この記事の監修者 井村 那奈 フィナンシャルプランナー
ファイナンシャルプランナー。1989年生まれ。大学卒業後、金融機関にて資産形成の相談業務に従事。投資信託や債券・保険・相続・信託等幅広い販売経験を武器に、より多くのお客様の「お金のかかりつけ医を目指したい」との思いから2022年に株式会社Wizleapに参画。
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この記事の目次
- 一般団信のみで大丈夫か判断する3つのポイント
- 家族構成や扶養の有無
- 貯蓄や生活防衛資金の有無
- 保険など他の備えの手厚さ
- あなたの住宅ローン、一般団信のみで大丈夫？不安ならFPに相談を
- 【実際どうだった？】住宅ローンで一般団信のみ加入した人にアンケート
- 一般団信を選んだ理由は？
- 病気やケガへはどのように備えていますか？
- 一般団信のみで良かったことはありますか？
- 一般団信のみで後悔したことはありますか？
- 住宅ローンで一般団信のみを選ぶメリット・デメリット
- 一般団信のみのメリット
- 一般団信のみのデメリット
- 一般団信のみの保障不足を補う3つの方法
- 医療保険で大病リスクに備える
- 就業不能保険を活用する
- 生活防衛資金を厚めに準備する
- 一般団信のみで不安な人はマネーキャリアの住宅ローン相談を活用しよう
- 【まとめ】一般団信のみで住宅ローンを組むなら保障のバランスが重要
一般団信のみで大丈夫か判断する3つのポイント
一般団信は『死亡と高度障害』を対象とした最低限の保障です。一般団信だけで十分かどうかは、人それぞれの状況で決まってきます。特約が必要かどうかは、以下のポイントで判断しましょう。
- 家族構成や扶養の有無
- 貯蓄や生活防衛資金の有無
- 保険など他の備えの手厚さ
増える金利負担で特約をどうするか迷っている人や、健康上の理由で一般団信しか加入できない人は、それぞれのポイントを理解しておきましょう。
家族構成や扶養の有無
1つ目のポイントが、家族構成や扶養の有無です。独身や子どものいない世帯だと、一般団信だけでもローンのリスクに備える保障として十分な場合が多いです。例えば、収入が減って返済が苦しくなっても、生活費が比較的少なく済むため、負担は大きくありません。
逆に、子どもや父母のいる扶養家族が多い世帯だと、死亡や病気でローンの返済が苦しくなったときは、家族への負担が大きくなります。そのため、一般団信以外にも、追加の保障を検討したほうが良いでしょう。
貯蓄や生活防衛資金の有無
貯蓄や生活防衛資金がいくらあるのかも、一般団信だけで良いかどうかの判断のポイントとなります。十分な蓄えがある人は、収入が減ってもローンの返済を行えるので、一般団信だけで十分です。
逆に、資産がほとんどなく蓄えがない人は、一般団信だけにすると、万が一収入がなくなったときに、ローンが払えず返済不能になる可能性が高いです。
そのため、収入がなくともどれぐらいの期間生活ができるか確認してみましょう。そして、いくらの余裕資金を用意できるか判断すると良いでしょう。
保険など他の備えの手厚さ
医療保険や収入保障保険などに入っているときは、一般団信だけでもリスクに対応できる場合があります。加入済みの保険を考慮せずに、疾病保障付き団信やがん保障特約付団信に入ると保障内容が重複し、保険料が無駄になる可能性があります。
逆に、保険に加入していない、またはほとんど加入していない人は注意が必要です。病気や怪我で収入が途絶えると、一般団信だけでは家族の生活費や医療費を賄えません。
そのため、生活費や医療費をカバーするための、団信や保険への加入を検討しましょう。
あなたの住宅ローン、一般団信のみで大丈夫？不安ならFPに相談を
住宅ローンの長い返済期間中に、収入が途絶える可能性を考えた場合、団信による保障は重要です。基本的な保障が備わった一般団信は、人によって十分な場合も、不十分な場合もあります。
自分の場合は特約なしでも大丈夫なのかどうか、自己判断するのは難しいものです。家族構成や資産状況で、一般団信だけで良いかどうか変わってきます。十分な蓄えや生活防衛資金があると、一般団信だけで十分なケースもあります。蓄えが少ないときは、他の保障も検討したほうが良いでしょう。
【実際どうだった？】住宅ローンで一般団信のみ加入した人にアンケート
一般団信を選んだ理由は？
一般団信を選んだ理由としては、コストを抑えられるというのが一番多い回答結果となりました。また、手続きが簡単だからと言う回答も多かったです。特約をつけると、住宅ローンの金利が上がり、特約の契約手続きが必要です。コストや手間を省くために、一般団信のみにした人が多数となりました。
また、健康状態に問題がないからという回答も多く見られました。健康に自信がある人は、特約での病気や怪我への保障は必要ないと考えるのでしょう。万が一に備えて家族の安心のために選んだ人もいました。
病気やケガへはどのように備えていますか？
病気や怪我への備えとしては、貯蓄で準備している人が多かったです。十分なお金を確保しておくと、入院や治療の費用をカバーできて万が一のときに安心です。
会社の福利厚生を利用する人もいました。福利厚生としては、健康保険の傷病手当金、休業補償制度、共済・団体保険などがあります。これらが用意されているときは、会社の福利厚生でも万が一に備えられます。他にも、公的制度や民間の保険でのカバーを選択する人もいました。
一般団信のみで良かったことはありますか？
一般団信のみにして良かった点としては、不要な保障を避けられたのが良いという声が一番多い結果となりました。他の特約は一切付帯しないので、ローンの金利が上がらず、余計に利息を払うことを避けられます。
似た理由で、家計の負担を抑えられた、ローンの返済額が軽いと感じられたと答えた人も多数いました。一般団信は死亡と高度障害のみですが、保障内容がわかりやすい保険です。足りない保障はなにかがわかりやすく、他の保険と調節できて良かったと考える人もいました。
30代女性
家計に優しい選択ができて安心
20代女性
手続きがシンプルでストレスなし
健康状態に問題がなかったため、一般団信だけでスムーズに契約を完了できました。追加の審査や複雑な手続きもなく、予想以上に手間がかからず進んだのが印象的です。仕事や家庭で忙しい中でも余計な時間や労力を取られずに済み、シンプルに済ませられたことで精神的にも安心できました。おかげで前向きな気持ちで新生活をスタートできました。
40代男性
自分に合った使い道ができて満足
一般団信だけに絞ったことで、保険料の負担を抑えることができました。その分を貯蓄や投資に回せるので、お金の使い道を自分でコントロールできるのが大きな安心材料です。余った資金を将来の資産形成に活かせるため、家計全体にもプラスになっています。自分のライフスタイルや目標に合わせて自由にお金を使えるのは、とても魅力的だと感じました。
40代女性
必要な保障を柔軟に組み合わせられる
当初は一般団信だけで大丈夫か少し不安もありましたが、必要に応じて医療保険や就業不能保険で補えるとわかり、安心して契約できました。自分や家族のライフスタイルに合わせて柔軟に調整できる点も大きな利点です。将来的に状況が変わっても見直しや追加が可能なので、長期的に安心して住宅ローンを返済していけると感じています。
30代男性
一般団信だけで十分と実感しました
契約当時は住宅ローンの知識があまりなく、特約付きの団信を勧められていました。最終的にはFPのアドバイスを参考にしましたが、結果として一般団信だけで十分だと実感しています。もしあの時にFPに相談していなければ、紹介されたものに加入していたと思います。FPと話すことで、将来の生活や返済計画も踏まえた上で安心できる判断ができました。
一般団信のみで後悔したことはありますか？
一般団信のみで後悔した点としては、保障が薄くて不安、保障が足りない、追加保障をつけておけば良かったという回答がありました。死亡と高度障害のみという最低限の保証のみとなるのが一般団信です。保障が十分でないと感じる人も一定数いることが明らかとなりました。
一方、後悔はしていないという回答もアンケートの中で半数以上となり、大多数を占めています。この結果から、最低限の保障だけでも満足している層が多いことが分かります。
住宅ローンで一般団信のみを選ぶメリット・デメリット
一般団信は住宅ローンを組むときの基本となる保障ですが、内容は最低限に限られます。主に死亡と高度障害の場合のみ団信で対応します。メリットとデメリットを比較することで、自分は一般団信だけで十分なのかを判断できます。
ここでは、一般団信のみを選ぶときのメリットとデメリットを説明します。
一般団信のみのメリット
一般団信には、主に以下のようなメリットがあります。
- 死亡時と高度障害時にローンの支払いが免除される
- 保険料が金利に含まれるので別途保険料を支払う必要がない
- 健康に不安があっても加入できる場合が多い
さらに、最低限の保障だけでも付帯すれば安心という、精神的な支えになるのも特徴です。
一般団信のみのデメリット
一般団信のみにするデメリットは以下のとおりです。
- がん・脳卒中・心筋梗塞などには対応していない
- 病気や怪我で働けなくなっても返済は続く
- 最低限の保障であるため扶養家族がいると家計破綻リスクが高い
- 後から特約はつけられない
一般団信は死亡と高度障害の場合のみ保障されるため、病気や怪我による収入減少のリスクには対応していません。家族がいる人にとっては、保障内容に不安が残る場合があります。家族を養う人は、最低限の保障以外をカバーする方法を考えましょう。
一般団信のみの保障不足を補う3つの方法
一般団信は、死亡時と高度障害になったときにローンの返済が免除される、最低限の保障の保険です。家族を守るには、追加で備えが必要となるケースが多いでしょう。
不足分を補うための代表的な方法は、以下の3つです。
- 医療保険で大病リスクに備える
- 就業不能保険を活用する
- 生活防衛資金を厚めに準備する
病気・就業不能・収入減少と、死亡や高度障害以外のリスクをどのようにカバーするかがポイントです。
医療保険で大病リスクに備える
がん・脳卒中・心筋梗塞といった大病に備えるには、医療保険の加入が有効です。特に診断給付金型の保障のある保険がおすすめです。がんや三大疾病にかかったとき、診断された段階で一時金（100～300万円程度）が支払われる保険であれば、心強い備えとなります。
数百万円の一時金を受け取れれば、まとまった資金として治療費だけでなく当面の生活費や住宅ローン返済にも充てられる可能性があります。特に働き盛りの世代では、大病によって収入が減少する一方で治療費負担も発生するため、医療保険は有効な保障といえるでしょう。
就業不能保険を活用する
死亡や高度障害になるよりも、実際に働けなくなり収入が途絶える可能性のほうが高いです。疾病団信や就業不能保障特約のついている団信以外だと、途絶えた収入をカバーするのが難しい場合があります。
途絶えた収入分を保険でカバーするときは、就業不能保険や収入保障保険の加入が有効です。病気や怪我で入院して治療している場合や、これらの保険では、病気や怪我で入院治療している場合や、自宅療養している場合に給付を受けられるケースがあります。
ただし、会社員であれば健康保険の傷病手当金が支給されるかを確認しておきましょう。傷病手当金があれば、給与の約3分の2にあたる金額が最長1年6か月間※支給されます。そのため、状況によっては就業不能保険に加入せずとも生活を維持できる可能性があります。
生活防衛資金を厚めに準備する
収入が途絶えたときは保険でカバーできますが、自分で蓄えを用意できるなら、生活防衛資金を多めに準備しておくと安心です。十分な資金を確保しておけば、一般団信だけでも安心感が得られ、収入減少や医療費の発生にも対応できます。
生活防衛資金は、保険に加入できない場合や保障コストを抑えたい場合に有効です。医療保険や就業不能保険でカバーできない病気による短期休職や、短期休職などにも備える役割を果たします。
一般団信のみで不安な人はマネーキャリアの住宅ローン相談を活用しよう
住宅ローンでの保障は「一般団信だけで十分なのか」と悩む人は多いでしょう。必要な保障の範囲は家族構成や資産状況によって大きく変わります。たとえば、子育て中の家庭と独身世帯では必要な保障額は異なります。
不足した保障は医療保険や就業不能保険、生活防衛資金などでカバーすることが可能です。しかし、将来のリスクをどこまで想定し、どの程度備えれば良いのかを自分だけで判断するのは簡単ではありません。
どこまで保障が必要かは、FPに相談するのがおすすめです。FPは「どの程度の保障が必要か」「どの方法が最適か」を客観的に分析し、ライフプランに合った答えを導き出してくれます。
【まとめ】一般団信のみで住宅ローンを組むなら保障のバランスが重要
一般団信は死亡時や高度障害になったときに、住宅ローンの返済が免除される最低限の保障が付帯しています。しかし、病気や就業不能などでは保障されず、家族構成や資産状況では保障が不足している場合もあります。
病気や就業不能などでの保障も受けられるようにするには、医療保険・就業不能保険に加入するか、生活防衛資金を用意しましょう。
家庭の状況に応じて、一般団信だけで十分かどうかは変わります。一般団信以外の保障も必要なのか判断するには、FPで相談して客観的に考えるようにしましょう。
一般団信だけにしたことで、余計な保険料を払わずに済み、毎月の家計負担を抑えることができました。住宅ローンは長期にわたる支払いになるので、少しでも出費を減らせるのは大きなメリットです。浮いた分を子どもの教育費や日常の生活費に充てられるので、無理のない家計管理につながりました。将来への安心感も持てるようになりました。