【2024年最新】資産運用会社ランキング！日本・世界別で紹介

日本での運用会社のランキングは次の通りです。

▼日本の資産運用会社ランキング

※参考：Quick社「投資信託選びの参考に！資産運用会社を純資産総額でランキング」

日系大手の金融グループ系が上位にランキングされているのが目立ちます。ランキングインしている外資系の資産運用会社は「フィデリティ投信」と「アライアンス・バーンスタイン」の2社です。

規模は外資系に劣るものの、つみたてNISAの普及により、国内の運用会社の商品が非常に低く、日本人が目にしやすいという理由で国内シェアは日系に軍配があがっています。強みや特徴、主力商品などは各資産運用会社によって異なります。

世界の運用会社のランキングは次の通りです。

※参考：wtw社「世界の運用資産規模トップ500社の運用会社ランキングの公表」

米国の資産運用会社が上位にランキングされているのが特徴的です。1位のBlackRock社は、世界最大の規模をほこり、初めて10兆米ドルを超えた資産運用会社となりました。

また現在のトレンドでもある「ESG投資」の割合も増加しています。

ESGとは、Environment（環境)・Social（社会）・Governance（企業統治)の頭文字で、目先の利益にとらわれずに、「環境を考慮した製品作りや不当な労働環境に加担しない、クリーンな会社こそ長期的な成長が見込める」という考え方です。

決算書等の数字に表れる「財務諸表」以外の部分も考慮して投資先を選定します。

2024年現在で、運用によって資産が増えた資産運用会社TOP5を発表します。投資信託では利回りが似ている商品でも、資産運用会社によって運用の出来は異なり、結果としてリターンは大きく変わります。

資産運用会社選びは重要となるため、以下のランキングを参考して自分に適した会社を選びましょう。

▼資産運用会社TOP5社

※参考：投信資料館「投資信託の運用会社別純資産総額ランキング（2023年4月）」

投資では規模が大きいほど資産額も伸ばしやすい傾向があるため、純資産額上位の運用会社が、このランキングでも上位にいます。

各資産運用会社の特徴と、おすすめ商品は以下をご覧ください。 

ここからは、自分に合った資産運用会社を知る方法を解説します。「ランキング上位の資産運用会社を選べばいいのでは？」と考える方も多いですが、ランキングと同じように投資しても、必ずしも同等の結果が得られるとは限りません。

ランキングは、あくまでも資産運用会社選びの基準のひとつでしかなく、他にも自身の投資スタイルや年齢、現時点での貯蓄額などを考慮して運用会社を選ぶ必要があります。

しかし、複数の要素を同時に検討しつつ、一人で判断するのは時間もかかるうえに、独断で決定した運用会社が最善策とは限りません。誤った決定によって思わぬ損をしてしまうリスクもあるのです。 

そこで、誤った選択による損や機会損失のリスクを回避したい方は、プロのファイナンシャルプランナーへ「無料で何度でも」相談できる「マネーキャリア」を使うのが必須です。 

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ここからは、資産運用会社とは何か、役割やメリット・デメリットを解説していきます。資産運用会社は、投資信託のリターンに大きな影響を与えており、選んだ資産運用会社によっては、資産形成の進捗具合は大きく変わってきます。

そのため、資産運用会社の概要やメリット・デメリットをよく理解して、自分にとって効果的な運用会社を選びましょう。

「資産運用会社」とは、投資家から預かった資金で投資信託を運用する専門会社です。

投資信託とは、投資家から集めた資金を一つの大きな資金としてまとめ、資金運用の専門家が有価証券(株式や債券など)に投資を行い、得た利益を投資家それぞれの投資額に応じて分配する商品です。

投資信託は、「販売会社」「資産運用会社」「受託銀行（信託銀行）」の3機関が役割を分担して運用しており、資産運用会社は投資信託のファンドを組成します。

運用会社によって組成された投資信託は販売会社を通じて売り出され、投資家が資金を拠出して購入します。集められた資金は1つにまとめられて受託銀行が保管しつつ、資産運用会社が運用を指示し、受託銀行が金融市場で投資を行う流れです。 

※引用：投資信託協会「投資信託の仕組み」

「資産運用会社の役割」は、運用から情報提供まで多岐に渡ります。資産運用会社は、社内で集めた投資情報や、ファンドの目的に沿った投資判断で、投資家から預かった資金を運用していきます。 

また、投資信託を購入した投資家向けの運用レポートなどの準備も、資産運用会社の役割のひとつです。運用会社のホームページなどを見ると、マーケットや経済見通しなどのレポートを提供している会社もあります。

「資産運用会社を利用するメリット」は、時間や手間をかけずに投資できることです。仕事や家事が忙しく、自分で投資先を選ぶ時間がない人も多いです。

投資信託なら自分で銘柄を選ぶ手間がなく、プロに運用を任せられます。とくに、積立投資信託なら、投資するファンド名と毎月の購入金額、口座引き落としの日付などを設定すれば、自動的に買い付けてくれます。 

「資産運用会社を利用するデメリット」は、運用コストがかかることです。投資信託の運用時には「信託報酬」、換金時には「信託財産留保額」などのコストがかかります。

• 信託報酬：年間0.5％から2%ほどの、資産運用会社に払う管理費用のこと。
• 信託財産留保額：解約によって価額に影響が出るのを防ぐために、受益者が払う費用のこと。（商品ごとに有無が異なる）

ただし、現在は自分で個別株を買う場合、口座管理料が無料で、売買手数料も条件（NISA口座限定等）付きで無料になる証券会社は増えています。証券会社で迷った際は、手数料で見比べるのも一つの方法です。

ここからは、資産運用会社の分類や特徴を解説します。

資産運用会社は、2024年現在、日本では109社登録されています。海外の運用会社も合わせて、大きく分類すると次のように分けられます。

▼資産運用会社の分類

参考：投信協会ホームページ

2つ目の分類方法として「外資系」の資産運用会社か、「日系」の資産運用会社かに分かれます。

外資系の資産運用会社には、例えば次のような会社があります。

• フィデリティ投信
• ブラックロック