世帯年収800万円・共働き夫婦は住宅ローンいくら組める?注意点を解説のサムネイル画像

世帯年収800万円の共働き夫婦で住宅ローンをいくら組めるか知りたい

世帯年収800万円の共働き夫婦で住宅ローンを組むとき返済計画はどうすればいいの?

とお悩みではないでしょうか。


結論、世帯年収800万円の共働き夫婦が無理なく組める住宅ローンの目安は3,000万円~4,000万円程度です。


本記事では、世帯年収800万円の共働き夫婦が住宅ローンを組む際の借入可能額や返済計画について詳しく解説します。また、共働き世帯特有の注意点や体験談についても紹介します。


この記事を読むことで、世帯年収や家族構成に合った無理のない住宅ローン計画が立てられるようになるので、ぜひご覧ください。

結論として、世帯年収800万円の共働き夫婦が無理なく組める住宅ローンの目安は3,000万円~4,000万円程度で、返済負担率25%以下を目指すのが理想的です。


しかし、将来の収入変動リスクや子育て・教育費などのライフイベントを考慮せずに借入すると、後々の家計を圧迫する可能性があります。


解決策としては適切な借入額の設定や返済計画の見直し、保険の見直しなどがありますが、これらは金融知識や将来予測が必要な複雑な対策です。


そのため、マネーキャリアのような、住宅ローンやライフプランニングの専門家(FP)に無料で何度でも相談ができるサービスを活用し、あなたの家庭に最適な住宅ローン計画を立てるのが最適です。


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この記事の監修者「谷川 昌平」

この記事の監修者 谷川 昌平 フィナンシャルプランナー

株式会社Wizleap 代表取締役。東京大学経済学部で金融を学び、金融分野における情報の非対称性を解消すべく、マネーキャリアの編集活動を行う。ファイナンシャルプランナー証券外務員を取得。メディア実績:<テレビ出演>テレビ東京-テレ東「WBS」・テレビ朝日「林修の今知りたいでしょ!
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この記事の目次

世帯年収800万円・共働き夫婦の住宅ローンはいくら組める?

住宅ローンの借入可能額は、収入合算で申し込むか単独で申し込むかによって大きく変わります

以下では、単独ローンと収入合算の場合の借入可能額の違いや、無理のない借入額の目安について詳しく見ていきましょう。

これらを把握することで、あなたの家庭に最適な住宅ローンの組み方が明確になります。
ただし、借入可能額と無理なく返済できる額は異なるため、将来の収入変動リスクも考慮した借入額を設定する必要があります。

適正な借入額を知りたい場合は、ぜひマネーキャリアのオンライン無料相談窓口にご相談ください。

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単独ローンと収入合算の場合で借入可能額を比較

単独ローンと収入合算では借入可能額に大きな差が生じます。

以下の条件で、夫の年収500万円のみで申し込む場合と、夫婦合わせた世帯年収800万円で申し込む場合のシミュレーション結果を見てみましょう。

<前提条件>
  • 返済期間35年
  • 元利均等返済
  • 金利1.5%(固定)
  • 頭金、ボーナス返済、繰り上げ返済なし
<シミュレーション結果>
申込パターン借入可能額の目安毎月返済額総返済額
夫の年収
500万円のみ
約4,090万円約12.5万円約5,259万円
世帯年収
800万円(収入合算)
約6,550万円約20.0万円約8,423万円

このシミュレーション結果から、収入合算で申し込むことで借入可能額が約2,460万円も増加することがわかります。

しかし、毎月の返済額も約75,000円増加するため、家計への負担も大きくなります。

収入合算で借入可能額を増やすことは可能ですが、将来のライフイベントや収入変動を考慮した慎重な判断が必要です。
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無理のない借入額の目安は?

無理のない借入額の目安は、借入可能額とは異なる重要な指標です。

一般的に住宅ローンの返済負担率(年収に対する年間返済額の割合)は25%以下が理想とされています。

返済負担率が高すぎると、将来の教育費や老後資金の準備に支障をきたす可能性があります。

世帯年収800万円の手取り収入は約640万円程度と想定し、以下の表で金利別の借入額と毎月の返済額、返済負担率を見てみましょう。

【変動金利0.5%/年収800万円/借入期間35年間の場合】
借入額毎月返済額年間返済額返済負担率
3,000万円約77,000円約93.4万円約11.6%
4,000万円約103,000円約124万円約15.5%
5,000万円約129,000円約155万円約19.3%
【固定金利1.9%/年収800万円/借入期間35年間の場合】
借入額毎月返済額年間返済額返済負担率
3,000万円約97,000円約117万円約14.6%
4,000万円約130,000円約156万円約19.5%
5,000万円約163,000円約195万円約24.3%
この表から、変動金利0.5%の場合は5,000万円でも返済負担率は20%以下ですが、固定金利1.9%では5,000万円借りると返済負担率が25%に近づきます。

したがって、世帯年収800万円の共働き夫婦の無理のない借入額は、変動金利なら3,000万円~5,000万円固定金利なら3,000万円~4,000万円程度が目安となります。
共働き世帯は育児休業取得や時短勤務などで一時的に収入が減少することがあるため、単純に返済負担率だけでなく、将来の収入変動も考慮する必要があります。

そこでマネーキャリアのオンライン無料相談窓口では住宅ローン・お金の専門家(FP)が育児休業取得や子どもの教育費、老後の生活費まで含めた長期的な家計シミュレーションを無料でいたします!

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無料FP相談を活用して住宅ローンの返済シミュレーションをしよう!

無料FP相談を活用して住宅ローンの返済シミュレーションを行うことは、マイホーム購入の成功への近道です。


特に共働き世帯は収入構成が複雑で、将来のライフイベントによる収入変動も考慮する必要があります。

マネーキャリアのFP相談サービスでは、あなたの家庭の状況に合わせた詳細な返済シミュレーションを無料で受けられます

住宅ローンの金利タイプの選択や借入期間の設定、さらには教育費や老後資金との兼ね合いまで、総合的なアドバイスが得られるため、後悔のない住宅購入計画が立てたい方はぜひご相談ください!
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【実際どうだった?】世帯年収800万円台・共働き世帯の住宅ローンの体験談

実際に住宅ローンを組んだ方々の経験は、これから住宅購入を考えている方にとって貴重な情報源となります。

紹介する体験談の内容は以下のとおりです。
  • 住宅ローンの借入額と借入期間を教えてください
  • 頭金は何割を用意しましたか?
  • 住宅ローンの組み方を教えてください
  • 住宅ローンを組むときに不安だったこと・後悔したことがあれば教えてください
これらの体験談を参考にして、自分たちの住宅ローン計画に活かせるポイントを見つけましょう。
世帯年収800万円台の場合は3,500万円~4,500万円程度の住宅ローンを組む傾向がありますが、頭金の額や借入期間、金利タイプはそれぞれの家庭の状況によって大きく異なります。

自分たちの状況に合った住宅ローン計画を立てたい場合はぜひマネーキャリアのオンライン無料相談窓口にご相談ください。

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住宅ローンの借入額と借入期間を教えてください

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住宅ローンの借入額と借入期間について一番多かったのは「3,000万円未満・25年以上」と「3,000万円~5,000万円未満・25年以上」で29.7%という結果でした。


次いで「3,000万円未満・25年未満」と「3,000万円~5,000万円未満・25年未満」が16.2%、「5,000万円以上・全期間」が8.2%となりました。

頭金は何割を用意しましたか?

アンケート画像

頭金の準備額の割合について一番多かったのは「10%~20%未満」で40.5%という結果でした。


次いで「1%~10%未満」が21.6%、「0%(頭金なし)」と「20%~30%未満」が13.5%となりました。

住宅ローンの組み方を教えてください

アンケート画像

住宅ローンの組み方について一番多かったのは「変動金利型」で44.1%という結果でした。


次いで「全額固定金利型」が23.5%、「フラット35」が14.7%となりました。

住宅ローンを組むときに不安だったこと・後悔したことがあれば教えてください

アンケート画像

住宅ローンを組むときに不安だった・後悔したことで一番多かったのは「金利タイプの選択」で36.0%という結果でした。


次いで「将来の収入減少への対応」が32.0%、「借入額・返済期間の設定」が22.0%となりました。

マネーキャリアは無料のオンライン相談窓口です。


住宅ローンの専門家(FP)があなたの家庭の状況に合わせた複数のシミュレーションを行い、万が一の収入減少時にも対応できる住宅ローン計画を立てるサポートをいたします!


住宅ローンは長期間の返済が必要なので、マネーキャリアのFPのアドバイスを受けて慎重に計画しましょう!


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住宅ローン相談はどこにすべき?おすすめのFP相談窓口15選【2025年最新】

あなたの家庭にぴったりのローンは?FPと一緒に無理のない返済計画を立てよう

あなたの家庭にぴったりのローンを選ぶには、専門家のアドバイスが不可欠です。


世帯年収800万円の共働き夫婦であっても、家族構成や将来のライフプラン、リスク許容度によって最適な住宅ローンは異なります


マネーキャリアのFP相談サービスでは、あなたの家庭の状況を詳しくヒアリングし、最適な借入額や返済期間、金利タイプを提案します。


さらに、将来の収入変動を考慮したシミュレーションや、教育費・老後資金との兼ね合いも含めた総合的な資金計画を立てることができます。

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世帯年収800万円・共働き夫婦が住宅ローンを組むときの注意点

世帯年収800万円・共働き夫婦が住宅ローンを組むときの注意点

世帯年収800万円・共働き夫婦が住宅ローンを組むときの注意点は以下のとおりです。

  • 片方の収入が減少するリスクへの備えを徹底する
  • 住宅ローンの債務形態の違いを理解して慎重に選ぶ
  • 団信以外の生命保険も含めて夫婦に必要な保障を検討する
  • 教育費・老後資金とのバランスを考える
これらのポイントを押さえることで、共働き世帯の強みを活かした住宅ローン計画が可能になります。

では、それぞれの注意点について詳しく見ていきましょう。

共働き世帯の住宅ローンでは、将来の収入変動リスクへの備えが重要です。特に出産・育児期間は一時的に収入が減少することが多いため、その期間の返済計画を事前に立てておく必要があります。


そこでマネーキャリアのオンライン無料相談窓口では住宅ローンの専門家(FP)が育児休業取得時の収入減少を考慮したキャッシュフロー表を作成し、その期間をどう乗り切るかの具体的な対策を提案いたします!


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片方の収入が減少するリスクへの備えを徹底する

片方の収入が減少するリスクへの備えを徹底することは、共働き世帯の住宅ローン計画において最も重要なポイントです。


共働き世帯は出産・育児休業・転職・病気など様々な理由で一時的に収入が減少する可能性があります。


特に子育て期間中は、時短勤務や退職によって世帯収入が大幅に減少するケースも少なくありません。


このようなリスクに備えるためには、以下の対策が有効です。

  • 返済負担率を低めに設定する(年収の20%以下を目安に)
  • 6ヶ月分以上の返済資金を緊急資金として確保しておく
  • 収入減少時に備えて繰り上げ返済ではなく別口で資金を貯めておく
  • 返済期間に余裕を持たせ、減額返済ができるローンを選ぶ
世帯年収800万円あっても、将来的に片方の収入がゼロになる可能性も考慮した返済計画を立てることが、安心して住宅ローンを組むための鍵となります。

住宅ローンの債務形態の違いを理解して慎重に選ぶ

住宅ローンの債務形態の違いを理解して慎重に選ぶことは、共働き世帯にとって特に重要です。


主な債務形態には「収入合算(連帯債務)」と「ペアローン(それぞれが単独で借入)」の2種類があります。


各形態のメリット・デメリットは以下のとおりです。

債務形態メリットデメリット
収入合算・手続きが簡単
・団信は主債務者のみでOK
・借入可能額が大きい
・住宅ローン控除は主に主債務者のみ
・主債務者に万が一のことがあると
連帯保証人が全額返済義務を負う
ペアローン・夫婦それぞれが
住宅ローン控除を受けられる
・自分の借入分のみ責任を負う
・手続きが煩雑
・夫婦それぞれが団信に加入する必要がある
・金融機関によっては取り扱いがない

世帯年収800万円の共働き夫婦の場合、住宅価格や夫婦の収入バランス、将来のライフプランによって最適な選択は変わります。


特に住宅ローン控除の恩恵を最大化したい場合はペアローン、手続きの簡便さを重視する場合は収入合算が向いています。

団信以外の生命保険も含めて夫婦に必要な保障を検討する

団信以外の生命保険も含めて夫婦に必要な保障を検討することは、共働き世帯の住宅ローン計画において重要な要素です。


団体信用生命保険(団信)は住宅ローン加入者が死亡または高度障害状態になった場合に、残りの住宅ローンが返済される保険です。


しかし、共働き世帯の場合、団信だけでは保障が不十分なケースがあります。特にペアローンを組んだ場合、片方が亡くなっても残りの配偶者のローンは残るため、追加の生命保険で備える必要があります。


また、収入合算の場合でも、主たる債務者以外の収入が家計を支えている場合は、その人の死亡・障害リスクに備えた保険が必要です。


世帯年収800万円の共働き夫婦であれば、住宅ローンの返済に加えて、残された家族の生活費や子どもの教育費なども考慮した保障設計が求められます。

教育費・老後資金とのバランスを考える

教育費・老後資金とのバランスを考えることは、住宅ローンを組む際の重要な視点です。


住宅ローンの返済は長期間にわたるため、その間の教育費や老後資金の準備も並行して行う必要があります


特に子どもがいる、または将来子どもを持つ予定の共働き世帯では、教育費の準備は大きな課題となります。


世帯年収800万円の共働き夫婦が考慮すべき主な費用は以下の通りです。

  • 住宅ローン返済:毎月10~15万円(年間120~180万円)
  • 子ども1人あたりの教育費:幼稚園から大学まで総額約1,000万円
  • 老後資金:夫婦2人で2,000万円~3,000万円
  • 住宅の維持費:年間住宅価格の1%程度
  • 車の購入・維持費:5年ごとに200万円程度
これらの費用をすべて賄うためには、住宅ローンの返済額を無理のない範囲に抑え、教育費や老後資金の積立も同時に行う計画が必要です。

住宅ローンと教育費、老後資金のバランスは非常に重要ですが、住宅ローンや資金計画に関する専門知識なしで具体的な計画を立てることは困難です。


そこでマネーキャリアのオンライン無料相談窓口では住宅ローンの専門家(FP)が住宅ローンだけでなく、教育費や老後資金も含めた総合的なキャッシュフロー表を作成し、それぞれの資金をどのタイミングでどのくらい準備すべきか具体的にアドバイスいたします!


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【まとめ】共働き世帯年収800万円の住宅ローンはライフプランを踏まえて検討を

ここまで、世帯年収800万円の共働き夫婦の住宅ローンについて、借入可能額や返済計画、注意点などを紹介しました。


世帯年収800万円の共働き夫婦が無理なく組める住宅ローンの目安は3,000万円~4,000万円程度で、返済負担率は25%以下に抑えることが理想的です。


しかし、住宅ローンの検討や返済計画の立案には専門的な知識が必要であり、将来の収入変動リスクや教育費・老後資金との兼ね合いなど複雑な問題点があります。


そこで「マネーキャリア」を使うと最適な住宅ローン計画を立てられます。


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