ゆとりのある老後資金の必要額をシミュレーション!【独身・夫婦別】のサムネイル画像


▼この記事を読んで欲しい人
  • 老後資金のシミュレーションに必要な収入・支出などの項目を知りたい人
  • シミュレーションを自分で行うべきか相談するべきか悩んでいる人
  • 老後資金の準備方法で貯蓄以外にどのような方法が利用できるのか知りたい人

内容をまとめると

  • 老後の夫婦の生活費は、最低限で22.1万円、ゆとりが必要なら36.1万円必要
  • 老後いくら必要になるかは、生活費・収入・生活期間・想定外のリスクを考えて算出する
  • ゆとりある生活が目標ならば、共働き夫婦で約2,500万円、会社員の独身で約2,600万円、自営業の独身で約5,800万円の準備が必要
  • 老後資金の悩みは顧客満足度93%のマネーキャリアのFP相談がおすすめ
  • マネーキャリアのFP相談は何度でも無料!お金のプロへの相談で老後の不安を解消!

老後資金をどれくらい準備しておけばよいのか悩む方は多いと思います。年金額やどの程度の生活を望むのかによって準備するべき金額が変わるため、それぞれの条件でシミュレーションを行って確認が必要です。ここでは独身・夫婦それぞれの老後資金をシミュレーションしています。

記事監修者「谷川 昌平」

この記事の監修者谷川 昌平
フィナンシャルプランナー

東京大学の経済学部で金融を学び、その知見を生かし世の中の情報の非対称性をなくすべく、学生時代に株式会社Wizleapを創業。保険*テックのインシュアテックの領域で様々な保険や金融サービスを世に生み出す一歩として、「マネーキャリア」「ほけんROOM」を運営。2019年にファイナンシャルプランナー取得。

この記事の目次

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老後資金の必要額と支出の内訳

老後資金の金額は人によって違ってきます。その人の生活スタイルなどによるためです。老後の生活を質素なものにするのであれば金額は少なくなりますし、趣味や旅行を考えている場合には多くなります。


参考までに、最低限の生活費とゆとりある生活費を見てみましょう。

月額平均
最低限22.1万円
ゆとりがある36.1万円
(参考:生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」


最低限で約22万円です。ゆとりのある生活を希望する場合には、さらに14万円を上乗せして準備しなくてはいけません。


この金額を基準にし、老後資金の計算をしていきます。

最低限の老後の生活費

最低限の老後生活費として平均月額22.1万円が必要です。


これは夫婦2人で生活することを前提に、どれくらい必要かのアンケートを行った結果になります。年代や職業では大きな違いは見られません。


ただし、収入が多いほど最低限必要な生活費は上がっていく傾向にあるため、年収が多い方の場合には最低基準である22.1万円よりも多く必要になることが予想できます。


65歳から95歳まで必要になることを想定すると、老後に必要になる金額は、

22.1万円×12ヶ月×30年=7,956万円

となるため、かなりの金額を準備しておく必要があるのではと感じてしまうかもしれません。


しかし、準備しておくのはここから収入として得られる年金などを引いた金額です。詳しい金額は各シミュレーションでご紹介します。

ゆとりある老後の生活費

ゆとりある老後の生活費は、最低限の生活費に14万円をプラスした金額である36.1万円です。


上乗せした金額の利用目的は、

  1. 旅行やレジャー
  2. 趣味や教養
  3. 日常生活の充実

の順に多くなっています。


ただし、準備する金額はかなり増える計算です。最低限の生活費と同様に計算すると、

36.1万円×12ヶ月×30年=1億2,996万円

が必要になってしまいます。最低限の生活費と比較すると、約5,000万円も余分に準備しなくてはいけません。


1億円以上を確保しておくことを考えると無理だと感じてしまう方も多いかもしれませんが、こちらも全額準備しておく必要はありません。最低限の生活費の場合と比べると準備が必要な金額は多くなりますが、老後に得られる収入などを差し引いた額を準備します。


ゆとりある老後を送りたい場合には、最低限の生活よりも老後資金についてしっかりとした考えが必要です。

老後資金の必要額のシミュレーション方法

老後資金の必要額をシミュレーションするためには、老後の生活費以外にも様々な事を考慮する必要があります。

  1. 老後の生活費
  2. 老後の収入
  3. 生活期間
  4. 想定外の経済的損失

これらの項目についても考えなくてはいけません。


それぞれ人によって必要金額などが違っているため、自分でしっかりと計算できるようにしておきましょう。

STEP①老後の生活費の想定

まずは老後の生活費について考えます。先ほどご紹介したように、老後生活費は

  • 最低限:22.1万円
  • ゆとりがある:36.1万円

となっています。


しかしこの金額は、実際にかかる費用ではなくあくまで想定した金額です。


実際にかかる生活費は以下のようになっています。

平均月額
高齢夫婦無職世帯27.1万円
高齢単身無職世帯15.2万円
(参考:総務省統計局「2019年家計調査」


夫婦の場合、約27万円の支出があることになります。あくまで平均となるため、その他に想定される支出がある場合には、それらも含めて計算する必要があります。

  • 住宅の改修費
  • 車の買い替え
  • 趣味や旅行に使う費用
  • 子供や孫のための費用

など、想定できる支出がある場合には老後の生活費にプラスして計算が必要です。

STEP②老後の収入の想定

次に老後の収入がどれくらいになるのかを考えます。老後の収入で重要になるのが年金です。どれくらいに金額になるのか、事前に知っておく必要があります。


実際にもらえる金額が分かればより精密な計算ができますが、分からない場合には平均受給額を参考にしましょう。

受給額(月額)
会社員など(老齢厚生年金)14.6万円
(老齢基礎年金含む)
自営業など(老齢基礎年金)5.6万円
(参考:厚生労働省年金局「令和元年度厚生年金保険・国民年金事業の概況」


平均受給額を見ていただくと分かるように、自営業者などは厚生年金を受け取ることができないためかなり少ない金額になってしまいます。満額である78万900円が受け取れたとしても、月の平均にすると約6.5万円です。夫婦で受給したとしても約13万円しか受け取ることができず、年金以外で準備しなくてはいけない資金はかなり多いと言えます。


年金以外にも不動産収入などが老後も安定して入ってくることが分かっている場合には、年金にそれらの収入もプラスしておくようにしましょう。

STEP③老後の生活期間の想定

生活期間も老後資金を計算する上で重要な項目です。


老後の生活が長いほど、当然のことながら必要になる金額は増えていきます。何歳まで準備しておく必要があるのか、準備しておく期間を決めなくてはいけません。


しかし、何歳まで必要なのかは人それぞれです。参考までに、平均寿命平均余命を見てみましょう。

男性女性
平均寿命81.41歳87.45歳
平均余命(65歳時点)20.05年24.91年
(参考:厚生労働省「令和2年簡易生命表の概況」


これらの年齢をもとに65歳からの生活期間を計算すると以下のようになります。

男性女性
平均寿命約16年約22年
平均余命約20年約25年
また、金融審議会では生活期間を30年として計算します。


これらをもとに老後の生活期間を想定しておきましょう。悩む場合には20年・25年30年の3パターンを考える方法も有効です。

STEP④想定外のリスクによる経済的損失の想定

想定外のリスクによる経済的損失も想定しておく必要があります。


想定外のリスクとしては、

  • 病気の治療費や介護の費用
  • 子供や孫の教育費や生活費
  • 長生きリスク

などです。


高齢になると病気の治療や介護などの費用が思っていたよりも高額になる可能性もあります。特に介護が必要になり家のリフォームを行う必要が出た場合の出費は高額です。


また、子供が自立しない可能性もあります。孫と同居する可能性もあり、これらの場合には想定していたよりも老後の生活費は高額になることが予想できます。


また、長生きすることもリスクのひとつです。生活期間が想定よりも長くなってしまうと、準備した資金では足りなくなることも考えられます。


このように、生活費や収入を考えるだけでなく、想定外のリスクについても考えて準備をしておくことが重要です。

シミュレーション1.共働き夫婦の老後資金

共働き夫婦の老後資金をシミュレーションしていきます。老後の生活費にゆとりを持つかどうかによって金額は大きく変わるため、

  • 最低限の生活費の場合
  • ゆとりある生活費の場合

の2パターンでシミュレーションを行います。


共働きの場合には年金額も多いと言えるため、準備するべき費用は少なくなることが予想できますが、生活スタイルによっても金額は大きく変わるためしっかりと確認しておくことが重要です。

最低限の生活費の場合

まずは最低限の生活費を想定した場合をシミュレーションしましょう。


夫婦二人ともに働いている場合、以下の年金を受け取ることができます。金額は先ほどご紹介した平均金額での計算です。

受け取れる年金の種類金額
老齢厚生年金14.6万円
老齢厚生年金14.6万円
合計-29.2万円
共働きの場合には夫婦ともに厚生年金を受け取ることができるため、夫婦での年金受取額は多く29.2万円が受け取れる計算です。

最低限の生活費としては22.1万円となっているため、共働き夫婦の場合には年金だけでも十分生活できることになります。


また、実際にかかる生活費を見ても27万円ほどになるため、最低限の生活をするつもりならば、年金で十分と言える結果です。

ゆとりある生活費の場合

次にゆとりある生活の場合をシミュレーションしていきます。


ゆとりある生活をしたい場合の生活費は36.1万円です。夫婦二人で受け取れる年金額は29.2万円のため、不足分は6.9万円と計算できます。


この不足分を貯蓄などで準備しなくてはいけません。いくら準備するべきなのか、それぞれの生活期間で計算した結果が以下のようになります。

生活期間不足額
20年1,656万円
25年2,070万円
30年2,484万円
最長の30年を想定したとしても準備が必要なのは約2,500万円です。不足分が少なくすんでいるため、30年と長い期間の準備を想定してもそこまで多くの金額が必要にはなりません。


共働き夫婦は年金額が多い傾向にありますが、余裕を持った生活をしたい場合には年金のみでは足りません。不足分をしっかりと計算し、準備しておくことが重要です。

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シミュレーション2,サラリーマンで独身の老後資金

サラリーマンで独身の場合をシミュレーションします。


独身の場合には受け取れる年金額は一人分しかなく、多くの不足生じるのではと不安になるかもしれません。しかし、生活費も一人分で夫婦2人よりも少なくなります。


独身の老後資金としても、

  • 最低限の生活費の場合
  • ゆとりある生活費の場合

2つのパターンでシミュレーションを行っていきます。

最低限の生活費の場合

最低限の生活費の場合をシミュレーションしていきます。


サラリーマンの場合、受け取れる年金額は平均金額を当てはめると14.6万円です。


次に生活費ですが、実際の高齢者単身世帯での支出は月に約15.2万円です。夫婦世帯の約6割程度となっているため、夫婦2人での最低限の生活費である22.1万円の6割で13.3万円を単身での最低限の生活費とします。


最低限の生活費が13.3万円だとすると、受け取れる金額の14.6万円を下回っているため、年金だけで生活することが可能になります。


ただし、生活はできますが1万円ほどしか余裕がないため、突発的な出費には対処できない状態です。想定外のリスクには対応できないことが予想できるため、年金だけで生活できると考えず、ある程度の貯蓄は残しておくことをおすすめします。

ゆとりある生活費の場合

ゆとりある生活費の場合をシミュレーションします。


こちらも最低限の生活費の場合と同様に、夫婦の生活費の6割を独身の場合の生活費として計算すると、21.7万円になります。


年金は14.6万円となるため、7.1万円が不足分です。おひとりさまを満喫するためにも不足分の準備が必要になります。生活期間ごとに計算した結果が以下の表です。

生活期間不足額
20年1,704万円
25年2,130万円
30年2,556万円
共働き夫婦よりも少し多いですが、同じような金額になっています。

最低限の生活は年金のみでも可能でしたが、余裕が欲しい場合には老後資金の準備が必要です。30年と想定する場合には約2,600万円準備が必要になります。


金額も多くなってしまうため、早めに準備を行わないと準備完了前に65歳を迎えてしまう可能性があります。貯蓄だけでなく個人年金保険や資産運用を行い、資産を増やしつつ老後資金の準備をする方法も検討しましょう。

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シミュレーション3,自営業で独身の老後資金

会社員ではなく自営業の場合もシミュレーションしていきます。ここでは自営業で独身の場合を考えていきたいと思います。


自営業者の場合、厚生年金が受け取れないことに注意が必要です。年金額がかなり少ないことが予想できるため、どれくらい足りなくなるのかをしっかりと考えておく必要性は会社員よりも高くなります。


自営業者で独身の場合の老後資金として、

  • 最低限の生活費の場合
  • ゆとりある生活費の場合

それぞれをシミュレーションしていきます。

最低限の生活費の場合

自営業で独身の最低限の生活費の場合をシミュレーションします。


自営業者の場合、受け取れるのは老齢基礎年金のみです。金額は平均で5.6万円となっているため、老後の年金での収入は5.6万円と会社員とくらべるとかなり少なくなってしまいます。


最低限の生活費は単身世帯で13.3万円です。7.7万円の不足が発生します。生活期間ごとに不足額を計算した結果が以下の表です。

生活期間不足額
20年1,848万円
25年2,310万円
30年2,772万円
最低限の生活を送るのにも老後資金を準備しておく必要があります。その金額も多く、30年の場合では約2,800万円が必要です。


会社員と違い厚生年金が受け取れない自営業者は年金額がかなり少なくなるため、最低限の生活費を準備するだけでもかなり高額な貯えが必要になります。


65歳以降も仕事を続けるなども検討が必要です。

ゆとりある生活費の場合

ゆとりある生活費の場合もシミュレーションを行います。


ゆとりある生活費は21.7万円です。年金額は5.6万円のため、不足額は16.1万円とかなり多くなります。生活期間ごとの不足額を見ていきましょう。

生活期間不足額
20年3,864万円
25年4,830万円
30年5,796万円
不足額はかなり多く、30年分準備しておくとなると5,800万円の貯蓄が必要になる計算です。

厚生年金が受け取れない分不足額が増えることは仕方がありませんが、一人で準備しなくてはいけない金額としてはかなり多いと言えます。


生活期間が短くなるよう65歳以降も仕事を続けることや、投資信託や株式などで資産を増やすことも積極的に検討が必要です。

自分に最適な老後資金のシミュレーションをしたい方はマネーキャリアがおすすめ!

自分に必要な老後資金をシミュレーションするためには、生活費や年金額などの正確なデータが必要です。自分の老後資金がいくら必要なのか知りたいが、上手くシミュレーションができない、という方も多いと思います。


適当に出した金額で足りなくなってしまっても手遅れです。老後資金で困ることの無いよう、シミュレーションは正確に行う必要があります。


正確なシミュレーションが自分一人で難しいと感じた場合には、お金のプロであるFPに相談ができるマネーキャリアFP相談がおすすめです。


シミュレーションを行うだけでなく、準備方法などお金に関する相談にも乗ってもらえます。

顧客満足度93%何度でも無料で相談できるマネーキャリアで悩みを解消しましょう。

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老後資金の準備方法

自分に必要な老後資金がどれくらいなのか、ある程度見通しが立ったと思います。必要な金額が分かるだけでは不十分です。しっかりと準備しなくてはいけません。


老後資金の準備方法として、

  • 投資・税制優遇制度
  • 生命保険
  • 公的年金を増やす

などの方法が挙げられます。


貯蓄でも十分と考えるかもしれませんが、これらを活用することでより多くの資金が準備できる可能性があります。しっかりと確認しておきましょう。

①投資・税制優遇制度(NISA・iDeCo)

老後資金の準備方法として、投資税制優遇制度が挙げられます。


投資には様々な方法があり、

  • 株式
  • 不動産
  • 投資信託

などから自分に合ったものを選び、資産を増やしていくことが重要です。


投資の中でも税制優遇制度が設けられている

  • 積み立てNISA
  • iDeCo

などもおすすめの方法です。

特徴
積み立てNISA分配金や運用益が非課税
掛け金は年間40万円まで
非課税期間:20年
iDeCo運用益などが非課税
掛け金が全額所得控除
掛け金は年金の種類や他の年金利用状況により異なる
受取は60歳以降

資金を準備しつつ税金も減らすことができます。特にiDeCoは60歳まで引き出すことができないデメリットはありますが、掛け金全部が所得控除となり、控除額が多くなることからおすすめです。


資産運用を行うメリットにひとつが老後になっても資産が増える点です。貯蓄だと必要金額を老後までに貯めなくてはいけません。しかし、投資ならば老後になっても増やすことができ、全額準備の必要がなくなります

②生命保険

老後資金を準備する方法に生命保険もあります。

  • 終身保険
  • 個人年金保険

などが挙げられます。


終身保険は万一の死亡に備えるための保険です。死亡保険金を受け取る以外にも、途中解約することで解約返戻金を老後資金として利用することができます。


保険料払込満了時点で返戻率が100%を超えるものを選ぶことで、資産を増やしつつ準備することが可能です。


個人年金保険は老後の準備に特化した保険です。

種類受取金額
変額タイプ運用次第で増減
定額タイプ契約時に固定
同じ個人年金保険でも受け取れる金額に差があります。自分に合ったものを選択するようにしましょう。


保険を活用することは資金を準備するためだけではありません。死亡保障が得られることを忘れてはいけません。老後資金を集めつつ、その間の保障が得られることは大きなメリットです。

③公的年金を増やす

公的年金額を増やすことも、老後資金を準備する一つの手段です。


年金が増えると老後の収入が増えることに繋がります。収入が増えれば準備が必要な老後資金を減らすことも可能です。

  • 夫婦で厚生年金へ加入する
  • 加入期間を長くする
  • 繰り下げ制度を利用する

などの方法があります。


夫婦でどちらかが専業主婦(夫)の場合、厚生年金は1人しか受け取れません。2人が厚生年金を受け取れるよう、共働きをして年金受給額をアップさせましょう。


加入期間を長くすることも年金額の増加に繋がります。60歳以降、任意で65歳まで加入期間を延ばすことが可能です。


繰り下げ受給をすることでも手段のひとつです。年金の支給は通常65歳からですが、1ヶ月単位で遅らせることができます。遅らせた分、1ヶ月あたりの支給額が増える制度です。


1ヶ月あたり0.7%ずつ増えていくため、65歳以降でも働いて収入がある場合などは検討してみましょう。

お金のプロに無料相談する

【参考1】老後資金のシミュレーションにおすすめのアプリ・ツール

老後資金をシミュレーションするには、アプツールなども便利です。

などを活用することで、自分に必要な老後資金を知ることができます。


また、アプリを活用することも一つの手段です。

  • マネーフォロー
  • あんしん老後の貯蓄計画
  • 目標別「貯金箱」日記
  • Monedge(マネッジ)

などのアプリで老後資金のシミュレーションなどを行うことができます。


アプリやツールを活用することで、老後に必要な資金のめどはつくかもしれません。しかし、実際にその金額を貯めようとすると一人で行うには大変な作業となってしまいます。


資産運用や貯蓄についても相談が可能なマネーキャリアならば、老後資金のシミュレーションに引き続き資産運用などの相談も可能なため、ぜひ活用してください。

【参考2】老後資金のシミュレーションをエクセルでするための方法

老後資金のシミュレーションはエクセルで自分で行うこともできます。老後資金を考えるうえで重要になるライフプランもエクセルでの作成が可能です。


ただし、一から自分で準備するのは大変なため、テンプレートをダウンロードすることがおすすめです。日本FP協会などでダウンロードできます。


作成に必要な情報は、

  • 目標
  • 家族構成
  • ライフイベント
  • 支出
  • 収入
  • 貯蓄残高

です。


ライフイベントは、

  • 結婚・出産
  • 子供の進学
  • 住宅の購入
  • 老後の生活

など、節目となる大きなイベントを記入していきます。


支出はこれからかかる費用を記入します。

  • 生活費(食費、水道・光熱費、通信費)
  • 住居費
  • 車両費
  • 教育費
  • 保険料

など、かかることが分かっている費用です。


収入は手取り額を記入します。共働きの場合にはそれぞれ記入してください。


貯蓄残高は貯蓄の金額を記入します。iDeCoなどで貯めている場合には、この金額も合計します。


結果を確認し、老後資金が足りないと感じた場合には、支出などを見直します。


不安が残る場合には、お金のプロにライフプランの作成を依頼するのも一つの手段です。マネーキャリアのFP相談ならば、無料でライフプランの作成を行ってもらえます。

まとめ:老後資金の必要額・ため方を知りたいならマネーキャリアで無料相談!

いかがでしたか?ここでは老後資金のシミュレーションを行いました。


老後資金は受け取れる年金額によって必要になる金額が変わります。また、余裕のある生活を続けたい方は、より多くの資金を準備しなくてはいけません。


多額の資金を準備するにはそれなりに時間もかかるため、早めに老後資金について考えるようにしてください。


老後資金のシミュレーションが上手くできない、どうやって貯めればいいのか分からないなど、老後資金の悩みがある方はマネーキャリアのFP相談がおすすめです。


お金のプロであるFPに何度でも無料で相談が可能です。顧客満足度も93%と高く、安心して相談ができます。

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