喘息(ぜんそく)になったら生命保険に入れない？喘息でも加入できる保険とは？

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喘息の治療をしている人、小児期に喘息に罹っていた人などは、生命保険に入れないのでしょうか。

生命保険の加入には一般的に健康状態の告知が必要になるので、不安に思われる方も多いかと思います。

結論から言えば、喘息の治療歴がある人でも生命保険に加入できる可能性はあります。

ただし、生命保険を検討する上で抑えておくべき注意点もあります。

この記事では、喘息の治療歴のある人が検討すべき保険や注意点、おすすめの保険相談窓口についてご紹介しています。

自身の持病によって生命保険に入れないのではないかとお考えの方や、喘息に罹ってしまったときの不安をお持ちの方はぜひ参考にしてください。

喘息は発生原因によって2種類に分けられます。

1つはアレルギーが関与する「アトピー型」で、もう1つはアレルギーが関与しない「非アトピー型」です。

小児喘息患者の90％は「アトピー型」といわれています。特に5歳未満での発症が多いとされています。

「アトピー型」はダニやハウスダスト、花粉などのアレルゲンに対して過剰に反応することで発症します。

「非アトピー型」は40歳以上の成人に多いとされ、その原因の多くが喫煙や風邪などのウイルスといわれています。

「アトピー型」「非アトピー型」は発生原因により分けられるものの、その症状に違いはないため、治療法にも大きな差はありません。

喘息の治療をしている人、現在は完治しているが過去に喘息の治療歴があった人は、生命保険に加入できないのでしょうか。

確かに、かつては喘息の発作による入院や死亡のリスクが高いとみられ、喘息の人は生命保険に加入するのは難しいとされていました。

しかし現在では医療の技術が進歩し、喘息に罹患しても重症化しづらくなったことから、保険会社の引受基準も緩やかになってきました。

喘息の治療歴がある場合でも、生命保険の加入を検討することが可能です。

検討できる生命保険の種類や注意点などについて、以下よりご説明します。

喘息の治療歴がある人でも、生命保険を検討することができます。

検討すべき生命保険は以下の3種類です。

• 通常の生命保険
• 引受基準緩和型保険
• 無選択型保険

喘息に罹っている場合でも、通常の生命保険に加入できる場合があります。

生命保険の契約時には必ず健康状態の告知をする必要があります。

加入者が一定期間内の既往歴や治療の経過などを申告し、保険会社側でその告知内容をもって審査にかけ、加入の可否を判断します。

審査結果は、加入可能・不可能・特別条件付きで可能というパターンがあります。

特別条件というのは、保険料が割増になる、受け取れる保険金額が削減される、肺など特定の部位については保障対象外になるなどです。

このような特別条件が付く場合、契約確定前に条件を承諾できるかの確認があり、承諾をもって契約となるため、安心してください。

後述する引受基準緩和型保険や無選択型保険は保険料が割高になるため、まずは通常の生命保険で加入できる可能性を探ってみるのをおすすめします。

喘息のため通常の生命保険を選択できない場合、引受基準緩和型保険を検討することもできます。

引受基準緩和型保険というのは、その名前の通り、加入の引受条件が通常の保険よりも緩和されている生命保険を指します。

通常の生命保険であれば、病気によらず一定期間内の治療歴が告知の対象になるものが多い一方で、引受基準緩和型保険の場合、がんなどの重大な病気の治療歴や直近の入院・手術歴についてなど、告知項目が限定的です。

告知項目に該当しない病歴は申告する必要がないため、喘息の人もほとんど加入できるでしょう。

しかし、通常の生命保険よりも保険料が割高になり、保障が開始されてから一定期間、保険金額が削減されるものが多いため、注意が必要です。

以上でご説明した通り、喘息があるからといって生命保険をすぐに諦める必要はありません。

喘息があっても検討できる保険があるので安心してください。

ただし、喘息の治療歴がある人が生命保険に加入する場合、知っておきたい注意点があります。

• できる限り詳しく告知する
• 複数の保険を比較検討する
• 特別条件付きの契約に注意する

喘息の人が生命保険に加入する際の注意点2つ目は、「複数の保険を比較検討する」です。

告知項目や審査基準、審査結果は保険会社によって異なります。

ある会社では特別条件が付く場合でも、他の会社では無条件で加入できるというようなケースがあります。

希望の保険に加入できなかったり許容できない特別条件が付いたりしても諦めずに、他の会社の商品も検討してみましょう。

コンサルタントに相談すれば、契約手続きに先立って保険会社に引受の判断を確認したり、複数社の審査結果を踏まえて選択できるように、各社の契約確定を保留にしたりすることが可能な場合もあります。

複数社の保険を比較検討するためには、保険会社所属のコンサルタントではなく、複数社の保険を扱う独立したコンサルタントに相談する必要があります。

喘息の人が生命保険に加入する際の注意点3つ目は、「特別条件付きの契約に注意する」です。

これまでご説明している通り、告知を踏まえた保険会社側の審査結果によっては、特別条件付きで引受される場合があります。

特別条件とは、保険料が割増になる、受け取れる保険金額が削減される、肺など特定の部位については保障対象外になる、などの条件のことです。

特別条件が付く場合は、契約確定される前に、その特別条件を承諾できるかの確認があるので安心してください。

その特別条件が許容範囲内のものであるか検討しましょう。

もし他社の引受条件も知りたい場合は、一旦回答を保留にして、他社にチャレンジしてみるなど次のステップに進むこともできます。

特別条件の承諾には一定の回答期限があり、期限を過ぎると加入申込みがなかったことになるので注意してください。

ここまで、喘息の治療歴のある人が選択できる保険や注意点についてご紹介しました。

喘息の人が自分に合っている保険を探すのは難しいと感じた方も多いのではないでしょうか。

確かに、喘息などの持病があると、入れる保険を自分で探すのは比較的困難になります。

そこで、保険について詳しいコンサルタントに相談できるサービスを利用するのがおすすめです。

おすすめの相談窓口を3つご紹介します。

ここまで、喘息の人が選択できる生命保険の種類やおすすめの相談窓口についてご紹介しました。

しかし、民間の生命保険を検討する前に、喘息の治療の際に利用できる公的制度について理解することが大切です。

民間の保険は、公的制度を利用した上での自己負担分を補填するものとして捉えるとよいでしょう。

喘息の治療で利用できる公的制度は、主に以下があります。

• 高額療養費制度
  
• 各自治体の補助制度
  

それぞれについて詳しく解説します。

喘息の治療には高額療養費制度が利用できます。

喘息の治療にかかる費用は健康保険が適用されるため、自己負担は治療費全体の3割にとどまります。

この自己負担部分が高額になる場合は、高額療養費制度が適用されるため、1ヶ月当たりの自己負担額がさらに軽減されます。

高額療養費の適用条件は所得により異なります。

注意点として、高額療養費制度の対象となるのは保険適用の範囲内であるため、治療費以外にかかる入院時の差額ベッド代や食事代などは対象外となります。

また加入先の保険機関に事前申請しない限り、高額療養費制度が適用される場合でも病院の窓口で一旦制度適用前の自己負担額を支払わなければなりません。

その後、制度適用後の自己負担免除分が還付される仕組みですが、一時的であっても大きな出費を抑えたい場合は、事前に申請して「限度額適用認定証」を発行し、病院に提示して、窓口の支払いを制度適用後の自己負担分に抑えることができます。

お住まいの自治体によっては、喘息にかかる治療費を助成してくれる制度を利用できます。

制度有無や適用条件は自治体によって異なるため、お住まいの自治体の制度を確認しましょう。

例えば、東京都の場合は、一定の条件に該当する人を対象にした助成制度があります。

対象者は都に申請をすることで、都から発行される医療券の有効期間内であれば、保険適用後の自己負担額の助成を受けられます。

また神奈川県川崎市でも同様の制度があり、喘息にかかる治療費の自己負担額の一部を助成し、1割は利用者の自己負担としています。

ここで、喘息の人が生命保険を検討する際によくある以下の疑問について、Q&A方式で解説していきます。

• 生命保険加入後に喘息になったら告知の義務はあるか？
• 生命保険契約後に喘息になったら給付金はもらえる？
• 小児期の喘息は告知しないといけない？

小児期に喘息に罹っていた場合、告知の対象期間内に治療歴があれば告知が必要になります。

通常の生命保険の告知では、加入時の5年前までの治療歴を問われることが多いため、小児期であるかにかかわらず、この期間内に治療をしていれば告知をしなければなりません。

また現在も継続して投薬治療や経過観察をしている場合はほぼ確実に必要になります。