iDeCoの投資信託とは?メリットや他の商品との違いと選び方を解説のサムネイル画像

▼この記事を読んでほしい人

  • iDeCoの運用方法に不安がある人
  • iDeCoでどの運用方法を選べばいいかわからない人
  • iDeCoの投資信託のメリット・デメリットや活用方法が知りたい人

▼この記事を読んでわかること

  • iDeCoの投資信託で運用するメリット・デメリット
  • iDeCoで運用する際に注意しておきたい点
  • iDeCoで投資信託を活かした資産配分方法について

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内容をまとめると

  • 超低金利時代に元本確保型だけでは資産が増えないのに対し、iDeCoの投資信託を活用すればリスクは増えるが資産をより増やすことができる
  • iDeCo投資信託は4つの種類「国内株式型、外国株式型、国内債券型、外国債券型」ある
  • iDeCo投資信託の運用方法は「パッシブ運用・アクティブ運用」の2つがある
  • iDeCo投資信託の資産配分方法には「バランス型、ターゲット・イヤー型」の2つがある
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iDeCoの運用方法には「元本確保型」と「投資信託」があります。今回は「投資信託」について掘り下げて解説いたします。この記事を参考にiDeCoの「投資信託」のメリット・デメリットまた資産配分方法を確認して、ぜひiDeCo運用に活用してみて下さい。

この記事の目次

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iDeCoの投資信託はどんな運用商品?【特徴やメリット・デメリット解説】

こんにちは、マネーキャリア編集部です。


先日、iDeCo加入を検討している方からこんな相談がありました。「老後の資金確保のためにiDeCoを運用したい。投資信託で運用すれば大きな利益を得られるようだが、仕組みがいまいちわからない。」とのことです。


iDeCoは老後の資金確保のための私的年金です。運用方法で投資信託を選べば、大きな利益が得られる場合もあります。豊かな老後を送る支えとなるはずです。


しかし、投資信託で運用する場合、大きな損失が想定され、運用成果だけではなくリスクの把握も大切です。


今回はiDeCoの投資信託の特徴や仕組み、そのメリット・デメリット等について解説します。iDeCoを投資信託で運用すべきか否か、悩んでいる方のお手伝いとなれれば幸いです。

iDeCoの投資信託について解説【iDeCoの特徴と仕組みを解説】

iDeCoの正式名称が「個人型確定拠出年金」です。つまり、私的年金として一定の掛金を毎月コツコツ拠出し運用していきます。原則として60歳から分割または一時金で、運用したお金が受け取れます。特徴は次の通りです。

  • 販売会社:証券会社・銀行
  • 契約年齢:20歳~60歳未満
  • 運用期間:原則10年以上
  • 受取方法:有期年金(5年~20年)、一時金、年金・一時金併用

iDeCoへ加入する際、ご自分が運用商品を選ぶことになります。運用商品の種類は大きく次の2つに分かれます。

  • 投信信託
  • 元本確保商品
元本確保商品には、定期預金・保険が該当します。こちらを選んだ場合は、拠出した掛金全額が確保されます。ただし、元本確保商品ではリターンがそう大きくないと言われています。iDeCoを運用し大きな成果をあげたいなら投信信託が最適です。

iDeCoの詳細な特徴については、iDeCo公式サイト「iDeCo(イデコ)の特徴」をご覧ください。

iDeCo投資信託は4つの種類がある【リスクとリターンの比較】

投信信託を運用商品として選ぶと、運用成績が良ければ大きな利益をあげることも可能です。しかし、運用が上手くいかない場合、損失を出してしまうリスクも考えられます。


投信信託で運用を希望する際は、さらに国内・外国株式、国内・外国債券を選ぶ必要があります。損失を出すリスクがある以上、慎重に運用商品を決めましょう。


こちらでは

  • 国内株式型の内容
  • 国内債券型の内容
  • 外国株式型の内容
  • 外国債券型の内容

以上を解説します。

①国内株式型

日本国内の企業の株式に投資します。国内株式型を利用する場合、主に次のような投資方針があります。

  • インデックス型:日経平均株価・東証株価指数等、特定の指数と同じ値動きをするよう設計。
  • アクティブ型:銘柄選択・投資手法等を独自に組み合わせる設計。
どんな投資方針の商品を選ぶかはご自分次第です。

国内株式型は、国内の優良企業の株式に投資するので、運用次第で大きなリターンが期待できます。ただし、価格変動が大きく、選んだ方々の期待に反して損をするリスクもあります。

②国内債券型

日本国内の債券に投資します。国内債券型を利用する場合、主に次のような投資方針があります。

  • 日本国債型:日本国債に投資し利益をあげる方法。
  • 物価連動債型:物価上昇率に応じ元本が調整される債券へ投資する方法。
  • 公共事業債型:公共事業の管理・運営のため発行する債券へ投資する方法。
  • 国内社債ブレンド型:国内社債を組み合わせ投資する方法。
こちらも様々なタイプの債券が選べます。

国内債券型は株式よりも価格の動きが小さく安定しています。ただし、金利の上がっている状況なら、債券価格が下落します。なお、社債を選ぶ場合は、倒産のリスクも考慮する必要があるでしょう。

③外国株式型

外国企業の株式に投資します。外国株式型を利用する場合、主に次のような投資方針があります。

  • 単一国型:一国のみに投資する方法。
  • 地域型:欧州、アジア、オセアニア等と複数地域で投資する方法。
その他、前述したインデックス型・アクティブ型等があります。

外国株式型では非常に高いリターンが期待できます。しかし、海外株である以上、為替の変動リスクに注意しましょう。また、投資国・地域によっては戦争・クーデター・大規模テロ等、日本では信じられない事態が発生し、株価が大暴落するおそれも否定できません。

④外国債券型

外国の公債・社債に投資します。外国債券型を利用する場合、次のような投資方針があります。

  • ソブリン債:高い格付け債券。
  • エマージング債:中格付け債券。
  • ハイ・イールド債:格付けが低い債券。
米国債、世界銀行債等の高い格付け債券に投資すれば、安定的な運用が期待できます。外国債券は日本と比較し高金利での運用が見込めます。

ただし、為替変動によるリスクがあり、外国株式型と同じく政情不安で運用に重大な支障が出るおそれもあります。

それぞれのリスクとリターンを比較

前述した4種類の投資信託商品を比較してみると、下表のようになります。

投資信託リターンリスク
国内株式型高い価格変動が大きい
国内債券型低いが安定社債は倒産リスクあり
外国株式型かなり高い為替リスク・株価の大暴落
外国債券型高い・外国株式より安定為替リスク・政情不安リスクも

国内の株式・債券の場合は為替リスクがないので、その分安心です。外国債券では為替リスクがあるものの、公債は安定している傾向が強いです。


一方、外国株式を選ぶ場合、最も高いリターンが期待できます。しかし、為替リスクの他に価格変動の極めて大きくなる事態が憂慮されます。

投資信託の運用方法は大きく分けて2つ【パッシブ運用・アクティブ運用】

投資信託の運用方法は、「パッシブ運用」「アクティブ運用」の2種類があります。この運用方法によって成果はやはり違ってきます。


どちらの運用方法を選ぶかはご自分次第です。各加入者のニーズに応じて選択するべきでしょう。まずは特徴と注意点を確認し、どちらがご自分向きかを判断します。


こちらでは

  • パッシブ運用の特徴と注意点
  • アクティブ運用の特徴と注意点
以上を解説します。

パッシブ運用

インデックス運用とも呼ばれます。日経平均株価・東証株価指数(TOPIX)等と連動し、運用成果を目指す方法です。能動的な銘柄の入れ替え・売買をせず、機械的に運用するのが特徴です。


専門家(ファンドマネージャー)の手間が少なく、手数料(信託報酬)を低く抑えられるメリットがあります。また、目標とする指数と連動するので、ご自分の資産運用状況を容易に推測できます。


ただし、指標を超えるリターンが得られることはなく、市場平均を大きく超える利益が期待できない点は要注意です。

アクティブ運用

目標とする指標を上回りたい場合に選ぶ運用方法です。運用担当者である専門家(ファンドマネージャー)が、一定の運用方針のもと銘柄の入れ替え・売買を繰り返し、高い利益を狙います。


運用次第で、パッシブ運用と比較し大きな利益が期待できます。老後の資金確保手段とは言え、より豊かなセカンドライフを目指す方々向けの運用方法と言えます。


ただし、運用担当者の手間が大きくなり、手数料(信託報酬)は高くなります。また、指数と連動しているわけではないので、運用の失敗で損失が大きくなるリスクに注意しましょう。

iDeCoは「長期・積立・分散投資」の運用方法が可能!

大きな利益を期待できるiDeCoですが、短期的に華々しい成果が見込めるわけではありません。頼もしい老後の支えとして活用するためには、長期的な運用が望まれます。


リスクのある投資信託も、その運用を工夫すれば最小限のリスクに抑え、十分な資金確保手段となり得るはずです。


こちらでは

  • 長期投資の有効性
  • 積立投資の有効性
  • 分散投資の有効性
  • 投資信託のリスク軽減策
以上を解説します。

iDeCoで長期投資ができることの特徴とメリット

iDeCoには、基本的に60歳まで資金が引き出せない仕組みとなっています。そのため、iDeCoは誰でも長期投資が可能な年金制度と言えます。


特に投資信託の場合、市場が下落傾向または上昇傾向の連続で、安定的な推移が約束された商品ではありません。


しかし、運用期間が長ければ、リターンの振れ幅が平準化し年金を受け取る頃には、安定した成果が得られていることでしょう。また、長期間運用で複利効果も期待でき、元本を増やしやすくなる点はメリットです。

iDeCoで積立投資ができることの特徴とメリット

iDeCoは積立投資なので、毎月一定の掛金で運用商品を購入し続ける仕組みとなっています。つまり、一気呵成に特定の銘柄へ多額を投資するわけではありません。


一定額で購入するので、価格の値上がり局面では少なく、値下がり局面で多めに購入が可能です。そのため、たまたま高値のとき多く購入してしまった、安値のときに購入しなかった、という事態を抑えられます。


積立投資ならば、全体として購入単価を軽減し易いメリットがあるのです。

iDeCoで分散投資ができることの特徴とメリット

元本確保商品・投資信託を選んで組み合わせ、分散投資が可能です。このようにリターン・リスクが異なる複数の商品を組み合わせれば、損失の軽減に役立ちます。


例えば元本確保商品である定期預金・保険は、大きなリターンが期待できないものの、損失もまずあり得ません。この商品と投資信託商品をうまく組み合わせることが考えられます。


これなら、投資信託商品の価格が下落しても大損失を避け、全体として深刻な影響は抑えられて、リスク軽減のできるメリットがあります。

投資信託で「長期・積立・分散投資」をうまく運用できる

前述したようにiDeCoでは、投資信託で運用してもなるべくリスクを抑えられる工夫が可能です。もちろん、一つの商品だけに的を絞って運用する方法は可能です。


しかし、国内・海外市場の動向に大きく影響されるのが投資信託の特徴です。投資信託商品で運用するならば、長期・積立・分散投資を駆使して、積み立てた掛金総額より返還されるお金が少ない、元本割れ」のリスク軽減に努めた方が無難です。


ご自分の豊かな老後の資金確保のため、運用成果はもちろんですが安全対策も十分講じるべきでしょう。

iDeCoの資産配分に活用できる投資信託のパターンを解説

iDeCoの資産配分は、リスクを軽減し老後の資金確保手段として有効活用するために、不可欠な方法と言えます。この方法も一つだけではなく、いろいろと種類があります。


こちらでは

  • リスク軽減方法について
  • バランス型ファンドとは
  • ターゲット・イヤー型ファンドとは
以上を解説します。

資産分散によるリスク軽減【投資信託の運用方法】

iDeCoを運用をする場合の商品はご自分で選ぶことになります。この商品はiDeCoを扱う金融機関によって様々で、10〜20種類程度の商品が提供されています。そのいずれかを1種類または数種類組み合わせて運用します。


やはり理想的な運用方法としては、資産分散することでリスクを軽減しつつ、成果をあげるやり方がおすすめです。


リスクが高いと言われている外国の株式商品ですが、投資対象となる国・地域を一つに限定せず、複数の投資対象に振り分けることで、株価が大暴落するようなリスクはかなり抑えられると言われています。

iDeCo資産配分「バランス型ファンド」について

複数の資産を組み合わせた投資信託を指します。特定の資産・地域を限定せず、1本で複数の資産・地域に分散すれば、一部の資産が下落しても、影響を小さく抑える効果が期待できます


バランス型を選ぶ場合は、国内株式・債券および外国株式・債券の4種類を均等に分けたファンド、公社債中心のファンド等があります。


もちろん、特定の商品の割合を高くしても構いませんが、株式の割合を高くすると大きなリターンが期待できる分、リスクも高まる点に注意が必要です。

iDeCo資産配分「ターゲット・イヤー型ファンド」について

目標とする年に向け、資産配分を変えてくれる投資信託です。ご自分が退職する年に合わせ、その年を目標に運用し、運用当初は積極的に投資します。


その一方、目標の年に近づくほど積極運用の割合を引き下げ、目標とする年に達したら、完全な安定運用に切り替わる仕組みです。


とはいえ、当初の積極的な投資の時、経済の混乱が起きれば大きな影響を受けます。経済の動向についてある程度確認してからこの方法を選ぶべきです。

リスク許容度を考えた資産配分をしよう【投資信託・元本確保型の配分例】

iDeCoの運用内容をご自分で選ぶとは言っても「どのような配分が最適なのかよくわからない。」「運用開始時期で選ぶべき商品は異なるのか?」、いろいろ迷われる方々は多いことでしょう。


こちらでは、リスク許容度に応じた資産配分の事例を4つ取り上げます。事例の条件等に当てはまるケースがあれば、資産配分の良い参考となるはずです。

リスク許容度のチェックリスト5項目を確認

iDeCo利用希望者の年齢や職業、経済事情、家庭環境は様々です。そのため、一律に「この資産配分なら絶対得する。」という理想的なケースはありません。


そこで、それぞれのリスク許容度に応じ、どんな運用商品を選ぶべきか、資産配分の割合等を決めることが有効な方法です。


ご自分のリスク許容度は、下表のどれに当てはまるかでチェックできます。

チェックリスト5項目許容度低い許容度高い
①収入の増加が期待できる難しい増える
②iDeCo利用希望者の年齢高い若い
③投資経験は十分だと思う自身が無い・経験ない経験あり
④他に老後資金を準備したしてないしている
⑤投資方針は攻めか守りか守り
攻め

この5項目で該当した内容によって運用する商品の種類、資産配分の割合を決めます。

リスク許容度を考えた資産配分例①

20代の方々の場合は、概ね次のようなリスク許容度に該当する場合が多いことでしょう。事例で資産配分の目安を取り上げてみます。


(例)25歳

  • チェックリスト①今後は増えると信じる→許容度高い
  • チェックリスト②若いし退職までの時間は十分→許容度高い
  • チェックリスト③投資は未経験→許容度低い
  • チェックリスト④老後資金の準備はiDeCo以外検討せず→許容度低い
  • チェックリスト⑤まずは積極的に投資したい→許容度高い
資産配分割合は概ね次のケースが理想的です。

投資商品割合(目安)
国内株式40%
国内債券
20%
外国株式20%
外国債券20%
長期運用が可能で、さらに給与等は今後伸びる見込みがあるため、国内株式・外国株式の割合が60%と高めです。外国株式で大きな利益を目指すと考えているなら、こちらの割合を40%にしても良いでしょう。

リスク許容度を考えた資産配分例②

30代の方々の場合は、概ね次のようなリスク許容度が想定されます。事例で資産配分の目安を取り上げてみます。


(例)35歳

  • チェックリスト①結婚したので収入UPしても家族の生活費に消費→許容度低い
  • チェックリスト②まだ若いし退職までの時間は十分→許容度高い
  • チェックリスト③投資は経験済→許容度高い
  • チェックリスト④老後資金の準備はiDeCo以外検討せず→許容度低い
  • チェックリスト⑤堅実に運用したい→許容度低い
資産配分割合は概ね次のケースが理想的です。

投資商品割合(目安)
元本確保型商品60%
国内債券20%
外国債券20%
事例の方は今後収入の上がる可能性が高いものの、結婚したため、世帯主として家計を支えなければいけません。

今後はマイホーム購入費、配偶者の出産費用、子の養育費が発生すると考えられます。そのため運用に失敗しないよう、元本確保型商品を60%と高めに設定します。

リスク許容度を考えた資産配分例③

40代の方々の場合は、特に後半となると健康維持の不安、退職等を考える時期かもしれません。概ね次のようなリスク許容度が想定されます。事例で資産配分の目安を取り上げてみます。


(例)47歳

  • チェックリスト①これ以上の収入増加は期待薄→許容度低い
  • チェックリスト②そろそろ生活習慣病が気になる→許容度低い
  • チェックリスト③投資の経験豊富→許容度高い
  • チェックリスト④iDeCo以外に個人年金保険へも加入→許容度高い
  • チェックリスト⑤積極的に投資したい→許容度高い
資産配分割合は概ね次のケースが理想的です。

投資商品割合(目安)
元本確保型商品30%
国内債券30%
国内株式20%
外国株式10%
外国債券10%
40代後半になれば収入は高くなり子育てが一段落するころです。ただし、健康維持の不安、退職等が気になる人は多いはずです。

今後、医療保障等も充実させる必要があるため、積極的な投資を望んでも、あまりにリスクの高い投資運用は避けた方が無難です。損失の少ない資産配分が良いでしょう。

リターン・リスクの高い外国株式・債券は20%に抑えて運用するべきです。

リスク許容度を考えた資産配分例④

50代の方々の場合、そろそろ退職が近づいている人も多いはずです。事例で資産配分の目安を取り上げてみます。

(例)55歳
  • チェックリスト①収入は増えないもののゆとりがある→許容度高い
  • チェックリスト②すでに60歳は間近→許容度低い
  • チェックリスト③投資の経験はかなりある→許容度高い
  • チェックリスト④iDeCo以外に個人年金保険等へ加入→許容度高い
  • チェックリスト⑤投資に失敗したくない→許容度低い
資産配分割合は概ね次のケースが理想的です。
投資商品 割合(目安)
元本確保型商品75%
国内株式12.5%
国内債券12.5%
50代ともなれば貯蓄はある程度保有しているはずです。ただし、退職まで猶予はあまりなく、手堅い運用が無難です。元本確保型商品で70%以上の割合が理想的です。

なお、基本的にiDeCoの運用期間は10年以上です。しかし、受取年齢が遅れるものの、60歳まで10年未満の方々でも加入可能です。

iDeCoに関する不安ならマネーキャリアの無料相談サービスで解決

ここまでiDeCoの運用のコツについて解説してきましたが、不明点・疑問点が出てきた方々も多いはずです。そんな時には、ご自分で判断せず専門家にアドバイスしてもらいましょう。


iDeCoのことを気軽に相談したいなら、無料相談サービス「マネーキャリア」がおすすめです。相談を何回受けても無料です。マネーキャリアの相談員は「ファイナンシャルプランナー」という税金やマネープラン、金融商品に深い知識を持つ専門家です。


質問への親切・丁寧なアドバイスが期待できます。自宅にいながら、オンラインで気軽に相談できて便利です。

まとめ:iDeCoの投資信託での運用方法について

この記事ではiDeCoの運用方法やメリット、各ケースに合わせた資産配分のコツを解説してきました。


iDeCoは老後の資金確保ができる私的年金です。しかし、運用方法次第で大きな利益にもなれば、多大な損失を被る事態も想定されます。この記事では次の内容を紹介しました。

  • iDeCoの運用商品は元本確保型商品・投資信託がある
  • 投資信託では国内・海外の株式や債券を選んで運用する
  • 各投資信託商品にもメリット・デメリットがある
  • ご自分のリスク許容度を考えた資産配分が大切

iDeCoの強みだけを注目せず、想定されるリスクも考慮し、加入するか否かを判断してみましょう。iDeCoで投信信託を利用するならば、損失を軽減する工夫も必要です。


マネーキャリアでは、他にも読んで頂きたい記事が多数掲載されていますので、是非ご覧ください。

記事監修者「谷川 昌平」

この記事の監修者谷川 昌平
フィナンシャルプランナー

東京大学の経済学部で金融を学び、その知見を生かし世の中の情報の非対称性をなくすべく、学生時代に株式会社Wizleapを創業。保険*テックのインシュアテックの領域で様々な保険や金融サービスを世に生み出す一歩として、「マネーキャリア」「ほけんROOM」を運営。2019年にファイナンシャルプランナー取得。