- 30代の貯金額の平均値は、237~420万円です。また、貯金100万円が危ないというわけでもなく、30代からでも貯金を増やしていく方法はあります。
内容をまとめると
- 30代の貯金額の平均値は237~420万円で、金融資産保有額の中央値は100~500万円となっている。
- 30代の貯金は、FPへ相談したうえで、貯蓄と投資の割合を5割ずつにして、新NISAの非課税制度を活用することが重要。
- 貯金だけでなく投資もすることで、数年で100万円を超える差が出ることもある。
この記事の監修者 井村 那奈 フィナンシャルプランナー
ファイナンシャルプランナー。1989年生まれ。大学卒業後、金融機関にて資産形成の相談業務に従事。投資信託や債券・保険・相続・信託等幅広い販売経験を武器に、より多くのお客様の「お金のかかりつけ医を目指したい」との思いから2022年に株式会社Wizleapに参画。
>> 井村 那奈の詳細な経歴を見る
この記事の目次
- ぶっちゃけ30代の貯金額はいくら?
- 30代単身世帯(独身)の貯金額
- 30代2人以上世帯(夫婦)の貯金額
- 【ぶっちゃけトーク】30代のライフイベントと必要な貯金額
- 思わぬ病気
- 結婚
- 出産
- 住宅購入
- 子育て
- 【FPが解説】30代の貯金はどのように行うのがベスト?
- FPへの気軽な相談で家計の見直しを行う
- 5割は貯蓄、5割は投資に
- 新NISAで非課税制度を活用する
- 【体験談】資産運用でぶっちゃけいくら貯金できた?
- Aさん:コツコツ積立重視の共働き30代夫婦
- Bさん:バランス重視で教育資金を貯めた30代夫婦
- Cさん:余剰資金を多めに投資して高配当を狙う30代男性
- 30代で貯金額を増やすためのFP活用術
- 30代のぶっちゃけ貯金額まとめ
- 免責事項
ぶっちゃけ30代の貯金額はいくら?
【預貯金】銀行や信用金庫などに預け入れているお金のことで、いわゆる貯金のことです。
【金融資産】預貯金も含めた、生命保険や債券・株式などの資産全般のことです。
平均値と中央値の違い
30代単身世帯(独身)の貯金額
30代単身世帯(独身)の貯金額は、次の通りです。
(左右にスクロールできます)
| 30代独身の貯金額 | 全世帯(金融資産非保有世帯を含む) | 金融資産保有世帯 |
|---|---|---|
| 預貯金額(平均値) | 237万円 | 355万円 |
| 預貯金額(中央値) | ー | ー |
| 金融資産保有額(平均値) | 501万円 | 752万円 |
| 金融資産保有額(中央値) | 100万円 | 255万円 |
※預貯金額の中央値は調査結果に記載されていないため、空欄としています。
30代単身世帯の預貯金額の平均は237~355万円となっており、金融資産保有額の平均は501~752万円となっています。
単身世帯ということで、のちに紹介する2人以上世帯と比べると、金額的には少ないです。
金融資産保有額の平均値はやや高めな印象を受けますが、中央値が100~255万円であることから、実態はこの中央値ほどの金額の人が多いことがうかがえます。
また、金融資産保有世帯のみのほうが資産額が多いこともわかります。
30代2人以上世帯(夫婦)の貯金額
| 30代夫婦の貯金額 | 全世帯(金融資産非保有世帯を含む) | 金融資産保有世帯 |
|---|---|---|
| 預貯金額(平均値) | 344万円 | 420万円 |
| 預貯金額(中央値) | ー | ー |
| 金融資産保有額(平均値) | 1,096万円 | 1,337万円 |
| 金融資産保有額(中央値) | 311万円 | 500万円 |

【ぶっちゃけトーク】30代のライフイベントと必要な貯金額

30代は、結婚や住宅購入など大きなライフイベントが集中する時期です。
ここでは、次のような30代のライフイベントと必要な貯金額について、アンケート調査にて募集した実際の体験談と、FPのコメントを紹介していきます。
思わぬ病気
30代男性
急性膵炎で入院した
30代に入ってから、まさか自分が急性膵炎になるとは思いませんでした。突然の激痛で救急搬送され、2週間入院。治療費と検査代で自己負担は約45万円かかりました。
30代は大きな病気に罹りやすい時期です。
国立がん研究センターのデータ(2017年)によると、AYA世代(15〜39歳)のがん患者のうち、約75%が30〜39歳で診断されており、30代の突然死の主な原因としては心不全が多く、過労死の最大要因となっています。
マネーキャリアなら、保険のことや貯金のことなど、お金に関する悩みや不安をトップクラスのFPに無料相談できます。
保険選びや具体的な貯金計画のサポートなどをしてもらえるので、ぜひ一度ご相談ください。
結婚
30代女性
結婚式や不妊治療にお金がかかった
結婚した時に身内だけの式にしたものの、式場からホテルまで結構な出費になりました。またら出産費用も今よりも政府の補助が少なく、不妊治療にも少ない補助しかなかったので、何百万円とお金がなくなり生まれるまでにもかなりお金がかかって大変でした。
不妊治療は2022年から保険適用となり、基本治療は原則3割負担に軽減されました。しかし、より効果を求めて「先進医療」を選択する場合、その技術料は全額自己負担(保険適用外)となり、費用がかさむ可能性があります。
出産
続いて、出産に関する30代のぶっちゃけ体験談を紹介します。
30代女性
切迫早産や帝王切開でお金がかかったが保険と手当金で対応できた
30代半ばで1人目翌年に2人目を出産。1人目も、初産にしては早いと言われていましだが無事出産しました。
切迫早産や帝王切開は誰にでも起こりうるリスクです。
帝王切開はおよそ5人に1人の割合で行われており、決して珍しいことではありません。これらは健康保険が適用される医療行為であり、手術費単体での自己負担額は6万円台が目安です。
体験談にあるように医療保険に加入していれば、入院費や手術費をカバーできます。また、出産育児一時金(国保・健康保険)や出産手当金(健康保険)も給付されれば、万が一想定外の出費があっても、自己負担なしで済むか、手元に現金を残せる可能性は十分にあるでしょう。
また、医療保険に未加入で医療費が一時的に高額になった場合でも、高額療養費制度によって一定額以上の金額は払い戻しされます。
住宅購入
次に、住宅購入に関する30代のぶっちゃけ体験談を紹介します。
30代男性
35年ローンを組んだが金額的に不安
32歳で第一子が生まれたことを機に住宅購入に至った。35年ローンを組んだが月々10万弱の返済が必要であり、食費・日用品を削るよう意識している。子供の学費などを考えると非常に不安である。
参照:住宅金融支援機構「2024年度 フラット35利用者調査」
もし現在の返済が苦しい、貯蓄ができないという場合は、一人で悩まずマネーキャリアでトップクラスのFPに相談してみてください。
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子育て
30代女性
細かい出費の増加や時短勤務で焦った
子どもは一人の予定でしたが、保育園に入る頃から習い事や教材費、行事用の衣類代など細かい出費が一気に増え、想像以上にお金がかかると感じました。
細かい出費も、重なると大きな痛手になります。対策としては、習い事や被服費などの変動費に上限を設けましょう。
次に、減った収入に合わせて生活コストの削減を行います。固定費(通信費・保険・サブスクなど)を徹底的に見直し、時短勤務で減った手取り分を少しでもカバーできないか検討しましょう。
30代女性
子どもの進学で想定以上にお金がかかる
30代で長男が高校進学を考える時期になり、親としては公立に進んでくれたら有り難いと思っていたが、長男のどうしてもとう希望でまさかの私立高校に進むことに。
文部科学省の調査によると、私立高校3年間の学習費総額は約310万円です。 特に私立は、体験談にもある通り初年度に数十万円単位のまとまった現金が必要になります。
もし大学も私立に進む場合、学費の目安は4年間で約420~560万円です。また、一人暮らしをする場合の仕送り額の目安は、4年間で約350万円(約7.2万円/月)となります。
もし、私立高校から私立大学(理系)へ進み、さらに一人暮らしのために仕送りをする場合、高校からの7年間でかかる費用総額は約1,220万円に達します。
【FPが解説】30代の貯金はどのように行うのがベスト?

30代は、結婚や出産、住宅購入などの大きなライフイベントなどが重なりやすく、支出も増えやすいです。
そのため、30代で効率的に貯金を増やしていくには、事前の準備や計画性が欠かせません。
ここでは、30代の貯金はどのように行うのがベストなのか、次の3つの項目に分けて解説していきます。
FPへの気軽な相談で家計の見直しを行う
30代で効率的に貯金をするには、まずはお金のプロであるFPへ相談し家計全体を見直すのがおすすめです。
結婚や出産、住宅購入など大きなライフイベントが重なるこの時期は家計が複雑化しやすく、自分だけでは収支の無駄に気づきにくいためです。
例えば、固定費や保険料の最適化、教育資金と老後資金のバランス調整など、専門家の客観的なアドバイスがあれば生活レベルを落とさずに家計を見直せます。
将来の不安を解消しつつ効率的に貯金をしていくためには、まず気軽にFP相談を利用してみましょう。
マネーキャリアなら、厳選されたトップクラスのFPに何度でも無料でお金の相談ができます。
オンラインで自宅にいながら相談できるので、まずはお気軽にご利用ください。
5割は貯蓄、5割は投資に

家計を見直し余剰資金を最大限に作れる状況にしたうえで、まずは生活費の3ヶ月〜半年分ほどの生活防衛資金を貯蓄で確保しましょう。
その土台ができたうえで、毎月の余剰金を「5割は貯蓄、5割は投資」に分けるのが良いでしょう。
教育費などの「絶対に減らせないお金」を元本保証の貯蓄で守ることは必須といえます。
そして、現在の低金利では貯蓄のみで目標額へ到達するのは困難なため、資産運用で増やしていく意識が欠かせません。
入学時期が決まっている学費などは確実に貯蓄で確保しつつ、それでは足りない増加分をカバーするために、残りの半分を投資で積極的に増やしていく姿勢が重要です。
新NISAで非課税制度を活用する
投資に回す分の資金は、まず新NISAに使いましょう。
新NISAとは、簡単にいうと、投資で得た利益をそのまま手元に残せるお得な制度のことです。
通常、投資で得た利益には20.315%の税金がかかりますが、新NISAで得た利益に対しては税金がかかりません。
新NISAの年間投資枠は最大360万円であり、投資上限額は1,800万円です。
つまり、1年で360万円まで、生涯で1,800万円までの投資で得た利益をそのまま手に入れられるので、上限までは新NISAの非課税制度を活用するのが堅実といえます。
【体験談】資産運用でぶっちゃけいくら貯金できた?

資産運用が重要なのはわかっても、実際にどれだけ貯金が増えるのか気になるでしょう。
ここでは、ライフスタイルや投資目的が異なる次の3つの体験談を紹介します。
Aさん:コツコツ積立重視の共働き30代夫婦
まずは、コツコツ積立重視の共働きAさん夫婦のぶっちゃけ体験談です。
Aさん夫婦の資産運用のグラフは次の通りです。

【条件】
運用期間:5年(33歳~37歳)
投資スタイル:新NISA(つみたて投資枠)
投資先:米国株式
年利:約7.9%
毎月の積立額:5万円
【結果】貯金額:約365万円(うち運用益+65万円)
資産運用のポイント
Bさん:バランス重視で教育資金を貯めた30代夫婦
続いて、バランス重視で堅実に教育資金を貯めたBさん夫婦のぶっちゃけ体験談です。
Bさん夫婦の資産運用のグラフは次の通りです。

【条件】
運用期間:8年(32歳~39歳)
投資スタイル:新NISA(つみたて投資枠)
投資先:全世界株式
年利:約6.0%
毎月の積立額:10万円
【結果】貯金額:約1,230万円(うち運用益+270万円)
資産運用のポイント
Cさん:余剰資金を多めに投資して高配当を狙う30代男性
最後に、余剰資金を多めに投資して高配当を狙うCさんのぶっちゃけ体験談です。
Cさんの資産運用のグラフは次の通りです。

【条件】
運用期間:5年(30歳~34歳)
投資スタイル:新NISA(成長投資枠)
投資先:米国高配当株式ETF
年利:約7.0%
毎月の積立額:15万円
【結果】貯金額:約1,075万円(うち運用益+175万円)
資産運用のポイント
30代で貯金額を増やすためのFP活用術

30代という大きなイベントが立て続けに起こりやすい時期に貯金額を増やすには、お金の専門家であるFPへの相談を大いに活用するのがおすすめです。
FPに相談することで、家計の無駄と将来の必要資金を客観的に数値化できます。FPは、あなたの状況を踏まえたうえで、家計の収支を時系列で可視化したキャッシュフロー表を作成してくれます。
現状の収支を診断することで、過剰な保険料の削減や、通信費などの固定費見直しといった具体的な改善点が明確になるのです。
さらに、FPは家計の無駄を省くだけでなく、保険や資産運用に関しても専門的な知見を持っています。
自分にとって本当に必要な保険に加入したり、将来に向けて効率的に資産を作ったりするためには、FPへの相談が欠かせません。
国内最大級のオンラインFP相談サービスであるマネーキャリアでは、FPのなかでも経験や実績豊富なFPに無料相談ができます。
147社以上のコンサルタント会社と提携し、その中でもトップクラスの専門性と満足度を兼ね備えたFPのみが対応する仕組みです。
家計の見直しや教育費・老後資金の準備、住宅購入のコツなど、30代特有のお金に関する疑問や不安をなんでも相談できます。
納得できるまで相談は何度でも無料で、オンラインのため時間や場所を選びません。
30代のぶっちゃけ貯金額まとめ
30代の預貯金額の平均値は237~420万円となっており、金融資産保有額の中央値は100~500万円となっています。
ただし、ここで自分の貯金額が平均より低いからといって、落ち込む必要はありません。
30代からでも、次のポイントを押さえれば効率的に貯金を増やすことが十分に可能です。
- FPへの気軽な相談で家計の見直しを行う
- 5割は貯蓄、5割は投資に
- 新NISAで非課税制度を活用する
免責事項
資産運用のシミュレーションはあくまで例であり、実際の利益を確定するものではありません。
最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。
