内容をまとめると
- 具体的な計画を立て夫婦や家族で協力しながら進めることが重要
- 5年で1000万貯めるには支出の見直しや収入アップの取り組みが大事
- FPに相談すれば資金計画や準備方法についてアドバイスが受けられる
- マネーキャリアは相談実績10万件以上でFPに無料で相談可能
- 家計管理や資金計画の相談には実績が豊富なマネーキャリアがおすすめ
この記事の監修者 井村 那奈 フィナンシャルプランナー
ファイナンシャルプランナー。1989年生まれ。大学卒業後、金融機関にて資産形成の相談業務に従事。投資信託や債券・保険・相続・信託等幅広い販売経験を武器に、より多くのお客様の「お金のかかりつけ医を目指したい」との思いから2022年に株式会社Wizleapに参画。
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この記事の目次
- 5年で1000万貯めるには月いくら必要？
- 積立貯金の場合
- 積立投資の場合
- 5年で1000万貯めるためのポイント
- 「なぜ貯めるのか」を明確にして計画を立てる
- 支出を見直して積立にまわす
- 副業やスキルアップで収入を増やす
- 税金対策で手元資金を効率的に増やす
- 夫婦・家族で協力して取り組む
- 専門家（FP）に相談してアドバイスをもらう
- 5年で1000万貯めるときの注意点
- 投資には元本割れのリスクがある
- 生活を圧迫するような無理な積立額は避ける
- 収入や支出の変化に合わせて定期的に計画を見直す
- 周囲の成功例に惑わされず自分に合った方法を選ぶ
- 5年で1000万貯める人の主な目的
- 子どもの教育資金を準備するため
- マイホームの購入資金を貯めるため
- 老後資金を早めに確保するため
- 5年で1000万貯めることについてよくある質問
- 5年で1000万貯めるには年収はどのくらい必要ですか？
- 家計管理や資金計画の相談はどこにすればいいですか？
- 5年で1000万貯めるために専門家のアドバイスを活用しよう【まとめ】
5年で1000万貯めるには月いくら必要？
5年で1000万貯めるためには、月々どのくらいの金額を貯める必要があるのかを把握しておくことが大切です。
ここでは、代表的な2つの方法について、目安となる毎月の必要金額を紹介します。
- 積立貯金の場合
- 積立投資の場合
積立貯金の場合
5年で1000万円を貯めるためには、単純計算で毎月約16.7万円の積立が必要です。
ただし、これは「今の貯金がゼロ」の状態から、5年間で新たに1000万円を貯める場合の目安です。
一方で、すでに貯金があり、5年間で貯めたい金額が1000万円より少ない場合は、その分だけ毎月の積立額を減らせます。
以下では、貯めたい金額ごとに、5年間で必要となる毎月の積立額をシミュレーションして紹介します。
| 手元資金 | 5年間で貯める金額 | 毎月の積立額 |
|---|---|---|
| 0円 | 1000万円 | 約16.7万円 |
| 100万円 | 900万円 | 約15万円 |
| 200万円 | 800万円 | 約13.3万円 |
| 300万円 | 700万円 | 約11.7万円 |
| 400万円 | 600万円 | 約10万円 |
| 500万円 | 500万円 | 約8.3万円 |
目標金額を達成するためには、まず「今ある資金」と「これから貯めるべき金額」を明確にし、その上で可能な限り無理のない積立額を設定することが大事です。
積立投資の場合
年利3〜5％の運用を想定した場合、積立投資で5年間で1000万円を目指す際の毎月の積立額は、以下のシミュレーションのとおりです。
| 運用利回り | 自己資金 | 月の積立額 |
|---|---|---|
| 3% | 0円（残1000万円） | 約15.4万円 |
| 3% | 100万円（残900万円） | 約13.9万円 |
| 3% | 200万円（残800万円） | 約12.3万円 |
| 4% | 0円（残1000万円） | 約15.1万円 |
| 4% | 100万円（残900万円） | 約13.6万円 |
| 4% | 200万円（残800万円） | 約12万円 |
| 5% | 0円（残1000万円） | 約14.7万円 |
| 5% | 100万円（残900万円） | 約13.2万円 |
| 5% | 200万円（残800万円） | 約11.8万円 |
※本シミュレーションは将来の結果を保証するものではありません。
※税金は考慮していません。
実際の運用では毎年同じ利回りになるとは限りませんが、複利の効果によって、積立投資は貯金よりも効率的に資産を増やせる可能性があります。
ただし、投資には元本割れのリスクもあり、運用状況によっては5年で1000万円を達成できないどころか資産が目減りする恐れもあるため注意が必要です。
※参照：つみたてシミュレーター｜金融庁
5年で1000万貯めるためのポイント
5年で1000万貯めるためのポイントは、次のとおりです。
- 「なぜ貯めるのか」を明確にして計画を立てる
- 支出を見直して積立にまわす
- 副業やスキルアップで収入を増やす
- 税金対策で手元資金を効率的に増やす
- 夫婦・家族で協力して取り組む
- 専門家（FP）に相談してアドバイスをもらう
「なぜ貯めるのか」を明確にして計画を立てる
5年で1000万を貯めるには、まず「何のために貯めるのか」という目的をはっきりさせることが大事です。
マイホームの購入、子どもの教育資金、老後資金の準備など、目的が明確になると日々の節約や積立のモチベーションを保ちやすくなります。
一方で、目的があいまいなままだと途中で意欲が薄れ、計画が長続きしにくくなることもあるため注意が必要です。
目的を設定したら、そこから逆算して月々の貯金額を算出し、無理のない範囲で計画を立てましょう。
支出を見直して積立にまわす
5年で1000万貯めるためには、毎月の支出を見直し、無駄な出費を削って積立に回すことが大切です。
積立額が多いほど、目標達成の可能性は高まります。
特に、通信費や保険料、サブスクリプションなどの固定費は見直しの効果が大きく、長期間にわたり節約効果を得やすい部分です。
年間で数万円単位の節約も十分可能です。
また、外食やコンビニの利用を控えるなど、日々の生活習慣を少し意識するだけでも節約につながります。
節約で浮いたお金は、自動積立や先取り貯金を活用して、確実に貯金や投資へ回す仕組みを整えると継続しやすくなります。
副業やスキルアップで収入を増やす
5年で1000万円を貯めるためには、支出の見直しだけでなく、収入を増やすことも重要です。
例えば、副業を始めることで本業の給与にプラスして安定した収入を確保でき、貯金や投資に回せる資金を増やすことが可能です。
また、スキルアップや資格取得によって昇給や資格手当を得られる場合もあり、長期的な収入アップにつながります。
収入を増やす工夫は、目標達成のスピードを高める大きなポイントです。
専業主婦（夫）世帯が共働きになる、基礎控除の見直しに合わせて働く時間を増やすなどの選択肢もあります。
ライフスタイルや時間の使い方に合った方法で取り組むことが大切です。
税金対策で手元資金を効率的に増やす
5年で1000万貯めるためには、収入や支出の管理だけでなく、税金対策を活用して手元に残る資金を増やすことも重要です。
収入が変わらなくても、税負担が軽くなることで手元に残るお金が増えて、その分を貯金や投資に回すことが可能です。
例えば、住宅ローン控除、特定支出控除などを利用することで課税所得を減らし、所得税の還付を受けられる場合があります。
また、老後資金対策としてiDeCoを利用している場合は、掛金が全額所得控除の対象となります。
控除や税制優遇制度を活用して、税負担をできるだけ軽くすることを心がけましょう。
夫婦・家族で協力して取り組む
5年で1000万を貯めるためには、夫婦や家族で協力することが重要です。
家計の収入や支出、貯金の目的・目標を共有することで、無理のない計画を立てやすくなります。
また、日々の節約や貯金を1人で抱え込まず、家族全員で意識することでモチベーションを維持しやすくなるでしょう。
例えば、家族で固定費や生活費の使い方を話し合ったり、節約に取り組むことでより大きな効果が期待できます。
夫婦や家族の協力は、目標達成への強力な支えとなります。
専門家（FP）に相談してアドバイスをもらう
5年で1000万円を貯めるためには、家計の見直しや計画を自分たちだけで進めるのではなく、FPなどの専門家に相談するのもおすすめです。
FPは、収入や支出、資産状況、ライフスタイルなどに合わせた具体的なアドバイスを提供してくれます。
教育資金や老後資金、住宅ローン、保険など幅広い分野に精通しており、家計管理や資金計画に関するノウハウや有益な情報を得ることが可能です。
専門家のアドバイスを取り入れることで無理のない計画を立てやすくなり、目標達成までの道筋も明確になります。
5年で1000万貯めるときの注意点
5年で1000万円を貯めることを目指す際は、次のポイントに注意しましょう。
- 投資には元本割れのリスクがある
- 生活を圧迫するような無理な積立額は避ける
- 収入や支出の変化に合わせて定期的に計画を見直す
- 周囲の成功例に惑わされず自分に合った方法を選ぶ
投資には元本割れのリスクがある
株式投資や投資信託は、効率的にお金を増やせる可能性がある一方で、元本割れのリスクを伴う点に注意が必要です。
市場の変動によって、購入時より価格が下がり損失が発生することもあります。
たとえ途中まで利益が出ていても、5年目に急な暴落が起きれば大きな損を抱える可能性もあります。
そのため、投資を行う際は生活費に影響しない余剰資金で行うのが基本です。
ポートフォリオや運用プランをしっかりと立て、リスクを十分に踏まえた上で慎重に運用することが大切です。
生活を圧迫するような無理な積立額は避ける
5年で1000万円を貯めることを目標にすると、毎月の積立額をつい高めに設定しがちですが、生活に無理がかかるような金額は避けることが大切です。
家賃や光熱費、食費などの基本的な生活費に支障が出ると、日々の生活が苦しくなり、ストレスがたまって計画が続かなくなる可能性があります。
また、急な出費や予期せぬトラブルが発生した場合、資金不足に陥るリスクも高まります。
そのため、貯金や投資に回す金額は無理のない範囲で設定し、可能な限り余裕を持った計画を立てることが大切です。
積立額が足りないと感じる場合は、節約や節税、副業などで手元資金や収入を増やす方法を検討してみましょう。
収入や支出の変化に合わせて定期的に計画を見直す
5年で1000万貯めるためには、最初に立てた計画を定期的に見直すことが大切です。
収入や支出は、ライフスタイルや家族構成の変化、ボーナスの有無、物価の変動などによって変わることがあるため、当初の計画通りに貯金や投資が進まないことも少なくありません。
そのため、定期的に家計を確認し、必要に応じて積立額や投資方針を調整することが大事です。
計画を柔軟に見直すことで、モチベーションの低下を防ぎながら、無理なく目標に向かって進めるようになります。
周囲の成功例に惑わされず自分に合った方法を選ぶ
5年で1000万円を貯める際には、周囲の人の成功例や方法に影響されすぎないことが大切です。
友人や知人が行っている節約術や投資方法が、自分のライフスタイルや収入状況に必ずしも合うとは限りません。
無理に他人の方法を真似すると、継続が難しく挫折するリスクがあるだけでなく、大きな損失を被る可能性もあります。
そのため、自分や家族の状況と計画に合った方法を選び、できるだけ無理のない範囲で進めることが大事です。
5年で1000万貯める人の主な目的
「5年で1000万円貯めたい」と考える人には、さまざまな目的があります。
主な目的としては、次のようなものが挙げられます。
- 子どもの教育資金を準備するため
- マイホームの購入資金を貯めるため
- 老後資金を早めに確保するため
子どもの教育資金を準備するため
子どもが、中学・高校・大学と進学するにつれて、授業料や通学費、塾・予備校代などの支出が重なり、家計への負担は決して小さくありません。
そのため、早めに教育資金の準備を始めることが大切です。
幼稚園から大学までの教育費は「すべて国公立」で約800万円、「すべて私立」では2000万円を超えるともいわれています。
5年で1000万貯める計画を立てることで、将来的な学費の負担を軽減でき、子どもの進路選択の幅も広がります。
計画的に積立貯金や投資を行い、無理のないペースで資金を増やしていきましょう。
マイホームの購入資金を貯めるため
5年で1000万円を貯める目標を持つ人の中には、マイホームの購入を目的としているケースも多いです。
住宅購入には、頭金や諸費用に加え、家具や家電の購入費など、まとまった資金が必要です。
特に頭金として物件価格の約2割を準備しておくと、住宅ローンの返済負担を軽減でき、月々の支払いにも余裕が生まれやすくなります。
また、自己資金があることで、予算の幅を広げ、より希望に沿ったマイホームを検討することも可能です。
参考までに、住宅金融支援機構の調査では、注文住宅を建てた人の建設費の平均は約3932.1万円で、手持ち資金は約729万円、融資金は約3080.3万円となっています。
老後資金を早めに確保するため
将来の老後資金に備えて「5年で1000万円を貯める」という目標を立てる人も多くいます。
年金だけでは生活費が十分にまかなえない可能性もあり、医療費や介護費、趣味や旅行などの余暇費用も考慮すると、計画的な資金準備が必要です。
5年で1000万円を貯める目標を立て、貯金や投資、節約・節税を組み合わせた具体的な計画を進めることで、効率的に資金を増やすことが可能です。
iDeCoや積立NISAなどの制度を活用すれば、リスクを抑えつつ資産形成ができます。
早めに行動することで将来の不安を軽減し、安心して老後を迎える準備を整えることができます。
5年で1000万貯めることについてよくある質問
5年で1000万貯めることについてよくある質問は、以下のとおりです。
- 5年で1000万貯めるには年収はどのくらい必要ですか？
- 家計管理や資金計画の相談はどこにすればいいですか？
5年で1000万貯めるには年収はどのくらい必要ですか？
5年で1000万円を貯める場合、もちろん年収が高いほど貯蓄や投資は有利になります。
しかし、収入が多ければそれだけで目標が達成できるわけではありません。
重要なのは「収入と支出のバランス」です。
たとえ年収が高くても、出費がかさむと、毎月の積立額を十分に確保できないことがあります。
逆に年収がそれほど高くなくても、支出を見直して無駄を減らせば、必要な積立額を確保でき目標達成は十分可能です。
そのため、年収があまり高くない場合は、支出の見直しや税金対策に特に注力することが重要です。
家計管理や資金計画の相談はどこにすればいいですか？
家計管理や資金計画に不安がある場合は、FPへの相談がおすすめです。
FPに相談することで、家庭の収支状況やライフプランに合わせた家計管理や資金準備の進め方について、具体的なアドバイスを受けられます。
マネーキャリアは、無料で利用できるFP相談サービスです。
家計管理や資金計画だけでなく、保険、住宅ローン、税金対策、資産形成など幅広いお金の悩みに対応しています。
5年で1000万貯めるために専門家のアドバイスを活用しよう【まとめ】
5年で1000万円を貯めるのは決して簡単ではありません。
そのため、夫婦や家族で協力しながら、節約や収入アップに取り組むことが大切です。
また、FPなどの専門家に相談することで、より具体的な資金計画や効果的な節約方法、適切な税金対策などを知ることができ、目標達成の可能性を高められます。
「5年で1000万円を貯めたい」と考えているなら、まずはFPに相談し、自分に合ったプランや道筋を明確にしてから取り組むのがおすすめです。
