年収1000万円でも生活が苦しい理由とは？見栄消費をやめて家計を見直すポイント4つのサムネイル画像
・年収1000万円でも生活苦しい
・どのようにすれば生活が楽になるのか

このような悩みをお持ちではないでしょうか？住宅ローンや教育費、娯楽や趣味など、生活すればさまざまな部分でお金を使うものです。年収1000万円があっても、いろいろな部分でお金を使えば、生活が苦しくなるでしょう。

そこでこの記事では、年収1000万円でも生活苦しい人のために、なぜ苦しいのかと原因を明確にしたうえで、どの部分を改善すれば生活に余裕が出るのか解説します。

生活苦しいと思っているならば、専門家に相談するのも1つの方法です。お金の専門家であるFPに相談すれば、現在の家計やライフプランを考慮したうえで、生活を楽にするためのアドバイスがもらえます。

この記事の監修者「谷川 昌平」

この記事の監修者 谷川 昌平 フィナンシャルプランナー

株式会社Wizleap 代表取締役。東京大学経済学部で金融を学び、金融分野における情報の非対称性を解消すべく、マネーキャリアの編集活動を行う。ファイナンシャルプランナー、証券外務員を取得。メディア実績：＜テレビ出演＞テレビ東京-テレ東「WBS」・テレビ朝日「林修の今知りたいでしょ！」
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この記事の目次

年収1000万円でも生活が苦しいのはなぜ？主な理由5つ

年収1000万円というと高収入のように思えますが、税金を引くと手取りはある程度少なくなります。そんな中で、以下のような理由で苦しいと思う人がいます。

  • 税金・社会保険料の負担が大きく手取りが減るため
  • 公的手当や給付金が減額・対象外になる場合があるため
  • 住宅ローンや家賃が家計を圧迫しているため
  • 子どもの教育費が家計を圧迫しているため
  • 車やブランド品などの見栄消費が多い

税金・社会保険料の負担が大きく手取りが減るため

年間1000万円だと、税金や社会保険料などを引いたときの月間の手取りと年間の手取りはいかのようになります。

  • 月間の手取り:約60万円
  • 年間の手取り:約720万円

年収1000万円だからといって、その12分の1を手取りとしてもらえるわけではありません。年収1000万円と900万円では、手取りや税金、社会保険料はどれぐらい違うのか、表にして見てみましょう。ここでは、ボーナスや配偶者はなしという過程にします。

年収1000万円900万円
月収約83万円約75万円
住民税約63万円約53万円
所得税約81万円約62万円
社会保険料約57万円約52万円
手取り（月額）約60万円約54万円

年収1000万円と年収900万円では、年間100万円の収入の差があります。手取りで言うと、約6万円の差となっており、年間で72万円の差です、つまり、100万円年収が増えたとしても、手取りが100万円分増えるわけではありません。


もしも、年収800万円、900万円、1000万円と考えるとき、年収では100万円ずつ増えていますが、手取りの増える割合は少しずつ減っていき鈍化します。これは、税金や保険料が、収入が増えれば増えるほど高くなるからです。

公的手当や給付金が減額・対象外になる場合があるため

公的手当や給付金は、一定の収入を超えると減額になったり、利用できなくなったりします。減額や対象外になるのは以下の手当や給付金です。

  • 児童手当:月5000円に減額
  • 高校無償化が対象外
  • 医療費助成の子ども医療費の負担増または対象外
  • 非課税樹民世帯向け給付金の対象外

ちなみに、国民健康保険や介護保険料が高くなる場合や、自治体によっては保育料が最高額を支払うこととなります。公的手当や給付金の支援額が減るため、年収1000万円だと生活苦しいと感じる場合もあります。

公的手当や給付金でも、近年は所得制限撤廃となっている制度もあります。以下のような制度で所得制限が撤廃されました。

  • 公立高校無償化
  • 子ども医療費助成（東京23区などの一部自治体）
  • 認可保育園・幼稚園（2歳児までは住民税非課税世帯のみ対象）

また、大学の授業料無料は所得制限撤廃の予定であり、児童手当は一部自治体で所得制限撤廃の予定となっています。

住宅ローンや家賃が家計を圧迫しているため

住宅ローンや家賃は毎月発生する固定費の1つです。たとえ1000万円の年収があったとしても、それに見合わないローンや家賃だと、家計を圧迫し生活が苦しくなります。特に購入住宅エリアや、都心部のマンションなどだとローンや家賃が高くなりやすいので、家計に占める割合が増えて、毎月の支出を増やします。


毎月支払うローンの返済費や家賃は安いほうが家計を圧迫しませんが、中には見栄で高いローンや家賃を払っているという人もいるでしょう。

毎月支払う固定費のローンや家賃は、見直して安くできれば家計への負担を減らせます。生活が苦しいと言うならば、一度見直してみると良いでしょう。


しかし、自分ではどのような見直せばいいのかわからないという人もいます。そんな人は、FPに相談するのがおすすめです。FPはお金の知識が豊富であり、住宅ローンや家賃について詳しいです。


FPは大きく分けると金融機関に所属する企業軽FPと、所属していない独立系FPの2つがあります。偏った提案のない独立系FPに相談すれば、金利の安いローンに乗り換えられられないか、家族構成を踏まえて、もっと安い家賃の場所に引っ越せないか客観的にアドバイスしてくれます。


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子どもの教育費が家計を圧迫しているため

子どもが生まれれば、幼稚園や保育園、義務教育である小学校と中学校の学費はかかります。また、高校や大学にいくならば、さらに多くの学費が必要です。高校までの場合、公立だと300万円程度、市立だと費用は1000万円以上というデータも。大学も私立よりも公立の方が安いですが、少なくとも数百万円のお金が必要となります。


また、塾や習い事を行うならば、それらの費用も用意しないといけないでしょう。さらに、子どもが2人や3人だと、一人っ子のときの2倍や3倍のお金が必要となります。多額の費用が発生する教育費は、家計を圧迫します。

子どもが大学に行くとなれば、親元を離れて独立する場合も多いでしょう。独立すれば、家賃や生活費がかかり、それらも親が負担しないといけません。そのような費用も家計の負担を増やします。


ただし、大学ならば奨学金の利用が可能です。奨学金は学力や家計の状況によって、利用可能かどうか決まります。年収1000万円以上だと給付型奨学金は利用できないので、必然的に貸与型の奨学金を利用することとなり、借りているお金であるため返済しないといけません。

車やブランド品などの見栄消費が多い

年収1000万円以上だと、ある程度収入があるので、使えるお金がたくさんあります。お金を車やブランド品に使う人もいます。車やブランド品にお金を使えば、生活費として使えるお金が減るので家計を圧迫するでしょう。


また、周囲の人が持っているから自分も持ちたい、対抗意識で自分も持つという場合もあります。ステータスの一部として、ブランド品や外車を購入する人もいるでしょう。


車やブランド品以外では、外食も家計を圧迫しやすい出費の１つです。外食が好きでよく外に食べに行く、付き合いでの外食が多い、デリバリーをよく頼むという人も、食費がかさみ家計を圧迫します。

車やブランド品にのめり込むと、必要であるから買っているのかどうか、自分で客観的に判断するのは難しいものです。周囲に流されて、購入しているだけかもしれません。


家計を圧迫している車やブランド品について、どうすればいいのか、今後は買うべきかどうか知りたいならば、FPに相談してみましょう。第三者として客観的にアドバイスしてくれます。また、FPはお金のプロであるため、どのように改善すればいいか具体的に教えてくれます。

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年収1000万円こそ家計の見直しが必要！プロと一緒に家計の最適化をしよう

年収1000万円というと大金を得ているように思えますが、実際の手取りを見ると、思ったよりも自分に使えるお金は少ないです。それは、年収が増えれば増えるほど、税金や保険料が高くなるので、手取りが減るためです。


生活を楽にしたいならば、一度家計を見直してみましょう。出費の中でも、固定費や外食費用は削除しやすい項目です。そんな費用を減らせば、支出が減るので家計が楽になり、生活に余裕が生まれます。

固定費や外食費用を見直すならば、１つ１つの支出について、本当に必要なのかどうか考えてみましょう。必要ない部分ではお金を使わないようにして、支出を減らすようにします。


どの部分の支出を減らせるかどうかと、支出項目を1つずつ見直さないといけないので大変です。何から見直せばいいかわからないという場合もあるでしょう。家計について見直すならば、お金の専門家であるFPに相談してみましょう。


中でもマネーキャリアは、相談員全員がFPの資格を持っており、家計について的確にアドバイスしてくれます。


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見栄消費をやめて年収1000万円の生活を最適化する家計の見直しポイント4つ

年収1000万円で生活苦しいときに、家計を見直すときには以下のポイントを考慮しましょう。

  • 現状の収支を把握して、無駄な支出を削減する
  • ライフプランの作成と貯蓄プランを設定する
  • 貯蓄と資産運用のバランスを考える
  • ふるさと納税を最大限活用する

現状の収支を把握して、無駄な支出を削減する

家計を見直すにしても、現在の収入と支出がわからなければ、どの部分で使いすぎているのか、どの支出を減らせば家計の負担が減るのかというのが把握できません。そこで、最初に現在の収支を把握しましょう。


収支は実際に数値にして割り出します。それには家計簿をつけるのが良いです。いくつもの家計簿アプリがあるので、使いやすそうなアプリを利用してください。


収支を把握した後は、外食費はいくらまでにするか、固定費で減らせる部分はないのかと見ていきます。以下の固定費は減らしやすいです。

  • 家賃
  • 光熱費
  • 通信費
  • 保険料
  • サブスクリプション費用

安い家賃の家に引っ越せないか、格安スマホにできないか、保険を安くできないかなどを考えてみましょう。

どの固定費が減らせるか、または外食費はいくらまでにするかは、自分で決めると甘くなってしまい、思ったよりも削減できない結果になる場合があります。支出を見直すならば、第三者と一緒に行うと良いでしょう。


そこで、FPに相談して一緒に家計を見直してくのがおすすめです。お金の専門家であるFPは、減らせそうな固定費について、どうすれば安くできるのか適切なアドバイスをしてくてくれます。


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ライフプランの作成と貯蓄プランを設定する

ライフプランや貯蓄プランを計画すれば、どのようにお金を確保するか見えてきて、計画的にお金を使えます。


最初に将来のライフプランを時系列順に整理しましょう。結婚・出産・住宅ローン・老後などを時系列にしていきます。その後にライフプランごとに、必要なお金の金額を見積もります。出産費用50万円、教育資金ひとりにつき1000万円などです。

ライフプランによって、ライフイベントごとに必要な金額がわかったら、次は貯蓄プランの設計です。例えば、教育資金についてならば、以下のように計画します。

  • 目標金額:1000万円
  • 費用:大学の学費まで
  • 貯蓄方法:学資保険毎月2万円/つみたてNISA毎月3万円
  • 毎月5万円を教育資金として貯蓄

このように計画していきます。計画でのポイントは期限や金額を明確にすることであり、年に1回は見直してみましょう。

貯蓄と資産運用のバランスを考える

貯蓄だけではライフイベントで必要となるお金を貯めるのは難しいので、資産運用も取り入れていきましょう。資産運用を行ったことがない人ならば、つみたてNISAやiDeCoがおすすめです。初心者でも取り組みやすくリスクが少ないです。


つみたてNISAはいつでも引き出すことができ、iDeCoは60歳になると引き出せます。どちらも投資運用益は非課税で税金が発生しません。


また、ある程度リスクを取れる人や、資金に余裕がある人ならば、株式投資や投資信託などで資産運用すると良いでしょう。投資先を増やせばリスク分散となり、資金が一気に全額失うのを防げます。

資産運用を行うならば、自分の資金に応じて投資先を決めないといけません。リスクを無視した無理な投資は、投資額全額を失う結果になりかねません。


どの投資商品が良いのか知るならば、専門家に相談してみましょう。お金の専門家であるIFAやFPならば、どんな投資先があるのか提案してくれます。


IFAは資産運用に特化した専門家で、FPはライフプランニングや家計の見直しを得意とします。家計を踏まえたうえで、投資についてアドバイスを受けるならば、IFAとFPが所属している相談窓口を探してください。


マネーキャリアにはIFAとFPが在籍しています。相談料は無料となっており手軽に相談できるので、資産運用について考えているならば、マネーキャリアで相談すると良いでしょう。


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ふるさと納税を最大限活用する

年収1000万円以上あると、税金が高くなるので、節税できれば家計への負担を減らせます。節税対策として使える方法の1つがふるさと納税です。納税と名前がついていますが、寄付に当たります。ふるさと納税で寄付した2000円以上の金額は、すべて控除対象です。そのため、返戻金が2000円以上のふるさと納税を行えば、税金が安くなります。


ふるさと納税の控除対象には所得制限がないので、年収1000万円以上でも控除を利用できます。どんなふるさと納税の返礼品があるかは、扱っているサイトを見てみると良いでしょう。

ふるさと納税は、1年中利用可能です。寄付先の自治体が5つ以内であれば、ワンストップ特例制度によって、自動的に控除が適用されます。しかし、6つ以上の自治体に寄付する場合や、住宅ローン控除や医療費控除など他の控除も使うときには、自分で確定申告しないと控除されません。


自分で確定申告するとなれば、年度末までに確定申告書を提出してください。窓口に提出する以外にも、e-Taxというオンラインでの提出も可能です。

FPに無料相談する

マネーキャリアの無料FP相談で効率的に家計の見直しをしよう

年収が増えれば増えるほど、税金や保険料の金額が高くなるので、年収に占める手取りに額が少なくなります。年収1000万円で生活苦しいと感じているならば、今すぐ家計を見直してみましょう。


最初に収支を具体的な金額で割り出し、数値で見えるようにします。その後、使いすぎている部分はないのか、減らせる支出はないのかを調べます。固定費は支出の中で減らしやすい部分であるため、出費を少なくできる固定費がないか確認すると良いでしょう。

家計を見直すといっても、さまざまな部分で出費があるので、どのように見直していけばいいかわからない場合もあります。そんなときには、お金の専門家であるFPに相談してみましょう。FPなら、具体的なアドバイスをしてくれます。


相談するならばFPの中でも、特にマネーキャリアがおすすめです。オンラインで手軽に相談できるので、気軽に利用できます。また、相談料は無料であるため、何回相談してもお金がかかりません。


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【実際どう？】年収1000万円以上の家庭にアンケート調査を実施

年収1000万円以上の家庭とは、どのような生活を送っているのでしょうか。多くの方が気になる内容について、当編集部がアンケート調査を実施いたしました。


ここからは、以下の調査結果について解説していきます。

  • どの支出項目が最も家計を圧迫していますか？またその月額平均は？
  • 家計にゆとりを持たせるために実践していることは何ですか？
年収1000万円以上の家庭では、どんな問題があり、どんな対策をしているのか、自身の家計状況と照らし合わせながら見ていきましょう。

どの支出項目が最も家計を圧迫していますか？またその月額平均は？

一番多い割合となっているのは33.4％を占めている「住宅費」です。高収入世帯ほど、より広い住宅や都心に近い物件を選ぶ傾向があり、住宅費の負担が大きくなることがあります。


次に多い割合は、27.7％となる保険や車の維持費、旅行費などを含めた「その他」の費用ですが、教育費の割合も全体の約4分の1を占めています。


実際に家計を圧迫していると感じている方が全体の8割以上と非常に多いことが分かります。

家計にゆとりを持たせるために実践していることは何ですか？

「節税対策」と「資産運用」を実践してしている方で全体の半数以上を占めています。年収が高い層ほど、投資や節税効果の高い制度への関心が高いため、積極的に取り組む人が多いと考えられます。


ふるさと納税やiDeCo、NISAなどの制度を活用すると共に、家計管理をしっかり行うことで、貯蓄できる仕組みが整ってきます。


このような仕組みの構築や、節約効果の高い固定費の見直しは、お金のプロと一緒にすることで効率よく進みますよ。


FPへは下記のボタンから相談可能です。ぜひ一度お問合せください。

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【まとめ】年収1000万円で生活が苦しい世帯は今すぐ家計の見直しをしよう

年収1000万円だと、税金や保険料が高くなり、受けられる公的支援が減るため、家計が苦しくなりやすいです。趣味や嗜好品にお金をかける、または教育費やローンでの出費が多いので生活苦しいという場合もあるでしょう。


生活が苦しいならば、お金について詳しいFPに相談してみましょう。ライフプランニングや家計の見直し、投資運用、ローンなどについて熟知しています。家計の見直しでも具体的なアドバイスがもらえるでしょう。


マネーキャリアもFPの1つであり、無料で相談できる窓口です。相談員全員がFPの資格を持っているので、お金についてならば、安心して相談できるでしょう。

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