- 自然分娩での出産を希望している人
- 自然分娩にかかる費用が知りたい人
- 妊娠後でも入れる保険があるのか知りたい人
- 自然分娩でも加入できる保険がある
- 自然分娩で使える公的保障について
- 妊娠を希望している人がはいれる保険について
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これから出産を控えている方の中には自然分娩を選択されている方もいると思います。しかし自然分娩は保険適用なの？と心配になる方も多いようです。出産はとてもデリケートなもの、すこしでもを不安を取り除き安心して出産に望めるようにしておきましょう。
この記事の目次
目次を閉じる自然分娩でも出る保険はあるが注意すべき点が2つある
妊娠がわかり自然分娩の出産を希望する方もいると思いますが、自然分娩で出る保険には注意すべき以下の2点があります。
- 出産費用の一部しか保険金は下りない
- 保険の加入時期が妊娠の前か後かで内容が変わる
といった事です。
妊娠や出産はケガや病気ではないと判断されており、妊娠・出産は公的保障の対象にはなりません。
そのため自然分娩に関わる費用は全て自己負担となります。
ただ公的保障の中には出産時にでる保障もあるので、その保障を出産時の費用に充てることがほとんどです。
しかし出産時に異常が起きてしまい思ったより入院生活が伸びてしまうこともあります。
そうなった場合、公的保障だけでは補えない部分を補填するために民間保険の保険金を利用します。
利用に関しての注意点をより詳しく説明していきましょう。
出産費用の一部しか保険金は下りない
出産費用は出産育児一時金が公的保障より出るので安心ですが、出産時に民間保険からでる保険金は基本的にありません。
民間保険から出産費用がでるのは医療行為とされる処置が医師からされたとき、はじめて保険金が下ります。
例えば、
- 出産時→帝王切開などの異常分娩
- 妊娠時→妊娠悪阻（つわり）などで入院治療をする
といった、妊娠・出産するさいに起きた異常事態に保険金は支払らわれます。
全ての出産に対して保険金が下りるわけではないので注意が必要です。
医師の診断をもらい、保険金が下りるとなれば以下の
- 入院給付金
- 手術給付金
現在は高齢出産（35歳以上）の方も増え、年々帝王切開となる分娩が増えています。（今は5人に1人の割合）
働く女性が多くなったことで、女性のための保険商品の種類も豊富になってきてます。
昔から加入している保険があるから安心している方がほとんどです。
しかしいざ妊娠・出産時に保険が下りると思っていたら下りなかった！といった事例もあります。
結婚など生活に変化があった場合には保険内容を見直しておきましょう。
また再度契約するときも、妊娠・出産にはどのような保障がつくのか、また保険金はどのくらいおりるのかをよく読んでおくことが大切です。
万一のときに保険が下りないといった事のないようにしておきましょう。
保健の加入時期が妊娠の前か後かで内容が変わる
保険商品には加入時期が妊娠前か妊娠後かによって保障される内容にかなり差がでてきます。
妊娠前であれば加入できる保険商品もあるので、結婚などのタイミングで保険に加入しておくのが良いでしょう。
妊娠後に入れる保険もありますが、出産の年は保険が下りないことがほとんどです。
「妊娠後の加入＝特定部位不担保条件」がついてしまうからです。
これは保険会社が定めたからだの部位（妊娠中であれば子宮・卵巣・卵管等）が保障の対象外と定めているからです。
妊娠～出産までかかるおもな疾患は、
- 子宮筋腫
- 鉄欠乏症による貧血
- 甲状腺の障害等の病気
保険商品のなかには女性入院一時金保険などの特約を付帯できるものもあるので、ご自分のきになる特約や保険はないか調べておきましょう。
しかし自分で調べるには時間も労力もかかります。
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妊娠が分かる前に保険加入の検討をし、万全の体制で出産に備えておきましょう。
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自然分娩が保険適用外になる理由は？
自然分娩がなぜ保険適用とならないのかを知っていますか？
妊娠は”病気”ではないため健康保険の適用外となり、妊娠・出産に関わる費用は全て自己負担となります。
「公的医療保険」の目的は怪我・病気になったときにかかる医療費に使用できるものです。
妊娠・出産といった生理現象でおきたことには保険適用外とされており、通院等にかかるお金はすべて自己負担となります。
しかし保険適用外であっても全てが保険適用外になるわけではありません。
妊娠して「妊娠届出書」を提出すれば、自治体から助成として出産育児一時金や妊婦健診の回数券などが受け取れます。
これらの公的保障をつかえば妊娠・出産にかかる費用の一部を工面できるので安心です。
- 治療の必要性が認められれば保険の対象となる
- 保険は妊娠前に加入しよう
治療の必要性が認められれば保険の対象となる
妊婦健診中に治療が必要となることも多々あります。
妊娠中の段階で医師からの治療指示が出れば、保険適用外から保険の対象に切り替わります。
公的保障の対象となるもの↓
| 妊娠中 | 妊娠高血圧症候群 悪阻（つわり） 貧血など 糖尿病 合併症 便秘など |
|---|---|
| 出産時 | 切迫流産
切迫早産 吸引分娩 帝王切開など |
これらの症状は公的保障の対象となるので3割負担の支払いとなります。
いかに元気に過ごしていても妊娠中はいつ体調に変化がでるか分かりません。
重度のつわりなど人によっては通常の生活をおくれないほど…入院生活で治療を行います。
妊娠から出産まで長期間にわたります、その間なにか起きても慌てることのないように準備をしておくことが大事となります。
保健は妊娠前に加入しよう
妊娠はいつ起こるかわからないものです。
妊娠がわかってからの保険加入はかなり制限が厳しくなります。
どの民間保険も決まりとして「妊娠の前後20週目」までであれば、保険への加入が可能です。
早めに保険加入をしていれば給付金がでるものもあります。
- 入院給付金
- 手術給付金
民間医療保険は妊娠後であっても一定期間なら加入はできますが、それ以降は妊娠にかかるリスクがたかくなるので加入がしづらくなります。
かりに民間保険に加入できても保障に対する要件が追加されてしまうので、出産に関わる保障がつかなくなり、保険金も下りません。
これらの条件は2人目を出産する場合も同様です、民間保険で妊娠・出産に備えるなら保険加入はなるべく早い方が理想です。
もしもの異常分娩（帝王切開など）や異常妊娠にそなえ、医療保険に加入しておきましょう。
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自然分娩でも保険適用になる例
自然分娩の出産でも、保険の適用となる例もあります。
その場合の保険商品はかなり少なくなります。
保険適用となるものは保険会社の保障内容に以下のような記載要件があること。
- 入院費用、手術費用の備え
- 切迫早産等の自宅安静
- 帝王切開による分娩
- 妊娠中にかかる疾患など
- 妊娠中に保険適用になる例
- 出産時に保険適用になる例
妊娠中に保険適用になる例
妊娠中に保険適用になる例をみていきましょう。
妊娠中に保険適用となるには、保険に加入したその年から「異常妊娠である」と医師が判断したものです。
以下は異常妊娠と診断される症状の一例です。
- 切迫早産
- 切迫流産
- 重度の悪阻（つわり）
- 妊娠による高血圧症候群
- 妊娠による糖尿病
- 前置胎盤
- 全期破水など
- 異常分娩での外来入院治療費
- 妊娠以外の病気や怪我の治療費など
出産時に保険適用になる例
つぎに出産時に保険適用になる例です。
これらも医療行為にあたるので保険適用となります。
- 帝王切開
- 吸引分娩
- 鉗子分娩など
- 産後のトラブルにかかる入院費
- 出産時にかかった治療費など
このような出産時にかかるであろう異常分娩や治療にも保険が適用となります。
近年増え続けているのが帝王切開です。
厚生労働省は”医療施設（静態・動態）調査・病院報告の概況”のなかで帝王切開の分娩が増えてきているとの見解を示しています。
異常時の分娩のなかには入院が長引くことがほとんどです。
帝王切開は手術扱いの出産です。
そのため自然分娩の出産よりも支払う金額がおおくなります。
通常であれば出産には約45万～50万円ほどの費用がかかりますが、これにプラスして帝王切開の手術代が（公的保険が適用され）約６～10万円程度かかります。
出産育児一時金といった助成金もありますが、助成金よりもオーバーすることも少なくありません。
この差額をうめるのに保険適用の保障があると安心でしょう。
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保険適用外の自然分娩でも受けられる可能性のあるおすすめの公的保障
妊娠・出産時に受けられる可能性のある保険適用外のおすすめの公的保障を紹介します。
- 出産育児一時金
- 出産手当金
- 医療費控除
- 傷病手当金
- そのほか共済に加入しているともらえる保障
以上が受け取れる可能性のある公的保障です。
それぞれどのようなものか理解しておきましょう。
保険適用外だからと公的な保障がつかないと思っている方もいるようです。
しかし出産後に本当はこの公的保障が使えた！といった損することのないようにしておきましょう。
知っているだけで使える公的保障は妊娠・出産以外にもまだあります。
生まれてくるお子さんの「子ども手当」のことなど気になることはマネーキャリアの他の記事にまとめてあります。
ぜひお時間があるときに読んでみてください。
出産育児一時金
ひとつめに出産育児一時金があります。
この公的保障は妊娠や出産を考えたことがある方なら、いちどは耳にしたことがある助成制度ではないでしょうか。
出産育児一時金とは、公的医療保険に加入していれば受けとることができるお金のこと。
助成制度の内容を簡単にいうと、
- 健康保険の資格のそうしつ日の前日（＝退職日）まで、1年以上継続して被保険 者期間であること。
- 健康保険の資格そうしつ後（＝退職日の翌日）から6ヵ月以内の出産である。
- 妊娠4ヶ月以上であること（85日）
ここでの公的医療保険とは、
- 国民健康保険
- 勤め先の会社の健康保険、共済組合
のこと。
配偶者の扶養に入っている人でも出産育児一時金は受けとれます。
出産育児一時金の支払方法は以下の３つ。
- 直接支払制度
- 受取代理制度
- 出産費貸付制度
直接支払制度
直接医療機関に出産育児一時金が支払われる制度のこと。
医療機関のおおくがこの制度を取りいれています。
この制度を取り入れている病院であれば、出産育児一時金をうわまわった金額のみを病院の窓口で支払うだけなので手続き等もいらずスムーズに支払いを終えることができます。
受取代理制度
小規模の病院が受取代理制度を導入していることが多いです。
出産育児一時金の受け取りを医療機関に”委任”します。
この制度は出産予定日の2ヶ月以内の申請が必要なので出産前に病院へ確認をしておきましょう。
出産費貸付制度
個人医院などはこの制度の対応となります。
直接支払い制度・受取代理制度とちがい手元にまとまったお金が必要です。
しかし高額な出産費用を準備するのは大変です。
そのため出産育児一時金の受取りまで、保険者に出産費用を無利子で貸し付けを行ってくれる制度です。
これを利用するには、出産予定日1ヶ月以内であれば申請が可能。
1万円単位での貸付け、限度額は出産育児一時金の8割相当額と決まっています。
返済は出産後となり、のちに支給される出産一時金から支払われるようになっています。
このように、出産育児一時金といっても支払い方法には種類があることを覚えておきましょう。
どういった支払い制度なのかを事前に出産する病院に確認をしておくことが重要です。
より詳しく知りたい方は出産育児一時金についての質問・回答が全国健康保険協会のホームページにあります、参考にすると良いでしょう。
出産手当金
ふたつめは出産手当金です。
出産手当金ははたらく女性が妊娠し、出産によって働けなくなったときの給与として支払われる公的保障のこと。
妊娠・出産のため働けなくなるとお給料をもらえませんが、条件を満たすことで会社から出産手当金を受取ることが可能となります。
受け取るのための条件を表にしました。
| 受取条件 | 勤務先の健康保険に加入済み 妊娠４ヶ月目以降 |
|---|---|
| 受取期間 | 出産日（出産予定日）の 42日前～出産後翌日56日目まで |
| 受取金額 | 標準報酬月額の2/3 |
| その他条件 | 産前・産後の間、 無休＆無給である |
| 申請先 | 働いている会社、 保険組合へ直接提出 |
| 受取開始日 | 書類提出後 |
妊娠・出産のために仕事を休むことになれば生活ができなくなってしまいます、その状態を避けるためにあるのが出産手当金の保障制度です。
よくある勘違いとして、夫の扶養者である妻も出産手当金を受け取れると思ってしまうパターン。
夫が会社員、妻が専業主婦であれば妻は夫の配偶者（被扶養者）になっています、この場合妻は出産手当金を受け取れません。
出産手当金は被保険者本人が受け取れる制度であることを覚えておきましょう。
出産後はたいがいの方が産後そのまま育児休暇に入ります。
そのばあい、育児給付金を受け取れる可能性もあります。
育児給付金は休業後に復帰予定を前提としている場合のみの支給。
もし出産後に退職を考えている場合は勤め先の給付金に関わる制度について話をしておきましょう。
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医療費控除
３つめに、医療費控除があります。
妊娠・出産にかかった医療費は医療費控除の対象となります。
医療費控除がつかえれば、所得税の軽減につながるの利用してみましょう。
- 同居する家族の1年間でかかった医療費が全部で10万円を超える
| 対象となる | 対象にならない |
|---|---|
| 妊婦検診、検査による費用 通院、入院時に使用した タクシーや公共交通機関の交通費 入院中の食事代 出産時の費用など | 入院に必要な洗面具やパジャマなどの 購入にかかった費用 差額ベッド代 実家帰省時の交通費など |
傷病手当金
4つめは傷病手当金です。
公的保障である傷病手当金は怪我・病気などで会社を休むことになった場合に受けれる保障のこと。
内容をまとまると、
| 支給額 | 標準報酬月額の2/3 |
|---|---|
| 支払い期間 | 最長1年6ヶ月 |
| 支払い条件 | 4日以上連続して会社を休んでいる |
となります。
妊娠中にもこの制度の適用は可能です。
重度のつわりや切迫早産・切迫流産等となり休業を止むなくされた場合、医師の診断書があれば健康保険組合への申請ができます。
体調に不安があり休みが長くなると思えば、早めに医師の診察を受け「意見書等」を勤め先へ提出しておきましょう。
からだが動けるうちに行動しておくことが大事です。
そのほか共済に加入しているともらえる保障
5つめに、そのほか共済に加入しているともらえる保障についてお伝えします。
共済のなかには、出産にかかわる保障が受けとれる可能性のある商品があります。
共済は組合員同士で助けあい、相互扶助で成り立つ保険。
代表的な共済といえば「県民共済」などが有名です。
出産祝い金をだす共済もなかにはあります。
他にも女性に特化した共済でフローラル共済の”なでしこくらぶ”があります。
加入する時点で妊娠していないことが条件ですが、出産で入院した場合に入院日数分の入院保険金がうけとれます。（支払日数最高年間30日）
プランのなかには、加入すれば入院1日につき1万円や6日間の入院であれば６万円の受取りが可能なものもあります。
また、まごころ少額短期保険のマタニティライフ保険＋は自然分娩の入院で1日1万円：最高7万円の入院保険金の受取りとなります。
そのほかにも不妊治療のための医療保険もあります。
医療保険に加入しにくいといわれているのが不妊治療です。
不妊治療が目的の保険ではありませんが、不妊治療に関わるリスクにそなえるための保険として入院保障が支払われるものもあります。
共済は保険に比べて、妊娠・出産等の保障は弱いだろうと思っている方も多いようですが、調べてみると妊娠・出産に関わる共済も存在しています。
保険商品だけに絞らず、様々な方向か情報を集めておきましょう。
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イレギュラーの多い妊娠・出産は備えが大切！
妊娠出産は予定通りにいかないことがほとんどです。
なにがおこるかわからいものには備えをしておくのが万全。
お腹がおおきくなるにつれ、いままでと同じように動けなかったり体調が急変してしまうこともあります。
妊娠・出産にまつわるリスクは、
- 高齢出産による妊娠高血圧症候群
- 産まれるまで時間がかかり促進剤を使用
- 出産間近で逆子となる
妊娠による体調の変化は日々起きており、おもい妊娠悪阻になってしまうかたもいます。
出産時には自然分娩で無事に赤ちゃんは産まれたが、その後の母体が出血多量となり緊急的に処置を行うことになったなど予想していなかったことが次々起こります。
そんなイレギュラーな事態に対応できるように、あらかじめ保障の準備をしておくことが大事となってきます。
まとめ：自然分娩でも出る保険はある？自然分娩は保険適用になる？
自然分娩でも出る保険はあるのか、また、自然分娩は保険適用になるのかについてお伝えしてきました。
妊娠・出産は「自分は健康だから大丈夫」とおもわずに不足の事態にそなえておくことが大事です。
近年、高齢出産などにより民間の保険商品も女性にまつわる病気への保障を充実させたものを販売しています。
共済もおなじような内容のものが増えています。
現在加入している保険にも女性ならではの特約などがあるかもしれません。
子どもを授かろうと思いはじめたなら、まずご自身が加入している保険はどういった内容なのかを再度確認してみましょう。
妊娠がわかるまえや結婚前に保険の見直しをしておくことがとても大切です。
自然分娩で何事もなく出産できることが理想ですが「備えあれば患いなし。」出産には十分な準備をしておきましょう。
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妊娠・出産はお祝いごとです、不安を解消して安心して出産に望めるようにしておきたいものです。
