そこで、この記事では、国の統計データをもとに「正直、みんなどれくらい貯金があるのか」を年代別・世帯年収別に整理し、平均と中央値の違いから実態を分かりやすく解説します。
さらに、なぜネット上では貯金が多い人の声ばかり目立つのか、そのカラクリにも触れながら、今後の資産形成を考えるための現実的な視点を紹介します。
内容をまとめると
- みんなの正直な貯金額の中央値は約720万円
- 30代で共働きや支出管理ができている世帯では、1,000万円を超える貯金に到達する人も
- いまからコツコツ貯金をするならFPに相談してからはじめるのがおすすめ
この記事の監修者 井村 那奈 フィナンシャルプランナー
ファイナンシャルプランナー。1989年生まれ。大学卒業後、金融機関にて資産形成の相談業務に従事。投資信託や債券・保険・相続・信託等幅広い販売経験を武器に、より多くのお客様の「お金のかかりつけ医を目指したい」との思いから2022年に株式会社Wizleapに参画。
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この記事の目次
- 正直みんなどれくらい貯金ある？
- 貯金ゼロ世帯はどれくらい？
- 【年代別】みんなの貯金はどれくらい？
- 【世帯年収別】みんなの貯金はどれくらい？
- みんなの正直な貯金額にはどこまで差が出る？
- 20代：貯金ゼロから数百万円まで。格差が開き始める世代
- 30代：子育て・住宅購入で「貯金が底を突く人」と「1000万超える人」の分かれ道
- 40代：子どもの大学進学費用や保険見直しなど、必要な出費は？
- 50代：老後への焦り！「本当の貯金額」の中央値と富裕層の定義
- 60代：退職金で逆転？「逃げ切れる人」と「生涯現役」の境界線
- ガルちゃんや知恵袋で話題！「みんな貯金ありすぎ」のカラクリ
- なぜネットの声は「貯金1000万超え」ばかりなのか？
- 実は「投資信託」や「保険」も貯金に数えている人が多い
- ゼロから1,000万円まで貯金を増やす方法
- 支出をデジタル化して先取り貯金を行う
- 新NISAやiDeCoを活用して貯金を投資にする
- 控除制度をうまく活用して手取り額を増やす
- みんなの貯金金額に関するよくある質問
- 貯金1000万円以上ある世帯の割合は？
- いくらの貯金があれば富裕層と言える？
- 貯金額で差が付く将来…うまく資産形成をするコツとは？
- 正直 みんな貯金 どのくらいあるのかまとめ
正直みんなどれくらい貯金ある？
SNS等を見ていると、「みんな意外と貯金があるのでは」と感じがちですが、実際の数字を見ると印象は大きく変わります。
この章では、貯金ゼロ世帯の割合、年代別、世帯年収別の3つの視点から、実態を整理します。
貯金ゼロ世帯はどれくらい？
まずは、貯金を含んだ金融商品（※）をまったく保有していない、いわゆる「貯金ゼロ世帯」の比率を確認しましょう。
▼金融商品を「いずれも保有していない」と回答した世帯の比率
（左右にスクロールできます）
| 年 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 比率 | 1.6 | 2.5 | 1.5 | 2.5 | 2.6 | 3.0 | 5.4 |
※参考：「家計の金融行動に関する世論調査2025年」 (二人以上世帯調査)｜金融経済教育推進機構
この表を見ると、金融商品をまったく保有していない世帯は毎年一定数存在しており、直近ではその割合が上昇傾向にあります。
また、同調査では貯金額の平均値と中央値に大きな差があることも示されていました。
2025年時点の平均貯金額は約1,940万円ですが、中央値は約720万円にとどまっています。
これは、一部の高額資産世帯が平均値を大きく押し上げているためで、多くの世帯の実態に近いのは中央値であることを意味します。
貯金ゼロ世帯が一定数存在する一方で、資産を多く持つ世帯もあり、「みんな貯金がある」という印象と実態には、大きな乖離があるのが現状です。
※ここでの金融商品とは、「金融資産（定期性預金・普通預金等の区分にかかわらず、運用の為または 将来に備えて蓄えている部分）」に「預貯金で日常的な出し入れ・引落しに備えている部分」を加えたものを指します。
【年代別】みんなの貯金はどれくらい？
次に、年代ごとに平均貯金額と中央値を確認してみましょう。
▼年代別の金融資産保有額（平均値・中央値）
（左右にスクロールできます）
| 世帯主の年代 | 20代 | 30代 | 40代 | 50代 | 60代 | 70代 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 平均貯金額 | 525万円 | 1,096万円 | 1,486万円 | 1,908万円 | 2,683万円 | 2,416万円 |
| 中央値 | 125万円 | 311万円 | 500万円 | 700万円 | 1,400万円 | 1,178万円 |
※金融資産非保有世帯を含む
※参考：「家計の金融行動に関する世論調査2025年」 (二人以上世帯調査)｜各種分類別データ｜金融経済教育推進機構
この表を見ると、概ね年代が上がるにつれて平均値・中央値ともに増加する傾向があります。
ただし、どの年代でも平均値が中央値を大きく上回る結果となり、とくに30代以降は差が顕著です。
これは、一部の高額資産世帯が平均値を押し上げているためで、多くの世帯の実態に近いのは中央値であることを意味しています。
年代別に見ても、「みんなが同じくらい貯金を持っている」わけではなく、世代内での格差が大きいことが分かります。
【世帯年収別】みんなの貯金はどれくらい？
次に、世帯年収ごとに平均貯金額と中央値を確認します。
【世帯年収別】金融資産保有額（平均額と中央値）
| 世帯年収 | 平均額 | 中央値 |
|---|---|---|
| 収入なし | 634万円 | 0万円 |
| 300万円未満 | 858万円 | 100万円 |
| 300～500万円未満 | 1,431万円 | 550万円 |
| 500～750万円未満 | 1,755万円 | 800万円 |
| 750～1,000万円未満 | 2,222万円 | 1,200万円 |
| 1,000～1,200万円未満 | 2,725万円 | 1,520万円 |
| 1,200万円以上 | 5,635万円 | 3,000万円 |
※参考：「家計の金融行動に関する世論調査2025年」 (二人以上世帯調査)｜各種分類別データ｜金融経済教育推進機構
この表を見ると、世帯年収が上がるにつれて平均値・中央値ともに増加していることが分かります。
年収300万円未満の層では、中央値が100万円にとどまっていることから、貯金がほとんどない世帯も多い状況であることが示唆されます。
一方、年収1,200万円以上では平均貯金額が5,000万円を超えていますが、中央値は3,000万円となっており、ここでも平均値と中央値の差が見られます。
世帯年収別に見ても、一部の高額資産世帯が平均値を押し上げており、実際の家計状況を把握するには中央値を確認することが重要だといえます。
みんなの正直な貯金額にはどこまで差が出る？
20代：貯金ゼロから数百万円まで。格差が開き始める世代
20代は、貯金額のばらつきが最初に目立ち始める世代です。
「家計の金融行動に関する世論調査2025年」によると、20代の金融資産非保有割合は約3割を超えており、貯金ゼロの人も少なくありません。
一方で、実家暮らしや支出を抑えられている人は、数百万円規模の貯金を持つケースもあります。
収入水準そのものよりも、住居費や生活費の差が貯金額に直結しやすく、同じ20代でも資産状況に差が出やすいのが特徴です。
30代：子育て・住宅購入で「貯金が底を突く人」と「1000万超える人」の分かれ道
30代になると、結婚や子育て、住宅購入といった大きな支出が重なります。
「家計の金融行動に関する世論調査2025年」では、30代の中央値は300万円台にとどまる一方、平均値は1,000万円を超えており、その差が拡大しています。
教育費や住宅ローンの負担が重なる家庭では、貯金が思うように増えないケースも多く見られます。
一方、共働きや支出管理ができている世帯では、1,000万円を超える貯金に到達する人もおり、30代は将来の資産格差が決まりやすい分岐点といえます。
40代：子どもの大学進学費用や保険見直しなど、必要な出費は？
40代は、貯金額が増えやすい一方で、大きな支出も発生しやすい世代です。
金融資産保有額の中央値は500万円前後まで上昇しますが、お子さんの大学進学費用や住宅ローンの返済が重なり、貯金が減る家庭もあります。
また、医療保険や生命保険の見直しなど、固定費の調整が必要になる時期でもあります。
この段階で支出構造の見直しができるかどうかが、50代以降の貯金額に大きく影響します。
50代：老後への焦り！「本当の貯金額」の中央値と富裕層の定義
50代では、「貯金が十分ある人」と「老後資金が不足する人」の差がはっきりと数字に表れます。
先程の表では、50代の金融資産の中央値は約700万円にとどまる一方、平均値は約1,900万円と大きな開きがありました。
この差は、一部の高資産世帯が平均を大きく押し上げているためで、多くの人がイメージする「50代は貯金1,000万円以上が普通」という認識は実態と異なります。
実際には、住宅ローンの返済や子どもの教育費が続く世帯も多く、貯金が思うように増えないケースが一般的です。
50代で資産に余裕がある層は、すでに老後資金の目安を超えており、そうでない層との差が固定化し始める時期と言えます。
60代：退職金で逆転？「逃げ切れる人」と「生涯現役」の境界線
60代では、退職金の有無が貯金額に大きな影響を与えます。
金融保有額の中央値は約1,400万円まで上昇していましたが、平均値は約2,600万円を超えており、ここでも大きな差が見られます。
これは、退職金を受け取った世帯とそうでない世帯の違いによるものです。
一方で、60代でも金融資産をほとんど保有していない人は一定数存在します。
年金と貯金で生活費を賄える人がいる一方、資産が足りず働き続ける必要がある人もおり、60代は「老後を資産で乗り切れるか」がはっきり分かれる世代と言えます。
ガルちゃんや知恵袋で話題！「みんな貯金ありすぎ」のカラクリ
SNSや掲示板を見ると、「みんな貯金が多すぎる」と感じる場面があります。
この章では、なぜネット上では高額な貯金額の話ばかりが目立つのか、その背景と数字の見え方の違いを整理します。
なぜネットの声は「貯金1000万超え」ばかりなのか？
まず前提として、ガルちゃん（Girls Channel）や知恵袋は匿名掲示板です。
誰でも自由に投稿できる一方で、発言内容が全体の平均像を反映しているとは限りません。
また、「貯金がほとんどない」「生活が苦しい」といった声は書き込みにくく、可視化されにくい傾向があります。
ネット上では「30代で1,000万円」「50代で2,000万円」といった高額な数字だけが並び、「みんなそんなに持っているのか」という錯覚が生まれます。
しかし、「年代別の金融資産保有額（平均値・中央値） 」や「【世帯年収別】金融資産保有額（平均額と中央値）」の表で見たように、中央値で見ると多くの世帯はその水準に達していません。
ネットの声は、一部の声が強調された結果だと、理解することが肝要です。
実は「投資信託」や「保険」も貯金に数えている人が多い
ゼロから1,000万円まで貯金を増やす方法
支出をデジタル化して先取り貯金を行う
新NISAやiDeCoを活用して貯金を投資にする
貯金だけで1,000万円を目指すには時間がかかるため、長期的には資産運用を組み合わせる視点も欠かせません。
たとえば、以下のような制度があげられます。
- 新NISA：運用益が非課税になる制度で、少額からでも始めやすい
- iDeCo：老後資金づくりに特化した制度で、掛金が全額所得控除になる
ただし、これらは短期で増やす仕組みではなく、値動きのある商品も含まれます。
自分の年齢や家計状況に合わない使い方をすると負担になるため、無理のない金額設定が重要です。
控除制度をうまく活用して手取り額を増やす
貯金額を増やすためには、収入を増やすだけでなく、税金や社会保険料を抑える視点も重要です。
iDeCoの掛金控除や生命保険料控除、医療費控除など、条件を満たせば活用できる制度は複数あります。
これらを正しく使えば、同じ収入でも手取り額が増え、その分を貯金や運用に回せます。
ただし、控除を意識するあまり不要な保険に加入するなど、本末転倒になるケースも少なくありません。
制度の仕組みを理解したうえで、自分に必要なものだけを選ぶ判断が求められます。
みんなの貯金金額に関するよくある質問
ネット上の貯金額の平均と、実態との差が分かってくると、実際の貯金額について疑問を持つ人も多いでしょう。
ここでは、とくによくある疑問にお答えします。
貯金1000万円以上ある世帯の割合は？
貯金1,000万円以上ある世帯は、決して多数派ではありません。
「家計の金融行動に関する世論調査（2024年）」によると、金融資産が1,000万円以上ある世帯の割合は、単身世帯で約21.5％、2人以上世帯で約31.9％にとどまりました。
また、単身世帯では20代で3.2％、30代で12.7％と低い一方、50代以上では25％を超え、高齢になるほど割合が上昇します。
こうした数字を見ると、1000万円以上の資産を持つ世帯は決して大多数ではないことが分かります。
いくらの貯金があれば富裕層と言える？
一般的に「富裕層」とは、単に貯金額が多い人を指すわけではありません。
野村総合研究所の分類では、金融資産が1億円以上ある世帯を「富裕層」、金融資産3,000万円以上1億円未満を「準富裕層」と定義しています。
この基準を見ると、貯金1,000万円は富裕層とは言えず、あくまで資産形成の通過点に近い位置づけと考えられるでしょう。
参考：野村総合研究所
貯金額で差が付く将来…うまく資産形成をするコツとは？
正直 みんな貯金 どのくらいあるのかまとめ
SNSやネット上では「みんな貯金が多い」と見えることがありますが、国の統計（家計の金融行動に関する世論調査）を見ると実態は異なりました。
・20代の中央値：125万円
・30代の中央値：311万円
・50代の中央値：約700万円
貯金や資産形成を戦略的に進めるには、預金・投資・保険といった金融資産の違いを正しく理解したうえで、将来の支出と収入のバランスを見据えることが重要です。
