・我が家の家計は大丈夫なのか、将来に備えるためにもプロにアドバイスを求めたい
この記事の監修者 谷川 昌平 フィナンシャルプランナー
株式会社Wizleap 代表取締役。東京大学経済学部で金融を学び、金融分野における情報の非対称性を解消すべく、マネーキャリアの編集活動を行う。ファイナンシャルプランナー、証券外務員を取得。メディア実績：＜テレビ出演＞テレビ東京-テレ東「WBS」・テレビ朝日「林修の今知りたいでしょ！」
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この記事の目次
- 40代の家計診断｜まずは平均データと比較しよう
- 40代の平均世帯収入は？
- 4人家族の1か月あたりの平均支出は？
- 家計の支出は40代後半から50代前半がピーク！
- 40代後半から家計の支出がピークに！今すぐプロと一緒に家計の最適化をしよう
- 40代の理想的な支出割合は？項目別の家計チェックリスト
- 40代の家計の見直しで重要なポイントは？
- 住宅ローンの見直し
- 保険の見直し
- 通信費・サブスクの見直し
- 教育費と老後資金のバランスを考えた貯蓄計画
- 無料FP相談を賢く活用して家計にぴったりの貯蓄プランを見つけよう
- 【実際どう？】40代の子育て世帯にアンケート調査を実施
- 現在の世帯貯蓄額はどれくらいですか？
- 子どもの教育費はどのように準備していますか？
- 老後資金について、現在どのくらい貯蓄できていますか？
- 家計やお金に関して、今一番不安に感じていることは何ですか？
- 【まとめ】40代は家計の支出のピークに備えて！無料FP相談を賢く活用しよう
40代の家計診断｜まずは平均データと比較しよう
家計診断の最初のステップは、平均データとの比較です。同じ40代でも世帯人数や収入はさまざまです。「現在の家計で大丈夫か不安だが、比較する対象がないので困っている」といった方もいるでしょう。
ここでは、厚生労働省や統計局が発表した平均世帯年収、平均支出を紹介します。自分の家庭とまずは比較してみましょう。
40代の平均世帯収入は？
厚生労働省が発表した「2023年国民生活基礎調査の概況」によると、40代の平均世帯年収は、696万円です。一見すると高めに見えますが、世帯年収とは、世帯全員の収入を合算したものです。
そのため、働く人数が多いほど世帯年収は高くなります。例えば、1人当たりの所得は低くても、夫婦共働きで年金による収入がある両親と同居している場合は世帯年収が高くなります。
一方、40代の家庭における1人当たりの平均年収は、229万4,000円です。ここからも、一世帯に複数人の取得がある方がいると推測できます。また、夫が正社員で妻がパートやアルバイトなど年収に差がある世帯が多いことも推測できるでしょう。
なお、全世帯の所得金額の平均は524万2,000円で、児童がいる世帯の所得金額の平均が812万6,000円となっており、年収が多い家庭ほど子どもがいることがわかります。
4人家族の1か月あたりの平均支出は？
| 項目 | 数値 |
|---|---|
| 食料 | 10万5,155円 |
| 住居 | 1万6,747円 |
| 水道・光熱 | 2万1,579円 |
| 家具・家事用品 | 1万5,004円 |
| 保健医療 | 1万4,299円 |
| 交通・通信 | 4万2,600円 |
| 教育 | 1万1,377円 |
| 教養娯楽 | 4万2,826円 |
| その他 | 4万3,710円 |
2022年から続く物価高の影響で、食費に占める割合が高めです。また、住居費の割合が低い傾向にあるのは、賃貸物件や住宅ローンの支払いのほかに、「親と同居して家賃がかからない」といったケースも含まれるためです。
家計の支出は40代後半から50代前半がピーク！
家計の消費支出は年齢によって画像のように異なります。
- 25歳～34歳まで：30万8,274円
- 35歳～44歳まで：32万8,706円
- 45歳～54歳まで：40万840円
- 55歳～64歳まで：38万8,482円
- 65歳以上：32万6,953円
比較してみると、25歳～54歳まで消費支出の額は増え続け、ピークは54歳です。55歳以降は再び減少します。
消費支出の増加は、子どもの成長に関係があります。子どもが成長していくにつれて、食費や教育費が増加するのが一般的です。世帯主が45歳～55歳のとき、子どもはちょうど高校生～大学生となるご家庭が多いでしょう。高校、大学は義務教育ではありませんが、現在は高校進学率はほぼ100%、大学も半数以上の子どもが進学します。
40代後半から家計の支出がピークに！今すぐプロと一緒に家計の最適化をしよう
家計の見直しには知識が必要です。「40代後半から家計の支出が増えるので見直しをしよう」と思っても「明日から支出を一気に半分にします」といった極端な対応はほぼ不可能です。
また、食費や教養娯楽費など削れるものはもう削っていて「これ以上どこを見直せばいいかわからない」「教育資金だけでなく、老後資金も蓄えていきたいがどうすればいいか知りたい」といった、家計の最適化について不安や悩みを抱えている方は多いでしょう。
家計の見直し相談をするなら、FPが在籍している無料相談窓口がおすすめです。FPは家計の改善や将来のライフプランの設計をサポートするお金のプロです。
FPへの相談というと「保険の見直し」といったイメージを持っている方もいるでしょう。しかし、FPには保険の見直し以外にも教育資金や老後資金の構築方法、家計の見直し、相続など家計に関わるお金の相談を幅広く行えます。
40代の理想的な支出割合は？項目別の家計チェックリスト
40代の世帯平均年収は696万円、約700万円と考えていいでしょう。手取りの額は525万円～595万円、月収は約43万8,000円～49万6,000円です。
月収を45万円と仮定し、理想的な支出割合を以下の表にまとめました。
| 項目 | 割合 | 金額 |
|---|---|---|
| 家賃 （住宅ローン） | 20~30% | 9万～13万5,000円 |
| 食費 | 15~20% | ６万7,500～9万円 |
| 水道・光熱費 | 4~7% | 1万8,000～3万1,500円 |
| 被服費 | 4~7% | 1万8,000～3万1,500円 |
| 教育費 | ３～10% | 1万3,500～4万5,000円 |
| 保険医療費 | 3~5% | 1万3,500～2万2,500円 |
| 交際費 | 6~10% | 2万7,000～4万5,000円 |
| 雑費 | 3~5% | 1万3,500～2万2,500円 |
| 貯蓄 | 15~20% | ６万7,500～9万円 |
なお、子どもの学年や通っている学校、さらにオール電化住宅など住んでいる家のシステム等によっては、教育費や光熱費などが大きく変わる可能性があります。また、家族の交友関係や職業によっても増える出費、減る出費もあるでしょう。
40代の家計の見直しで重要なポイントは？
- 住宅ローンの見直し
- 保険の見直し
- 通信費・サブスクの見直し
- 教育費と老後資金のバランスを考えた貯蓄計画
住宅ローンの見直し
40代になると、昇進や昇給もある程度予想がついてきます。住宅ローンの残高と貯金の残高を比較して「思い切って一括返済をしようか」と検討する方もいるでしょう。その一方で「金利が高いころにローンを組んでしまって返済が大変」といった方もいます。
住宅ローンの見直し方は「繰り上げ返済」や「住宅ローンの借り上げ」などがあります。繰り上げ返済は、毎月の支払とは別にまとまったお金を返済に充てることです。繰り上げ返済は元本の支払いに充てられるので、返済した分利息が消えて負担が軽くなります。
住宅ローンの残高によっては、一括返済をする場合もあります。
住宅ローンの借り換えとは、現在の住宅ローンを別の金融機関で組みなおし、一括で返済することです。住宅ローンの金利や総返済額を下げることができるので、金額や現在の利息によっては月々の返済額や返済期間が減らせます。
ただし、借り換えは返済期間が10年以上、住宅ローン残高が1,000万円以上残っていることが条件です。借り換えを検討する場合は、FPに相談して返済のシミュレーションを作ってもらうと、検討の参考になるでしょう。
保険の見直し
40代になると、ガンや生活習慣病など健康に重大な影響を与える病気を発症するリスクが高まります。そのため、20～30代前半に加入した保険の保障内容が合わなくなっている可能性もあるでしょう。
また、40代になると学資保険が満期になる方も増えてきます。今まで学資保険にかけていたお金を老後に使う資産の構築に充てたい、と考える方もいます。近年は老後の生活を保障する保険も増えました。選択肢がある一方、保険選びに悩む方もいるでしょう。
保険を見直すことで、本当に必要な保障を持つ保険に入れるだけでなく、保険料を見直すことで家計の節約にもつながります。
通信費・サブスクの見直し
近年、スマホは生活になくてはならない機器になっています。スマホを持たせる年齢は家庭によって異なりますが、小学生から持たせているところも珍しくありません。
まだ、親との連絡が主な使い道の場合、スマホのプランを見直す、格安SIMを利用するなどの工夫で通信費を下げられます。また、docomoやauなど大手通信キャリアでも、家族割などを利用すれば、通信費がお得になるケースもあるでしょう。
通信キャリアは定期的に新プランを出してきます。何年も同じプランに加入しっぱなしといった場合は、一度使い方にプランがあっているか確認してみましょう。
サブスクも、本当に必要なものだけを加入するようにすれば、場合によっては年に１～2万の節約になります。動画配信などは1つのサービスに絞る、サブスクは定期的にチェックして使っていないものは解約するなどすると無駄を省けます。
教育費と老後資金のバランスを考えた貯蓄計画
40代になると老後資金も考える必要が出てきます。その一方で、子どもは高校・大学に進学する時期をむかえ、まとまったお金が必要にもなります。
40代ならば、教育費のほうが早く必要になるお金です。そのため、優先順位を考えると養育費の方を優先したほうがいいでしょう。老後資金も一緒に貯めたいならば、iDeCoや積立NISAなどを利用して毎月少額ずつ積み手ていく方法もあります。
例えば、月々8万の貯金のうち、4万円を教育費に、3万を急な出費に、1万円をiDeCoやNISA、養老保険などに積み立てて老後資金の構築に回すなどすれば、必要なときまでに必要な分のお金が溜められます。
無料FP相談を賢く活用して家計にぴったりの貯蓄プランを見つけよう
家庭によって、収入はもちろんのこと出費が必要な項目や割合は変わってきます。「支出の理想的な割合はわかったが、うちでは合わせるのは厳しい」といったケースは珍しくありません。
家計を見直し、自分に合った貯蓄プランを見つけるにはFPへの相談がおすすめです。FPならば、家庭の収入、支出、さらに必要な貯蓄の額や依頼者の希望を聞いたうえで、家計の見直しや貯蓄プランをアドバイスしてくれます。
すでにできることはすべて行って、これ以上節約が難しいという方ほど、FPに相談すれば、解決策が見えてくるでしょう。無料窓口ならば費用を気にせず相談できます。
【実際どう？】40代の子育て世帯にアンケート調査を実施
- 現在の世帯貯蓄額はどれくらいですか？
- 子どもの教育費はどのように準備していますか？
- 老後資金について、現在どのくらい貯蓄できていますか？
- 家計やお金に関して、今一番不安に感じていることは何ですか？
現在の世帯貯蓄額はどれくらいですか？
子どもの教育費はどのように準備していますか？
アンケートでは、学資保険を活用して教育費を準備している家庭が一番多く「47.6％」という結果でした。そのほか、資産運用・定期預金など一定の強制力のある貯蓄方法で準備をしている人が多い印象でした。
今ある収入を見直し「増やす」選択をしている家庭も5％以上あるのには驚きました。近年では短時間でのパートやアルバイト、フリーランスなど柔軟な働き方が増えていることも背景にあるのかもしれません。
老後資金について、現在どのくらい貯蓄できていますか？
老後資金としての貯蓄は「できていない」「～50万円」を合わせると約6割という結果でした。子供が大きくなるまでは教育資金の準備に追われ、なかなか老後資金まで手が回らないというのが実情のようです。
内訳には「iDeCoやNISAなどの資産運用」「企業型確定拠出年金」のみという回答が多くみられました。
家計やお金に関して、今一番不安に感じていることは何ですか？
40代は、親の医療・介護、老後の生活費などを強く意識しだす年代です。加えて子供が大きくなり、高校受験や大学受験などを目前にしている人も多いことでしょう。
また、30代からコツコツ貯めた頭金でマイホームの購入を検討している人もいるようです。古くなった実家のリフォームや子供部屋の増設など、住宅に関するお金の悩みも多くみられました。
なかでも「老後の生活費」への貯蓄が足りていないことは大きな不安となっているようです。年金の年齢が引き上げになったりと国からの支援に期待が薄れている今「老後資金は自分で用意するもの」として心配する意見が目立ちました。
【まとめ】40代は家計の支出のピークに備えて！無料FP相談を賢く活用しよう
40代は子どもが高校や大学進学を控え、支出のピークを迎えやすい年代です。また、家を買う、老後の資金を貯め始めるなど、教育費以外にも大きな支出をしたりお金の使い方を見直したりする方もいるでしょう。
家計の大きな見直しは、個人では難しいこともあります。マネーキャリアでは、何度でも無料で豊富な実績を持つFPに相談が可能です。家計診断はもちろんのこと、保険の見直しや教育費の貯め方まで、気軽に相談してください。
