ライフイベントの一覧と費用を年齢別に解説！

ライフイベントとは、人生の節目となる重要な出来事や経験のことです。

ライフイベントには以下のようなものが含まれます。

• 就職・転職
• 結婚
• 出産・育児
• 住宅購入
• 親の介護
• 定年退職

20～30代のライフイベントは大きく以下の4つになります。

• 就職活動
• 結婚
• 出産
• 子供の進学【小学校・中学校】

就職活動にかかる費用は以下の表の通りです。

※引用：2024年卒Vol.10・10月1日時点の就職活動調査|キャリタス就活2024

就職活動を行う方全員に共通してかかってくる費用はスーツ代が大きいです。

表では交通費も高いですが、こちらは住んでいる場所によって変わるので、都内在住だともっと安く、宿泊費も抑えられます。

しかし、最近ではリモート面接という新しいスタイルが広まったことで、地方に住んでいる方の負担も軽減されています。

結婚関連にかかる費用の代表的なものは以下の表の通りです。

※引用：ゼクシィ結婚トレンド調査2020首都圏|ゼクシィ

これらは大まかな概算にはなりますが、結婚にかかる総合的な平均費用は約500万円とされています。

ライフイベントの中でも必要な金額は1，2を争う多さであり、計画的に貯金をする必要があります。

結婚の時期やいつまでのどの程度貯金すればいいかなどを把握する方法は、ライフプランを作成することです。

ライフプランを作成すれば、結婚の時期やいつまでにいくら貯金すればいいかが明確になってきます。

大きな費用が必要なものほど、ライフプランをしっかり立てて、計画的に貯金していくことが大切です。

通常分娩における出産にかかる費用は、平均約50～60万円（※）と言われています。

さらに、出産で入院となった場合でも、病気ではないので健康保険の適用外となります。

しかし、出産には国から様々な手当金が出るので、実際に負担する額は示した費用ほどではないのが現状です。

また、この金額は通常分娩であり、無痛分娩や帝王切開などの場合は費用が変動しますし、病院ごとに費用の差はあるので、事前に調べておくことをおすすめします。

病院選びやかかる費用の詳細については、厚生労働省の運営する「出産なび」というサイトがあるので、そちらを参考にしてください。

※引用：出産費用の見える化等について|厚生労働省保険局

小学校と中学校でかかる費用は以下の表の通りです。

※引用：調査結果の概要|文部科学省

公立と私立では大きく費用が変わってきます。

子供のために好きな学校へ行かせてあげたいという気持ちがあるのであれば、全て私立だった場合も考えて資金を準備してくとよいでしょう。

義務教育とは中学校で終了しますが、その先、高校・大学への進学もありますので、その点も考えた費用の設定が必要になります。

その他にも、子供は何人欲しいのかなども関係してきますので、パートナーと相談してライフプランを立てることをおすすめします。

40～50代のライフイベントは大きく以下の2つになります。

• 子供の進学【高校・大学】
• 住宅購入

高校と大学でかかる費用は以下の表の通りです。

※引用1：調査結果の概要|文部科学省

※引用2：私立大学等の令和5年度入学者に係る学生納付金等調査結果について|文部科学省

大学はこちらは平均額ですが、理系・文系の学部の違いによっても費用は変わり、理系のほうが費用が高い傾向にあります。

その他に、4年制大学以外に短期大学や高等専門学校という進学先もありますし、中には大学卒業後に大学院に進む方もいるので、子供の希望に合わせた費用の計算が大切です。

また、大学からは家を出て一人暮らしを始める方も多いので、その場合は追加で仕送り費や引っ越し費用などが必要です。

このように小学校から大学まで、子供の養育費はかなりの金額が必要になります。

すぐに貯められる金額ではないので、早いうちから計画的に養育費として別途貯金をしておくことをおすすめします。

住宅購入にかかる費用は以下の表の通りです。

※引用：2023年度フラット35利用者調査|住宅金融支援機構

新築に関してはマンション・戸建てともに年々費用は上昇傾向です。

こちらの金額は住宅の購入費用であり、それ以外に土地代や維持費などが別途必要になってきます。

また、こちらは全国平均ですので、都内と地方では金額が大きく異なってくるので、皆さんの住みたい地域の価格を調べることも大切です。

いずれにせよ住宅は人生で最も大きな買い物ですので、慎重に相談・計画をして資金計画を立てることをおすすめします。

60代以降のライフイベントは大きく以下の2つです。

• 老後の生活
• 介護

在宅介護に関しては特別養護老人ホームに比べると、費用は安価にはなっていますが、こちらもあくまで平均値となっています。

通常の日常生活と変わらないようなかたちでの在宅介護であれば、上記の費用で収まる可能性があります。

しかし、介護専用ベッドの導入や、介護のために自宅をリフォーム等するとなると、確実に上記の費用では収まりません。

また、特別養護老人ホームに入居した場合でも費用にはかなりのひらきがあり、選択する施設のタイプや、サービス内容などによって費用は大きく異なってきます。

人生はここまで解説したライフイベント以外にも予期せぬ出来事が起きます。

その予期せぬ出来事に対して、あらかじめ資金を用意しておくことで、将来に対する不安を減らすことができます。

予想外の出来事とは、例えばリストラや交通事故、病気や災害などです。

これらは私たちの力ではコントロールできないものですので、起きてしまった場合は仕方ありません。

そういった予想外の出来事が起こることも考えて、最低でも生活費の半年分を貯蓄しておくと安心です。

ライフイベントでもらえるお金は以下の3つがあります。

• 出産
• 子育て
• 老後

ライフイベントのための資金を全て自分で用意するのは大変です。

国や自治体から様々な手当を受けることができますので、利用することをおすすめします。

ただ、事前に申請が必要なものなどがありますので、このライフイベントでは手当金をもらうなど、あらかじめライフプランを立てて計画しておくと焦らずに済みます。

以下は出産の際にもらえる補助金になります。

• 出産育児一時金：約40万円※1
• 出産手当金：約10万円※2
• 育児休業手当：約13万円(休業開始から約6ヶ月間)※3

以下は子育ての際に受け取れるお金になります。

• 児童手当：約10000～15000円(年齢により変動)※1
• 高等学校等就学支援金：約10～30万円(公立や私立によって変動)※2

• 老齢基礎年金：約80万円/1年間※1
• 老齢厚生年金：約20万円/1ヶ月※2

手当金を貰える場合もありますが、ライフイベントにかかる費用は基本的には自分で準備する意識を持つべきです。

理由としては、不測の事態が発生してしまうと手当金だけでは賄えなくなる可能性があるからです。

特に老後の費用や子供の養育費は個人による差が大きく、これまで解説した平均額から大きく増えてしまう可能性もあります。

手当金はプラスアルファ程度に考えて、基本は自分で準備するという意識を持つことで、不測の事態でも焦ることなく対応できます。

そのためにも、早いうちからライフプランを立て、計画的に貯蓄・資産形成を行っていくことをおすすめします。

ライフイベント表とは、予測されるライフイベントを個人や家族単位で表にまとめたもののことをいいます。

ライフイベント表に特に決まった形式はありませんが、例としては以下の通りです。

表として一覧を作っておくことで、漠然としていたライフイベントを分かりやすく視覚化することができます。

今回の例は個人のパターンで作りましたが、これに追加で妻の分や子供たちの分を加えるなど、オリジナルのライフイベント表を作ってみましょう。

ライフイベント表を作るには自分のライフプランを明確にしておく必要があります。

今後の人生において、どういったタイミングで何をしたいのか、いくら必要なのかを洗い出すことが大切です。

このような悩みを持っている方は多いでしょう。

結論から言うと、そのような方はお金のプロであるFP(ファイナンシャルプランナー)に相談することをおすすめします。

FPは、ライフプラン形成の専門家なので、相談者の資産状況や家計の状況に合わせて、資金の準備について最適な提案をすることができます。

例えば、「10年後このようなライフイベントがあるので、今のうちにこのような資産運用を始めましょう。」などといった提案です。

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この記事では、ライフイベントの一覧と各ライフイベントにかかる費用について解説しました。

ライフイベントは誰しもが通る道ですので、それに合わせて費用を計算し、資金を準備することが重要です。

そのためにも、ライフイベントのタイミングや費用をまとめた、自分のライフプランを立てることが必要になります。

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