住宅ローン頭金1000万円でいくら借りられる?返済シミュレーションを解説のサムネイル画像
・住宅ローンの頭金を1000万円用意すると、だいたいいくら借りられるの?
・毎月の返済額や、頭金の額を決める際の注意点も知りたい!

このようにお思いではありませんか?

国土交通省の調査によると、住宅購入時の自己資金(頭金)の中央値は300万〜500万円程度。1000万円という頭金は平均から見てもかなり多いと言えます。

購入できる物件価格の目安は、自己資金割合から試算すると2500万〜4000万円。月々の返済額は約6.6万〜13.2万円前後。

頭金を多めに設定すれば返済負担を抑えられますが、手元資金の多くを頭金に回してしまうと生活防衛資金が不足する、住宅ローン控除のメリットを活かしきれない可能性も。


そこで本記事では、住宅ローン頭金1000万円で借りられる金額・返済シミュレーション、頭金を検討する際の注意点、住宅ローンで頭金を1000万円入れた人の体験談を紹介します。


最後まで読めば、頭金の額を検討する際に重要なポイントがわかり、住宅ローンを組むイメージができるようになりますよ!ぜひ参考になさってください!

井村FP

頭金の額を検討する際に重要なのは、「バランス」。毎月の負担や生活防衛資金をいくら残すか、将来へ向けた資産形成との両立を考慮しながらベストな配分を探る必要があります。


シミュレーションをするには、住宅ローンはもちろん、各種控除、教育・老後資金の知識が必要に。


独学ではなかなかハードな内容となってくるため、マネーキャリアのFP相談を活用して、住宅ローンに精通したプロの力を借りるのがおすすめです!


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この記事の監修者「井村 那奈」

この記事の監修者 井村 那奈 フィナンシャルプランナー

ファイナンシャルプランナー。1989年生まれ。大学卒業後、金融機関にて資産形成の相談業務に従事。投資信託や債券・保険・相続・信託等幅広い販売経験を武器に、より多くのお客様の「お金のかかりつけ医を目指したい」との思いから2022年に株式会社Wizleapに参画。
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この記事の目次

住宅ローン頭金1000万円で借りられる金額は?

国土交通省の「令和6年度 住宅市場動向調査報告書」によると、住宅購入時の自己資金(頭金)の平均は600万〜2000万円前後。一方で中央値は300万〜500万円程度となっており、1000万円という頭金は平均より多めです。 


では、1000万円の頭金を用意するといくら程度の物件を購入できるのか。返済シミュレーションとともに解説していきます。

  • 頭金1000万円で購入できる物件価格の目安
  • 頭金1000万円を入れた場合の返済シミュレーション

頭金1000万円で購入できる物件価格の目安

頭金は物件価格の2〜4割が目安とされています。そこから単純計算すると、頭金1000万円を用意した場合、購入できる物件価格は2500万〜4000万円

国土交通省の「令和6年度 住宅市場動向調査報告書」、頭金(住宅購入価格に占める自己資金の割合)の平均値は以下となっています。

  • 注文住宅(一次取得)自己資金比率:約22〜32%   
  • 分譲戸建:約27%   
  • 分譲マンション:約36〜44% 


上記の範囲であれば金融機関の審査にも通りやすいでしょう。


ただし、住宅ローンの審査では年収や勤続年数、年齢など他の要因も重視されるため、頭金を多く収めたからといって必ずしも審査をパスできるわけではありません。

井村FP

「頭金をいくら用意するか」は大変悩ましい問題。審査が不安だからといって、手元資金の多くを頭金にしてしまうと、思わぬ出費に対応できなくなってしまう可能性も


自身のライフプランを踏まえた頭金、借入額を慎重に検討することが何よりも重要です。

頭金1000万円を入れた場合の返済シミュレーション

気になるのが、実際に頭金を1000万円収めた場合、毎月の返済負担がどの程度になるのかということ。


以下で、物件価格や借入額に応じた毎月の返済額と総返済額をシミュレーションします。


<前提条件>

  • 頭金:1000万円
  • 金利:年1.89%
  • 金利タイプ:全期間固定
  • 返済期間:35年
  • 元利均等返済、ボーナス払い:なし 


▼頭金を1000万円用意した場合の毎月の返済額と総返済額

物件価格借入額月々返済額総返済額
3000万円2,000万円約6.6万円約2,772万円
4,000万円3,000万円約9.9万円約4,158万円
5,000万円4,000万円約13.2万円約5,544万円

頭金を1000万円用意すれば、3000万円の物件を購入する場合でも毎月の返済は約6.6万円、返済総額は約2,772万円に

住宅購入額に占める頭金の割合が高ければ高いほど、返済負担を大きく抑えられることがわかりました。

かといって、貯蓄の大半を頭金に回せばいいというわけではありません。生活防衛資金や将来へ向けた資産形成との兼ね合いを考えることも重要です。
井村FP

返済額は「払えるか」だけでなく、「無理なく返済していけるか」「教育費や老後資金と両立できるか」で判断するのが大切。


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住宅ローンの頭金1000万円はわが家にとって最適?迷ったらFPに相談してみよう

住宅ローンの頭金を1000万円用意すれば、多くの場合は平均よりも物件価格に占める自己資金が高くなり、返済の負担を抑えられます。


しかし、「頭金を1000万円収める計画が、我が家にとってベストなのか」は、資産状況や毎月の収支、理想のライフプランによって大きく異なるもの。 


例えば、教育費や老後資金をどのように準備していくか、毎月どの程度の余裕(予備費)を残すかによって「最適な頭金の額」は変わります。


また、返済額を減らせても、手元資金を使いすぎて将来の備えが不足してしまっては本末転倒。予期せぬ出費が重なり家計が破綻してしまえば、最悪の場合、家を手放すことになってしまうかも。


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【実際どうだった?】住宅ローンで頭金を1000万円入れた人の体験談

ここでは、実際に1000万円の頭金を入れ住宅ローンを組んだ人の体験談を紹介します。


リアルな声を参考に、自身も1000万円の頭金を入れるか否か検討する際の参考になさってください。


※ 口コミ調査方法:ランサーズ

※ 調査期間:2025年9月19日~2025年9月23日

※ 口コミ内容は回答者の主観的な感想や評価です。

  • 1000万円の頭金を入れた理由を教えてください
  • 頭金を多めに入れてよかったことはありますか?
  • 頭金を入れて後悔したことはありますか?

1000万円の頭金を入れた理由を教えてください

1000万円の頭金を入れた理由で最も多かったのは「毎月の返済額をできるだけ抑えたかったから」(57.8%)でした。

頭金を多めに入れてよかったことはありますか?

頭金を多めに入れてよかったことで最も多かったのは「毎月の返済額を抑えられて家計に余裕ができた」(45.6%)、次いで「総返済額(利息)を減らせた」(26.3%)でした。

40代男性


利息負担を大きく削減できた

とにかく利息を払うのが嫌で、少しでも総返済額を減らすために頭金を多めに入れました。その結果、借入額や利息額を抑えられ、精神的に安心できたのが良かったです。

30代女性


毎月の家計にゆとりができた

月々の返済が抑えられたことで家計に余裕が生まれ、その分を貯蓄に回せるようになりました。毎月の収支にゆとりができ精神的にも楽ですし、生活の質も上がったように感じています。

頭金を入れて後悔したことはありますか?

頭金を入れて後悔したことで最も多かったのは「運用や投資に回せばよかったと感じた」(44.3%)


その他「教育費や老後資金などが準備できるか不安になった」(22.3%)、「手元資金が減り、急な出費に対応しづらい」(14.1%)という声も目立ちました。

30代男性


投資に回せばよかったという後悔

住宅ローンの繰上げ返済効果よりも、投資の利回りの方が大きかったかもと後悔しています。頭金の一部を運用に回しておけば、将来に向けた資産形成もできて安心できたと思います。

40代女性


手元資金が減って不安に

子どもにお金がかかる時期に頭金を多く入れたため、手持ち資金が減って不安になりました。節約を心がけてもまとまったお金はなかなか貯まらず、毎月の収支に気を遣う日々です。

井村FP

今回のアンケートでは。1000万円もの頭金を入れたことで「毎月の負担が減った」「利息額を抑えられた」などポジティブな声が多くみまれました。


一方で「手元資金が減って不安」「投資へ回すという選択肢も検討すれば良かった」といった後悔も声も。


やはり住宅ローンを組む際は、頭金額ごとの返済シミュレーション、生活防衛資金の確保、投資などを含めた複数の選択肢を検討することが重要だと再確認する結果となりました。


「我が家の最適な頭金の額は?」「手元資金を住宅ローンの頭金に回すか、投資をするか決められない…」とお悩みの方は、マネーキャリアのFP相談を活用して、プロと一緒に自身の家庭の最適解を検討しましょう!


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住宅ローンの頭金を1000万円入れるときの注意点

多くの頭金を用意すると返済額を抑えられる一方、いくつかの注意しておきたいポイントも。


ここでは、住宅ローンの頭金を1000万円入れるときの注意点を紹介します。自身にとって、1000万円の頭金を用意することがベストなのか見直すきっかけとしてみましょう。

  • 生活防衛資金を確保できているか
  • 住宅ローン控除の効果を活かせるか
  • 将来の教育費・老後資金との両立

生活防衛資金を確保できているか

多くの手元資金を頭金に回してしまうと、急な病気や失業、修繕費などの突発的な支出に対応できなくなってしまいます。

頭金を支払っても、万が一の際も生活を維持できるだけの生活防衛資金を確保しておきましょう。

生活防衛資金の目安は「生活費6か月〜1年分」とされています。例えば毎月の生活費が30万円なら、最低でも200万〜400万円程度は手元に残すのが理想です。
井村FP

毎月の返済額を抑えるために頭金を多く入れるより、手元資金を確保しておくことの方がリスクヘッジにつながるケースも。


病気やケガ、突然の失業など万が一のことがあっても、安心して生活を続けられる資金を必ず残しておきましょう。

住宅ローン控除の効果を活かせるか

住宅を購入する竿、チェックしておきたいのが「住宅ローン控除」。条件を満たせば、年末時点の借入残高の0.7%を13年間、所得税・住民税から控除できる制度です。

借入額が少なすぎると、控除枠を使い切れず節税メリットが減ってしまいます。たとえば、3000万円の物件購入する際、頭金の有無で控除額がどの程度変わるのかシミュレーションしてみましょう。

<前提条件>
  • 金利:年1.89%
  • 金利タイプ:全期間固定
  • 返済期間:35年
  • 元利均等返済、ボーナス払い:なし 

▼住宅ローン控除額シミュレーション
ケース借入額総返済額最大控除額
(0.7%×13年)
頭金1000万円2000万円約2,772万円約182万円
フルローン3000万円約4,158万円約273万円

ただし、支払利息を含むと控除額が少なくても結果的に得をすることも。税優遇の恩恵を最大限にするためにも、頭金の額は慎重に検討しましょう。

井村FP

住宅ローン控除の制度を理解したうえで、最適な頭金を検討することが重要です。


なお、住宅ローン控除については国土交通省の「住宅ローン減税」をご確認ください。

将来の教育費・老後資金との両立

「住宅購入」はあくまで人生のイベントのひとつ。頭金に資金を回しすぎると「住宅ローン返済は楽なものの、将来への資産形成が思うようにいかない」なんてことになりかねません。


たとえば、子どもの進学には1人あたり1000万円以上かかるとされ、頭金に資金を使いすぎると教育資金が不足するリスクも。 


また、老後の生活費は夫婦2人で月25〜30万円が目安。退職後20〜30年の生活を考えると数千万円単位で必要に。


理想のライフプランを実現するには、返済と教育・老後資金の準備を両立させることが重要です。 

井村FP

1000万円を頭金として使うのではなく、より高い利回りの運用に回すのも選択肢のひとつ


手元の資金を頭金に入れる前に、教育・老後に必要な金額をFPと試算。返済と将来に向けた資産形成を両立できるベストプランを検討するのがおすすめです!


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自分に合った住宅ローン頭金の金額をマネーキャリアと一緒に考えよう

「頭金を1000万円用意する」というのは、一般的にみても住宅購入時の自己資金割合が高めの返済計画。

頭金を多く入れれば入れるほど、毎月の負担や総返済額を抑えられる一方、「住宅ローン控除の枠を活かしきれない」、「生活防衛資金が不足する」リスクも。

最適な頭金の額は、各ご家庭の資産状況や家族構成、理想のライフプランによって変わってきます。教育費や老後資金をどう準備していくかまで考慮すると、一概に「頭金は多ければ安心」というわけではないのです。

「じゃあ我が家は頭金をいくらぐらい用意するのがベストなの?」「住宅ローン控除もフル活用したい」という方は、マネーキャリアのFP相談をご活用いただくのがおすすめ!
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【まとめ】住宅ローンの頭金1000万円が最適かどうか慎重に判断を

本記事では、住宅ローン頭金1000万円で借りられる金額・返済シミュレーション、頭金を検討する際の注意点、住宅ローンで頭金を1000万円入れた人の体験談を紹介しました。


<結論>

国土交通省のデータ(中央値)と比べても、「頭金1000万円」は多めの水準です。


自己資金比率からみて、現実的に購入できる物件価格は2500万〜4000万円程度。借入額が2000万〜4000万円とすると、月々の返済額は 約6.6万〜13.2万円前後が目安。


頭金を多く用意すれば返済負担は抑えられますが、大切なのは手元資金や将来へ向けた資産形成とのバランスです。


頭金の額を検討する際は、生活防衛資金やローン控除との兼ね合い、教育費・老後資金との両立も考慮しましょう。

井村FP

頭金を1000万円用意すれば「毎月の負担や返済総額を抑えられて安心」と思われがち。


ですが、頭金は多く用意すればするほど良いというものではありません。各ご家庭の資産状況や毎月の収支、理想のライフプランによって最適解は異なります。


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