500万円を稼ぐことができる会社は一部の大企業に限られています。

そのため、該当する大企業に入社できなければ、社内で昇進・昇給したとしても年収1500万円を稼ぐことはできません。

その大企業に入社するためには、自身が魅力的な人材である必要があります。

一度給与水準を下げてまでも新しいことにチャレンジし、その経験を生かしてチャンスをつかむ人ことができれば、年収1500万円を稼ぐことができます。

年収1500万円稼ぐためにやるべきこと3つ目は平均給与の高い業界に就職するor転職することです。

先ほども紹介したようにそもそも給与水準の高い企業で勤務できないと社内で昇進・昇給したとしても年収1500万円を稼ぐことはできません。

平均給与の高い業界としては、外資系企業や医師・弁護士業などがあげられます。

これらの業界はいずれも専門性が高いもしくは各従業員の能力が高い業界です。

つまり、簡単に就職や転職ができないため、相当の努力と時間が必要になります。

年収1500万円稼ぐためにやるべきこと4つ目は経営者になる・経営層になることです。

経営層は社長や専務取締役等の取締役の役職につくことを意味しています。

これらの経営層は会社員出世レースの最終目標となります。

ここまで昇進するためには社内コミュニケーションや社内での様々な経験だけでなく、社内で優れた実績を残す必要があります。

経営者は自身で事業を起こすことを意味しています。

事業に成功すれば、年収1500万円どころかさらに上の年収を得ることができます。

ただし、事業者は会社員と比べて大きなリスクを伴います。

自身の失敗だけでなく、コロナショックのような外部要因によっても事業に失敗する可能性があります。

事業に失敗すると多額の借金を抱えることになるため、事業を起こす前には慎重でかつ綿密な事業計画の策定が重要になります。

続いては年収1500万円稼ぐ人の手取り額について紹介します。

年収1500万円を稼ぐ人の手取り額は約1000万円です。

残りの約500万円は税金や社会保険料などで差し引かれます。

税金や社会保険料などの控除額は約450万円となります。

その内訳は、

• 所得税約200万円
• 住民税約100万円
• 厚生年金約71万円
• 健康保険約75万円
• 雇用保険約5万円

となります。

税金や社会保険料の額は扶養の人数や年齢によって異なります。

独身の場合は扶養による所得控除がないため、税金など差し引かれる金額は約470万円となります。

40歳以上になると介護保険料も徴収されるため、差引額はさらに大きくなります。

一方、配偶者や子どもなど扶養がいる場合、税金などが差し引かれる金額は約450万円と独身に比べて小さくなります。

40歳以上は同様に介護保険料により差引額はさらに大きくなります。

年収1500万円稼ぐ人の平均手取り金額は約73万円です。

この金額は賞与の有無などにより異なりますが、余裕のある生活を送ることができます。

年収1500万円稼ぐ人のボーナスの平均額は1回あたり手取りで約150万円となっています。

ボーナスの支給回数が2回のところが多いため、年間で約300万円となります。

ボーナスについても税金や社会保険料が徴収されるため、額面では年間で約400万円となります。

年収1500万円稼ぐ人の平均貯金額は1000万円を超えています。

一般的に貯金額は手取りの20％が望ましいと言われています。

つまり、年間で200万円程度貯金することになります。

この生活を5年続けるだけで簡単に1000万円以上の貯金をすることができます。

特に独身の方やお金を使う時間がないほど仕事をされている方はさらに年間の貯金額は高くなります。

このような人たちの平均貯金額はさらに高くなると考えられます。

次は年収1500万円の人がやるべき税金対策について解説します。

先ほど紹介したように年収1500万円の人は所得税と住民税を合わせて年間で約300万円納税する必要があります。

しかし、様々な税制対策を行うことで税額を少しでも下げることができます。

今回は以下の2つの方法について紹介します。

1. 所得控除や税額控除
2. iDeCoなどの資産運用

年収1500万の人がやるべき税金対策1つ目は所得控除や税額控除を受けることです。

所得控除とは税額を計算する際の基準となる金額（課税所得金額）から様々な要件を満たすことで差し引かれる金額のことです。

所得税の場合、給与所得控除を受けることができ、年収1500万円の場合、控除額は195万円となります。

さらに社会保険料を支払っていた場合、その支払額すべてを所得控除できる社会保険料控除や生命保険料の金額に応じて控除される生命保険料控除などがあります。

一方、税額控除とは一度計算された税額から要件を満たすことで差し引かれる金額のことです。

税額控除には住宅ローン控除があります。

住宅ローン控除では住居の購入時の年末ローン残高の1％分の税額を控除することができます。

節税するためには生命保険の加入や住宅の購入などを考えてみましょう。

年収1500万の人がやるべき税金対策2つ目は資産運用を始めることです。

節税対策の資産運用はたくさんありますが、この記事ではNISAとiDeCoについて紹介します。

NISAとは少額投資非課税制度のことで、株式などの投資で儲けた分については所得税が課税されない制度のことです。

ただし、運用金額やその期間には限界があります。

運用金額が年間で120万円以内、運用期間は最大5年間と決められています。

つまり、総額600万円で稼ぐことができた収益については税金はかかりません。

iDeCoとは個人型確定拠出年金のことで、自分が拠出した掛け金を自身で運用し、資産を形成していく年金制度のことです。

この制度についても儲け分の税金はかかりません。

さらに掛け金については社会保険料とみなされるため、全額を所得控除とすることができ、納税額を下げることができます。

NISAやiDeCoのように税制優遇される資産運用を行うことで節税を行うことができます。

続いては年収1500万円の人の生活レベルを解説します。

今回は年収1500万円の世帯の生活費や住宅ローン、マイカーローン、家賃の相場について紹介します。

まずは、年収1500万円の生活費について解説します。

生活費のモデルケースとして子どもが2人いる共働き世帯を例に紹介します。

このモデルケースでは手取り月収が93万円を想定しています。

年収1500万円の世帯の生活費は以下のようになります。

家賃は手取りの約2割が目安と言われているため、目安に近い金額となっています。

貯金についても手取りの約2割が目安と言われていますが、子どもがいる場合、教育費がかかるため、13万円にとどまっています。

そのほか、食費が12万円、小遣いが10万円と余裕のある生活ができることが分かります。

一般的に住宅ローンの借入額は年収の約5倍が目安と言われています。

この理由は月々に返済する金額の比率を手取りの月収の20~25％にすることが理想的であると言われているからです。

年収1500万円で返済比率を20％と仮定すると35年ローンで約8400万円が目安になります。（金利が1.3％の場合）

そこに加えて頭金として自己資金を準備する必要がありますが、自己資金を1000万円用意することができれば、約9000万円の住宅を購入することができます。

ここからは新築一戸建てとマンションの事例を1つずつ紹介します。

新築一戸建ての場合

年収1500万円の人が組めるマイカーローンの相場は450~600万円です。

マイカーローンの限度額の相場は年収の30~40％と言われています。

そのため、金融機関によって異なりますが、450~600万円が限度額になります。

年収1500万円の人がマイカーローンの限度額内で購入できる車としてはスズキの3代目ランディ（新車価格250~324万円）やマツダのアテンザワゴン（新車価格276~400万円）などがあります。

マイカーローンの限度額を超える車を購入したい方は頭金として差額分の自己資金を用意しておく必要があります。

年収1500万円の人の平均的な家賃相場は約40万円です。

一般的に家賃は手取りの3分の1以下が目安であると言われています。

そのため、家賃40万円のマンションに住む人が多くなっています。

また、入居審査の際、家賃が年収の36分の1を超えてくるとやや条件が厳しくなるという面からも40万円の家賃が相場であると言えます。

次は年収1500万円以上のデータについて紹介します。

年収1500万円の給与所得者は全体の0.8％しかいません。

年収1500万円を稼ぐためにやるべきことについて先述しましたが、もし目指す場合は覚悟をもって実行する必要があります。

国税庁が公表している民間給与実態統計調査（平成30年度）によると年収1500万円以上の男性の割合は2.1％しかいないことが明らかになっています。

年収1500~2000万円の割合は1.2％、年収2000~2500万円の割合は0.4％、年収2500万円以上の割合は0.5％となっています。

なお、男性の3人に1人は年収が400万円以下となっています。

年収1500万円以上を稼ぐことがいかに大変かということがこのデータからわかると思います。

女性につていも同様に民間給与実態統計調査（平成30年度）によると年収1500万円以上の女性の割合は0.4％となっています。

内訳は年収1500~2000万円の割合は0.2％、年収2000~2500万円の割合は0.1％、年収2500万円以上の割合は0.1％です。

なお、女性の5人に4人は年収が400万円以下ということも明らかになっています。

最後に世帯年収について紹介します。

世帯年収は、上記で紹介した1人で年収を1500万円稼ぐ人もいれば、夫婦合わせて年収が1500万円を超えるというパワーカップルも含まれます。

厚生労働省が公表している平成30年 国民生活基礎調査の概況によると世帯年収が1500万円以上の世帯数は全体の4.4％となっています。

内訳は世帯年収

• 1,500～1,600万円が0.5％
• 1,600～1,700万円が0.5％
• 1,700～1,800万円が0.4％
• 1,800～1,900万円が0.4％
• 1,900～2,000万円が0.1％
• 2,000万円以上が1.3％

となっています。

なお、全体の平均世帯年収は551万円となっており、上位4.4％の世帯は平均の約3倍となっています。

最後に年収1500万円の男性との結婚生活は幸せかどうかについて紹介します。

年収が1500万円のなるためには大半の時間を仕事に捧げる必要がありますし、ある程度の人づきあいが必要になります。

家庭の時間を十分に持つことができないため、結婚した場合、女性はそれを覚悟しておく必要があるかもしれません。

この記事では年収1500万円以上の男性の特徴について以下の4点を紹介します。

1. 年収1500万の夫は転勤や出張が多い場合もあること
   
2. 年収1500万の夫は仕事が忙しく家事・育児を手伝わない(手伝えない)こと
   
3. 年収1500万の夫はプライドが高い可能性があること
   
4. 年収1500万の夫は付き合いが派手な場合もあること
   

年収1500万の夫の特徴1つ目は転勤や出張が多いことです。

一般的に大企業の場合、総合職と言われる職種の方が給与は高くなります。

総合職とは、企業の幹部候補として入社する人たちのことで、様々な部署を経験して出世していきます。

大企業では事業所が全国または世界にあるため、会社からの辞令が発令されれば、その場所に転居しなければなりません。

また、仕事の内容によっては出張が多い企業もあります。

年収1500万円の男性と結婚する場合はこれらを覚悟する必要があります。

年収1500万の夫の特徴2つ目は仕事が忙しく家事・育児を手伝えなくなることです。

近年は共働きの世帯が増えており、男性も積極的に家事・育児に参加する家庭が増えています。

しかし、年収1500万円も稼ぐ人は責任のある仕事を任されているため、家庭よりも仕事を優先しなければならないことが多少はあります。

また、出張の回数が多かったり、単身赴任を選択すると実質的に母子家庭状態になることもあります。

ここまで年収を稼ぐ人の妻であれば、不満を言わず、家庭内をしっかりと支えていく必要があります。

年収1500万の夫の特徴3つ目はプライドが高いことです。

年収1500万円の男性のほとんどは高学歴であることが多いです。

また、年収1500万円を稼ぐ人は全体の0.8％しかいないことから自分はすごい、自分は偉いと古風なプライドを身に着けてしまう人もいます。

今どきの女性はこのようなプライドでけんかをしてしまうことが多いようですが、年収1500万円の男性と結婚する場合はこれらを受け入れる必要があります。

年収1500万の夫の特徴4つ目は付き合いが派手なことです。

ここまで年収を稼ぐ男性は人付き合いがうまく、ある程度の付き合いが必要であることは十分に分かっています。

しかし、人によってはその人付き合いに多額のお金を使ってしまい、収入よりも出費が多くなってしまう場合もあります。

自身の仕事や地位を獲得するためにはある程度の交際費は必要です。

しかし、きちんと加減をしないと結婚後生活が破綻してしまう恐れがあります。

結婚するときにはお金の使い方についてしっかりと話し合っておきましょう。

年収1500万円を稼ぐためにやるべきことやその生活レベルについて解説しましたが、いかがでしたでしょうか。

今回の記事のポイントは