- 老後資金のシミュレーションに必要な収入・支出などの項目を知りたい人
- シミュレーションを自分で行うべきか相談するべきか悩んでいる人
- 老後資金の準備方法で貯蓄以外にどのような方法が利用できるのか知りたい人
内容をまとめると
- 老後の夫婦の生活費は、最低限で22.1万円、ゆとりが必要なら36.1万円必要
- 老後いくら必要になるかは、生活費・収入・生活期間・想定外のリスクを考えて算出する
- ゆとりある生活が目標ならば、共働き夫婦で約2,500万円、会社員の独身で約2,600万円、自営業の独身で約5,800万円の準備が必要
- 老後資金の悩みは顧客満足度93%のマネーキャリアのFP相談がおすすめ
- マネーキャリアのFP相談は何度でも無料!お金のプロへの相談で老後の不安を解消!
老後資金をいくら準備しておけばよいのか悩む方は多いと思います。年金額や望む生活レベル、独身・夫婦かによっていくら準備するべきか必要額が変わるため、シミュレーションを行い確認が必要です。ここではおひとりさま・夫婦それぞれの老後資金をシミュレーションしています。
監修者 谷川 昌平 フィナンシャルプランナー
株式会社Wizleap 代表取締役。東京大学経済学部で金融を学び、金融分野における情報の非対称性を解消すべく、マネーキャリアの編集活動を行う。ファイナンシャルプランナー、証券外務員を取得。
>> 谷川 昌平の詳細な経歴を見る
この記事の目次
- ゆとりある老後生活資金必要額の内訳とは
- STEP①老後の生活費の想定
- STEP②老後の収入の想定
- STEP③老後の生活期間の想定
- STEP④想定外のリスクと老後の3大支出の想定
- シミュレーション①共働き夫婦の老後資金
- 最低限の生活費の場合
- ゆとりある生活費の場合
- シミュレーション②おひとりさま女性の老後資金
- 最低限の生活費の場合
- ゆとりある生活費の場合
- シミュレーション③自営業で独身の老後資金
- 最低限の生活費の場合
- ゆとりある生活費の場合
- 最適な老後資金のシミュレーションはマネーキャリアがおすすめ!
- おすすめ老後資金の準備方法3選
- 準備方法①投資・税制優遇制度(NISA・iDeCo)を活用する
- 準備方法②生命保険を活用する
- 準備方法③公的年金を増やす
- 【参考1】老後資金のシミュレーションにおすすめのアプリ・ツール
- 【参考2】老後資金のシミュレーションをエクセルでするための方法
- まとめ:老後資金のシミュレーションはマネーキャリアで無料相談!あなたにあった最適シミュレーションを提供します!
ゆとりある老後生活資金必要額の内訳とは
上記のように考えている方も多いのではないでしょうか。
ゆとりある老後資金の必要額をシミュレーションするためには、老後の生活費以外にも様々な事を考慮する必要があります。
- 老後の生活費
- 老後の収入
- 生活期間
- 想定外の経済的損失や老後の3大支出
これらの項目についても考えなくてはいけません。
それぞれ人によって必要金額などが違っているため、自分でしっかりと計算できるようにしておきましょう。
STEP①老後の生活費の想定
老後資金の金額は人によって違ってきます。その人の生活スタイルなどによるためです。老後の生活を質素なものにするのであれば金額は少なくなりますし、趣味や旅行を考えている場合には多くなります。
参考までに、最低限の生活費とゆとりある生活費を見てみましょう。
月額平均 | |
---|---|
最低限 | 22.1万円 |
ゆとりがある | 36.1万円 |
最低限で約22万円です。ゆとりのある生活を希望する場合には、さらに14万円を上乗せして準備しなくてはいけません。
この金額を基準にし、老後資金の計算をしていきます。
まずは老後の生活費について考えます。先ほどご紹介したように、老後生活費は
- 最低限:22.1万円
- ゆとりがある:36.1万円
となっています。
しかしこの金額は、実際にかかる費用ではなくあくまで想定した金額です。
実際にかかる生活費は以下のようになっています。
平均月額 | |
---|---|
高齢夫婦無職世帯 | 27.1万円 |
高齢単身無職世帯 | 15.2万円 |
夫婦の場合、約27万円の支出があることになります。あくまで平均となるため、その他に想定される支出がある場合には、それらも含めて計算する必要があります。
- 住宅の改修費
- 車の買い替え
- 趣味や旅行に使う費用
- 子供や孫のための費用
など、想定できる支出がある場合には老後の生活費にプラスして計算が必要です。
STEP②老後の収入の想定
次に老後の収入がどれくらいになるのかを考えます。老後の収入で重要になるのが年金です。どれくらいに金額になるのか、事前に知っておく必要があります。
実際にもらえる金額が分かればより精密な計算ができますが、分からない場合には平均受給額を参考にしましょう。
受給額(月額) | |
---|---|
会社員など(老齢厚生年金) | 14.6万円 (老齢基礎年金含む) |
自営業など(老齢基礎年金) | 5.6万円 |
平均受給額を見ていただくと分かるように、自営業者などは厚生年金を受け取ることができないためかなり少ない金額になってしまいます。満額である78万900円が受け取れたとしても、月の平均にすると約6.5万円です。夫婦で受給したとしても約13万円しか受け取ることができず、年金以外で準備しなくてはいけない資金はかなり多いと言えます。
年金以外にも不動産収入などが老後も安定して入ってくることが分かっている場合には、年金にそれらの収入もプラスしておくようにしましょう。
STEP③老後の生活期間の想定
生活期間も老後資金を計算する上で重要な項目です。
老後の生活が長いほど、当然のことながら必要になる金額は増えていきます。何歳まで準備しておく必要があるのか、準備しておく期間を決めなくてはいけません。
しかし、何歳まで必要なのかは人それぞれです。参考までに、平均寿命と平均余命を見てみましょう。
男性 | 女性 | |
---|---|---|
平均寿命 | 81.41歳 | 87.45歳 |
平均余命(65歳時点) | 20.05年 | 24.91年 |
これらの年齢をもとに65歳からの生活期間を計算すると以下のようになります。
男性 | 女性 | |
---|---|---|
平均寿命 | 約16年 | 約22年 |
平均余命 | 約20年 | 約25年 |
これらをもとに老後の生活期間を想定しておきましょう。悩む場合には20年・25年30年の3パターンを考える方法も有効です。
STEP④想定外のリスクと老後の3大支出の想定
想定外のリスクによる経済的損失や老後の3大支出も想定しておく必要があります。
想定外のリスク、老後の3大支出は以下になります。
▼想定外のリスク
- 子供や孫の教育費や生活費
- 長生きリスク
▼老後の3大支出
- 生活費
- 介護・医療費
- 住宅ローン費(持ち家なしの場合)
老後の3代支出の一つであるは病気の治療・入院や介護費用は思っていたよりも高額になることが多いです。
特に介護が必要になると家のリフォームや介護施設代など出費は高額になります。
また、長生きすることもリスクのひとつとなり得ます。
生活期間が想定よりも長くなってしまうと、準備した資金では足りなくなることも考えられます。
このように、生活費や収入を考えるだけでなく、想定外のリスクや3大支出についても考えて準備をしておくことが重要です。
シミュレーション①共働き夫婦の老後資金
共働き夫婦の老後資金をシミュレーションしていきます。老後の生活費にゆとりを持つかどうかによって金額は大きく変わるため、
- 最低限の生活費の場合
- ゆとりある生活費の場合
の2パターンでシミュレーションを行います。
共働きの場合には年金額も多いと言えるため、準備するべき費用は少なくなることが予想できますが、生活スタイルによっても金額は大きく変わるためしっかりと確認しておくことが重要です。
最低限の生活費の場合
まずは最低限の生活費を想定した場合をシミュレーションしましょう。
夫婦二人ともに働いている場合、以下の年金を受け取ることができます。金額は先ほどご紹介した平均金額での計算です。
受け取れる年金の種類 | 金額 | |
---|---|---|
夫 | 老齢厚生年金 | 14.6万円 |
妻 | 老齢厚生年金 | 14.6万円 |
合計 | - | 29.2万円 |
最低限の生活費としては22.1万円となっているため、共働き夫婦の場合には年金だけでも十分生活できることになります。
また、実際にかかる生活費を見ても27万円ほどになるため、最低限の生活をするつもりならば、年金で十分と言える結果です。
ゆとりある生活費の場合
次にゆとりある生活の場合をシミュレーションしていきます。
ゆとりある生活をしたい場合の生活費は36.1万円です。夫婦二人で受け取れる年金額は29.2万円のため、不足分は6.9万円と計算できます。
この不足分を貯蓄などで準備しなくてはいけません。いくら準備するべきなのか、それぞれの生活期間で計算した結果が以下のようになります。
生活期間 | 不足額 |
---|---|
20年 | 1,656万円 |
25年 | 2,070万円 |
30年 | 2,484万円 |
共働き夫婦は年金額が多い傾向にありますが、余裕を持った生活をしたい場合には年金のみでは足りません。不足分をしっかりと計算し、準備しておくことが重要です。
シミュレーション②おひとりさま女性の老後資金
独身の場合には受け取れる年金額は一人分しかなく、頼れる他の収入源もないので不足が生じるのではと不安になるかもしれません。
独身の老後資金としても、以下の2つのパターンでシミュレーションを行っていきます。
- 最低限の生活費の場合
- ゆとりある生活費の場合
最低限の生活費の場合
最低限の生活費の場合をシミュレーションしていきます。
サラリーマンの場合、受け取れる年金額は平均金額を当てはめると14.6万円です。
次に生活費ですが、実際の高齢者単身世帯での支出は月に約15.2万円です。夫婦世帯の約6割程度となっているため、夫婦2人での最低限の生活費である22.1万円の6割で13.3万円を単身での最低限の生活費とします。
最低限の生活費が13.3万円だとすると、受け取れる金額の14.6万円を下回っているため、年金だけで生活することが可能になります。
ただし、生活はできますが1万円ほどしか余裕がないため、突発的な出費には対処できない状態です。想定外のリスクには対応できないことが予想できるため、年金だけで生活できると考えず、ある程度の貯蓄は残しておくことをおすすめします。
ゆとりある生活費の場合
ゆとりある生活費の場合をシミュレーションします。
こちらも最低限の生活費の場合と同様に、夫婦の生活費の6割を独身の場合の生活費として計算すると、21.7万円になります。
年金は14.6万円となるため、7.1万円が不足分です。おひとりさまを満喫するためにも不足分の準備が必要になります。生活期間ごとに計算した結果が以下の表です。
生活期間 | 不足額 |
---|---|
20年 | 1,704万円 |
25年 | 2,130万円 |
30年 | 2,556万円 |
金額も多くなってしまうため、早めに準備を行わないと準備完了前に65歳を迎えてしまう可能性があります。貯蓄だけでなく個人年金保険や資産運用を行い、資産を増やしつつ老後資金の準備をする方法も検討しましょう。
シミュレーション③自営業で独身の老後資金
自営業者の場合、厚生年金が受け取れないことに注意が必要です。
年金額がかなり少ないことが予想できるため、どれくらい足りなくなるのかをしっかりと考えておく必要性は会社員よりも高くなります。
自営業者で独身の場合の老後資金として、
- 最低限の生活費の場合
- ゆとりある生活費の場合
それぞれをシミュレーションしていきます。
最低限の生活費の場合
自営業で夫婦の最低限の生活費の場合をシミュレーションします。
自営業者の場合、受け取れるのは老齢基礎年金のみです。
金額は平均で5.6万円となっているため、老後の年金での収入は5.6万円と会社員とくらべるとかなり少なくなってしまいます。
最低限の生活費は夫婦世帯で22.1万円であるので毎月10.9万円の不足が発生します。生活期間ごとに不足額を計算した結果が以下の表です。
生活期間 | 不足額 |
---|---|
20年 | 2,616万円 |
25年 | 3,270万円 |
30年 | 3,924万円 |
会社員と違い厚生年金が受け取れない自営業者は年金額がかなり少なくなるため、最低限の生活費を準備するだけでもかなり高額な貯えが必要になります。
65歳以降も仕事を続けるなども検討が必要です。
ゆとりある生活費の場合
ゆとりある生活費の場合もシミュレーションを行います。
ゆとりある生活費は36.1万円です。年金額は夫婦合わせて10.2万円のため、不足額は25.9万円とかなり多くなります。生活期間ごとの不足額を見ていきましょう。
生活期間 | 不足額 |
---|---|
20年 | 6,216万円 |
25年 | 7,770万円 |
30年 | 9,324万円 |
生活期間が短くなるよう65歳以降も仕事を続けることや、投資信託や株式などで資産を増やすことも積極的に検討が必要です。
最適な老後資金のシミュレーションはマネーキャリアがおすすめ!
自分に必要な老後資金をシミュレーションするためには、生活費や年金額などの正確なデータが必要です。
自分の老後資金がいくら必要なのか知りたいが、上手くシミュレーションができない、という方も多いと思います。
適当に出した金額で足りなくなってしまっても手遅れです。老後資金で困ることの無いよう、シミュレーションは正確に行う必要があります。
正確なシミュレーションが自分一人で難しいと感じた場合には、お金のプロであるFPに相談ができるマネーキャリアのFP相談がおすすめです。
シミュレーションを行うだけでなく、準備方法などお金に関する相談にも乗ってもらえます。
顧客満足度98.6%で何度でも無料で相談できるマネーキャリアで悩みを解消しましょう。
おすすめ老後資金の準備方法3選
自分に必要な老後資金がどれくらいなのか、ある程度見通しが立ったと思います。必要な金額が分かるだけでは不十分です。しっかりと準備しなくてはいけません。
老後資金の準備方法として、
- 投資・税制優遇制度
- 生命保険
- 公的年金を増やす
などの方法が挙げられます。
貯蓄でも十分と考えるかもしれませんが、これらを活用することでより多くの資金が準備できる可能性があります。しっかりと確認しておきましょう。
準備方法①投資・税制優遇制度(NISA・iDeCo)を活用する
老後資金の準備方法として、投資・税制優遇制度が挙げられます。
投資には様々な方法があり、
- 株式
- 不動産
- 投資信託
などから自分に合ったものを選び、資産を増やしていくことが重要です。
投資の中でも税制優遇制度が設けられている
- 積み立てNISA
- iDeCo
などもおすすめの方法です。
資金を準備しつつ税金も減らすことができます。特にiDeCoは60歳まで引き出すことができないデメリットはありますが、掛け金全部が所得控除となり、控除額が多くなることからおすすめです。
資産運用を行うメリットにひとつが老後になっても資産が増える点です。貯蓄だと必要金額を老後までに貯めなくてはいけません。しかし、投資ならば老後になっても増やすことができ、全額準備の必要がなくなります。
準備方法②生命保険を活用する
老後資金を準備する方法に生命保険もあります。
- 終身保険
- 個人年金保険
などが挙げられます。
終身保険は万一の死亡に備えるための保険です。死亡保険金を受け取る以外にも、途中解約することで解約返戻金を老後資金として利用することができます。
保険料払込満了時点で返戻率が100%を超えるものを選ぶことで、資産を増やしつつ準備することが可能です。
個人年金保険は老後の準備に特化した保険です。
種類 | 受取金額 |
---|---|
変額タイプ | 運用次第で増減 |
定額タイプ | 契約時に固定 |
保険を活用することは資金を準備するためだけではありません。死亡保障が得られることを忘れてはいけません。老後資金を集めつつ、その間の保障が得られることは大きなメリットです。
準備方法③公的年金を増やす
公的年金額を増やすことも、老後資金を準備する一つの手段です。
年金が増えると老後の収入が増えることに繋がります。収入が増えれば準備が必要な老後資金を減らすことも可能です。
- 夫婦で厚生年金へ加入する
- 加入期間を長くする
- 繰り下げ制度を利用する
などの方法があります。
夫婦でどちらかが専業主婦(夫)の場合、厚生年金は1人しか受け取れません。2人が厚生年金を受け取れるよう、共働きをして年金受給額をアップさせましょう。
加入期間を長くすることも年金額の増加に繋がります。60歳以降、任意で65歳まで加入期間を延ばすことが可能です。
繰り下げ受給をすることでも手段のひとつです。年金の支給は通常65歳からですが、1ヶ月単位で遅らせることができます。遅らせた分、1ヶ月あたりの支給額が増える制度です。
1ヶ月あたり0.7%ずつ増えていくため、65歳以降でも働いて収入がある場合などは検討してみましょう。
【参考1】老後資金のシミュレーションにおすすめのアプリ・ツール
老後資金をシミュレーションするには、アプリやツールなども便利です。
などを活用することで、自分に必要な老後資金を知ることができます。
また、アプリを活用することも一つの手段です。
- マネーフォロー
- あんしん老後の貯蓄計画
- 目標別「貯金箱」日記
- Monedge(マネッジ)
などのアプリで老後資金のシミュレーションなどを行うことができます。
アプリやツールを活用することで、老後に必要な資金のめどはつくかもしれません。しかし、実際にその金額を貯めようとすると一人で行うには大変な作業となってしまいます。
資産運用や貯蓄についても相談が可能なマネーキャリアならば、老後資金のシミュレーションに引き続き資産運用などの相談も可能なため、ぜひ活用してください。