40代貯金なしの夫婦が今すぐすべき家計の見直しステップ3つ！教育費の準備方法も紹介

はじめに、40代貯金なしのご夫婦が毎月決まった額を貯蓄すために実行する家計見直しステップを紹介します。やみくもに節約しようとしてもうまく行きません。

1. まずは家計を「見える化」する
2. 固定費を見直して貯金に回す
3. 先取り貯金で確実に貯める習慣をつける

「貯金したいが、生活するのに精いっぱいで貯蓄に回すお金がない」と悩んでいる場合は、家計を見え化することが大切です。1ヶ月分の収入と支出をすべて明らかにしてください。収入は給与のほかに児童手当等も含めます。支出は、固定費と変動費に分けてください。

固定費とは、月々の支払額がおおよそ決まっている費用です。住宅ローンや家賃などの住居費、水道光熱費、教育費、通信費、自動車に関係する費用、サブスクの料金などが該当します。水道光熱費や通信費は毎月金額が異なりますが、固定費に分類されます。

一方、変動費とは月々の支払額が大きく変動する可能性がある出費です。食費、日用品費、交通費、美容費、交際費などが挙げられます。また、冠婚葬祭費をはじめとする不定期の出費やお小遣いなども変動費です。

家計を見直して出費を節約するなら、固定費を見直しましょう。家計の節約は、食費や娯楽費といった変動費の出費を抑えがちですが、固定費を見直したほうが継続的な節約が可能です。

さらに、固定費を複数見直せば１項目あたりは数百円の節約でも、まとめれば１ヵ月あたり数千円の節約になります。年単位で考えれば、数万円～十数万円の節約になるケースもあるでしょう。

例えば、光熱費は「電気をこまめに消す」「着るものを調節して冷房や暖房の設定温度を見直す」といった通常の節約方法は有効です。それに加えて「電気ガスのセットプランにする」「電力会社を変更する」といった方法を取れば、夏や冬の光熱費がかかりがちな時期でも費用を抑えられます。

見直しによって節約できる可能性がある固定費には、以下のような項目が挙げられます。
家族の人数やライフスタイルによって、節約できる項目や金額を計算してみましょう。

• 通信費（スマホ料金・プロバイダー料金など）
• 保険
• 住居費（住宅ローン）
• 光熱費（ガス代・電気代）

「先取り貯金」とは、毎月の収入から一定額を「貯蓄」としてあらかじめ計上する方法です。「必要な支払いをして、余った分を貯金しよう」との考え方では、つい使いすぎてしまうこともあるでしょう。

先取り貯蓄をすれば、余った金額でやりくりが必要です。最初は大変かもしれませんが、固定を見直して出費を減らせば対応しやすくもなるでしょう。

固定費の見直し、先取り貯金の額を決める、先取り貯金をして余ったお金で家計を回してみる、支障があれば見直しを検討するといったサイクルで貯蓄に回すお金を増やすようにすると、家計改善ができます。

なお、先取り貯金の割合は子どもがいる世帯では手取り収入の10～20％、子どもがいない世帯では手取り収入の20～30％が目安です。世帯年収が40万円なら、子どもがいる世帯は４～8万円、子どもがいない世帯は8～12万円の貯蓄を目指しましょう。

高校以降は義務教育ではないので、授業料や教科書代をはじめ、教育費が中学までと比べて、よりかかってきます。特に、高校入学と大学入学の時期はまとまったお金が必要です。

子どもが安心して勉学に励むためにも、まとまった教育資金は確保しておきましょう。教育資金を貯めるためには、以下4つのポイントを抑えることが大切です。1つずつ解説していくので、参考にしてください。

• 学費はいくら必要なのか「具体的な目標額」を知る
• 児童手当はできるだけ手をつけずに教育資金に回す
• 子どもの習い事や塾代の支出を見直す
• 奨学金や学資ローンの活用も視野に入れる

教育資金を効率的に貯めるためには、準備する教育資金の具体的な目標額を知ることが重要です。中学生になれば、子どもは将来について具体的に考えるようになります。大学や専門学校など希望する進学先を大まかでいいので聞いておきましょう。

教育で最もお金がかかるのが、大学に進学するときです。入学金と学費、その他諸経費を合せて100万円以上かかる場合もあります。子どもの希望がまだはっきりしていない場合は、国公立大学へ進学した場合、私立大学に進学した場合の両方に備えて、必要な学費を調べておきましょう。

なお、国公立の大学は文系・理系で授業料に違いはありません。一方、私立大学は文系よりも理系の学部のほうが授業料は高額です。特に、医学・薬学・工学部の学費は文系の学部に比べて2倍以上になる学部もあります。

子ども1人当たり300万～500万円を教育費として準備できていれば、どの大学に進学しても対応できるでしょう。全額は難しくても、一部でも準備できれば負担を大幅に減らせます。

子どもが生まれたら支給される児童手当をすべて貯金すれば、約200万円貯蓄できます。第3子以降なら月額3万円が生まれた直後から18歳になった年の年度末まで支給されるため、すべて貯金すれば600万円以上が貯まります。

利率を考えると、定期預金よりも学資保険をかけておくほうがおすすめです。学資保険は早く加入するほどお得ですが、子どもが小学生になっても入れる商品もあります。40代で貯金はなく、子どもがまだ小学校入学前の場合は、学資保険の加入も検討してください。

子どもにいろいろな経験をさせるために、習い事はおすすめです。しかし、将来の教育費を貯めたいなら習い事や塾代の支出を見直すことも必要です。

特に、芸術系の習い事は費用が高い傾向があります。「子どもがあまり乗り気でない」「将来、プロを目指しているわけではない」といった場合は、小学校中学年になったら中断も検討しましょう。高校、大学に入ってからサークル等で再開する方法もあります。

また、塾も子どもの学力に合せたところを選びましょう。知名度が高く有名校への合格実績も多い塾は値段が高く、学力が高い子ども向けの傾向があります。子どもの学力や苦手分野によっては、別の塾のほうが費用も抑えられ、子どもの学力が伸びる可能性もあるでしょう。

近年は、奨学金を利用して高校や大学に進学する方も珍しくありません。奨学金は貸与型と給付型があり、貸与型は返済義務があります。さらに、貸与型は利子ありと利子なしがあり、利用する学生の成績等によって利用できる奨学金の種類が変わります。

給付型の奨学金は返済義務がありませんが「日本学生支援機構」の奨学金の場合は、親の世帯年収によって受給資格が得られません。キーエンス財団が行っている給付型奨学金など親の世帯年収に関係ないものもありますが、募集人数が少ないので狭き門です。

貸与型奨学金は返済義務があるため、子どもに負担をかけたくない場合は親が学資ローンを組む方法があります。学資ローンは学資に利用できるローンであり、フリーローンと比べて年利が低いのが特徴です。返済義務は親にあるため、子どもの負担はありません。

また、学資ローンは大学に在学中も利用できます。学費以外にも留学費用等に利用できるので、使い勝手が良いのもメリットです。その他、大学独自の奨学金を用意している大学があります。教育費が心もとない場合は、進学の際に奨学金が充実している大学を選ぶのも一つの方法です。

家庭の数だけ家計は異なり、おすすめの節約方法や教育費捻出の方法は変わってきます。インターネットを検索するとたくさんの節約方法や教育資金を貯める方法がヒットします。しかし、見本として掲載されている方法をそのまま真似してもうまくいかないことも多いでしょう。

家計の見直しを成功させるには、家庭に合った方法を実践することが重要です。家庭に合った方法を見つけるには、プロに相談するのがおすすめです。FPの無料相談窓口を利用すれば、気軽に家計の見直しができるでしょう。

貯金ができたら、資産形成も視野に入れてみましょう。ここでは、貯金をしつつ資産形成を行うために押さえておくべき以下4つの方法を紹介します。

• まずは生活防衛資金を確保する
• 新NISAやiDeCoで将来のための資産形成を始める
• 副業や収入アップの選択肢も検討する

40代で貯金ゼロの場合、まずは「生活防衛資金」を確保してください。生活防衛資金とは、緊急事態にすぐに生活費として利用できるお金です。

40代になると、生活習慣病をはじめとして、さまざまな病気が発症するリスクが上がります。また、会社員でも会社が倒産したり業務が縮小したりすると失職する恐れもあるでしょう。自営業者の場合は、ある日突然収入がなくなるリスクがあります。

生活防衛資金は、急に収入がなくなっても一定期間生活し続けられるために確保しておきます。収入がなくなってもしばらくは生活できるお金があれば、再就職をしたり各種支援金を利用したりするまで生活に支障が出ません。

生活防衛資金は、貯蓄や投資に回すお金と分けておくことが大切です。可能であれば、貯蓄しておく金融機関を分けるなどしておきましょう。

新NISAと、iDeCoはどちらも節税しながら投資ができる制度です。しかし、新NISAとiDeCoは目的や加入できる年齢が異なるので、違いを把握しておきましょう。

新NISAは、18歳以上なら誰でも投資が可能です。積み立て型・成長投資枠型・生涯投資枠型の3つがあり、積み立て投資と一括投資の両方が利用できます。また、拠出額の下限はなく、資産の引き出しも自由にできるのが特徴です。

iDeCoは、老後の資産形成が目的のため20歳～65歳未満までが利用できる制度です。月々5,000円から積み立ての投資ができます。一括での投資は不可なので注意しましょう。また、形成された資産は60歳までは引き出せません。教育資金の形成が目的なら、新NISAが適しています。

子どもが中学、高校と進学するにつれて出費はどうしても増えていきます。固定費の見直しだけでは対応ができないご家庭もあるでしょう。副業をする、パートからフルタイムの派遣社員や正社員を目指すなど、収入を増やす方法も一緒に検討するのも効果的です。

特に、子育てを理由にパートで働いていた場合は、正社員になれれば収入が上がるだけでなく、福利厚生も充実します。また、近年は副業を許可する会社も増えました。無理のない範囲で収入を増やせる方法を考えてみてください。

40代で貯金がないご夫婦の場合、できるだけ早く家計を見直しして貯蓄に回すお金を確保しましょう。しかし、子どもの年齢や収入によっては「これ以上家計の見直しが個人では難しい」といった場合もあります。

家計の見直しは、FPに相談してプロのアドバイスを得るのがおすすめです。マネーキャリアなら、顧客満足度98％の実績があります。また、オンラインでの相談が可能なので、仕事や育児で忙しい方も気軽に相談ができるでしょう。何度相談しても無料なので、小さな疑問から不安も安心して相談できます。ぜひ、利用を検討してみてください。