40歳で住宅ローン5000万円は現実的？毎月の返済額・必要な年収の目安

＜返済金は年収ではなく手取りベースで考えることも必要＞

返済金は税金や社会保険料が引かれた後の手取りで支払うことになるので、手取りでどのくらいの負担率になるか見てみましょう。

• 年収700万円の場合：手取り年収は約525万円～595万円
• 手取り月収（ボーナスなしの場合）月収約44万円～50万円

• 年収1,000万円の場合：手取り年収は約700万円～780万円
• 手取り月収（ボーナスなしの場合）約58万円～65万円

扶養家族の人数等で税金が変わり、手取りも変わってきますが、年収1,000万円でも手取りは700万円台になってしまいます。返済金は月額15万円くらいですから、年収700万円の手取り月収から毎月15万円の支払いは厳しいかもしれません。

＜頭金は少なくとも1割～2割用意した方が無難＞

40代は社会人になってから20年前後が経過しており、計画的に貯蓄していれば500万円〜1,000万円程度を用意できる方も少なくありません。頭金と諸経費を合わせて、1,000万円程度を目標に準備するのが理想的です。

頭金は多いほど住宅ローンの借入額を抑えられ、支払う利息も軽減できます。長期的な返済負担を減らすためにも、できる限り多くの頭金を用意するのが望ましいでしょう。

もし親の家計に余裕があれば、一部資金援助を受けることも選択肢の一つです。

＜難しいと思ったら対策を専門家に相談してみましょう＞

5,000万円の借り入れが難しい人の特徴

• 子どもの人数が多く、教育費がかさむ見込みがある
• 子どもが少なくても、小学校や中学校から私立に通わせたいと考えている
• 共働きでない場合で、世帯年収が750万円以下
• 共働きでも、2人の合計年収が750万円に満たない

ライフプランや考え方を見直すことで、5,000万円の借り入れも現実的に考えられる場合があります。判断に迷うときは、自分だけで抱え込まず、専門家に相談するのも一つの方法です。

＜FP相談を活用し綿密な返済計画をたてましょう＞

住宅ローンは金額が大きく、長期にわたる契約となるため、慎重な計画が欠かせません。自己資金や返済条件など、事前に確認すべきポイントは多数あります。

理想的な頭金は購入金額の2割以上を用意しましょう。頭金が多ければ、借入額や支払う利息を抑えることができます。また、金融機関ごとに金利や手数料、繰り上げ返済の条件が異なるため、複数社を比較して検討しましょう。

特に繰り上げ返済については、期間短縮型と返済額軽減型の2種類があります。こまめに繰り上げ返済する場合は、都度手数料が発生することもあるため、各金融機関の取り扱い条件を事前に確認することが重要です。

こうした複雑な情報を整理し、自分に合った最適なプランを組むには、住宅ローンに強いFP（ファイナンシャルプランナー）への相談がおすすめです。専門的な視点からのアドバイスを受けることで、後悔のない資金計画を立てることができるでしょう。

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＜5,000万円を35年ローンで借りた場合の返済イメージ＞

毎月の返済額：153,092円（固定金利1.5％、元利均等返済、ボーナス払いなし）

返済期間が最長の35年となるため、毎月の返済額は少なめですが、利息の負担が大きく、総返済額は最も高くなります。
65歳時点でも約1,700万円の残債が残る計算となり、退職金だけでの完済が難しいケースも考えられます。

繰り上げ返済を一切行わなかった場合、75歳まで月15万円の返済が続くことになります。
年金生活に入ってからの支払いは、家計への負担が大きくなる可能性が高いでしょう。

住宅の立地や資産価値にもよりますが、住宅を売却してローンを完済するという選択肢も視野に入れておくとよいかもしれません。

◆返済金負担率の目安（年収に対しての毎年の返済額の割合）

• 年収700万円の場合：約26.2％
• 年収1,000万円の場合：約18.4％

＜5,000万円を30年ローンで借りた場合の返済イメージ＞

毎月の返済額：172,560円（固定金利1.5％、元利均等返済、ボーナス払いなし）

返済期間が35年より短くなるため、毎月の返済額はやや高くなりますが、利息の総額は軽減され、総返済額は少なくなります。繰り上げ返済を行えば、その後の利息分を支払わずに済むため、より効率的に返済が可能です。

ただし、65歳時点で完済が難しい場合、引き続き高収入を維持して返済を続ける必要があります。
仮に退職などで年収が500万円に下がった場合、返済負担率は40％を超え、家計に大きな負担がかかる可能性も。
70歳まで返済を続けるには、繰り上げ返済や生活費の見直しなど、何らかの対策が必要となるでしょう。

◆返済金負担率の目安

• 年収800万円の場合：約25.9％
• 年収1,000万円の場合：約20.7％

＜5,000万円を25年払いで借りた場合の返済イメージ＞

毎月の返済額：199,968円（固定金利1.5％、元利均等返済、ボーナス払いなし）

25年以内での返済はおすすめです。もし住宅ローンを組んで25年以内に完済できれば、リタイア後に住宅ローンの支払いがなく、生活の安定性が高まります。特に、40歳～65歳までに安定した年収が期待できる方には現実的な選択肢となるでしょう。

年収が1,000万円以上であれば、比較的安定して返済を続けやすいです。一方で、年収が1,000万円未満の場合でも、節約に長けた人なら選択肢に入るかもしれません。

◆返済金負担率の目安

• 年収800万円の場合：約30％
• 年収1,000万円の場合：約24％
• 年収1,200万円の場合：約20％

＜5,000万円を15年払いで借りた場合の返済イメージ＞

毎月の返済額：310,371円（固定金利1.5％、元利均等返済、ボーナス払いなし）

15年での返済は早期完済が可能ですが、収入が非常に高いことが求められます。

この返済プランでは、短期間で完済できるメリットがあるものの、年収1,500万円以上の収入が必要です。年収1,200万円でも返済負担率は31％となり、高い返済負担となるため、無理なく返済できるかどうか慎重に検討する必要があります。

年収1,500万円未満の方は、このプランは現実的に厳しいかもしれません。

◆返済金負担率の目安

• 年収1,200万円の場合：約31％
• 年収1,500万円の場合：約24.8％

＜住宅ローンの返済方法はFPと一緒に考えてみましょう＞

5,000万円の住宅ローンを組むということは、一生に数回しかない大きなライフイベントです。マイホームという一生に一度の大きな夢をかなえるためには、毎月の大きな金銭負担が伴います。

多くの方は収入に限りがあるため、住宅ローンの支払いが始まると、今までの支出を調整しなければならない部分が出てくるでしょう。

予想される将来の支出、教育費、老後資金なども含めて、ライフプランニングをもとに考えることが必要です。お金のプロであるFPと一緒にライフプラン表を作成し、予測できる支出に対して事前に対策を考えましょう。

マネーキャリアのFP相談では、資金計画を立てるサポート、家計やライフプランを踏まえた借入可能額の試算、現在の収支状況を踏まえたキャッシュフロー表の作成、返済シミュレーションなど、詳細な支援を提供しています。

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＜完済年齢は現実的に返済可能な年齢に設定しましょう＞

理想は定年退職までに完済すること。それが無理でも退職金で完済することが理想です。退職金で完済が難しい場合でも繰り上げ返済をして、毎月の返済金を下げるようにした方がよいでしょう。

65歳以降は収入が減ることが考えられます。年金が受給できても50代までの収入をずっと維持できる人は限られているでしょう。

65歳を過ぎても返済を続けるためには、健康の維持や経済的な基盤が必要になります。特に健康状態に関しては高齢になるほど悪くなるリスクは上がります。可能であれば、65歳までに完済を目指しましょう。

＜返済比率は手取りの20％～25％に抑えましょう＞

家計の支出は家庭によって異なり、同じ年収でも返済の負担は異なる場合があります。住宅ローン加入後、返済が予想以上に厳しくなるのは避けたいものです。借入当初は順調に支払えても、時間の経過や臨時支出で返済が厳しくなることがあります。

返済金は余裕を持って設定し、不測の事態にも対応できるようにしましょう。手取りの20％程度に抑えるのが理想です。家計の状況に合わせて、無理のない金額設定を心がけましょう。

＜新居でかかりそうな費用を見積もりましょう＞

一軒家であれば車庫や外構費用が別途かかるかもしれません。

新居の場合に予想される費用の例

• 引っ越し費用
• エアコンなどの家電
• 家具やカーテンや新居に必要な備品の購入費用
• 毎年固定資産税がかかる

持ち家は数年ごとに家のメンテナンス費用がかかります。給湯器も定期的に買い替えが必要です。マンションであれば、修繕積立金を強制的に徴収されますが、一軒家は自分で積立なければ、一時的に大きな出費になる可能性があります。

かかることが予想される費用を予算化しましょう。

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＜リタイア後に住宅ローンが残らないように考えましょう＞

住宅ローンはできればリタイア前に完済したいものです。今40代の方が70代になる頃、70歳定年制が普通になるかもしれません。

住宅ローンが残っていると、リタイアできない状況も考えられます。役職にもよりますが、現在は50代後半が収入のピークとなるケースが多いです。60代後半や70代でも働く意欲があれば仕事はありますが、収入が下がる可能性が高いでしょう。

退職金で住宅ローンを完済する予定であれば、老後資金は退職金を除いて準備する必要があります。支出の優先順位をつけるのは難しい問題ですが、住宅以外で一番支出が多くなると予想される教育資金と老後資金については慎重に検討しましょう。

＜ペアローンを利用する際はデメリットを理解したうえで利用しましょう＞

◆デメリット

• 離婚時に話し合いが必要、家を売却してもローンが残る可能性あり
• 離婚してどちらかが住み続ける場合、2人分のローンを払うのは難しい
• 片方が退職したり、収入が減っても今まで通りの返済が必要
• 自分の負債は自分で責任を持たなければならない

共働きの場合はペアローンを選ぶ選択肢もありますが、デメリットの可能性も十分に検討しましょう。

＜当編集部のおすすめ：マネーキャリア＞

マネーキャリアでは具体的に次のような疑問の相談が可能です。

• 頭金の有無や金額の考え方
• 金利の仕組みと選び方や考え方
• 固定金利と変動金利の違いやメリット・デメリット
• 直近の金利の傾向
• ローン選びの考え方
• 団信の選び方・考え方
• 加入中の生命保険を踏まえた団信プランの選び方

ひとつひとつの疑問を解決しながら、最適なプランを選びましょう。

この調査から、住宅ローンを組んだときの年齢で一番多い層が、40歳～43歳の40代前半であることがわかります。44歳～46歳、47歳～49歳の割合は同じで、共に40代前半の半分の値となっています。

世帯年収は、1,000万円～1,300万円の間が一番多く、6割を超えていました。今回の調査では年収が900万円以下の方はいない結果となりました。

この調査から、40歳で5,000万円のローンを組む方は、比較的高い年収である傾向が伺えます。

返済期間は35年と30年が多いものの、20年もしくは25年と答えた方も3割を超えています。35年と25年では、同じ借入金額でも月々の支払いが46,876円も変わります。25年の場合は短期間で完済できるメリットはありますが、毎月の返済額が現実的なのか慎重に考えましょう。

収入に余裕があっても、何かあった際に継続して返済できるプランにすることが大切です。計画に見落としが無いよう、専門家と一緒に進めてみるのも一つの手段です。

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この結果によると「1,000万円以下」「1,000万円台」「3,000万円台」が同じ割合となりました。2,000万円台の頭金を準備した回答にも大差はなく、4,000万円以上と答えた方は4.2％と、他と比べると少ない結果となりました。

頭金が多い要因としては、高収入による貯蓄額の多さもある一方、親からの援助や、相続・贈与、資産運用による資産形成などが考えられます。

また、購入予定物件の価格も高額であることから、頭金を多く準備する必要があるのではないかと推測できます。

今回の口コミからは、40歳で5000万円という高額な住宅ローンを組んだ方が、将来を見据えた際に直面しやすい後悔のパターンが明確に浮かび上がってきました。

特に「金利上昇」「借り換え」「繰り上げ返済」は、住宅ローンを検討する上で非常に重要なキーワードと言えます。

まずは住宅ローンを組む前に、あらゆる方向から総合的に判断することが重要です。専門家であるFPに相談すれば、先を見越してライフスタイルに合った返済プランを提案してくれます。

「この問題は予想外だった」とならないためにも、下記のボタンからFPへの相談を検討してみましょう。