年収750万は勝ち組?年収750万の手取りや生活レベル・ローンを解説!のサムネイル画像

・この記事を読んでほしい人

  • 年収750万は勝ち組なのか気になる人
  • 年収750万の手取りや生活レベル、ローンの相場を知りたい人
  • 年収750万で老後の生活はやっていけるのか不安な人

・この記事を読んでわかること

  • 年収750万の手取り・生活レベル・ローンの相場
  • 年収750万の人の割合
  • 年収750万の人の税金対策
  • 年収750万の人の子育て事情や老後の生活事情

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内容をまとめると

  • 年収750万の人の手取り額は平均的な生活レベルに比べると高い
  • 年収750万の平均的な月収・ボーナス・貯金額
  • 年収750万の人口割合
  • 年収750万の人の生活レベル・生活費の内訳
  • 年収750万のローンや家賃の相場
  • 年収750万の人向け税金対策6選
  • 年収750万の人の子育て事情や老後の生活事情
  • 1人で年収750万と共働きで年収750万の税金負担額の違い
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「年収750万の手取りはいくら?」「年収750万は勝ち組なの?生活レベルは高い?」このような疑問を持っている方は多いでしょう。そこで本記事では、年収750万の手取り額、年収750万の生活レベル、年収750万の家賃やローンの相場についてまとめました。

この記事の目次

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年収750万の手取り額は?勝ち組の生活レベル?

こんにちは。マネーキャリア編集部です。


先日20代の男性友人からこんな相談がありました。

年収750万円って本当にすごいの? 手取りはどれくらいになるのかも知りたい!

年収は高ければ高いほどよいですが、一方で年収1000万円以上でも生活が苦しいと言っている人もいます。実際に年収750万円がどのくらいの生活水準になるのか気になる人も多いでしょう。


この記事ではそんな人に向けて、

  • 年収750万円の手取り
  • 年収750万円以上の人の割合
  • 年収750万円の人の生活レベル
  • 年収750万円の人のローンや借金の相場
  • 年収750万円の人の老後や税負担
といった内容を紹介していきます。大変役立つ記事となっておりますのでぜひ最後までご覧ください。

年収750万の手取りは約562万から584万程度!【計算方法を解説】


年収750万円というのはあくまで額面の数字です。実際はここから税金や社会保険料が差し引かれたものが手取りの収入となります。


年収750万円の人はこれらが差し引かれ、562万から584万円程度の手取り収入となります。ここからはその計算方法を世帯構成別に解説していきます。


また年収750万円の人が支払う税金の額も紹介します。

独身の場合:年収750万の手取り額は約562万

年収750万円で独身の場合、手取り額は約562万円となります。この金額は年齢や家族構成といった条件によって異なりますが、独身の場合はこの金額がひとつの目安です。なお今回の条件では年齢を20歳以上40歳未満で統一しています。


差し引かれる税金や社会保険料の内訳は以下の通りです。

項目金額
所得税約390,000円
住民税約420,000円
厚生年金約680,000円
健康保険約360,000円
雇用保険22,500円

これらの金額が収入から差し引かれ、手取り額は約562万円となります。

配偶者のみを扶養している場合:年収750万の手取り額は約573万

配偶者を扶養している場合の手取り額は独身の場合と比べて少し増えることになり、約573万円となります。これは配偶者控除が適用されるからです。


差し引かれる税金や社会保険料の内訳は以下の通りです。

項目金額
所得税約320,000円
住民税約390,000円
厚生年金約680,000円
健康保険約360,000円
雇用保険22,500円

これらが差し引かれ、手取り額は約573万円となります。配偶者控除によって若干手取り額が増えていることが比較するとわかりますね。

配偶者+子供1人を扶養している場合:年収750万の手取り額は約584万

子供も扶養している場合はさらに税金は安くなり、手取り額は584万円に増えます。扶養家族が多くなればそれだけ控除額も増えるからです。


税金や保険料の内訳わ以下のようになっています。

項目金額
所得税約240,000円
住民税約350,000円
厚生年金約350,000円
健康保険約360,000円
雇用保険22,500円

これらの金額が差し引かれて手取りは約584万円となります。配偶者に加えて子供がいたほうが控除額が増えるので手取り額が増えるのです。

年収750万の所得税・住民税・社会保険料の合計は約166万から188万

年収750万円の人の税金、社会保険料の支払合計額は前述した3つのケースで約166万円から約188万円のあいだとなっています。この金額の差は配偶者や子供の有無によって変わってきます。


またこの金額のあいだに必ず収まるというわけではありません。ふるさと納税や医療費控除などさまざまな税制優遇制度を活用することでこの金額は下がる場合があります。

年収750万の平均的な月収・ボーナス・貯金額はいくらなの?


ここまでで年収750万の人の手取り額について解説してきました。


ここからは、年収750万の人が平均でいくら月収・ボーナスをもらっているのか、また年収750万の人の平均貯金額はいくらなのかについて紹介していきます。

年収750万の平均月収は40.9万円

年収750万円の人の月の平均手取り額は40.9万円となっています。手取りが月に40万円であれば、前述した独身の人はかなり余裕を持った生活を送れるのではないでしょうか。


年収750万円ともなると税金の負担も重いものになってくるので、税金の支払いもかなり大きい額になってきています。


ただし日本人の平均年収は約400万円ですので年収750万円の人の手取りの月収は十分高いものです。

年収750万のボーナスの平均額は82.2万円

年収750万円の人のボーナスの平均額は82.2万円となっています。年間で750万円の給料を用意できる会社はそれなりの規模だと思われますのでこのくらいの金額は毎年もらえると思ってもよいでしょう。


ただしボーナスをあてにするのではなく、普段の月収で生活をやりくりしていく意識は必要になってきます。

年収750万の平均貯金額は895万円以上

年収750万円の人の平均貯金額は895万円となっております。これは収入が高いため、貯蓄をしやすいことが大きな理由です。


またこのクラスの年収の人はある程度大手の企業に所属しており、収入が比較的安定していることも理由にあげられます。


これはあくまで平均額ですので貯金額が1,000万円以上の人も多くいます。老後に向けた資産形成も可能な水準と言えるでしょう。

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年収750万の割合はどれくらい?【全給与所得者の約4.4%】


年収750万円の人は高収入で資産形成もしやすいことがわかったかと思います。ここで気になるのが、実際のところ年収750万円の人はどれくらいの割合いるのかということではないでしょうか。


ここでは年収750万円の人の割合を男性、女性でそれぞれ紹介していきます。また母数は全給与所得者ですので経営者や個人事業主、投資家は含まれていません。


全給与所得者のうち、年収750万円の割合は4.4%程度となっています。

年収750万の男性の割合は約6.4%

男性のうち年収750万円の人は6.4%となっています。給与所得をもらっている人のうち、約6割は年収が500万円以下ですので、750万円はそれなりに上位層であると言うことができるでしょう。


ちなみに年収800万円クラスの人の割合は4.4%ですので、割合的にこの段階までの給与アップは現実的かもしれません。

年収750万の女性の割合は1.5%

年収750万円の女性は1.5%とかなり少ないです。これは女性の年収が男性よりも低い傾向にあることが一因にあります。


最近では男女の賃金格差はなくなってきていますが、女性は出産や子育てでキャリア形成が男性よりも難しいのでこの傾向はもう少し続く可能性があります。


女性は半数以上の給与所得者が年収400万円以下ですので、750万円もらっている人はかなりの高所得者と言えるでしょう。

年収750万の生活レベルを解説!【生活費の内訳を大公開】


ここからは年収750万円の人の生活レベルを解説していきます。モデルケースとして独り暮らし、配偶者と二人暮らし、配偶者と子供との三人暮らしを想定します。


また手取り額は前述した平均額の40.9万円であると仮定します。

➀一人暮らしで年収750万の場合

一人暮らしの場合の生活は以下のようになります。

項目支出収入
給与40.9万円
家賃10万円
食費2万円
水道光熱費1万円
通信費1万円
交際費2万円
交通費1万円
娯楽費2万円
雑費3万円
貯金18.9万円

一人暮らしで年収750万円ならば、かなり余裕をもった暮らしを送っていくことができます。ここの家計簿はあくまで目安なのでもっと生活水準をあげても一人暮らしならば問題ないでしょう。

②夫婦二人暮らしで年収750万の場合

夫婦で二人暮らしの場合の家計簿は以下のようになります。

項目支出収入
給与40.9万円
家賃12万円
食費3万円
水道光熱費1.5万円
通信費1.5万円
交際費3万円
交通費1.5万円
娯楽費3万円
雑費4万円
貯金10.4万円

二人暮らしの場合は支出も増えますが、気をつけていればしっかりと貯金することが可能でしょう。子供ができる予定であれば将来のための貯金もできますし、節約や共働きを選択すればさらに収入を増やすことも可能です。

③夫婦二人+子供一人で年収750万の場合

夫婦と子供一人の三人暮らしの家計簿は以下のようになります。

項目支出収入
給与40.9万円
家賃13万円
食費4万円
水道光熱費2万円
通信費2万円
養育費3万円
交際費3.5万円
交通費1.5万円
娯楽費3万円
雑費5万円
貯金5.4万円

三人暮らしであっても年収750万円であれば貯金はしていけるでしょう。ただし養育費や将来の学費の積み立ても必要になってくるので節約を意識する必要はあります。状況によっては共働きも検討してみましょう。

年収750万のローンや家賃の相場を解説!


ここからは年収750万円の人のローンや家賃の相場を解説します。


年収750万円の人であれば、社会的な信用はかなり高いと言えるのでローンや賃貸の審査はほぼ通過するとみてよいでしょう。


以下で住宅ローン、マイカーローン、家賃の相場を詳しく解説します。

年収750万の住宅ローンの相場は7,000万以上!

フラット35では年収に対する返済負担率は35%までとなっています。年収750万円の人の年間の返済負担額はこの計算式をもとにすると、262.5万円となり月額では21.875万円となります。


この金額で35年ローンを組むと金額は7,000万円以上となります。あまり現実的ではありませんが、年収750万円ともなるとこれだけのローンを組むことも可能なのです。


ただしこの金額はあくまで限度額ですので、実際にローンを組むときはもうすこし余裕のあるローン額や返済プランをたてるのがおすすめです。

年収750万のマイカーローンの相場は225万から300万

マイカーローンの場合、相場は年収の3割から4割ほどが目安になります。年収750万円の場合は225万から300万円のあいだが相場です。


これだけの金額であれば、家族向けの車も余裕をもって買えるでしょう。


ただし年収750万円であれば、この金額は一括で支払うことも可能です。利息を考えればローンを組むよりも一括で支払った方がお得ということもあります。

年収750万の家賃の相場は15万弱が目安!

家賃の相場は手取り月収の3分の1が目安です。年収750万円の人の平均の手取り額は40.9万円と前述しました。この金額をもとにすると家賃相場は15万円弱が目安となります。


賃貸物件は入居の際に審査があるので、収入に対して家賃が高すぎると審査落ちしてしまう場合があります。


自分のこだわりを持つことも大事ですが、適正価格の物件がない場合は妥協が必要になるケースもあるので注意しましょう。

年収750万の税金対策は?【税金対策6選を紹介】


ここまで年収750万円の人の手取り収入や生活レベルを解説してきました。


なかには「税金が高すぎる」「もっと収入をあげる方法はないの?」というような疑問をもった人もいるのではないでしょうか。


ここからは税金対策として6つの対策を解説します。解説する対策は、

  1. iDeco
  2. 保険料による控除
  3. 特定支出控除
  4. ふるさと納税
  5. 住宅ローン控除
  6. 医療費控除
の6つです。以下で詳しく解説します。

➀iDeCo

iDecoは自分で積み立てられる年金です。毎月一定額を対象となっている投資信託などに投資すると、その投資分の全額が所得控除となる仕組みとなっています。


またiDeCoに投資した分の利益は全額非課税となりますので、二重にお得です。


積立期間は原則取り崩しできない、一度加入したら原則脱退はできないなどのデメリットもありますが老後資金を貯めるのに適した制度となっています。

②生命保険料控除・地震保険料控除

生命保険や地震保険に加入している人は一定額を所得から控除することができます。会社員ならば年末調整の書類提出時に支払いを証明するものを提出するだけで確定申告もいらないので手続きが楽です。


家族がいる人は節税対策という面からも保険への加入をおすすめします。

③特定支出控除

特定支出控除とは、仕事上必要な経費だったけれど会社が負担してくれなかったという場合に一定の金額を給与所得から控除できる制度です。


控除の対象となるのは転勤にともなう費用、研修や資格取得など仕事上のスキルアップに必要な費用などです。


自分が支払った経費で特定支出控除の対象になるかどうかが不安な人は国税庁の公式ホームページを確認してみてください。

④ふるさと納税

ふるさと納税は各市町村に一定の金額を寄付することでその金額から2,000円を差し引いた金額が翌年に還付されます。


ふるさと納税では納税した地域の特産品が返礼品として送られます。なかには高級品も多くあり、2,000円という実質的な自己負担額を大きく上回る効果があるのです。


年収が高く、家族のいる人はふるさと納税の上限額が高くなりますのでぜひ利用してみてください。

⑤住宅ローン控除

住宅ローン控除は住宅の購入にあたってローンを組んだ人が10年間、減税措置を受けられる制度です。


住宅ローン控除は初年度のみ確定申告が必要となりますが、2年目以降は必要書類を年末調整の際に提出するだけで済みますのでスムーズに制度の適用を受けることができます。

⑥医療費控除

医療費控除は1年間の医療費が10万円を超えた人がその分の所得控除を受けられる制度です。健康診断や人間ドッグでも病気が見つかった場合は医療費控除の対象となります。


ただしすべての医療費が控除の対象となるわけではありません。たとえば美容目的の整形手術や歯列矯正は医療費控除の対象となりませんので注意しましょう。


また病院や薬局を利用していなくても「セルフメディケーション税制」を受けることも可能なので気になる人は厚生労働省のホームページを確認するのがおすすめです。

年収750万の子育て事情について解説【教育費は払いきれる?】


子供の学費は人生のなかでもかなり大きな出費に属するものです。私立大学の場合、平均の入学金は約25万円、学費は毎年約90万円、施設や設備に関する費用が約18万円となっています。1年目は約133万円、2年目以降は約108万円という計算になります。


この金額を高いと思う人もいるでしょうが、年収が750万円あるならば問題ありません。前述したように年収750万円の人の平均の貯金額は約895万円です。4年間の学費は滞りなく支払えるでしょう。


また子供が国立に行ったり、私立のなかでも比較的学費の安い大学に行けばさらに費用は安くなります。

年収750万円の老後の生活事情を解説【2000万円貯められる?】


毎月の貯金額として収入の2割が目安となっています。年収750万円の人の手取りは約40万円ですので月に8万円は貯金できる計算になります。ここにボーナスの平均である82万円を加算すると毎年の貯金額は以下のようになります。

8万円×12+82万円=178万円

これを12年間続ければ2000万円を貯めることができます。また年収が750万円に達する前から貯蓄を続けていれば、さらに大きな資金を老後に残すことができるでしょう。


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おまけ:1人で年収750万と共働きで年収750万の税負担の違い


前述した年収750万円の場合はあくまで個人の年収でした。これが仮に夫450万円、妻300万円という世帯年収750万円のケースだと税負担はどうなるのでしょうか。


たとえば妻との二人暮らしで年収750万円の人の所得税は前述したように約320,000円でした。


これが妻の年収350万円夫の年収400万円の世帯年収750万円の場合だとどうなるのでしょうか。


この場合、所得控除が妻の分で98万円、夫の分で134万円になります。また社旗保険料控除は妻の分が48万円、夫の分が70万円です。また基礎控除は二人とも48万円となります。配偶者控除は両者とも年収が133万円を超えるので適用されません。


これらを計算すると

妻:350-98-48-48=156×5%=7万8,000円

夫:400-134-70-48=148×5%=7万4,000円

となり、所得税の合計は15万2,000円です。このように所得税の税額は個人の年収より共働きでの世帯年収の方が安くなります。


まとめ:年収750万円の手取り・生活レベル・ローンの相場

ここまで年収750万円の人の手取りや生活レベルを中心に解説してきました。


年収750万円の人の平均の手取りは約40万円なので、生活や子供の養育費も問題なく準備できますが、できるだけ節約を意識した生活レベルを維持することが重要です。


この記事では、

  • 年収750万円のケースごとの手取り
  • 年収750万円の人の家計簿
  • 年収750万円の人のローン相場
といった内容を中心に解説してきました。

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記事監修者「谷川 昌平」

この記事の監修者谷川 昌平
フィナンシャルプランナー

東京大学の経済学部で金融を学び、その知見を生かし世の中の情報の非対称性をなくすべく、学生時代に株式会社Wizleapを創業。保険*テックのインシュアテックの領域で様々な保険や金融サービスを世に生み出す一歩として、「マネーキャリア」「ほけんROOM」を運営。2019年にファイナンシャルプランナー取得。