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▼この記事を読んで欲しい人
  • 老後資金に関して詳しい人が誰だか分からず、相談相手探しに困っている人
  • 老後いくら足りなくなるのか、不足額や貯める方法を誰かに相談したい人
  • 老後資金についてFP相談を利用したいが、いまいち信用できない人

内容をまとめると

  • 老後資金の問題はファイナンシャルプランナーに相談すれば解決につながる
  • 老後資金の金額、貯蓄や資金運用の方法、ライフプランが知りたい場合はFPに相談
  • 老後資金2,000万円問題を耳にしたことがあるかもしれないが、2,000万円では足りない人もいる
  • 相談先に悩んだら、顧客満足度93%のマネーキャリアのFP相談がおすすめ!
  • 何度でも無料で利用できるマネーキャリアで老後資金の悩みを解消!

老後資金2,000万円問題との話を耳にし、あわてている方も多いと思います。高額な費用が必要になりますが、この金額は各家庭で違います。しっかりと準備ができていないと老後資金不足となるため、プロに相談して金額・準備方法を決めることが重要です。

記事監修者「谷川 昌平」

この記事の監修者谷川 昌平
フィナンシャルプランナー

東京大学の経済学部で金融を学び、その知見を生かし世の中の情報の非対称性をなくすべく、学生時代に株式会社Wizleapを創業。保険*テックのインシュアテックの領域で様々な保険や金融サービスを世に生み出す一歩として、「マネーキャリア」「ほけんROOM」を運営。2019年にファイナンシャルプランナー取得。

この記事の目次

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老後資金はファイナンシャルプランナー(FP)に相談!

老後資金について漠然とした不安を感じている方は多いと思います。一人で悩んでいても解決策が見つからない場合には、誰かに相談することがおすすめです。


老後資金の相談はお金のプロであるファイナンシャルプランナーにしましょう。


老後資金の問題として、

  • いくら必要なのか
  • どのような方法で準備できるのか

などをFPに聞くことができます。


自分一人で抱え込まず、プロの話を参考に老後資金の問題を解決することがおすすめです。

【基礎知識】ファイナンシャルプランナーとは

ファイナンシャルプランナー(FP)とはお金の専門家を指しています。専門分野として以下の6項目が挙げられます。

  • ライフプランニング
  • 生命保険
  • 貯蓄・投資
  • 税金
  • 不動産
  • 相続・事業継承

老後資金についてはライフプランニングでカバーされています。


資格は1つだけではなく、以下のようになっています。

種類
国家資格FP技能士1~3級
民間資格CFP・AFP
AFPとFP技能士2級、CFPとFP技能士1級は同程度の難易度の資格です。


ただし、これらの資格を所持していなくても「FP」と名乗れることができる点に注意が必要です。FPに相談していたと思っても、資格を持っていない人である可能性もあります。


そのため、FPに相談する際には資格の有無を確認することがおすすめです。

ファイナンシャルプランナーに相談するべき悩み

FPへの相談を行うべき悩みとしては、以下の特徴を含む悩みが挙げられます。

  • 計画に長期的な視点が必要
  • 税金や社会保障などの前提知識が必要
  • 手段の選択肢が多岐に渡る

長期的な視点が必要と言われても、そんなに先のことなど想像できない、と思う方も少なくありません。


前提知識が必要な場合、その前提知識を学ぶだけでもかなりの労力と時間が必要です。


さらに、手段が多数あると自分に合ったものがどれなのかを自分で決める必要があります。


これらの特徴を含む相談内容に、

  • 住宅資金
  • 教育資金
  • 老後資金

などが挙げられます。


FPに相談すれば、長期的な視点も前提知識も必要ありません。最終的な選択もプロの意見を聞くことで自信をもって決断することが可能です。

ファイナンシャルプランナーに相談して解決すること

老後資金についての相談はFPにお願いした方が良いことはお分かりいただけたと思います。具体的な相談内容は、

  • どれくらいの資金が必要なのか
  • 貯え方にはどのような方法があるのか
  • 貯蓄や資金運用の方法
  • ライフプランの作成

が挙げられます。


どれくらい資金を準備しておけばよいのかは、もらえる年金額や現在の貯蓄状況などによって変わってきます。金額を明確にしておくことで、目標を立てやすくなります。


目標金額が分かっても、金額が大きい分貯蓄の方法を選ぶのは難しい作業です。貯蓄や資産運用について相談することで、貯え方についての相談も行えます。


FPへの相談ではライフプランの作成も可能です。お金の流れが明確になり今から老後資金の準備に踏み切ることができるようになります。


FPに相談することで必要な金額から貯蓄方法についてしっかりと聞くことができます。老後資金に悩んだらFPへの相談がおすすめです。

おすすめファイナンシャルプランナー(FP)相談先3選!

老後資金の相談はFPに行うべきですが、FP相談がどこで行われているのか知らない方もいらっしゃると思います。またFP相談と聞いたことはあるけれど利用に踏み切れない、と考えているかもしれません。


おすすめのFP相談先として以下の3つをご紹介します。

費用特徴
マネーキャリア無料内容に合わせたFPに相談できる
マネードクター無料経験豊富なFPに相談できる
保険見直し本舗無料契約実績100万件以上の大手FP相談サービス
以下でそれぞれの相談先を詳しくご紹介します。自分に合った相談先を見つけましょう。

① マネーキャリア

おすすめのFP相談の1つ目はマネーキャリアです。

特徴
費用無料
相談方法オンライン
訪問
取扱保険会社数約40社
予約方法インターネット
マネーキャリアでは相談相手が全てFP資格所有者です。相談内容に合わせてそれぞれの得意分野のFPと相談することができます。


店舗はありませんが、相談は全国対応です。自分の好きな場所までFPが訪問してくれます。また、オンラインでの相談もできるため、パソコンやスマホがあればどこでも相談することが可能です。


顧客満足度93%と高評価で、何度でも無料で利用できるマネーキャリアで老後資金の悩みを解消しましょう。

マネーキャリア公式HP

② マネードクター

おすすめのFP相談2つ目はマネードクターです。

特徴
費用無料
相談方法店舗
訪問
オンライン
取扱保険会社数31社
店舗数100拠点以上
(直営店8店舗)
予約方法インターネット
電話
LINE
マネードクターには1,200名以上のFPが在籍しています。一定の条件を満たしている経験豊富なFPとなるため、レベルの高い相談が可能です。


来店での相談も可能ですが、訪問やオンラインも全国対応しているため、自分の好みに合わせて相談方法を選ぶことができます。


取扱保険会社数が若干少なくなっているため、老後資金の準備方法で保険の活用を考えている方は注意してください。

③ 保険見直し本舗

3つ目におすすめするFP相談が、保険見直し本舗です。

特徴
費用無料
相談方法店舗
訪問
電話
オンライン
取扱保険会社数40社以上
店舗数300店舗以上
予約方法インターネット
電話
契約実績が100万件以上とかなり実績のある保険相談です。

相談方法を様々な方法から選ぶことができ、自分に合った方法を選択することができます。

取扱保険会社数も多く、老後資金の準備を保険で、と考えている方にはおすすめです。

ただし、基本的に保険についての相談になるため、老後資金の準備として他の方法も検討したい場合には他の保険相談も併用するなどで対応してください。

実際に必要な老後資金

老後資金と言うと、老後資金2,000万円問題を思い浮かべる方は多いと思います。この話を鵜呑みにすると、準備が必要な金額は2,000万円です。


確かに、2,000万円準備しておくことで老後の生活が安心して送れる方もいらっしゃいます。しかし、全ての人が2,000万円で足りるのかということに疑問を持たなくてはいけません。

  • 受け取れる年金額
  • 最低限の生活かゆとりのある生活、どのような生活を希望するのか

によって、必要金額は変わってきます。


各家庭で必要金額が違うのに、なぜ2,000万円が不足すると言われているのか、以下で詳しく解説します。

「老後資金2000万円問題」とは

老後資金2,000万円問題は、金融庁のワーキンググループが実際の高齢夫婦無職世帯の収入・支出をもとに算出しています。

金額
実収入20.9万円
実支出26.4万円
赤字額5.5万円

これに生活期間である30年をかけた結果、2,000万円という数字が出されています。


実際の収入などから計算されたのであれば、多くの人に当てはまると考えるかもしれません。しかし、その他にもかかる可能性のある費用があることを忘れてはいけません。
  • 介護に伴う家のリフォーム費
  • 老齢施設への入居費
などです。介護が必要になる場合にはこれらの出費が予想できますが、この金額は先ほどの試算に含まれていません。

このような可能性も踏まえ、自分でしっかりと老後資金を考えていく必要があります。

実際に必要な金額は各家庭によって違う

老後2,000万円問題として老後資金が平均2,000万円不足するということはお分かりいただけたと思います。しかし、この金額はあくまで平均額から求められたものです。他にもかかる可能性がある費用として、

  • 介護費(約500万円×2)が必要になる
  • 葬儀代(約100万円×2)がかかる
  • 旅行や趣味でゆとりある生活をしたい

などが挙げられます。これらの可能性を考えると、2,000万円では不足が生じてしまうため、さらに多くの準備が必要とも言えます。


反対に、65歳を超えても働き続ける場合などは収入が多くなることが予想できるため、老後資金が平均よりも少なくても生活できることになります。


このように、老後資金として必要になる金額は各家庭によって違います。自分の家庭でどれくらい必要になるのかを把握するためにはライフプランの作成は必須です。


しっかりと計画を立て、どれくらい必要になるのか計算しておくことようにしましょう。

老後資金が足りなくなるケース

老後資金が足りなくなるケースを事前に知っておくことで、これらのリスクにも備えることができるようになります。

  • 退職金が受け取れない
  • 年金受給額が少ない
  • 支出が多い
  • 住居費が高い
  • 有料老人ホームに入りたい

などの場合に不足する可能性が高いです。


老後資金が準備できたと思っていても、不足する可能性も捨てきれません。これらのケースをしっかりと確認し、今一度準備額などを検討することをおすすめします。金額が分からない、準備方法が分からない場合にはFPに相談することも検討しましょう。

① 退職金が受け取れない方

老後資金として退職金の利用を考えている方は多いと思います。大学卒で勤続年数が35年以上の方の退職金の平均額は2,173万円です。(参考:厚生労働省・平成30年就労条件総合調査


退職金をそのまま老後資金にあてれば十分という結果になります。


しかし、勤続年数や職業によっては、

  • 退職金が少ない・ない
  • 自営業で退職金がない

というケースもあります。


退職金は勤続年数や学歴によって大きく左右されます。管理・事務・技術職の平均退職金を見てみましょう。

勤続年数大学・大学院卒高卒
20~24年1,267万円525万円
25~29年1,395万円745万円
30~34年1,794万円928万円
35年以上2,173万円1,954万円
(参考:厚生労働省・平成30年就労条件総合調査

勤続年数が短い場合には不足する可能性は高くなります。自営業の場合など退職金がないケースも忘れてはいけません。


このような場合には老後資金を他の方法で準備しておかないと、不足してしまう事になります。

② 年金受給額が少ない方

年金受給額が少ない方も、老後資金が不足する可能性が高いです。


先ほど老後の生活資金の不足額は月5.5万円であることをご紹介しました。このとき収入の中の年金額は約19.2万円です。


全員が受け取れる額ではありません。特に自営業者の場合には老齢基礎年金のみで、満額で受け取れても約6.5万円です。(令和3年度時点)


夫婦で満額受け取ったとしても約13万円となるため、不足額は5.5万円ではなく11.7万円です。加入年数によってはこれよりも少なくなる可能性が高くなります。


不足額が多いのに2,000万円しか準備していない場合、足りなくなることは明白です。自営業の方は年金額が少なることを計算し、多く準備しておく必要があります。

③ 支出が多い方

支出が多い方も老後資金が不足する可能性は高いです。


老後資金2,000万円問題では、高齢夫婦の1ヶ月の支出を平均26.4万円として計算されています。平均支出を上回る支出がある場合、不足分は多くなってしまう計算です。


特に、

  • 旅行やレジャーに頻繁に行く予定
  • 趣味が豊富でお金をつぎ込んでいる

などの場合、不足額は多くなることが予想できます。


例えば、旅行などに月5万円を使うことを前提に老後資金を計算し直すと、約3,800万円です。倍近い金額が必要になることが分かります。


老後の旅行を楽しみにしている方も多いと思いますが、その分準備しておく費用が高額になることを理解しておきましょう。

④ 住居費が高い方

住居費が高い方も老後資金の準備に注意が必要です。


先ほどご紹介した高齢夫婦無職世帯の支出中、住居費にあてられている金額は約1.4万円です。かなり少なく感じるかもしれませんが、高齢で賃貸に住んでいる方が少ないため、このような金額で計算されています。


しかし、高齢になっても

  • 賃貸に住んでいる
  • ローンが残っている

ことも考えられます。このような場合の住居費は高額です。


家賃などが月6.4万円だった場合、5万円オーバーです。この金額を含めて不足額を計算すると約3,800万円とかなり多くなることがわかります。


持ち家でない方や65歳以降もローンが残る予定の方は、住居費についてもしっかりと考える必要があります。

⑤ 有料老人ホームに入りたい方

有料老人ホームを利用したい方も、老後資金が不足する可能性があります。


老後資金2,000万円問題で資産されている金額には老人ホームの費用は含まれていません。


有料老人ホームを利用する場合には、以下の金額も老後資金として計算に含める必要があります。

相場
入居時費用590万円
月額費用23.7万円
(参考:LIFULL介護


10年間の利用を考えると、老人ホームの費用だけでも約3,400万円です。老後資金である2,000万円と合わせると5,000万円以上とかなり高額な資金が必要になることを理解しておきましょう。

まとめ:老後資金はマネーキャリアに相談!

いかがでしたか?ここでは老後資金の相談についてご紹介しました。


老後資金は必ず準備しておくべき資金です。老後資金2,000万円問題と聞き、誰もが2,000万円の準備が必要だと思ってしまいますが、実際に必要になる金額は家庭ごとに違います。


不足なく老後を過ごすためにもお金のプロに老後資金の相談をすることをおすすめします。


相談相手に悩んだ方は、マネーキャリアFP相談がおすすめです。お金のプロであるファイナンシャルプランナーに相談でき、何度でも無料で利用することができます。顧客満足度93%と安心です。


ほけんROOMでは他にもお金や保険に関する記事を多数掲載しています。興味のある方はぜひ参考にしてください。

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