iDeCoは「罠」って本当?知っておきたいデメリット・対策法を解説のサムネイル画像
・iDeCoは罠って本当?
・デメリットを回避する方法はある?

なんてお悩みではありませんか?

確かにiDeCoには罠と思われるようなデメリットもあります。しかし、制度をしっかりと理解して利用すれば、老後の資産形成に効果的なことも事実。

「余裕資金から積み立てをする」「出口戦略を考える」などの対策をとりながら、上手に活用するのがおすすめです。

本記事では、「たくさんの罠がある」と思われがちなiDeCoを始める前に知っておきたいポイントや、よくある5つの誤解について解説。併せて、iDeCo本当に「罠」だったのか、iDeCo利用者の体験談を紹介します。


最後まで読めばiDeCoのデメリットを理解でき、回避するための対策を取れるようになりますよ!ぜひご覧ください。

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この記事の監修者「井村 那奈」

この記事の監修者 井村 那奈 フィナンシャルプランナー

ファイナンシャルプランナー。1989年生まれ。大学卒業後、金融機関にて資産形成の相談業務に従事。投資信託や債券・保険・相続・信託等幅広い販売経験を武器に、より多くのお客様の「お金のかかりつけ医を目指したい」との思いから2022年に株式会社Wizleapに参画。
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この記事の目次

iDeCoをはじめる前に知っておきたい5つの「罠」とは?

iDeCoには節税などのメリットがある一方で、制度を正しく理解していないと「罠だった」感じてしまうリスクもあるのは事実。


ここでは、加入前に知っておきたい5つの注意点を取り上げ、それぞれの対策や誤解しやすいポイントを解説していきます。

  • 60歳まで引き出せない
  • 元本割れのリスクがある
  • 受取時に課税される
  • コストがかさむ
  • 今後改悪される可能性も

60歳まで引き出せない

60歳まで引き出せないことを知らずにiDeCoを初めてしまうと「罠だった」と感じてしまうかも。

老後へ向けた資産形成が目的で作られた制度であるiDeCoは、原則として60歳まで資金を引き出せず途中で換金することはできません。
井村FP

ライフイベントで資金が必要になっても引き出せないことは、考え方によっては大きなデメリット。


ただし、制度をしっかりと理解して利用すれば「確実に老後資金を貯められる」というメリットになります。

元本割れのリスクがある

iDeCoには元本割れのリスクがあることを十分に理解しないと、後々「罠だった」と感じてしまう可能性が高いです。


iDeCoを始める際、資金の「運用先」を選ぶこととなります。なかには元本確保型ではない商品も多く、運用次第では資産が減ってしまう可能性も

井村FP

とはいえ、安全性の高い資産ばかりで運用していてもリターンは見込めません。


物価が上昇するインフレ局面では資産の価値が相対的に目減りしてしまい、実質的なマイナスとなるリスクもあります。

受取時に課税される

iDeCoが「罠だった」と感じてしまうのは、積立資産を受け取る際に課税されることを知らなかった方が多いです。

iDeCoは「積立金を所得税控除できる」「運用益を非課税で受け取れる」など、多くの税優遇を受けられる制度。

ただし、将来積み立てた資産を受け取る際には所得税がかかることに。一時金受け取りなら退職所得、年金受け取りなら雑所得が課されます。
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資金を受け取る際「退職所得控除」や「公的年金控除」を活用することもできますが、各人の状況や受取時期・方法によって課税されるか否か変わってきます。


iDeCoを始める際は、受け取り時の税金対策「出口戦略」まで考えることが重要です。

コストがかさむ

iDeCoを始めて罠だったと後悔しないため、始める前に手数料などのコストがかさむことは承知しておきましょう。

iDeCoを始める際、また運用中は金融機関や運営管理機関への手数料が継続的に発生します。

60歳まで解約ができないiDeCoは必然的に長期運用することとなるため、月単位で見れば少額であっても、何十年と運用を続けると大きなコストに。
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定期的に運用結果を確認しないと「放置していたら手数料でマイナスになっていた」といったケースもあります。


iDeCoは始めてからも定期的に運用結果を確認。必要に応じて今後の積立金の運用先の割合を変更する「配分変更」や、すでに積み立てた資金の運用先を変更する「スイッチング」をしていく必要があります。

今後改悪される可能性も

今後改悪される可能性もあることを知らずにiDeCoを初めてしまうと「罠だった」と感じてしまうかも。


現在はさまざまな税優遇が受けられるiDeCoですが、今後法改正により税制優遇などの見直しが起こる可能性もゼロではありません。


実際、iDeCoはこれまでも幾度となく法改正を経てきました。特に2026年から始まるいわゆる「10年ルール」は、大きな改悪とも言われています。

井村FP

これまでは退職金より先にiDeCoを受け取る場合、5年期間を空ければ退職所得控除を最大限活用できていました。


これが、2026年から10年間期間を空けなければならない「10年ルール」になってしまいます。


iDeCoを始める際は「今後どのような制度改正があるかわからない」ということを承知しておきましょう。

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迷ったら専門家に相談!iDeCoの「罠」を避けるためにFP相談を活用しよう

iDeCoは様々な税優遇を受けられるなど、多くのメリットがある制度。ですが、その仕組みを知らずに加入してしまうと「罠だった…」と後悔する可能性も。


iDeCoが本当に「罠」となり得るかどうかは、各人のライフプランなどによって異なります。


自身に合ったiDeCoの活用法や、新NISAなど他の制度を利用した方がいいのかを考えるには、FPへの相談が効果的です。

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本当に「罠」だった?iDeCo利用者の体験談を紹介

実際にiDeCoを利用した人も「罠だった」と感じているのか、体験談をもとに考えてみましょう。


※ 口コミ調査方法:ランサーズ

※ 調査期間:2025年6月27日~2025年6月29日

※ 口コミ内容は回答者の主観的な感想や評価です。

  • iDeCoで後悔した経験はありますか?
  • どのようなことで後悔しましたか?
  • 「こうすればよかった」と思うことはありますか?

iDeCoで後悔した経験はありますか?

実際にiDeCoを利用した方のうち、後悔した経験があるのは57.6%。半数以上の方が何らかの後悔があることがわかりました。

どのようなことで後悔しましたか?

iDeCoを利用して後悔したことで多かったのは「元本保証の商品を選んだこともあり、思ったより資産が増えない」(26.2%)、「受取時に税金がかかると知らず、節税メリットが薄く感じた」(24.4%)でした。

「こうすればよかった」と思うことはありますか?

iDeCoを利用して「こうすればよかった」と思うことで最も多かったのは「投資の基本をもっと勉強しておけばよかった」(37.4%)


その他「他制度との違いを比較しておけばよかった」(21.1%)、「受取時の税金について調べておけばよかった」(19.7%)という声も目立ちました。

井村FP

実際にiDeCoを利用している方の多くがiDeCoや投資の基本勉強しておけばよかった、もっと他制度との比較をすればよかった、と後悔しているようです。


同じ轍を踏まないよう、これからiDeCoを始めようとしている方は無料のFP相談などを活用して、資産形成のプロから直々にレクチャー・アドバイスを受けるのがおすすめです!


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iDeCoの罠を回避するための対策3選

iDeCoは老後資金を準備するうえで有利な制度ですが、制度をよく知らずに加入すると「罠だった」と後悔する可能性も。


ここでは、そういった落とし穴を避けるために重要な3つの対策を紹介します。

  • 余裕資金から拠出する
  • 投資の基本を学んでおく
  • 出口戦略を考える

余裕資金から拠出する

老後資金を準備するためのiDeCoには「60歳まで引き出せない」という特徴があります。そのため、生活資金や緊急資金には絶対に手をつけず、あくまで余裕資金から拠出することが原則です。

たとえば住宅購入や教育資金が数年内に必要な場合、その資金をiDeCoに回してしまうと必要な時に引き出せず困ることに。

また、無理な金額で積立をしてしまうと、ケガや病気などによって思わず収入が下がってしまった際の蓄えが不足してしまいます。
井村FP
生活防衛資金や数年以内に必要な資金を確保したうえで、老後資金として長期運用できる部分だけをiDeCoに回すことが重要です。

投資の基本を学んでおく

iDeCoでは投資信託などの運用先を選ぶ必要があり、商品の選び方によって将来の資産額が大きく変わる可能性も。


運用結果に驚かないため、事前に投資の基本を学んでおくことをおすすめします。 


例えば、長期で見ればリスクとリターンは表裏一体。「今元本割れしていること=悪」ではないこと。


その他、インデックス投資・分散投資・リバランスなど、投資の基本を知っておくことで、安定した資産形成を期待できます。

井村FP
iDeCoを始める際は投資の基本を学び、リスク許容度に見合った運用先を選ぶようにしましょう。

出口戦略を考える

iDeCoは受給時に課税されることを知らずに加入してしまうと、受取時に意外と税金がかかって「損をした」と感じるケースも。 


たとえば60代で退職金と同じ時期にiDeCoを一時金で受け取ると、退職所得控除の枠を使い切ってしまい、大きく課税される可能性があります。


また、控除に関してはルールも多く、今後改正の可能性もあります。 

井村FP

余計な税金がかかってしまわないよう、最新の税制を踏まえながら受取方法・タイミングを考慮した出口戦略を立てることが非常に重要です。


しかし、普段お仕事や家事・育児で忙しくされている方にとって、税制や投資の情報収集はなかなかに負担。


無料のFP相談を活用して、お金のプロであるFPからレクチャーを受けるのが効率的です。


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実は罠ではない?iDeCoによくある5つの誤解

iDeCoには罠がたくさんあると思われがち。ですが、実は全くの誤解ということもあります。


ここでは、iDeCoに関するよくある誤解を5つ解説します。

  • 誤解①元本割れする確率が高い
  • 誤解②厚生年金が減ってしまう
  • 誤解③1万円だと意味がない
  • 誤解④専業主婦(夫)にとっては意味がない
  • 誤解⑤放置すると危険

誤解①元本割れする確率が高い

iDeCoを始める際は資金の運用先を選ぶことに。元本保証の商品も用意されているものの、投資信託など元本割れの可能性がある商品もあります。

手数料や受取時の税金を総合的に見ると元本割れしてしまったという例も少なくありません。
井村FP

しかし、iDeCoは数十年の長期運用が前提


リターンとリスクのバランスを上手に取れば元本割れの確率をかなり少なくできます

誤解②厚生年金が減ってしまう

企業型の確定拠出年金は給与から積立をするため、額面金額が減ります。すると同時に社会保険料も下がるため、厚生年金が減ることがあります。


一方、個人型の確定拠出年金であるiDeCoは、一度受け取った給料である個人の資産から積み立てをします。


そのため、社会保険料には影響せず、厚生年金が減ることはありません

誤解③1万円だと意味がない

iDeCoは少額の積立でも、長期的な運用により将来的に大きな資産を築けます


例えば、30歳から35年間積み立てれば総額は420万円。運用益を元本に組み込み運用を続けることで資産を増やせる「複利効果」によってさらに増やせる可能性も。 


さらに、所得控除により年間2万4000円ほどの税優遇も受けられます。

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例え1万円の積立でも、無意味とは言い切れませんね。

誤解④専業主婦(夫)にとっては意味がない

給与などの所得がない専業主婦(夫)がiDeCoをする場合、所得控除を受けられないためメリットは減ってしまいますが、意味がないわけではありません


「60歳まで引き出しができない」「毎月自動的に積み立てされる」ことで、老後へ向けた資産形成をしくみ化でき、運用益が非課税になる恩恵も受けられます。


また、専業主婦(夫)の方は退職金がないため、退職所得控除をフル活用できることは大きなメリットです。

誤解⑤放置すると危険

老後資金を毎月自動的に積み立てできるiDeCoは、老後へ向けた資産形成をしくみ化できるというメリットがあります。

しかし、完全にほったらかしにするのはお勧めできません。「放置すると危険」というのは誤解ではなく事実です。

定期的に運用成果を確認しておかないと、「継続的にかかる手数料ばかりがかさんでマイナスになっていた」なんてことになりかねません。
井村FP

年に一度など時期を決めて運用状況を確認、必要に応じてポートフォリオの見直しを行えば、より効果的な運用が可能になります。


「運用結果の見方がよくわからない」「自分の場合は配分変更・スイッチングした方がいいの?」とお悩みの方は、マネーキャリアのFP相談を利用するのがおすすめ。


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正しくiDeCoを学びたい人はマネーキャリアに相談してみよう

iDeCoにはデメリットも多い一方、正しい知識を身に付ければ老後の資産形成や節税面で大きなメリットを受けられます。 


活用方法は毎月の収支や各人の資産状況、ライフプランによって異なるため、具体的な活用法を知りたい人はマネーキャリアにご相談を


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【まとめ】iDeCoの「罠」はデメリットへの理解で回避可能!

本記事では、「たくさんの罠がある」と思われがちなiDeCoを始める前に知っておきたいポイントや、よくある5つの誤解について解説。併せて、iDeCo本当に「罠」だったのか、iDeCo利用者の体験談を紹介しました。


<結論>

iDeCoには「罠」と言われるべきデメリットは存在します。ただし、それらは制度について正しく理解をすれば回避可能


むしろ、上手に活用すれば、老後の資産形成をしていくうえでのメリットが多くあります。

井村FP

iDeCoを初めて「やっぱり罠だった…」と後悔しないために、まずは制度への理解を深めることが大切!


そのうえで自身が活用できるかどうか、ライフプランを見据え考えてみましょう。


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