「変動金利はやめたほうがいいって聞いたけど本当？」
「変動金利はやめたほうがいいのか判断に迷っている」
とお悩みではないでしょうか。
- 結論、変動金利は金利上昇リスクがあるため注意が必要ですが、固定金利よりも金利が低く、返済総額を抑えられる可能性があるという大きなメリットもあります。
そのため、メリットとリスクを理解した上で慎重に判断することが大切です。
この記事では変動金利のリスクや向いていない人の特徴、対策方法を解説します。
この記事を読むことで、変動金利の特徴を正しく理解し、自分に合った金利タイプを選択できるようになるのでぜひご覧ください。
この記事の監修者 井村 那奈 フィナンシャルプランナー
ファイナンシャルプランナー。1989年生まれ。大学卒業後、金融機関にて資産形成の相談業務に従事。投資信託や債券・保険・相続・信託等幅広い販売経験を武器に、より多くのお客様の「お金のかかりつけ医を目指したい」との思いから2022年に株式会社Wizleapに参画。
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この記事の目次
- 変動金利はやめたほうがいい？知っておきたいリスクを解説
- 金利上昇により将来の返済額が増えるリスクがある
- 金利が上がると利息の支払いが増えて元金が減りにくくなる
- 総返済額が予測できないため資金計画を立てづらい
- 変動金利か固定金利かで迷ったら無料FP相談を活用しよう！
- 変動金利はやめたほうがいい人の特徴
- 収入や家計に余裕がない人
- 金利上昇の不安に耐えられない人
- 将来のマネープランを正確に立てたい人
- 変動金利のリスク対策としてできること
- 金利上昇時の返済額を様々なパターンでシミュレーションする
- 金利上昇に備えた余剰資金・貯蓄の確保
- 計画的な繰り上げ返済をする
- 金利ミックス型（ハイブリッド型）の住宅ローンも比較検討する
- 【まとめ】変動金利は仕組みやリスクを正しく把握して検討しよう
変動金利はやめたほうがいい？知っておきたいリスクを解説
変動金利はやめたほうがいいかどうかは、金利上昇リスクを理解し、自分の家計状況と照らし合わせて判断する必要があります。
そのため、ここでは変動金利の主なリスクとして以下3点について解説します。
- 金利上昇により将来の返済額が増えるリスクがある
- 金利が上がると利息の支払いが増えて元金が減りにくくなる
- 総返済額が予測できないため資金計画を立てづらい
これらのリスクを理解した上で、自分の状況に合った選択をすることが大切です。
金利上昇により将来の返済額が増えるリスクがある
まず、金利上昇により将来の返済額が増える可能性があります。
返済期間が30年を超える場合など長期にわたるならそれだけ利息分の返済負担が大きくなるリスクがあるでしょう。
ただし、実際には5年ルールと125％ルールという極端な支払額の上昇を抑えるルールがあるため、月々の支払額が際限なく上がっていくことはありません。5年ルールと125％ルールについて詳しくは次の見出しで解説します。
金利が上がると利息の支払いが増えて元金が減りにくくなる
元利均等返済（毎月の支払額を一定にする返済方法）を選んだ場合、金利が急激に上がった際に支払額の急激な上昇を防ぐ5年ルールと125％ルールが適用されます。
5年ルールと125％ルールは、一時的に支払い負担を軽減しますが、総支払額を減らすものではありません。
表では、5年ルールと125％ルールについて簡単にまとめました。
| 元利均等返済の場合 | 5年ルール | 125％ルール |
|---|---|---|
| 概要 | 5年ごとに金利が見直される | 金利が上昇しても支払金額は 前回の125％までしか増えない |
| 金利が上がった場合 | 元金が減らない 未払い利息が出る場合がある | 元金が減らない 未払い利息が出る場合がある |
金利が急激に上昇して利息分が大きくなったとき、支払額を利息分が上回る場合があります。
支払額を上回る利息を未払い利息と呼び、次に金利が下がったときに未払い分を支払うことになります。ただし、金利が上昇し続けると支払うべき利息が溜まっていくことになります。
では、月に10万円の返済をしている場合、金利が上がると何が起きるでしょうか。
10万円のうち1万円が利息、9万円が元金返済だった内訳が、金利上昇により2万円が利息、8万円が元金返済に変わるため、元金返済が進まなくなってしまいます。
金利上昇が続いても、5年に一度の見直しの際に125％ルールが適用されて支払額の上昇は12万5000円までに抑えられます。
総返済額が予測できないため資金計画を立てづらい
変動金利では総返済額が予測できないため、長期的な資金計画を立てづらいというリスクがあります。
固定金利であれば借入時点で総返済額が確定するため、教育費や老後資金などの将来の資金計画を立てやすくなります。
しかし、変動金利では将来の金利動向によって総返済額が大きく変動するため、正確な資金計画を立てることが困難です。
特に、子どもの教育費がかかる時期や定年退職後の収入減少時期に金利が上昇すると、家計への影響は大きくなるため注意が必要です。
変動金利か固定金利かで迷ったら無料FP相談を活用しよう！
変動金利か固定金利かの選択は、それぞれにメリット・デメリットがあり、個人の収入状況、家族構成、将来のライフプランによって最適な選択は異なるため、迷ったらFPに相談することが大切です。
FPに相談することで、固定金利・変動金利の比較と最適な選択についてアドバイスをもらえます。
また、あなたのライフプランに合わせた返済計画の立て方も提案してもらえるため、住宅ローン初心者の方は特に相談メリットが大きくなります。
FPに相談するなら、無料で相談できる「マネーキャリア」の住宅ローン相談窓口がおすすめです。
- 家計状況を踏まえた最適な金利タイプのアドバイスができる
- 資産状況やライフプランを元に各金利タイプを選んだ場合の返済シミュレーションが可能
- 繰り上げ返済や資産運用などの変動金利のリスクを抑える方法を提案可能
- 相談実績100,000件以上、相談満足度98.6%の質の高い相談ができる
変動金利はやめたほうがいい人の特徴
- 収入や家計に余裕がない人
- 金利上昇の不安に耐えられない人
- 将来のマネープランを正確に立てたい人
収入や家計に余裕がない人
収入や家計に余裕がない人は、変動金利はやめたほうがいいかもしれません。
変動金利では将来的に返済額が増加する可能性があり、現在ギリギリの家計で生活している場合、金利上昇時に返済が困難になるリスクがあります。
例えば、月収30万円で住宅ローン返済額が10万円の場合、返済負担率は33%となり、既に高い水準です。
この状況で金利が上昇し、仮に返済額が12万円になると、返済負担率は40%となり、家計を大きく圧迫することになります。
また、貯蓄が少ない場合も、金利上昇時の対応策が限られるため、変動金利は避けた方が安全です。
金利上昇の不安に耐えられない人
金利上昇の不安に耐えられない人も、変動金利はやめたほうがいいかもしれません。
変動金利を選択すると、常に金利動向を気にしながら生活することになり、精神的なストレスが大きくなる可能性があります。
特に、ニュースで金利上昇の話題が出るたびに不安になったり、夜眠れなくなったりする方は、固定金利を選択した方が安心です。
住宅ローンは長期間にわたって返済するものなので、精神的な安定も重要な要素の一つです。
金利の変動による不安で日常生活に支障をきたすようであれば、多少金利が高くても固定金利を選択することをおすすめします。
将来のマネープランを正確に立てたい人
将来のマネープランを正確に立てたい人は、変動金利ではなく別の金利タイプの方が向いている可能性があります。
変動金利では将来の返済額が不確定なため、教育費や老後資金などの長期的な資金計画を立てることが困難になります。
特に、子どもの大学進学費用や老後の生活費など、まとまった資金が必要な時期が明確な場合は、住宅ローンの返済額も確定している方が計画を立てやすくなります。
そのため将来の収支を正確に予測し、計画的な資産形成を行いたい方には、固定金利などの返済額がある程度確定している金利タイプがおすすめです。
変動金利のリスク対策としてできること
次の4つの方法について解説します。
- 金利上昇時の返済額を様々なパターンでシミュレーションする
- 金利上昇に備えた余剰資金・貯蓄の確保
- 計画的な繰り上げ返済をする
- 金利ミックス型（ハイブリッド型）の住宅ローンも比較検討する
金利上昇時の返済額を様々なパターンでシミュレーションする
変動金利のリスク対策として、金利上昇時の返済額を様々なパターンでシミュレーションすることが重要です。
現在の金利から1%、2%、3%上昇した場合の毎月返済額や総返済額を計算し、家計への影響を事前に把握しておきましょう。
例えば、3,000万円を35年ローンで借りた場合のシミュレーション結果は以下のとおりです。
| 金利 | 毎月返済額 | 現在との差額 |
|---|---|---|
| 0.5%（現在） | 約78,000円 | - |
| 1.5%（+1%） | 約92,000円 | +14,000円 |
| 2.5%（+2%） | 約107,000円 | +29,000円 |
このようなシミュレーションを行うことで、金利上昇時に家計がどの程度の負担増に耐えられるかを事前に把握できます。
金利上昇に備えた余剰資金・貯蓄の確保
変動金利を選択する場合は、金利上昇に備えた余剰資金・貯蓄の確保が重要なリスク対策となります。
金利が上昇した際の増加分を補うための資金や、繰り上げ返済に充てる資金を事前に準備しておくことで、金利上昇時の影響を軽減できます。
目安として、年間返済額の1～2年分程度の貯蓄を確保しておくことをおすすめします。
また、この資金は普通預金ではなく、定期預金や安全性の高い投資商品で運用することで、インフレ対策にもなります。
計画的な繰り上げ返済をする
計画的な繰り上げ返済は、変動金利のリスク対策として効果的です。
繰り上げ返済により元本を減らすことで、将来の金利上昇時の影響を軽減できます。特に、金利が低い間に積極的に繰り上げ返済を行うことで、将来の金利上昇リスクを大幅に軽減できます。
例えば、3,000万円のローンで毎年100万円ずつ繰り上げ返済を行うと、5年後にはローン残高が約2,100万円まで減少し、金利上昇時の影響も小さくなります。
ただし、繰り上げ返済を行う際は、生活費や教育費などの他の資金需要とのバランスを考慮することが重要です。
金利ミックス型（ハイブリッド型）の住宅ローンも比較検討する
金利ミックス型（ハイブリッド型）住宅ローンとは、1つのローンのうち一部を固定金利、一部を変動金利で返済する住宅ローンのことです。
例えば、借入金額3000万円の場合、半分の1500万円は固定金利、残りの半分は変動金利で返済することで、金利上昇のリスクを半分に抑えられるというメリットがあります。
一方、金利が下がった場合には恩恵も半分になるのがデメリットです。
金融機関にもよりますが、固定金利と変動金利の割合や金利固定期間は自由に選べることが多く、繰り上げ返済する際もどちらの金利から返済したいかが選べます。
金利ミックス型の住宅ローンを提供している金融機関の一部を紹介します。
- イオン銀行
- SBI新生銀行
- 三井住友銀行
- auじぶん銀行
- りそな銀行
【まとめ】変動金利は仕組みやリスクを正しく把握して検討しよう
