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▼この記事を読んでほしい人

  • 訪問看護では医療保険と介護保険のどちらが使えるか知りたい人
  • どのような病気が特定疾病に該当するか知りたい人
  • 医療保険の特定疾病保障は何に利用できるか知りたい人



内容をまとめると

  • 医療保険における特定疾病は、健康保険・公的医療保険・民間の医療保険などの制度ごとに定義が異なる
  • 介護保険の特定疾病は16種類ある
  • 訪問看護で医療保険と介護保険のどちらが適用されるかは、年齢や疾病の内容によって変わる
  • 特定疾病や医療保険に関する悩みは保険相談窓口への相談がおすすめ
  • FP相談の顧客満足度93%のマネーキャリアなら、保険のプロに無料オンライン相談ができる
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特定疾患を一覧で知りたい、特定疾病の訪問看護では医療保険と介護保険どちらが使えるのか理解したい、医療保険の特定疾病保障とはどういうものかを知りたいなど、特定疾病に関しての疑問を抱えている方も多いでしょう。この記事では、そういった問題を解決するための知識をすべて解説したのでぜひご覧ください。

記事監修者「谷川 昌平」

この記事の監修者谷川 昌平
フィナンシャルプランナー

東京大学の経済学部で金融を学び、その知見を生かし世の中の情報の非対称性をなくすべく、学生時代に株式会社Wizleapを創業。保険*テックのインシュアテックの領域で様々な保険や金融サービスを世に生み出す一歩として、「マネーキャリア」「ほけんROOM」を運営。2019年にファイナンシャルプランナー取得。

この記事の目次

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特定疾病とは?


特定疾病とは、他の疾病とは異なる取り扱いをされる疾病です。


基本的には長期的に高額な医療費がかかる疾病が特定疾病として扱われますが、各医療保険制度により定義や対象となる疾病が異なります。


そこで本章では、以下の4種類の特定疾病に関して解説します。


  • 健康保険
  • 公的医療保険
  • 民間の医療保険
  • その他の制度


特定疾病になると公的な助成制度やサービスを受けられる可能性があるため、医療費の負担を軽くしたい人は国や地方自治体のホームページも確認しましょう。

健康保険の特定疾病

健康保険における特定疾病とは、厚生労働省が指定する以下の疾病を指します。


  1. 血漿分画製剤を投与している先天性血液凝固因子障害の一部(血友病)
  2. 人工透析が必要な慢性腎不全
  3. 血液凝固因子製剤の投与に起因するHIV感染症


上記に該当する人は、医療機関の窓口で「国民健康保険特定疾病療養受療証」を提示することで、1ヶ月あたりの医療費の自己負担額が最大1万円になります。なお、上位所得者の自己負担額は最大2万円です。


いずれの疾病も治療が長期にわたり高額な医療費がかかるため、このような助成制度が設けられています。


受療証を申請する際は、申請書類の意見欄を医師に記入してもらう必要があります。その他の必要書類は自治体により異なるため、お住まいの市区町村へご確認ください。

公的医療保険の特定疾病

公的医療保険における特定疾病とは、「厚生労働大臣の定める疾病等」にて指定されている以下の疾病です。


  1. 末期の悪性腫瘍
  2. 多発性硬化症
  3. 重症筋無力症
  4. スモン
  5. 筋萎縮性側索硬化症
  6. 脊髄小脳変性症
  7. ハンチントン病
  8. 進行性筋ジストロフィー症
  9. パーキンソン病関連疾患 (進行性核上性麻痺、大脳皮質基底核変性症、パーキンソン病(ホーエン・ヤールの重症度分類 がステージ三以上であって生活機能障害度がⅡ度又はⅢ度のものに限る。))
  10. 多系統萎縮症(線条体黒質変性症、オリーブ橋小脳萎縮症及びシャイ・ドレーガー症候群) 
  11. プリオン病
  12. 亜急性硬化性全脳炎
  13. ライソゾーム病
  14. 副腎白質ジストロフィー
  15. 脊髄性筋萎縮症
  16. 球脊髄性筋萎縮症
  17. 慢性炎症性脱髄性多発神経炎
  18. 後天性免疫不全症候群
  19. 頸髄損傷
  20. 人工呼吸器を使用している状態


上記の疾病に該当する場合は、以下のサービスが利用可能です。


  • 週4日以上の訪問看護の利用
  • 2ヶ所以上の訪問看護ステーションの利用


1日の回数制限は特にありませんが、加算費用が異なります。

民間の医療保険の特定疾病

民間の医療保険における特定疾病は主に以下の3疾病です。

  • 悪性新生物(がん)
  • 急性心筋梗塞
  • 脳卒中

これらの疾病は三大疾病と呼ばれる場合もあります。

要件は保険会社によって異なりますが、がんの場合は上皮内新生物が含まれないことがほとんどです。

また、保険会社によっては女性特定疾病保障が設けられている商品もあります。女性特定疾病に該当するのは以下のような疾病です。

  • 乳がん
  • 子宮筋腫
  • 卵巣のう腫
  • 異常分娩
  • 子宮外妊娠

この他、女性特有の疾病による入院や手術を行う場合は、女性特定疾病保障が適用される可能性があります。

その他の制度の特定疾病

これまで説明した以外にも、地方自治体の医療費助成制度などで特定疾病の名称を用いる場合があります。


例えば、神奈川県特定疾患医療給付制度では以下の4疾病を特定疾病としています。


  • スモン
  • 難治性肝炎のうち劇症肝炎
  • 重症急性膵炎
  • プリオン病


地方自治体によりさまざまな特定疾病に関する助成制度があるため、ぜひお住まいの地方自治体のホームページを確認してみてください。


この他にも、厚生労働省が指定する指定難病を特定疾病と呼ぶ場合もあります。


指定難病とは、原因や治療法が確立されておらず高額な医療費がかかる疾病のうち、国の医療助成制度の対象となる疾病のことです。2022年11月現在では338疾病が指定されています。

介護保険の特定疾病を一覧で解説


介護保険とは、介護が必要になった際に介護サービスが受けられる制度です。


介護保険は40歳以上になると加入が義務付けられており、以下の2種類の被保険者に分けられます。


  • 第1号被保険者:65歳以上の人
  • 第2号被保険者:40歳~64歳の人


このうち第2号被保険者は、特定疾病により要介護認定を受けた人だけが対象となります。


特定疾病は介護保険と医療保険で、対象となる疾病が異なるため注意が必要です。そこで本章では、以下の2点について解説します。


  • 介護保険における特定疾病の種類や特徴など
  • 特定疾病の語呂合わせ


発症しやすい年齢や性別も解説しているため、ぜひ参考にしてみてください。

16種類の特定疾病一覧

介護保険では以下の16種類を特定疾病としています。


症状など発症しやすい年齢・性別
がん初期症状はほとんどなく、痛みや食欲不振などがみられることがある
日本人の2人に1人が罹患するとされている
特定疾病に該当するのは治癒が困難であると医師が判断したもの、もしくは余命6ヶ月程度と判断されたもの
40代以降
男性の方がやや多い
関節リウマチ関節に慢性的な炎症があり、痛みやこわばり、手足の変形などがみられる
原因は不明だが遺伝的要因や、喫煙、歯周病といった環境要因が指摘されている
特定疾病に該当するかは自覚症状や臨床検査結果から総合的に判断する
30~50代の女性
筋萎縮性側索硬化症(ALS)重篤な筋肉の萎縮や筋力低下やを起こす
進行が早く患者の半数以上が発症から3〜5年程度で死亡する
体が動かなくなっていく一方で、体の感覚、視力や聴力、内臓機能などはそのままであることが一般的
60歳前後
後縦靱帯骨化症後縦靭帯が骨化し運動障害や知覚障害が起きる
転倒などの軽い外傷で、急に麻痺などが発生することがある
これらの症状が画像所見により靱帯骨化に起因すると認められると特定疾病となる
50歳前後
男性の発症率は女性の倍近く
骨折を伴う骨粗鬆症骨形成速度よりも骨吸収速度の方が高い状態で骨が脆くなる
つまづきや咳など、わずかな衝撃でも骨折する
背中・腰の曲がりなどの症状もみられる
神経圧迫により運動障害や知覚障害が起きることもある
50代以降
女性に多い
初老期における認知症記憶などの認知機能が低下し、理解力や判断力に影響が生じる
社会的には現役世代であることから、仕事が困難になり経済的に問題が生じる可能性がある
アルツハイマー病、血管性認知症、レビー小体病などの種類がある
40~64歳(初老期)
進行性核上性麻痺、大脳皮質基底核変性症及びパーキンソン病進行性核上性麻痺:下が見づらく転びやすいなど認知機能や運動機能に障害が出る
大脳皮質基底核変性症:筋肉のこわばりや運動障害などが生じる
パーキンソン病:動作緩慢や小刻み歩行、姿勢障害などの症状がみられる
50〜60代
脊髄小脳変性症歩行時のふらつき、手の震え、呂律が回らないといった運動失調症状などがみられる
進行すると高次機能障害が現れるケースもあり、寝たきりになる可能性がある
30〜40代
発症自体は小児からみられる
脊柱管狭窄症脊椎にある脊柱管が狭窄することで神経が圧迫され、腰痛や下肢のしびれ、膀胱直腸障害などが生じる
歩行中は足に痛みや痺れが生じるが、休むと回復する
中高年
早老症実年齢よりも早く老化の症状みられ、若年性白内障、白髪・脱毛、骨粗鬆などが発生する
遺伝性の疾患であり根治療法は見つかっていないため、治療は対症療法が主体となる
早老症のひとつであるウェルナー症候群は指定難病にも該当し、発症者の6割が日本人といわれている
20代以降
多系統萎縮症起立性低血圧、排尿障害、筋肉のこわばり、ふらつきや呂律が回らないなど、さまざまな症状が組み合わさって現れる
パーキンソン病に似た症状が現れるが、パーキンソン病の薬の効果が低く、ADL障害の進行が早い場合にこの病気が疑われる
40代以降
糖尿病性神経障害、糖尿病性腎症及び糖尿病性網膜症手足のしびれ・痛み、腎機能障害、視力低下などの症状がみられる
感覚神経障害が進行すると怪我をしても気づかず手当が遅れ、潰瘍や壊疽が生じる可能性がある
糖尿病のうち3つの合併症(神経障害、腎症、網膜症)それぞれの基準を満たすものが特定疾病となる
65歳以降
40代以降から増え始める
脳血管疾患脳梗塞・脳出血・くも膜下出血などの総称
片側の手足・顔の麻痺やしびれ、言語・意識障害などが生じる
介護保険が適用されるのは老化に起因する疾患のみのため、外傷性のものは除外される
60代以上の高血圧の人
生活習慣に問題がある人
閉塞性動脈硬化症歩行時に冷感やしびれ感、痛みがあり、最悪の場合は潰瘍・壊死に至る
動脈硬化により腹部大動脈末梢側、四肢の主幹動脈、下肢の中等度の動脈などに閉塞があり、中等症以上の症状がある場合は特定疾病となる
生活習慣病のある60代以上の男性
慢性閉塞性肺疾患肺気腫、慢性気管支炎、気管支喘息などの総称
タバコの煙を吸入することで気管支に炎症が生じ、酸素の取り込みや二酸化炭素の排出機能が低下する
息切れや慢性的な咳・痰がみられ、呼吸機能が低下する
介護保険は気流閉塞が起きている場合に適用
40代以上
喫煙者の15~20%程度
両側の膝関節又は股関節に著しい変形を伴う変形性関節症両足の膝関節や股関節に痛みや腫れ、変形が生じる
初期には立ち上がり時や歩き始めの痛みがあり、進行するにつれ活動機能が低下していく
膝関節・股関節の変形によって苦痛や機能低下がみられる場合は特定疾病となる
40代以降
加齢とともに増加


特定疾病の認定は、各市町村に設置された介護認定審査会が主治医意見書に基づいて行います。

16種類の特定疾病の覚え方

介護保険の対象となる16種類の特定疾病は、3種類の語呂合わせで覚えられます。


日常生活で全てを覚える必要性は低いですが、看護師やケアマネージャーの資格取得を目指している人は参考にしてみてください。


1.パセリ残したガキ外へ


病名
パーキンソン病
脊髄小脳変性症・脊柱管狭窄症
関節リウマチ
脳血管疾患
後縦靭帯骨化症・骨粗鬆症
初老期における認知症
多系統萎縮症
がん
筋萎縮性側索硬化症
早老症

糖尿病
閉塞性動脈硬化症


こちらは1つの文字に対して2つの疾病が入るものもある上に、16種類全ての疾病を含んでいるわけではありません。その分語呂がシンプルなため、語呂合わせそのものは覚えやすいです。


2.シャイなパリ人こっそり変装 初老で農協はいって萎縮どうしよう


病名
シャイシャイ・ドレーガー症候群(多系統萎縮症のひとつ)
パーキンソン病ほか
関節リウマチ
人(じん)後縦靭帯骨化症
こっそり後縦靭帯骨化症・骨粗鬆症
変形性関節症
装(そう)早老症
初老初老期における認知症
のう脳血管疾患
きょう脊柱管狭窄症
はい慢性閉塞性肺疾患
萎縮筋萎縮性側索硬化症
 どう閉塞性動脈硬化症
しよう脊髄小脳変性症


こちらの語呂合わせも16種類全て含まれているわけではありません。


ただし、含まれていないのはがんや糖尿病といった比較的覚えやすい疾病のため、基本的にはこの語呂合わせで特定疾病を覚えられます。


3.キノコにパセリとタコが、まっ、ソーセージ、へへ


病名
 筋萎縮性側索硬化症

脳血管疾患
後縦靱帯骨化症
初老期における認知症
パーキンソン病ほか
脊髄小脳変性症
関節リウマチ
糖尿病
多系統萎縮症
骨粗鬆症
がん
慢性閉塞性肺疾患
早老症
脊柱管狭窄症
閉塞性動脈硬化症
変形性関節症


これまで紹介した2つとは違い、こちらの語呂合わせでは16種類全てを網羅できます。


語呂合わせ自体には無理がありますが、一度で全ての特定疾病を覚えたい人にはおすすめです。

特定疾病の訪問看護では医療保険と介護保険どちらが使える?


特定疾病の訪問看護は、医療保険と介護保険で利用できる範囲が異なります。


本章では、以下の2パターンに分けてそれぞれ解説します。


  • 医療保険の場合
  • 介護保険の場合


年齢や疾病の内容次第では対象外になる可能性があるため、事前にそれぞれの利用条件を確認しておきましょう。

医療保険が使える場合

訪問看護で医療保険が使える条件は、原則として以下のとおりです。

条件
40歳未満医師により必要性があると判断された
40歳以上65歳未満医師により必要性があると判断され、16種類の特定疾病ではない
もしくは16種類の特定疾病であっても、要支援・要介護ではない
65歳以上医師により必要性があると判断され、要支援・要介護ではない

ただし、「厚生労働大臣の定める疾病等」に罹患している場合は、上記の条件に関係なく医療保険の対象となります。

介護保険が使える場合

訪問看護で介護保険が使える条件は、原則として以下のとおりです。


条件
40歳以上65歳未満16種類の特定疾病により要支援・要介護となった
65歳以上要支援・要介護認定となった(「厚生労働大臣の定める疾病等」に起因するものは除く)


介護保険で訪問看護を利用したい場合、まずはお住まいの市町村の窓口で申請し、要介護認定を受けてください。要介護度は以下の6項目から判断します。


  1. 身体機能・起居動作
  2. 生活機能
  3. 認知機能
  4. 精神・行動障害
  5. 社会生活への適応
  6. 過去14日間に受けた特別な医療

なお、介護保険は40歳以上が被保険者となるため、40歳未満の人は対象外です。

医療保険の特定疾病保障とは?


医療保険には特定疾病に罹患した際に給付金が受け取れる、特定疾病保障のある商品があります。保険会社によって特定疾病保障が主契約である商品や、特約として付加する商品などさまざまです。


本章では、医療保険の特定疾病保障に関して、以下の2点を解説します。


  • 特定疾病保障の概要
  • 特定疾病保障の要件


せっかく加入しても保障が受けられないという事態を防ぐためにも、事前に要件等を確認しておきましょう。

特定疾病保障の概要

特定疾病保障とは、三大疾病に罹患した際に、給付金が受け取れる保障です。


三大疾病はいずれも日本人の罹患率や死亡率が高く、治療が長期化しやすい傾向にあります。


死亡総数に占める割合入院・外来受療率(10万人対)平均入院日数
悪性新生物(がん)
27.6%入院:89
外来:144
19.6日
心疾患15.0%入院:46
外来:103
24.6日
脳血管疾患7.5%入院:98
外来:59
77.4 日

厚生労働省「令和2年(2020)人口動態統計月報年計(概数)の概況」、「令和2年(2020)患者調査の概況」より)


治療中の高額な医療費や生活費の減少への備えとして、特定疾病保障は有効です。


死亡保障を兼ねている特定疾病保障であれば、入院や手術だけでなく死亡時も同額の保障が受けられます。

特定疾病の要件

三大疾病に罹患したからといって、全てが特定疾病保障の対象となるわけではありません。


基本的な要件は以下のとおりです。


要件
悪性新生物(がん)責任開始期前も含めて、初めて医師によってがんと診断された時(上皮内がん・皮膚がんは除く、皮膚の悪性黒色腫は対象)
契約後90日間の免責期間があり、免責期間中に罹患したがんは対象外
急性心筋梗塞医師の診療を受けた初診日から「労働が制限される状態※が60日以上継続した」と診断された時
※軽い家事や事務作業などはできるが、それ以上の活動には制限が必要な状態
脳卒中医師の診療を受けた初診日から「神経学的後遺症(言語障害・運動失調・麻痺など)が継続した」と診断された時
脳卒中の治療のため手術を受けた時


細かな要件は保険会社によって異なるため、詳しい要件は必ず保険会社に確認してください。

特定疾病保障のメリット・デメリット


医療保険の特定疾病保障は、三大疾病に罹患すると保険金が受け取れる保障です。


長期化しやすい特定疾病の治療に備えられる一方で、要件の厳しさや保険料の面で損をする可能性もあります。そのため、メリット・デメリットの両方を十分に比較した上で、加入を検討してください。


本章では特定疾病保障に関して、


  • メリット
  • デメリット

以上の点をそれぞれ解説します。

特定疾病保障のメリット

特定疾病保障のメリットは以下のとおりです。


  • 要件を満たすと一時金が受け取れる
  • 死亡率が高い三大疾病に備えられる
  • 死亡保障が受け取れる商品もある


特定疾病保障は、要件を満たすと100万円・500万円などまとまった金額の一時金が受け取れます。


三大疾病の治療は長期化しやすいため、医療費だけでなく当面の生活費や収入の減少などの経済的な不安がつきものです。一時金は用途が決まっていないため、このような生活費や収入の補填にも利用できます。


三大疾病は死亡率が高く診断されると精神的なショックが大きいため、保障により経済的な不安だけでも解消しましょう。


また、保険会社によっては特定疾病保障が死亡保障も兼ねている場合があります。万が一三大疾病で死亡しても家族にまとまった金額を遺せるため、子供が小さいうちや現役中で家族を支えている人にもおすすめです。

特定疾病保障のデメリット

特定疾病保障のデメリットは以下のとおりです。


  • 支払要件が厳しい
  • 要件を満たさないと保険料が無駄になる
  • 一度保険金を受け取ると契約が消滅する


特定疾病保障は三大疾病に罹患しただけでは、保険金を受け取れません。罹患した時期や医師の診断結果などの要件があるため、加入したものの保障が受けられない可能性があります。


特定疾病保障の多くは保険料が定期保険であり、保険料が掛捨てになります。そのため、満期を迎えるまでに保障を受けられなければ、保険料が無駄になってしまいます。


また、一度保険金を受け取れば契約は消滅します。新たに保険に加入したくても、健康上の問題から通常の医療保険などには加入できない可能性が高いです。

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医療保険の特定疾病保障に関するQ&A


特定疾病保障は医療保険と介護保険で違いがあったり、同じ医療保険でも制度によって定義が異なったりと、ややこしく感じる人も多いことでしょう。


そこで本章では、医療保険の特定疾病保障に関する以下の疑問にお答えします。


  • 介護保険と医療保険は併用できる?
  • 別の病気で入院中、特定疾病にかかった場合は保障される?
  • 検査入院の場合、医療保険の特定疾病特約はおりる?
  • 切迫早産は女性特定疾病特約に該当する?


なお、受給要件などは保険会社によって異なる場合があるため、必ず併せて保険会社の契約内容も確認してください。

介護保険と医療保険は併用できる?

公的制度の介護保険と医療保険は併用できません。両方を適用できる状態の場合は、基本的に介護保険の方を優先します。


ただし、以下のケースでは併用できる可能性があります。


  • 使用目的が異なる場合
  • 使用する時期が異なる場合
  • 末期がんなどの場合


また、民間の介護保険と医療保険であれば、受給要件さえ満たしていれば併用可能です。

別の病気で入院中、特定疾病にかかった場合は保障される?

別の病気で入院中に特定疾病にかかった場合は、医療保険の特定疾病保障が受けられます。


例えば、肺炎で入院している時に急性心筋梗塞が発生したとします。この場合、確かに入院の回数としては1回ですが、肺炎と急性心筋梗塞は別々に扱われます。


そのため、特定疾病保障の受給要件を満たしていれば、肺炎の影響の有無に関わらず特定疾病に該当し、保障の受け取りが可能です。

検査入院の場合、医療保険の特定疾病特約はおりる?

特定疾病が理由で医師の判断により検査入院をした場合、商品によっては医療保険の特定疾病特約が受け取れる可能性があります。


商品によっては特定疾病特約に、がん要精検後検査等給付金などを付加できる可能性があります。このような保障があれば、診断時だけでなく検査時にも保障の受け取りが可能です。


また、保険会社によっては受給要件に検査入院も含まれている可能性があります。そのため、まずは加入する医療保険の受給要件等を確認してください。

切迫早産は女性特定疾病特約に該当する?

基本的に切迫早産は女性特定疾病特約の支払事由に該当します。


切迫早産とは、早産になる可能性の高い危険な状態のことです。女性特定疾病特約では女性特有の疾病だけでなく、妊娠・出産時の異常が原因の治療が保障されます。


そのため、早産を防ぐための治療が必要な切迫早産も、女性特定疾病特約の保障対象です。


この他にも妊娠・出産関連では、


  • 重症妊娠悪阻
  • 切迫流産
  • 帝王切開
  • 多胎分娩
  • 吸引分娩


なども女性特定疾病特約に該当します。

特定疾病に関するまとめ


特定疾病に関して解説してきましたが、いかがでしたでしょうか?


特定疾病は治療が長期化しやすく、治療には高額な医療費がかかります。特に三大疾病と呼ばれる悪性新生物(がん)・急性心筋梗塞・脳卒中は死亡リスクも高い疾病です。


特定疾病により経済的な負担が増え生活が困窮することを防ぐためにも、民間の医療保険で備えておきましょう。


公的制度の医療保険と介護保険は併用できませんが、民間の保険であれば併用可能です。そのため、特定疾病で医療や介護が必要になった際に、経済的負担を軽くできます。


特定疾病や医療保険について悩んでいる人は、まずは保険相談窓口に相談してください。保険相談窓口では保険のプロが、健康状態や家計状況、ライフステージなどに合わせて最適な保険を提案します。


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