30代のiDeCoのポートフォリオを実際にシミュレーションして紹介！

こんにちは、マネーキャリア編集部です。

今回は30代のiDeCo運用について考えていきます。

「iDeCoを運用するときのポートフォリオの考え方は？」

「30代におすすめのiDeCoのポートフォリオを知りたい」

こういった疑問にお答えし、運用の考え方と、具体的なポートフォリオをご紹介します。

運用方法、それぞれのファンドのリスクやリターンなど、詳しく解説していきます。

ご自身に合ったポートフォリオを決める手助けになれば幸いです。

30代のうちは、基本的に資金を増やすことを指針にしながら運用を考えていきましょう。30代であれば老後まで時間があり、まだまだ現役でいられる年数は長いです。

今ある資産を守ることよりも、増やすことを目標としてください。 

iDeCoは原則60歳まで引き出しができません。30代で始めると、20年程度の積立期間があるということです。

iDeCoの投資信託などで運用を考えているなら、長期運用によるリスクの分散ができます。もし途中で資産を減らしてしまった場合でも、取り戻すチャンスがあります。

目の前の利益にとらわれず、長い目で見た資産形成を考えるのに、十分な時間があると言えるでしょう。 

20年以上の運用を考えると、若いうちは株式などのハイリスク商品を多めに持ち、高いリターンを狙うことができます。

うまくいけば大きく資産を増やすことができ、失敗しても、盛り返すだけの期間があると考えれば気持ちの面でもゆとりができます。 

積極的な運用で30代のうちにある程度資産を増やせれば、40代、50代には安定運用に切り替えればいいのです。

リスク許容度とは、自分の環境によりどこまでリスクを取れるか、つまりどのくらい資産が減っても耐えられるか、という度合いを言います。

20代のときは、独身で一人暮らしで、老後の心配などほとんどしたことがないという人も多いでしょう。自分のお金は自分の自由にでき、多少の損失を出しても自己責任で開き直ることもできます。

30代になると家庭を持ち、家族のため、子どものためのお金、という意識ができてきます。もし子どもが生まれたばかりで、妻が働いていない状況であれば、少しのマイナスでも恐ろしく不安になるでしょう。

自分のリスク許容度をしっかり認識することも大切です。 

リスクを認識し、目標を定めたら、ポートフォリオを決めていきましょう。

30代のうちは、株式（国内・外国）中心に選ぶのがおすすめです。

株価は変動が大きいので、高いときに買ってしまうと損になります。しかしiDeCoは毎月少しずつ一定額を拠出するので、うっかり高いときに一括購入することもなく、平均的に積立ができる点がメリットになります。

これを「ドルコスト平均法」と言います。 

早速ポートフォリオを考えていきたいところですが、事前の準備をしておきましょう。

チェックポイントを3点にしぼっていきます。

• iDeCoの掛金（投資金額）
• iDeCo運用での目標金額
• iDeCoの利回り

上記を確認しておくと、具体的なポートフォリオがイメージしやすくなります。 

投資金額は、自分の収入に見合った金額を設定してください。iDeCoの掛金は5000円以上、1000円単位で決めることができます。会社員の場合上限は2.3万円で、掛金の変更は年に1回しかできません。

生活費を切り詰めてまで掛金を絞り出す必要はなく、無理のない範囲で設定しましょう。 

目標金額を定めてください。iDeCoは60歳までは原則引き出せないため、老後資金としての資産形成に利用するものです。

60歳で退職してすぐに年金を受け取るのか、再雇用で仕事を続けて65歳から受け取るのかなど、ある程度シミュレーションが必要です。

例えば毎月5万円を10年間受け取るとしたら、600万円となります。このように具体的な金額を決めることで、毎月の掛金も決まってくるでしょう。 

掛金と目標金額を決めたら、運用利回りを想定しましょう。計算は金融電卓で行います。

例えば35歳からiDeCoに加入して、毎月1万円を25年間運用したとします。600万円に到達するためには、5.1%以上の利回りでの運用が必要となるのです。

この計算をした上で、じゃあ掛金をもう少し上げようとか、目標金額を下げようとか、ある程度の調整ができます。 

実際のポートフォリオをご紹介します。30代は20代よりも収入は増えますが、結婚や子どもの誕生といったライフイベントが控えていて、自由に使えるお金は限られてきます。

ポートフォリオの例を3つご紹介します。

• ローリスク・ローリターンのポートフォリオ
• ミドルリスク・ミドルリターンのポートフォリオ
• ハイリスク・ハイリターンのポートフォリオ 

 ご自身のリスク許容度に合わせて、どのくらいリターンを望むかイメージしながら確認しておいてください。  

できる限りリスクを抑える代わりに、リターンもそれほど望まないというポートフォリオはこちらです。

変動の大きい株式は少なめに、安定したリターンが見込める債権を多く持ちます。

国内と外国の株式、債権を平均的に入れることで、インフレ・デフレなどのリスクにも対応したポートフォリオはこちらです。

株式と債券は、一方の価格が上がるともう一方が下がるという関係性があります。均等に持つことで、そのどちらも補える配分となっています。

株式をメインに据えた積極投資で、早い段階で資産を増やせる可能性があるポートフォリオはこちらです。

iDeCoの元本確保型商品は、保険と定期預金です。iDeCoの掛金は所得控除できますので節税メリットはありますが、定期預金の利率は0.1％ほどであることは認識しておいてください。

絶対に資産を減らしたくない、という方には元本確保型は有用ですが、一定以上には増えることがありません。増える喜びや資産形成の楽しみは、それほど味わえないでしょう。 

iDeCoの元本変動型商品は、投資信託になります。自分で運用商品を選んで投資を行うことで、資産を増やせる可能性があります。

ただし、運用状況によって元金よりも減ってしまう可能性もありますので、リスクは十分に理解しておいてください。 

投資信託は長期運用が鉄則です。30代でiDeCoを運用していれば、この先20年は現役で安定した収入を得られると想定できます。

元本よりも減ってしまうリスクのある投資信託ですが、増やせる可能性があるのも投資信託です。

30代のiDeCoに元本確保型よりも投資信託をおすすめする理由をこれから解説します。

日本では、バブル崩壊後の90年代後半から低金利が続いています。また、2008年のリーマンショック以降、世界的にも低金利の状態となっているのです。低金利ということは、銀行にお金を預けていてもほとんど増えないということです。

定期預金だけで資産を増やすことは期待できません。今こそ投資信託でリターンを狙うべきでしょう。 

元本確保型の商品の場合、予定利率が決まっています。確実にその利率分の資産を増やすことができますが、当然、それ以上に増えることはありません。

例えば将来2％のインフレが起きたとき、1%の利益を得たとしても実質はマイナスになります。100万円だったものが102万円出さなければ買えなくなるからです。

同じ金額でもお金の価値が変わってしまうのがインフレです。

30代からiDeCoを始めると、20年あまりの長期運用が可能です。ハイリスクな運用を行えば、多少資産がマイナスになることもあるでしょう。

しかし、長い期間があればプラスに転じる可能性があります。短期的な資産の変動に惑わされず、余裕を持って待つことが大切なのです。 

iDeCoの投資信託で何を選べばいいかわからないという方へ、それぞれの特徴をご紹介します。

全ておまかせのバランスファンドもありますが、理解して選ぶのと、何もわからず選ぶのとでは違います。

リスクやリターン、手数料のことなど理解した上で選ぶようにしてください。

金融商品にも色々ありますが、それぞれの特性を知っておくことは大切です。それを持つことでどういうリスクとリターンがあるのかをご紹介します。 

株式投資とは

会社が発行する株式を購入し、購入金額よりも値段が上がれば、値上がり分が利益となります。株価は需要と供給のバランスによって変動し、売りたい人が多ければ価格は下がり、買いたい人が多ければ価格が上がります。

リスクとしてはその企業の業績が下がったり、不祥事が起きたりすると株価が急激に下がることがあります。

債権投資とは

債権とは国や企業が発行する有価証券です。これは発行元が資金の借り入れのために発行するもので、満期がくれば額面の金額を払い戻し、利子を支払います。

債権は額面プラス利子を受け取ることができる、比較的安全な投資です。

REIT投資とは

REIT（リート）とは不動産投資信託のことです。不動産投資法人を通して運用され、発生した利益を得ることができます。

不動産価値の下落や自然災害による建物の損壊などで、収益が変動するリスクがあります。

コモディティ投資とは

コモディティとは、金やプラチナなどの貴金属や、農産物などの商品のことです。商品先物市場で取引を行います。

インフレが起きれば物の価格が上がりますので、コモディティ投資はインフレに強いと言われています。ただし、価格変動が予測しにくいことがリスクとなります。 

インデックスファンドとは、日経平均株価やTOPIXなどの指数に合わせた値動きになるよう運用されるものです。

対してアクティブファンドとは、指数を上回る利益を出すことを目的としています。 アクティブファンドは高い運用成果を上げるために銘柄の選択など様々な手間がかかるため、運用コストが高くなります

インデックスファンドよりもアクティブファンドの手数料が高いのはそのためです。

バランスファンドというのは、株式や債券などの複数の資産に分散投資するものです。投資の対象を分散することでリスクを下げることができます。 

iDeCoは自分で運用商品を選ぶ必要がありますが、バランス型ファンドなら基本的にほったらかしで大丈夫です。

各金融商品を均等に詰め込んだファンドのため、それ一つで分散投資ができるのです。

リスクを抑えた分散投資をおまかせで行ってくれるため、投資初心者や、忙しくて資産配分を見直す時間がない方におすすめです。 

iDeCoの口座を開く金融機関は慎重に選ぶ必要があります。長い付き合いになりますので、納得できる金融機関を選ばなくてはいけません。

ポイントは3点あります。

• 投資できる商品の選択肢が広い
• 投資信託にかかる信託報酬(運用管理費用)が安い
• スマホなどからでも手軽に運用管理ができる

金融機関によって、取り扱い商品は異なります。自分が目指す運用を行いやすい商品を取り扱っているか確認しましょう。

積極的な運用をしたいのに、安定した商品が多いところでは希望の運用ができません。将来安定した運用に切り替えたいとき、アクティブな商品が多ければ選択肢の幅が狭まります。

自分に合った商品を取り扱っているか、またその種類が豊富であるかは、最初に確認するポイントです。

信託報酬とは、投資を運用するファンドマネージャーなどに支払われるものです。資産に対して年○％という形で決まっていますので、金額が大きくなるほど信託報酬も高くなります。

口座管理手数料は毎月固定の金額がかかりますが、信託報酬は積立金額に比例して増えていきますので、最も気をつけるべきポイントです。 

iDeCoの資産運用は自分で行いますので、その管理のしやすさも重要になってきます。スマホからでも運用管理ができるなどの、手軽さがあるかどうかがポイントです。

相談窓口やWebサイトなどへのアクセスがしやすいか、使いやすいかをチェックしておいてください。 

30代である程度収入が安定してきたら、毎月5万円ほどを投資にまわせると想定します。会社員の場合、iDeCoの掛金の上限が2.3万円ですから、残りはNISAで投資を行うこともおすすめです。

つみたてNISAは年間40万円まで、20年間非課税になります。iDeCoの運用益も全て非課税で、どちらも大きな節税の効果が得られるのです。

iDeCoで2万、つみたてNISAで3万の計5万を毎月の掛金として、ポートフォリオをご紹介します。   

こちらはあくまで一例です。参考

つみたてNISAではバランス型を選択します。表内には細かく分けていますが、これらを1つずつ選ぶのではなく、均等に複数の株式や債権を組み合わせたものをひとまとめにされた商品になっています。

iDeCoの方では、全てを先進国株式にしました。分散投資しなくていいのかと不安になるかもしれませんが、iDeCoとNISAで既に分散投資をしていますので問題ありません。

全体を見ると、先進国株式を47.5%という割合となっています。

20代でiDeCoを始めることをおすすめする最大の理由は、節税効果です。

30代から始めて20年あまりの運用を行うことでも十分に利益を出すことはできます。しかし、税制面の効果は早く始めるほど恩恵を受けられるのです。

まずiDeCoの掛金は60歳までずっと全額所得控除になります。積立年数が長いほど、所得税、住民税が安くなるのです。

また、iDeCoは運用益も非課税となります。通常は20.315%かかるものなので、運用期間が長いほど利益も増え、節税効果が高くなります。

以下では、「30代からはじめるiDeCoのポートフォリオ悩み」を無料ですぐに解消できる方法を紹介します。

iDeCoの活用方法に関して、疑問や不安を抱える人は少なくありません。また、ご自身が考える投資プランや運用が最適とは限りません。

そして、専門知識がないままスタートをすると、あらかじめ防げる準備をしていなかったがために、大きく損をしてしまう可能性もあります。したがって、FPへの相談が必須となるのです。

しかし、正しい相談先を選ばなければ、正確なアドバイスを得られない可能性もあるので、今日では「プロのFPへ無料で何度でも」相談ができるiDeCoの無料相談窓口を使う人が急増しているのです。

丸紅グループが運営するiDeCoの無料相談窓口は「相談実績80,000件以上、満足度98.6%」の高い評価があるため、iDeCoの活用方法における悩みの解消が可能です。また、47都道府県全国対応やオンラインなど相談手段も豊富なため、身近に相談できる人がいないといった不安も軽減できます。

ここまで、個別の状況に応じたポートフォリオの組み方から、おすすめの相談先までに紹介しました。

単なる投資ではなく、将来の生活設計なども含めたライフプランに基づいたポートフォリオを組み立てるためには、FP（ファイナンシャルプランナー）のような専門家に相談することが有効です。

しかし、ご自身に合わせたポートフォリオの作成には専門知識が必要であり、どの選択肢が最適かを判断するのは容易ではありません。

そこで、プロのFPが「何度でも無料」へ相談可能であり、ポートフォリオの作成ができていなくても親切にサポートを受けられるマネーキャリアの【iDeCoの無料相談窓口】の利用が必須です。