- 貯金に比べ資産をより増やすことが期待できる
- 新NISAで増えた資産は非課税になる
- 分配金・配当金・株主優待が貰える場合がある
- 新NISAを利用した場合と貯金した場合の将来の資産の比較
- 新NISA・つみたてNISAを貯金代わりに利用するときの注意点
- 新NISA・つみたてNISAを貯金代わりに始める際のポイント
この記事の目次
目次を閉じる新NISA・つみたてNISAは貯金代わりになる？
| 新NISA つみたてNISA | 貯金 | |
|---|---|---|
| 元本 | 保証されない | 保証される |
| 資産運用の区分 | 投資 | 貯蓄 |
| 税金 | 1800万円まで非課税 | 20.315％の課税 |
新NISA・つみたてNISAと貯金はどっちがおすすめ？シミュレーションで解説
10年後の金額
以下の条件で新NISAと貯金を比較します。
- 積立金額は毎月5万円
- 新NISAの利回りは年利3％、貯金の金利は0.003％
- 積み立て期間は10年
▼10年後の金額を比較
| 新NISA | 貯金 | |
|---|---|---|
| 元本 | 600万円 | 600万円 |
| 10年後の資産総額 | 698.7万円 | 601.8万円 |
| 増えた金額 | 98.7万円 | 1.8万円 |
※貯金は日本銀行を参考にして金利0.003％の場合（日銀のマイナス金利解除で今後金利が変化する可能性があります）
※参考：金融庁の資産運用シミュレーション
20年後の金額
以下の条件で新NISAと貯金を比較します。
- 積立金額は毎月5万円
- 新NISAの利回りは年利3％、貯金の金利は0.003％
- 積み立て期間は20年
| 新NISA | 貯金 | |
|---|---|---|
| 元本 | 120万円 | 120万円 |
| 20年後の資産総額 | 164.2万円 | 120.4万円 |
| 増えた金額 | 44.2万円 | 0.4万円 |
※貯金は日本銀行を参考にして金利0.003％の場合（日銀のマイナス金利解除で今後金利が変化する可能性があります）
※参考：金融庁の資産運用シミュレーション
30年後の金額
以下の条件で新NISAと貯金を比較します。
- 積立金額は毎月5万円
- 新NISAの利回りは年利3％、貯金の金利は0.003％
- 積み立て期間は30年
| 新NISA | 貯金 | |
|---|---|---|
| 元本 | 180万円 | 180万円 |
| 30年後の資産総額 | 291.4万円 | 180.5万円 |
| 増えた金額 | 111.4万円 | 0.54万円 |
※貯金は日本銀行を参考にして金利0.003％の場合（日銀のマイナス金利解除で今後金利が変化する可能性があります）
※参考：金融庁の資産運用シミュレーション
新NISA・つみたてNISAを貯金代わりにするメリット
▼新NISA・つみたてNISAを貯金代わりにするメリット
貯金に比べ資産をより増やすことが期待できる
新NISA・つみたてNISAを貯金代わりに利用すると、貯金に比べて資産をより増やすことが期待できます。
たとえば、月に3万円（利回り3％）を30年運用した場合、元本は1,080万円になります。
新NISA・つみたてNISAを利用すれば、運用利益は668.2万円にもなり、総資産額は1748.2万円になるとシミュレーションされます。
一方で、貯金（金利0.003％計算）の利息額は32,400円にしかならず、総額は1083万円です。
※参考：金融庁の資産運用シミュレーション
新NISAで増えた資産は非課税になる
新NISAで増えた資産は非課税になります。
たとえば、月に5万円（利回り3％）を15年運用した場合の増えた資産について、新NISAと貯金で比較します。
新NISAの総資産額は1134.9万円となり、運用利益は234.9万円になります。
一方で、貯金（金利0.003％計算）の元本は900万円で、利息額は2.7万円です。
新NISAは増えた資産に対して非課税になるため、運用利益の234.9万円に対して税金を支払う必要はありません。
それに対して、貯金で得た利息額の2.7万円には20.315％の税金が課税されてしまいます。
新NISAの最大のメリットは、増えた資産が非課税になることです。貯金代わりに新NISAを利用するメリットは大きいと言えます。
分配金・配当金・株主優待が貰える場合がある
分配金・配当金・株主優待が貰える場合があることも、新NISA・つみたてNISAを貯金代わりにするメリットです。
新NISAの成長投資枠では、投資する銘柄を自分で決めることができます。たとえば、投資先によって分配金や配当金を用意していたり、株主優待が受けられたりすれば、さらなる恩恵を受けられます。
| 用語 | 解説 |
|---|---|
| 分配金 | 投資信託の収益から投資家に還元するお金 |
| 配当金 | 株式投資の収益から投資家に還元するお金 |
| 株主優待 | 株主に向けて贈られる「優待品（自社商品やサービス）」 |
新NISA・つみたてNISAを貯金代わりに利用するときの注意点
▼新NISA・つみたてNISAを貯金代わりに利用するときの注意点
貯蓄と投資の割合をあらかじめ整理する
新NISA・つみたてNISAを貯金代わりに利用する際は、貯蓄と投資の割合をあらかじめ整理しておくことが大切です。
貯蓄と投資の割合をあらかじめ整理しておくことは、自分の生活費や余剰資金を把握することに繋がります。家賃や食費などの生活費や、将来必要になるとわかっている教育資金は新NISAに回すべきではありません。また、急にお金が必要になるときのことを考えて、およそ半年から1年分の生活費は貯蓄しておくことをおすすめします。
当面の生活費と将来必要になるお金を貯蓄したのち、余裕のあるお金を貯金代わりに新NISAへ投資すると無理なく運用できます。
リスクを避けるため、自分の貯蓄額や余裕のあるお金はいくらなのか把握し、貯蓄と投資の割合を整理しましょう。そのあとに貯金代わりに新NISAをはじめると、不安が軽減されます。
投資のリスクについて理解する
新NISA・つみたてNISAを貯金代わりに利用する際は、投資のリスクについて理解しておく必要があります。金融庁は投資のリスクを下記のように解説しています。
- 株価変動リスク
- 信用リスク（デフォルト・リスク）
- 流動性リスク
- 金利変動リスク
- 為替変動リスク
貯金は上記のようなリスクを伴うことはありませんが、投資には上記のようなリスクが伴うため、理解した上で貯金代わりに新NISA・つみたてNISAを運用することが大切です。
新NISAの非課税保有限度額について理解する
新NISA・つみたてNISAを貯金代わりに利用するときの注意点として、新NISAの非課税保有限度額を知っておく必要があります。
新NISAの非課税保有限度額は1,800万円です。
投資枠には、つみたて投資枠と成長投資枠があり併用可能です。つみたて投資枠の非課税限度限度額は、成長投資枠と合計して最大1,800万円となっており、年間の最大投資額は120万円です。成長投資枠の非課税限度額は1,200万円となっており、年間の最大投資額は240万円です。
もし、投資枠を満額使うとすれば、5年で非課税保有限度額の1,800万円に到達します。
新NISAは必ずしも1,800万円投資しなければならないものではありません。しかし、非課税保有限度額が設定されていることを押さえておきましょう。
新NISA・つみたてNISAを貯金代わりに利用するときのおすすめの運用方法
▼新NISA・つみたてNISAを貯金代わりに利用するときのおすすめの運用方法
投資スタイルや保有財産に応じて成長投資枠・つみたて投資枠を選択する
投資スタイルや保有財産に応じて成長投資枠とつみたて投資枠を選択しましょう。
つみたて投資枠で投資できる金融商品は、金融庁の基準を満たした投資信託です。つみたて投資枠は、決まった額を一定の期間積み立てます。
成長投資枠で投資できる金融商品は、つみたて投資枠の商品に加えて、上場株式やその他投資信託です。成長投資枠では積立投資の他に、一括投資をすることができます。
新NISAは、自分のスタイルや保有財産に応じて投資枠を選択できます。自分に合った投資枠を選んでうまく運用しましょう。
新NISA・つみたてNISAを始める前に専門家にアドバイスを受ける
新NISA・つみたてNISAを貯金代わりに利用する場合、元本保証の有無や運用の面で複雑に感じる部分もあるかもしれません。
新NISA・つみたてNISAを始める前に、まずはFP（ファイナンシャルプランナー）に相談してみましょう。
FPは国家資格であり、資産運用全般の相談をすることができます。
新NISA・つみたてNISAを始める際のポイント
▼新NISA・つみたてNISAを始める際のポイント
資産運用の専門家に相談する
新NISA・つみたてNISAを始める際は、資産運用の専門家に相談するようにしましょう。
貯金は元本が保証された資産運用方法ですが、新NISA・つみたてNISAは元本割れをするリスクが伴う投資です。いざ投資をはじめるとなっても、「どこの証券会社・銀行でNISA口座を開設すればいいの？」「どの銘柄を買えばいいの？」「月いくら投資すればいいの？」等、初めての投資はわからないことがたくさんありますよね。
そんなときは、資産運用の専門家に相談しましょう。経験と知識が豊富なプロが、あなたの初めての投資のお手伝いをします。
おすすめの相談先はマネーキャリア
新NISA・つみたてNISAを始める際のおすすめの相談先はマネーキャリアです。
マネーキャリアでは、国家資格を持ったお金の専門家であるFP（ファイナンシャルプランナー）が相談にのります。連携しているFPの数はなんと3000人以上！さらに、70社以上の金融コンサルタント会社と連携し、偏りがない公正なご案内ができるような仕組みになっています。
専門家への相談は有料のところも多いですが、マネーキャリアでは何度相談しても無料です。
マネーキャリアで相談できること
▼マネーキャリアで相談できること
- 効率的な貯金の方法とは？
- 貯金を新NISAに替えた場合、どれくらい増やすことができる？
- 新NISAのリスクって何があるの？
- 自分は新NISAをはじめたほうがいい？それともやめておいたほうがいい？
- 新NISA口座はどの金融機関で開設するのがおすすめ？
- 貯金に比べ資産をより増やすことが期待できる
- 新NISAで増えた資産は非課税になる
- 分配金・配当金・株主優待が貰える場合がある
