住宅ローン団信に七大・八大疾病特約をつける人はどのくらい?メリットや注意点を解説!のサムネイル画像

「住宅ローン団信に七大・八大疾病特約をつける人はどのくらい?」

「七大・八大疾病特約はいらないって本当?」

と悩んでいませんか?


結論、住宅ローン団信に七大・八大疾病特約をつける人は36%(※)で、約4割ほどです。


ただし、特約が本当に必要かどうかは、年齢・収入・健康状態・家族構成など個別で大きく異なります。


この記事では、住宅ローン団信の七大・八大疾病特約が「いらない」とされる理由をわかりやすく解説します。


さらに、七大・八大疾病特約をつける必要性が高い人・低い人の特徴なども紹介しているので、これから住宅購入を検討している方はぜひ参考にしてください。

住宅ローン団信の七大・八大疾病特約は、よく考えずにつけると既存の保険と保障が重複したり返済額が増えるリスクがあるため事前に専門家(FP)への相談することがおすすめです。

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この記事の監修者「谷川 昌平」

この記事の監修者 谷川 昌平 フィナンシャルプランナー

株式会社Wizleap 代表取締役。東京大学経済学部で金融を学び、金融分野における情報の非対称性を解消すべく、マネーキャリアの編集活動を行う。ファイナンシャルプランナー証券外務員を取得。メディア実績:<テレビ出演>テレビ東京-テレ東「WBS」・テレビ朝日「林修の今知りたいでしょ!
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この記事の目次

住宅ローン団信の七大・八大疾病特約とは?

住宅ローン団信の七大・八大疾病特約とは、病気で働けなくなった際に住宅ローン残債が免除される制度です。

一般団信との違いや各団信の特徴は以下のとおりです。
住宅ローン団信
種類
詳細
一般団信一般的な団信保険。
死亡や高度障害で住宅ローン残債が免除されます。
八大疾病特約などを付加した
団信保険
三大疾病(がん、心筋梗塞、脳卒中)などの他に
特定の疾病になった際に残りの住宅ローン残債が
免除。一般団信よりも手厚く保証されます。
ワイド団信健康に不安がある人向けの団信。
加入条件がゆるくなっているため、入りやすいのが特徴
ただし、保険料は割高になります。
特約の内容は金融機関によって異なるため、事前確認が必要です。

住宅ローン団信の特約は内容が複雑で、金融機関によって保障範囲や条件が大きく異なるため、比較せずに一人で判断してしまうと後悔するケースもあります。


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住宅ローン団信の七大・八大疾病特約をつける人はどのくらい?

住宅ローン団信に七大・八大疾病特約をつける人を調査したところ、36%(約4割)という結果になりました。(※)

一緒に調査した三大疾病特約をつけている人の割合は57%だったため、三大疾病特約よりは少ないものの七大・八大疾病特約も多くの方が活用していることがわかります。

ただし、必要かどうかは収入・健康状態・家族構成などにより異なります。

特約の範囲や条件も商品によって異なるため、加入前にしっかり比較・検討することが重要です。

迷った場合は「住宅ローン相談窓口」などで経験豊富なFPに話を聞くことで、自分に合う住宅ローン団信のプラン選びが行えます。

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住宅ローン団信の七大・八大疾病特約がいらないといわれる理由

ここでは、住宅ローン団信の八大疾病特約はいらないのか必要なのかを、判断するポイントを以下3つ解説します。
  • 三大疾病特約より保険料が大幅に上昇する
  • 三大疾病特約と比べて疾病発症リスク・重篤度が相対的に低い
  • 認定基準が厳しく給付を受けられるケースが限られる
上記のように、保険料負担に対する保障効果が見合わないと判断されるケースもあります。

特に若年層や健康リスクが低い方にとっては、保険料の上乗せ分をそのまま貯蓄や投資に回す方が合理的と考えられることもあります。

一方で、健康リスクが高い方は、特約の有無で将来の家計に大きな差が出る可能性もあるため、個別の状況に応じた判断が欠かせません

ただし、知識がないまま自分1人で必要性を判断するのは難しく、保障の重複や無理な返済計画に繋がってしまいます。


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三大疾病特約より保険料が大幅に上昇する

住宅ローン団信の七大・八大疾病特約がいらないといわれる1つ目の理由は、三大疾病特約より保険料が大幅に上昇するからです。


しかし、保障内容が広がる一方で給付条件も厳しく設定されている場合が多く、実際に保障を受けられる機会は限られます。


とくに、長期間の就業不能が条件になるケースでは、軽度の症状では給付対象とならない可能性もあります。


そのため、支払う保険料に見合う保障が得られるかどうかは慎重に見極める必要があります。

三大疾病特約と比べて疾病発症リスク・重篤度が相対的に低い

2つ目の理由は、三大疾病特約と比べて疾病発症リスク・重篤度が相対的に低いからです。


八大疾病特約では、三大疾病に加えて高血圧症や糖尿病、慢性腎不全、肝硬変、慢性膵炎などが対象となります。


これらの疾患はたしかに発症頻度は高いものの、早期発見や投薬治療により進行を抑えることが可能で重症化を防げる場合も多いです。


そのため、ローン返済に大きな支障をきたす可能性は三大疾病と比べると相対的に低いといわれています。


特約の内容と費用を見比べたときに、「それほどリスクが高くない病気までカバーする必要があるかどうか」は慎重に判断しましょう。

認定基準が厳しく給付を受けられるケースが限られる

3つ目の理由は、認定基準が厳しく給付を受けられるケースが限られるからです。


八大疾病特約の給付条件は、一般的に「就業不能状態が12ヵ月以上継続すること」など厳しく設定されています。


たとえ急性心筋梗塞や脳卒中など重大な病気でも、短期間で回復して職場復帰できる場合は給付の対象外になることが少なくありません。


さらに、糖尿病や高血圧症などの慢性疾患では、症状が長期にわたっても「働ける」と判断されることがあり給付に至らないケースもあります。


こうした条件は金融機関ごとに異なるため、必ず事前に確認しておきましょう。

住宅ローン団信の七大・八大疾病特約の必要性が高い人

住宅ローン団信の七大・八大疾病特約の必要性が高い人として以下3つの例を紹介します。

  • 既往症がある人
  • 遺伝的要因で疾病リスクが高い人
  • 働けなくなった場合の収入減少リスクが大きい人
これらに該当する方は、疾病による返済不能リスクを早期にカバーしておくことで、将来の不安を減らすことができます。

それぞれのケースについて次の章で詳しく解説していくので、当てはまる項目がある方はぜひ参考にしてください。

既往症や遺伝的なリスク、収入減少の不安がある方は、別途保険に加入していて住宅ローンの特約をつけると保障がかぶる場合もあるため注意が必要です。


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既往症がある人

七大・八大疾病特約の必要性が高い人として、過去に重大な病気を経験した既往症がある人があげられます。


とくに、がん・心筋梗塞・脳卒中といった三大疾病の既往歴がある場合は注意が必要です。


これらの疾患は再発すると長期の入院や通院治療が必要となり、結果的に働けなくなる期間が長くなる可能性があります。


その状態が続くと住宅ローンの返済に支障が出ることもあり、家計へのダメージが大きくなるリスクを抱えることになります。


こうしたリスクに備える手段として、八大疾病特約は非常に有効です。


また、既往症が原因で一般団信に加入できないケースでも、条件の緩いワイド団信などの選択肢があります。

遺伝的要因で疾病発症リスクが高い人

遺伝的要因で疾病発症リスクが高い人も必要性が高いです。


たとえば、糖尿病・高血圧・慢性腎不全・心疾患・脳卒中などの生活習慣病は、遺伝的な影響を強く受けやすい病気です。


遺伝的体質は避けられない要素であり、生活習慣を整えていても完全にリスクをゼロにすることは難しい場合があります。


これらの病気が進行すると、就業不能状態に陥り、安定した収入を確保できなくなるリスクが生じます。


特に住宅ローンの返済期間中に発症すれば、家計への影響は非常に大きくなります。


こうしたリスクに備える意味でも、八大疾病特約のような保障制度を利用しておくことは、将来の安心につながります。

働けなくなった場合の収入減少リスクが大きい人

自営業者やフリーランスの方など働けなくなった場合の収入減少リスクが大きい人も、必要性が高いです。


​公的な補償制度が限定的な場合もあり、住宅ローンの返済が困難になる可能性があります。


​そのため、団信の特約を付加することで万一の際の経済的なリスクを軽減できます。​


これらの要因に該当する方は、自身の健康状態や生活状況を踏まえ団信の特約加入を検討することが重要です。

住宅ローン団信の七大・八大疾病特約の必要性が低い人

住宅ローン団信の七大・八大疾病特約の必要性が低い人は、以下のような特徴がある方です。

  • 住宅ローンの借り入れ額が少ない人
  • 貯蓄に余裕がある人
  • 既存の保険でカバーできる人
これらに該当する方は、特約を付けずに保険料を抑えることで家計にゆとりを持たせる選択も可能です。

特に、借入額が少ない方は残債の負担が限定的なため、大きな保険保障が必要ないケースもあります。

ここからは、それぞれの状況に応じた考え方を詳しく解説していきます。

すでに備えがある方や借入額が少ない方が、内容をよく理解せずに特約を追加すると、保険料だけが無駄にかさむ恐れがあります。


しかし、万が一に備えて特約をつけるべきか悩む方も多いです。


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住宅ローンの借り入れ額が少ない人

住宅ローン団信の八大疾病特約を付けるのをおすすめできない方は、住宅ローンの借り入れ額が少ない人です。


その理由として、

  • 借入額が少ないからいざという時に貯蓄でカバーできる
  • 毎月の返済が高額にならないケースも多く対応できる可能性が高い
ことが挙げられます。住宅ローンの借り入れが少ない方は、八大疾病特約をつけてしまうと上乗せされた利息で逆に割高になってしまうこともあります。

ただし、「借入額が少なくても、もしもの時のリスクに備えたい」という方は、事前に住宅ローンに詳しいFPに相談しておくことで、どのような商品を選ぶべきか、特約はつけるべきなのか教えてもらうことができます。

とくに、万が一のケースがあった際の備えが何もなければ、多額の支出が発生してしまい後悔する人も多いのです。


とはいえ、独断で特約をつけるべきかを判断するのは難しいので、マネーキャリアのように「保険・家計・住宅ローン」の専門家であるプロに無料で何度でも相談できるサービスを使うのがトレンドです。

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貯蓄に余裕がある人

住宅ローン団信の八大疾病特約を付けるのをおすすめできない方は、貯蓄に余裕がある人です。


貯蓄状況に余裕がある方は、いざという時にも貯蓄でカバーが可能です。支払いに追われるリスクも回避できるため、特約で利息が上がってしまうのは逆に損をしてしまう場合もあります。


ある程度の貯蓄があり、1〜2ヶ月程度の収入減には耐えられるという方は、八大疾病特約をつけずに住宅ローンを契約するのもひとつの方法です。

既存の保険でカバーできる人

住宅ローン団信の八大疾病特約を付けるのをおすすめできない方は、既存の保険でカバーできる人です。


例えば、

  • がんや心筋梗塞などに対応できる医療保険に加入している
  • 入院費だけではなく、減ってしまった収入もカバーできるような保証内容である
という方は、八大疾病特約をつけなくても、住宅ローンの支払いをカバーすることが期待できます。実際、充実した保険に加入している方は住宅ローン団信の八大疾病特約をつけないケースも多く、その分を保険料・貯蓄に回すことができます。

住宅ローンの特約では、現在加入している保険も加味しながら付加するかどうか検討すべきです。

住宅ローン団信の七大・八大疾病特約を付ける際の注意点

住宅ローン団信に七大・八大疾病特約を付ける際は、事前に理解しておくべきポイントとして以下4点に注意が必要です。

  • 毎月の返済金額は高くなる
  • 八大疾病特約のみの解約はできない場合が多い
  • 健康状態や年齢によっては加入できないこともある
  • 住宅ローンの返済分の保障だけしかつかないことが多い
これらを踏まえずに特約をつけてしまうと、保険料の負担だけが大きくなる可能性もあります。

自分にとって本当に必要かどうかを見極めるためにも、加入・非加入それぞれのシミュレーションを行い、慎重に判断することが大切です。

特約の内容をよく理解せずに加入してしまうと、返済額だけが増え、思ったような保障が受けられないケースもあり、これを一人で理解していくのは難しいです。


マネーキャリアなら、住宅ローンや団信に詳しい専門家(FP)が、加入前の注意点をわかりやすく整理し、返済シミュレーションまで丁寧にサポートします。


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毎月の返済金額は高くなる

住宅ローン団信の八大疾病特約を付ける際には、毎月の返済金額が高くなることを知っておくべきです。


特約を付加した場合としなかった場合の毎月の返済額をシミュレーションすると、以下のようになっていました。ここでは、2,500万円の住宅ローンを変動金利(0.375%)、ボーナス払いはなしと仮定して計算していきます。

特約を付加した場合特約を付加しなかった場合
月63,524円月66,848円
(特約分0.3%を上乗せ)

上記を見てもわかるように、特約の有無によって約3,000円程度の価格差がありました。


一般的に、住宅ローンは30年〜35年程度支払い続ける必要があります。そのため、長い目で見ると90万円近い価格差があるため、リスクや自分の状況を見極めながら特約を検討するのがおすすめです。

八大疾病特約のみの解約はできない場合が多い

住宅ローンの八大疾病特約は、それのみの解約はできない場合が多いことも知っておくべきです。


実は、住宅ローンの団信保険は途中からの加入や解約は認められません。解約の規約は各銀行ごとに異なるものの、基本的に解約は難しいことを覚えておくべきです。


もしも八大疾病特約を外したい場合は、住宅ローン自体を乗り換える必要があります。


住宅ローンの乗り換えは細かい手続きも多く、諸費用も必要になるため、まずは加入前に本当に必要な保証なのかを見極めておくのが重要です。

健康状態や年齢によっては加入できないこともある

住宅ローンの八大疾病特約は、健康状態や年齢によっては加入できないこともあります。


例えば

  • 過去にうつ病、適応障害を患っていた方
  • 持病がある方
  • 定期的に病院に通って治療をしている方
  • 40歳まで、50歳までなど定められている年齢をオーバーしている方
など、細かい条件があります。そのため、持病や年齢が気になる方は、加入時の告知がゆるく設定されている団信保険を選ぶのがベストです。

持病のある方向けの告知がゆるい団信保険もあるため、いくつか比較しながらまずは一度審査を通してみるのがおすすめです。住宅ローンは数多くの種類があるため、ひとつに落ちてしまっても諦めずに、いくつか審査を受けるのもひとつの方法です。

住宅ローンの返済分の保障だけしかつかないことが多い

住宅ローンの八大疾病特約は、ローンの返済分の保障だけしかつかないことを知っておくべきです。


団信保険のローンの返済分の保障とは、純粋に「ローン残高」のための保証です。そのため、

  • 入院一時金
  • 入院の費用負担
  • 通院の費用負担
  • 手術などの費用負担
は、自分で行う必要があります。団信保険はあくまで、住宅ローンの残高がゼロになることがメリットなので、その他の部分の保証が欲しい方は、保険でカバーしておくのがおすすめです。

一方、どのような保険に加入すれば損をすることなく、万が一へのリスク対策ができるのかを自分で判断するのは専門知識が必要になるので困難です。


そのため、マネーキャリアのように住宅ローンはもちろん、保険のプロである専門家へ「無料で何度でも」相談できるサービスへ気軽に相談し、最適なアドバイスをもらいましょう。

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住宅ローンの特約について悩んでいる方におすすめのサービスとは

ここでは、住宅ローンの特約について悩んでいる方におすすめのサービスを紹介します。


住宅ローンの特約は加入時に多くの方が悩むポイントです。今の保険で充分なのか、保証をつけておいた方がいいのか、いくらくらいの差があるのかなど、わからないことも多いのが現実です。


銀行や不動産会社に質問しても「多くの方がつけています」「心配ならつけておくべき」など、将来のライフプランなども含めた具体的な提案を受けられないのがデメリットでした。


そこでおすすめのサービスが、無料で何度でも相談を行え、家計の状況を見極めた上でアドバイスをしてくれる「マネーキャリア」です。マネーキャリアなら、特約をつけた場合とつけなかった場合の金額までシミュレーションしてもらうことが可能です。


相談員は全員がFPの資格を保有する住宅ローンのプロでもあるため、長い目でみて本当に特約を付けるべきなのか、アドバイスをしてもらえますよ。

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まとめ:住宅ローンに8大疾病をつける人はどのくらい?

本記事では、住宅ローンに8大疾病をつける人はどのくらいなのか、住宅ローンの特約について知っておくべきことをまとめました。


結論、住宅ローンに8大疾病をつける人はどのくらいなのか、正確なデータは発表されていませんでいた。


住宅ローンの八大疾病特約は、年齢や健康状況などによって選べる範囲が変わるため、まずは焦らずいくつか比較するのがおすすめです。


ただし、住宅ローンの専門的な知識のあるFPに話を聞きたくでも、銀行やハウスメーカ−は自社商品の紹介してくれないのがデメリットです。


そこでおすすめなのが、独自のスコアで選出した信頼できるFPにのみ相談ができる「マネーキャリア」です。マネーキャリアなら何度でも無料で話を聞くことができ、住宅ローンの特約は付けるべきか、つけない場合は他にどのような保証がいるのかを教えてもらうことができます。


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